オンラインカンファレンスとは？ウェビナーとの違い・メリット・開催方法を解説 - マジセミ

オンラインカンファレンスとは、複数の講演やセッションをオンライン上で実施する比較的大規模なイベントのことです。

企業単独で開催するケースもあれば、複数企業や専門家が共通テーマのもとで共催するケースもあります。各社の専門知識や顧客基盤を掛け合わせることで、より高い集客力を発揮し、イベントの権威性を高めることができます。

※なお、マジセミでは特に「複数企業が共催し、共通テーマで専門知識を持ち寄る形式」のオンラインカンファレンスを数多く支援しています。

本記事では、オンラインカンファレンスの基本的な定義から、開催のメリット・デメリット、成功に導くための具体的な準備ステップ、そして実績データに基づいた成功の鍵までを網羅的に解説します。

この記事のポイント

・オンラインカンファレンスは、会場費などの固定費を抑えつつ、広範囲にわたる新規リードの獲得につなげやすいBtoBマーケティング施策です。 ・成功の鍵は、明確な目的・ターゲット設定から事後フォローまでの「6つのフェーズ」を体系的に実行することにあります。 ・開催形式には「オンライン開催」「リアル開催」「ハイブリッド開催」があり、自社の目的や予算に応じて最適な形式を選択することが重要です。 ・マジセミの開催支援では「20社共催・400名集客」などの実績があり、共催特有の運営ノウハウが成功確度を高めます。

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オンラインカンファレンスとはどんなイベント？

オンラインカンファレンスとは、特定のテーマに関心を持つ複数の企業や専門家が一堂に会し、オンライン上で講演やディスカッションを行う大規模なイベントのことです。

従来のリアルイベントとは異なり、地理的な制約なく全国、さらには海外からも参加者を集めることが可能で、BtoBマーケティングにおける効率的な新規リード獲得施策としてその重要性が増しています。

働き方改革やコロナ禍を経てオンラインでのコミュニケーションが一般化した現在、顧客もまた、時間や場所を選ばずに参加できるオンラインイベントを好む傾向にあります。

オンラインカンファレンスは、こうした顧客ニーズに応えつつ、主催企業側も会場費などのコストを抑えながら広範囲にアプローチできるため、費用対効果の高いマーケティング手法として定着しました。

特に、複数の専門家や企業が集まることで生まれる情報の網羅性や信頼性は、質の高いリード獲得に直結します。

オンラインカンファレンスとウェビナーの違いは？

オンラインカンファレンスとウェビナーの大きな違いは「イベントの規模」「セッション数」「登壇者の数」にあります。 単独のウェビナーが特定のテーマを1〜2名で深掘りするのに対し、オンラインカンファレンスは複数セッション・多数の登壇者で幅広い視点を提供する大規模イベントとして実施されます。

比較項目	単独ウェビナー	オンラインカンファレンス
イベント規模	小〜中規模が中心（数十名〜100名程度）	中〜大規模が中心（数百名〜1,000名以上）
セッション数	1講演・単一セッションが中心	複数講演・複数セッション（並行配信等）
登壇者・企業	1社・少人数（1〜2名）が多い	複数企業・専門家・ゲストスピーカーが多数登壇
所要時間	30分〜90分程度	半日〜終日（複数日開催の場合もあり）
主なマーケティング目的	特定課題の解決、顧客育成（ナーチャリング）、商談化	認知拡大、新規リードの大量獲得、業界での権威付け
運営の複雑さ	比較的シンプル	関係者が多く、タイムテーブルや進行管理が複雑

※実務上、明確な業界共通の厳密な境界線があるわけではありませんが、構成の多様さや関係者の広がりによって使い分けられています。

オンラインカンファレンスにはどんなメリット・デメリットがある？

主なメリットは会場費などのコストを抑えつつ広範囲から新規リードを獲得できる点であり、主なデメリットは参加者の離脱率の高さや複数社共催における調整の複雑さです。

一社単独のウェビナーと比べて共催企業のハウスリストを相互活用できるため、自社単独ではリーチできない潜在顧客との接点創出が期待できます。一方で、関係者が増えるため事前調整や当日の進行管理を計画的に行う必要があります。

