マジセミドライブ

ウェビナー関連のニュースやITサービス&ツールの最新情報を随時配信します。

IT用語解説

2022.01.24

【用語紹介】わかりやすくまとめ「 BI 」(ビジネスインテリジェンス)

【用語紹介】わかりやすくまとめ「 BI 」(ビジネスインテリジェンス)

わかりやすくまとめ「 BI 」(ビジネスインテリジェンス) として、
「概要」「意思決定のための情報生成」「BIのメリット」「BIのユースケース」「BIツールの種類」について紹介しています。

※「ユーザー数無制限のクラウドBIツール」に関するセミナー動画(50分)+資料(44ページ)を無料で参照できます。

わかりやすくまとめ「 BI 」

概要

「BI」(Business Intelligence)とは、企業活動などによって生成された膨大なデータについて「収集」「保存」「統合」「分析」するための「包括的プロセスおよびテクノロジー」を指します。

BIは「データマイニング」「プロセス分析」「パフォーマンスベンチマーク」「記述的分析」などを含む広義の用語として用いられます。

意思決定のための情報生成

BIは、データの中から洞察を抽出することで、あらゆるレベルの意思決定をサポートするために利用されます。

共有インテリジェンスに基づく業務遂行

BIは、ビジネスによって生成されたすべてのデータを解析することで、各階層における管理責任者の意思決定に役立つ「レポート」「パフォーマンス測定値」「傾向」「クイックメトリックダッシュボード」などを提示します。

単一の信頼できるデータソースから得られた共有インテリジェンスにより、組織のすべてのメンバーが、同じ方向性に基づいて行動できます。

BIのメリット

効果的なBIを導入した企業は、以下のように、多くのビジネス上のメリットが得られます。

データ品質向上

・高速で正確な分析レポート:市場(需要)の傾向を予測する能力強化

意思決定向上

・意思決定者間の共通認識の醸成
・ビジネス意思決定の迅速化

リスク管理

・早期アラートによるリスク管理改善:ビジネス課題、運用課題
・正確な財務分析

企業成長

・従業員の満足度向上
・コスト削減
・収益増加

BIのユースケース

パフォーマンス管理

ほとんどの組織は、複数の「KPI」(Key Performance Indicator)(重要業績評価指標)を追跡して各種パフォーマンスを分析します。

KPIには「ビジネス全体に情報を提供する各種指標」および「買掛金や在庫などの主要機能内の指標」が含まれます。

BIソリューションを活用すると、さまざまなKPIを簡単に監視およびレポートできるため、「ビジネス目標に向けた進捗確認」や「欠点や問題の早期発見」などに役立ちます。

「より迅速」「より正確」な意思決定サポート

BIソリューションは、常にリアルタイムデータを提供できるため、以下のメリットがあります。
・分析チームがレポートを作成までのタイムラグがなくなる
・重要レポートを作成する際に発生する可能性のある「人為的エラーの発生リスク」を軽減
・経営層は企業健全性について常に最新の情報を得られる

ビジネスプロセス最適化

現場のマネージャー層は、BI機能を使用することで、「大量の運用(トランザクション)データ」の中に隠されている「非効率性ボトルネック」を特定できます。

たとえば、配達遅延が多い物流企業の場合、「遅延はどのプロセスで発生しているのか?」「遅延を発生させる要因は何か?」などを特定できることは、企業価値を向上させるために、非常に重要なポイントとなります。

問題点を把握し改善することで、ビジネスプロセスをより適切に管理できます。

顧客理解

マーケティングチームは、BIを採用して大規模データストアを分析することで、現在および将来の「顧客ニーズと購入行動」に関する深い知識を得ることができます。

購入パターンを分析しユーザープロファイルを作成することで、顧客対応アプローチを最適化できます。

戦略的計画に関する洞察の向上

BIは「組織の戦略および方向性を推進するための洞察」を提供します。

「取締役会メンバー」や「ストラテジスト」などは、現在のビジネス環境だけではなく、「考えられる将来のシナリオ」をよりよく理解できます。

BIツールの種類

BIツールやソフトウェアは、以下のように、さまざまな種類があります。
・スプレッドシート :「Microsoft Excel」や「Googleスプレッドシート」など
・レポートツール :データセットを視覚化
・データ視覚化ツール :データセットを読みやすく視覚的に魅力的なグラフィック表現に変換
・データマイニングツール :「人工知能」「機械学習」「統計」などを使用
・オンライン分析処理(OLAP) :ビジネスデータの多次元分析を実行
・アドホック分析 :必要に応じてリアルタイムのデータレポートを作成
・リアルタイムBI :より適切で迅速な意思決定を実施
・オペレーショナルインテリジェンス :短期的な計画と意思決定のためインテリジェンスを提供
・ロケーションインテリジェンス :地理空間データセットを分析および視覚化
・セルフサービスBI :技術的なバックグラウンドを持たない個人がデータにアクセスして探索

