総合マーケティング会社ネオマーケティングが発表した「コロナ前後のBtoB企業のマーケティング活動に関する調査」によると、コロナ禍の影響を受けた企業のうち、「向かい風となった」企業は57.9％にものぼりました。

とくに新規リード獲得に困っている企業は高水準の64.0％にも及びます。

このような状況を打開するための施策として、多くの企業に期待されているのがオンライン上で実施するWebセミナー、通称「ウェビナー」です。今回はウェビナーの需要が急増している理由と、今後の見通しについて解説します。

ウェビナーの需要が急増している理由

株式会社シャノンは企業での製品・サービス導入時に情報収集・選定に関わる男女882名を対象に、「企業の情報収集とウェビナーの参加状況に関するアンケート」を実施。2020年と2021年を比較したさまざまなデータを発表しました。

調査によると、2020年から2021年の1年間でウェビナーを視聴する頻度が「増えた」と答えた対象者は全体の70.9％と大多数を占めています。

さらに参加の経緯についての質問では「自発的に参加」という回答が37.2％から50.7％に、同時参加者についての質問では「1人で参加」という回答が37.2％から43.1％に増加しています。

コロナ禍の影響と緊急事態宣言にともなうテレワークの定着により、情報収集の手段として積極的にウェビナーを利用する人が増えているのです。

このような動向から、コロナ禍で新規リードの獲得に課題を抱えている企業を中心に、ウェビナーの開催回数も増加。zoomウェビナーなどのツールのニーズも高まっています。

先述したネオマーケティングの調査によると、多くの企業で「商談・コミュニケーション」にマイナスの影響が出ているなか、「コロナウイルスの感染拡大前と比較して効果が上がった施策」として最も多く挙げられた施策がオンラインセミナー（ウェビナー）で、71.2％もの人がウェビナーの効果を実感しています。

ウェビナーは今後もリード獲得のメインストリームに

とはいえ「ウェビナーの需要拡大はコロナ禍による一過性のものに過ぎない」という意見も少なからず見受けられます。

しかし調査では、「費用対効果に満足している施策」の5位にウェビナーが食い込んでおり、コスト削減の面でも魅力的な施策であることは明らかです。

さらに、アメリカで開催された世界最大級のコンテンツマーケティングカンファレンスで「sutudioID」が発表した調査でも、遠方から最小限のコストで参加できるメリット、リアルセミナーとの「ハイブリット」の可能性から、ウェビナーの利用頻度が今後も増加すると予測しています。

2022年以降、ウェビナーがリード獲得のメインストリームとなる可能性は非常に高いといえるでしょう。

一方、同セッションのなかでコンサルティング企業SkywordのCEOアンドリュー・ホイーラー氏は、マーケティングの観点から企業が良質なコンテンツを提供し続けることの重要性を強調。社会的ニーズに企業のコンテンツチームのキャパシティが追いつかなくなる可能性について言及しました。

加えて、課題解決のために、社外リソースの利用を通してオンラインセミナー含めコンテンツの運用をスケールアップする道を示しています。

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ウェビナーが情報収集手段・リード獲得のメインストリームとなるなかで継続的に成果をあげるなら、企画から集客・当日運営・アフターフォロー・振り返りまでをワンストップで対応する「マジセミ」がおすすめです。

マジセミには年間600回のウェビナーを開催した実績があり、IT業界のトレンドやユーザー層の心理にマッチした最適なオンラインセミナー企画提案をすることができます。またウェビナー開催後はスタッフが参加者全員に電話とメールでアプローチ。社内のリソースを最小限に抑えながら、リード獲得・商談化にコミットできます。

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