企業がオンラインカンファレンスを開催する5つのメリット

オンラインカンファレンスを開催する最大のメリットは、一社単独のウェビナーに比べて低コストで効率的に、かつ幅広い新規顧客層との接点を創出できる点にあります。

共催企業と協力することで、自社だけではリーチできなかった潜在顧客にアプローチできます。

メリット	詳細
低コストでの広範囲な集客	物理的な会場が不要なため、会場費や設営費、人件費などを大幅に削減できます。また、共催企業がそれぞれのハウスリストに参加を呼びかけるため、費用対効果を高めやすいマーケティング手法として定着しています。
権威性・ブランドイメージの向上	業界の専門家やリーディングカンパニーと共同でイベントを開催することで、自社の専門性や信頼性をアピールできます。イベント全体のテーマに深みが生まれ、参加者にとって価値の高い情報を提供することで、自社のブランドイメージ向上につながります。
新規顧客層との接点創出	共催企業の顧客リストにアプローチできるため、これまで接点のなかった新しいターゲット層にリーチできます。自社の製品・サービスと親和性の高い企業と組むことで、質の高いリード獲得が期待できます。
参加者との柔軟な双方向コミュニケーション	チャットやQ&A、投票機能などを活用することで、参加者とリアルタイムでのコミュニケーションが可能です。匿名で気軽に質問できるため、リアルイベントよりも活発な意見交換が生まれやすく、参加者の率直な意見を収集する貴重な機会となります。
業界内でのネットワーク構築	共催企業との連携を通じて、業界内での新たなネットワークを構築できます。カンファレンスをきっかけに新たなビジネスアライアンスが生まれるなど、マーケティング活動以上の副次的な効果も期待できます。

注意すべきオンラインカンファレンスのデメリット課題と対策

オンラインカンファレンスでは、参加者の離脱といった「オンライン特有の課題」に加え、複数社が参画する「共催型」ならではの実務上の難しさが存在します。

【1. オンラインイベント共通の課題と対策】

参加者の離脱率が高い	チャットでの質問促進、リアルタイム投票機能、パネルディスカッションなどを盛り込み、双方向な進行を心がける。
深いコミュニケーションの難しさ	アンケートで「個別相談の希望」を募ったり、ブレイクアウトルームを活用した分科会を設置する。
通信環境への依存	安定した配信プラットフォームの選定、事前リハーサルの徹底、バックアップ回線を準備する。

【2. 複数社共催ならではの実務課題と対策】

各社との日程調整・進行管理の煩雑化	登壇企業や関係者が多岐にわたるため、主催事務局（または外部運用代行）が一括して進行管理・連絡窓口を担当する。
講演内容の重複・当日の時間超過	事前に各社のアジェンダをすり合わせ、タイムテーブルの厳守と当日のタイムキーパー配置を徹底する。
集客負担の偏りとリード共有トラブル	開催前に1社あたりの集客目標を明確化し、プライバシーポリシー（個人情報保護方針）への同意取得およびリード共有の利用条件について各社で事前に契約・合意しておく。

カンファレンスの開催形式（オンライン・リアル・ハイブリッド）はどう選ぶ？

カンファレンスの開催形式は、自社の目的・予算・ターゲット層の優先順位に合わせて選定します。コストを抑えて全国から新規リードを大量に獲得したい場合は「オンライン開催」、対面での深い対話や体験価値を重視する場合は「リアル」または「ハイブリッド開催」が適しています。

本記事では、このうち最も費用対効果を高めやすい「オンライン開催（およびオンライン要素を含むハイブリッド開催）」を中心に解説します。

開催形式	主な特徴	メリット	留意点・課題
オンライン開催	すべての登壇者・参加者がオンラインで参加する形式	・会場費や移動コストを大幅削減 ・全国・海外から広範囲に集客可能	・気軽に参加できる反面、途中離脱が生じやすい
ハイブリッド開催	リアル会場での開催とオンラインライブ配信を併用	・リアル特有の熱気とオンラインの利便性を両立 ・オフラインでの深い交流が可能	・会場費・機材費・二重の運営体制が必要
リアル開催	物理的な会場に参加者を集めて開催する形式	・参加者同士や登壇者との偶発的・深小な交流	・会場コストが高く、遠方からの集客に制約

※自社の予算やマーケティング目的（とにかく数を集めたいか、深い対面交流を狙うか）に合わせて最適な開催形式を選択することが重要です。

自社に最適なオンラインカンファレンス形式を選ぶポイント

自社に最適な形式を選ぶためのポイントは、「目的」「予算」「ターゲット」の3つを明確にすることです。

例えば、「とにかく多くの新規リードを獲得したい」という目的で予算が限られている場合は「オンライン完結型」が適しています。

一方で、「既存顧客とのエンゲージメントを高めつつ、新規顧客も獲得したい」という目的で、一定の予算を確保できる場合は「ハイブリッド型」が有効な選択肢となるでしょう。