関連セミナー紹介

セミナータイトル

ユーザー数無制限のクラウドBIツールで、データを活用した意思決定を実現する

開催日

2021/09/02(木)

セミナー動画

動画時間

50分

動画イメージ

セミナー資料

資料タイトル

ユーザー数無制限のクラウドBIツールで、
データを活用した意思決定を実現する

資料ページ数

44ページ

資料イメージ

資料アジェンダ

■会社紹介

■日本のDX推進事情と課題
・国内企業のBIツール導入状況
・BIツールの利用に関する課題・懸念
・データを活用する上での課題
・投票:自社のデータ活用の課題は?

■当社のデータ活用実例 ~マーケティング・営業・人事データ一元化の道のり~
・データを一元化する前…
・改善ポイントはどこ?
・自社におけるゴールの設定
・これまで抱えていた課題
・データを一元化したことで出来た判断
・データを一元化したことで出た結果

■データ可視化のための一般的なしくみ
・データソース:可視化をしたいデータの元となるもの(元データ)
・データ連携:元データを取得し、各データソースをつなぐ
・データストレージ:可視化したデータを貯めておく場所
・プラットホーム:貯めたデータを視覚的に表現する場所

■「自社が目指すデータ活用」までの4ステップ
・1. 必要なデータを集める
・2. 分析できる形に統合
・3. 欲しい形に見える化
・部門毎+部門横断的なダッシュボードを作成
・4. 分析・実施・振り返り

■データを可視化することの意義
・投票:自社のデータの可視化状況
・データを可視化することの意義
・データ活用≠収益化
・自社のデータ活用を見直すタイミング
・自社のデータ活用を進めるために
・データの可視化をスムーズに進めるために
・自社での検討が難しいという方に

■最後に
・Q&A
・開催中セミナーのご案内

「セミナー動画全編視聴」+「資料ダウンロード」はこちらから(無料)

最後に

今後も毎日のように、多くのIT関連セミナーが開催されます。ご自分のビジネスを強化できるセミナーを見つけて、ぜひ参加してみてください!

→マジセミTOPページ


参考サイト
→investopedia.com →Business Intelligence (BI)
→netsuite.com →What Is Business Intelligence? BI Defined
→towardsdatascience.com →7 Reasons Why Business Intelligence (BI) Is Crucial

おすすめの記事

【デジタル寺田の3分用語解説】「企業によるベンダー、SIerへの 訴訟 」とは?〜日本通運がアクセンチュアを提訴〜🏢

デジタル寺田の3分用語解説

2024.11.25

【デジタル寺田の3分用語解説】「企業によるベンダー、SIerへの 訴訟 」とは?〜日本通運がアクセンチュアを提訴〜🏢

企業がベンダー(SIer)に対する 訴訟 の背景や原因を解説します。日本通運とアクセンチュアの125億円訴訟に加え、他の大規模な紛争事例も紹介します。プロジェクト管理や要件定義の重要性を具体例で説明し、成功への鍵を探ります。

【デジタル寺田の3分用語解説】自然言語でアプリ開発「 GitHub Spark 」とは?⚡

デジタル寺田の3分用語解説

2024.11.25

【デジタル寺田の3分用語解説】自然言語でアプリ開発「 GitHub Spark 」とは?⚡

「 GitHub Spark 」は、コードを書かずに自然言語でアプリを作成できるAIツールです。アイデアを言葉で伝えるだけで、AIが自動的にアプリを作成します。リアルタイム編集や自動デプロイに対応し、初心者でも簡単にアプリ開発を楽しめます。

【デジタル寺田の3分用語解説】経済産業省「 ダイバーシティ・コンパス 」とは?🧭

デジタル寺田の3分用語解説

2024.11.25

【デジタル寺田の3分用語解説】経済産業省「 ダイバーシティ・コンパス 」とは?🧭

経済産業省の「 ダイバーシティ・コンパス 」は、多様性を活かし企業の持続的成長を目指すためのツールです。企業が「目指す姿」や「行動指針」を整理し、未来へのビジョンを描く支援をします。また、診断ツールを活用し、「経営者」「人事」「現場」の取り組み状況を可視化することで、新たなステップを模索できます。