自社のリソースとカンファレンスで達成したいゴールを照らし合わせ、もっとも効果的な形式を判断することが重要です。

オンラインカンファレンスはどんな企業・目的に向いている？

オンラインカンファレンスは、主に「自社単独ではリーチできない新規リードを大量に獲得したい企業」や「業界内での認知度・権威性を高めたい企業」に向いています。

具体的には、以下のような目的や課題を持つ企業での活用が効果的です。

新規リードの大量獲得（ハウスリストの拡大）	自社単独のウェビナーでは既存顧客へのアプローチが中心となり、新規層の開拓が行き詰まっている場合。共催企業やゲスト登壇者の集客力を活用することで、接点のない潜在顧客を獲得できます。
認知拡大・ブランドの権威付け	業界の専門家やリーディングカンパニーと共同でイベントを開催・登壇することで、自社の専門性や信頼性を市場に提示したい場合。
複数テーマによる顧客ニーズの掘り起こし	単一の製品PRにとどまらず、業界全体のトレンドや課題解決策を多角的に提示し、参加者の潜在的な課題感を表面化させたい場合。
低コストでの広範囲アプローチ	リアル展示会や大規模セミナーと比較して、会場費や設営人件費などの固定費を抑えつつ、全国・海外のターゲットへ情報発信を行いたい場合。

オンラインカンファレンス開催までの流れや準備期間は？

オンラインカンファレンスは「企画」から「事後フォロー・効果測定」までの6フェーズで進行し、準備期間はイベント規模や共催企業数に応じて「約3ヶ月〜6ヶ月」が目安となります。

準備期間はイベントの規模や共催企業・登壇者の数によって異なりますが、一般的に「3ヶ月〜6ヶ月程度」を見込むとスムーズに進行できます。

そして、単にイベントを開催して終わらせるのではなく、獲得したリードを迅速に商談へつなげる事後フォローまでを含めてプロセスを構築することが成功の鍵となります。

【共催規模別の準備期間の目安】

• ・小規模（自社単独〜3社程度の共催）：約2ヶ月〜3ヶ月
• ・中規模（5社〜10社程度の共催）：約3ヶ月〜4ヶ月
• ・大規模（10社〜20社以上の共催）：約5ヶ月〜6ヶ月

フェーズ1：企画（開催3〜6ヶ月前）

• 主な作業内容
  • ・カンファレンスのゴール（KGI）の定義
  • ・ターゲット・ペルソナの設定
  • ・メインテーマの決定
• 実施のポイント
  自社のPRのみに終始するのではなく、ターゲット顧客が抱えるリアルな課題感や業界トレンドを的確に捉えることが重要です。「参加者」「共催企業」「自社」の三者すべてにメリットがあるテーマを設定することで、高い集客力とイベント価値を創出できます。

フェーズ2：共催選定・登壇調整（開催3〜5ヶ月前）

• 主な作業内容
  • ・共催企業候補のリストアップおよび交渉
  • ・著名スピーカーやゲストの打診
  • ・各セッションの登壇枠・タイムテーブルの決定
• 実施のポイント
  自社の製品・サービスと直接競合せず、ターゲット層（業界や役職）が重なる相互補完の関係にあるパートナー企業を選定します。打診の際は、相手企業にとっても「自社だけでは獲得できない新たな顧客層へアプローチできる」といった具体的な参加メリットを提示することが承諾率を高める鍵となります。

フェーズ3：集客・プロモーション（開催2〜4ヶ月前）

• 主な作業内容
  • ・ランディングページ（LP・申込ページ）の作成
  • ・自社ハウスリストへのメール告知・メルマガ配信
  • ・Web広告やSNS、プレスリリース等のプロモーション運用
  • ・共催企業との集客進捗の共有・連携
• 実施のポイント
  告知開始を早期に行い、十分な集客期間を確保します。主催者側で共通の告知文面やバナー素材を用意して共催企業へ提供することで、各社の集客モチベーションを高め、足並みをそろえてプロモーションを展開できます。

フェーズ4：運営体制・ツール準備（開催1〜2ヶ月前）

• 主な作業内容
  • ・配信プラットフォーム（Zoom Webinar等）の選定・契約
  • ・当日の運営マニュアルおよび進行台本の作成
  • ・役割分担の明確化（司会、進行管理、Q&A・チャット対応、トラブル対応等）
• 実施のポイント
  大規模配信や複数セッションの並行配信に耐えうる安定したインターネット回線およびツールを選定します。当日のスタッフ配置と役割を厳格に決め、配信トラブルが発生した際の迅速な連絡体制やチャットでのアナウンス定型文を事前に準備しておきます。

フェーズ5：リハーサル・本番（開催1週間前〜当日）

• 主な作業内容
  • ・関係者全員による全体リハーサルの実施
  • ・画面共有、音声品質、登壇者交代時の動作確認
  • ・本番の進行・運営
  • ・参加者アンケートの回収・集計
• 実施のポイント
  特に複数の登壇者が入れ替わるセッション間や、Q&Aセッションのスムーズな切り替えを入念にシミュレーションします。参加者を退屈させず、途中で離脱させない快適な視聴環境と双方向のエンゲージメントを意識した進行を徹底します。

フェーズ6：開催後のフォロー・効果測定（開催直後〜1ヶ月後）

• 主な作業内容
  • ・参加者・未参加者へのお礼メール送信および講演資料・アーカイブ動画の共有
  • ・アンケート回答データの集計・分析
  • ・事前に合意したルールに基づく共催企業間でのリード情報の安全な共有
  • ・アンケート結果（ホットリード）に基づく個別営業フォロー・アプローチの実施
  • ・獲得リード数・アポ数・商談化数などKGI/KPIの振り返り
• 実施のポイント
  イベント終了直後の「最も熱量が高いタイミング」でアンケートを回収し、24時間〜翌営業日以内にホットリードへアプローチを行うことが商談化の鍵となります。また、共催企業間でのデータ共有を迅速に行い、次回開催に向けたKGI/KPIの検証・振り返り会議を実施します。

オンラインカンファレンスを成功させるためのポイントは？

オンラインカンファレンスを成功させるには、「目的とターゲットの明確化」「共催企業の相乗効果」「多角的な集客連携」「当日のエンゲージメント維持」「迅速な事後フォロー」の5つのポイントを抑えることです。

中でもマジセミが実践している「相互補完できる共催パートナー（共催企業）の選定」はオンラインカンファレンスを成功させるためには欠かせません。

単に知名度や規模だけで選ぶのではなく、実務において以下の6つのチェックポイントを満たすパートナーを選定することが重要です。

ポイント	詳細
ターゲット（企業・部署・役職）が重なっているか	自社と顧客属性が近い企業と組むことで、双方にとって有益な集客が可能になります。
商材が直接競合しすぎないか	同一の課題に対し、別の側面（例：セキュリティ対策とクラウド運用など）から解決策を提示できる補完関係が理想です。
テーマ上の明確な役割分担ができるか	各社の登壇テーマを分け、イベント全体のストーリーに幅と深みを持たせます。
集客リスト（顧客基盤）の重複が少ないか	異なるハウスリストを持つ企業同士が組むことで、新規リードの相互創出効果が最大化します。
集客数や告知方法の役割分担に合意できるか	1社あたりの集客目標や告知開始時期を明確にし、特定の企業への負担の偏りを防ぎます。
各社の講演内容が矛盾していないか	イベント全体として一貫したメッセージを参加者に届けられるか、事前にすり合わせを行います。

その他、成功させるためのポイントは以下のとおりです。

「三方良し」のテーマ・コンセプト設計を行う	自社が伝えたい情報だけに偏らず、参加者にとって「課題が解決できる」、共催企業にとって「自社顧客を呼びやすい」、自社にとって「質の高いリードが獲得できる」という三者にメリットのあるテーマを設定します。
告知素材を共通化し、共催企業との集客連携を徹底する	集客の成否は各社のハウスリスト告知にかかっています。主催者側で共通のメルマガ文面やバナー画像を用意し、集客進捗を定期的に共有することで共催企業の告知モチベーションを維持させます。
インタラクティブな演出で受講者の離脱を防ぐ	長時間のオンライン配信では参加者が離脱しやすくなります。チャットでの質問促進、リアルタイム投票機能、パネルディスカッションなどを盛り込み、双方向な進行を心がけることが定着率向上につながります。
アンケート回収と即時アフターフォロー体制を整える	イベント終了直後の熱量が高いタイミングでアンケートを回収し、参加者の関心度（個別相談希望、資料請求など）を即座に特定します。確度の高いホットリードには24時間以内に電話や個別メールで連絡を入れるルールを徹底します。

【成功事例】20社共催・400名集客を実現したオンラインカンファレンス

複数企業が参画するオンラインカンファレンスでは、各社の強みを活かした集客と円滑な進行管理が成功の鍵となります。

マジセミが支援したオンラインカンファレンスでは、IT・DX分野の企業20社が共催し、合計400名の参加（集客）を実現した実績があります。

本事例における成功のポイント	詳細
複数企業のハウスリスト相互活用	1社ではアプローチできない潜在顧客層へアプローチ。
役割分担と進行管理の一元化	事務局（マジセミ）が登壇調整や配信進行を一括代行し、共催企業の負担を軽減。
アンケート連携による効率的な追客	各セッション後のアンケートデータを基に、各共催企業が自社に関心を示したホットリードへ迅速にアプローチ。

オンラインカンファレンスに関するよくある質問（FAQ）

ここでは、オンラインカンファレンスの開催を検討されている担当者からよく寄せられる質問とその回答をまとめました。

Q1: オンラインカンファレンスとは？

複数の講演やセッションをオンライン上で配信する、比較的大規模なイベント施策です。一社単独または複数企業が共催し、業界のトレンドや専門ノウハウを多角的に発信します。

Q2: ウェビナーとの違いは？

主な違いは「イベントの規模」「セッション数」「登壇企業・登壇者の数」にあります。単独ウェビナーが1〜2名で特定テーマを深掘りするのに対し、カンファレンスは複数セッション・多数の登壇者が参画する大規模な構成となります。

Q3: オンラインカンファレンスは何人規模から開催できる？

規模に厳密な定義はありませんが、一般的に数百名〜1,000名以上の参加者を対象とした大規模なイベントが多く見られます。小規模な数十名単位のイベントは単独ウェビナーとして実施されるのが一般的です。

Q4: 何社くらいで共催するのがよい？

目標集客数や管理リソースによりますが、実務上は3〜5社程度、大規模なテーマでは10〜20社規模で共催するケースが多く見られます。共催企業が増えるほど集客力は上がりますが、事務局による進行調整の難易度も高まります。

Q5: 準備にはどのくらいかかる？

イベントの規模や共催企業数に応じて「約3ヶ月〜6ヶ月」の準備期間が一般的です。自社単独〜3社程度であれば3ヶ月前後、20社規模の大規模開催では登壇調整や集客連携のため5〜6ヶ月程度を見込む必要があります。

Q6: オンラインカンファレンスの費用はどのくらい？

開催費用は、イベント規模・登壇社数・集客プロモーション費用・配信プラットフォームや外部運営代行の利用有無によって大きく異なります。自社機材と既存ツールで内製する場合は低コストで実施可能ですが、外部広告の運用やツール構築、運営代行を依頼する場合はその分の委託費用が発生します。

Q7: 集客を成功させるポイントは？

各共催企業のハウスリストを相互活用することと、主催者側で統一の告知素材（文面・バナー）を用意して集客連携を徹底することです。自社リストが不足している場合は、専門のセミナーポータルサイトや外部広告を組み合わせます。

Q8: 成果を測るKPIは？

「申込者数（集客）」「出席率（参加）」「アンケート回答率（エンゲージメント）」「アポイント獲得率・商談化率（成果）」の4指標を中心に測定します。単なる申込数だけでなく、最終的なアポ数や商談創出数を最終目標（KGI）に置くことが重要です。

オンラインカンファレンスを成功に導くマジセミの専門サポート

本記事で解説したように、オンラインカンファレンスはBtoB企業にとって非常に強力なマーケティング手法ですが、その成功には企画、集客、運営における専門的なノウハウが求められます。

「何から手をつければいいかわからない」「集客できるか不安」「当日の運営リソースが足りない」

こうした課題をお持ちなら、ぜひマジセミにご相談ください。

マジセミは、年間1,400回以上のウェビナー開催実績を誇る、BtoBに特化したウェビナー支援のプロフェッショナルです。

当日の講演をご担当いただくだけで、成果の出るテーマ企画から、25万件の独自リストを活用した強力な集客、配信準備、当日の司会進行まで、オンラインカンファレンス開催に関わるすべての業務をワンストップで代行します。

過去には20社の共催で400名を集客した実績もあり、オンラインカンファレンスはもっとも得意とする領域です。

オンラインカンファレンスを活用して、効率的に新規リードを獲得したい企業様・ご担当者様は、ぜひお気軽にお問い合わせください。