本セミナーはWebセミナーです

参加方法（URL）は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。 なお、「ezsoft.co.jp」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

概要

申請・承認・確認・仕訳など日々の業務を、経費精算システムに任せて経理業務の効率化を進めたい。だけど、どれが良いのかわからない。

そんな皆様に朗報です！

本セミナーでは、経費精算システム「ハーモス経費」のユーザー企業である昭和有機社より、最適な経費精算システムの選び方やシステム導入後の取り組みについて、具体的な事例を交えてお話いただきます。

また、参加者の皆様からの質問にホンネでお答えいただく質疑応答の時間も用意しています。

限られた定員数での開催となりますので、ぜひお早めにお申込みください。 ※本セミナーは2024年3月28日開催の再配信です。

こんな方におすすめのセミナーです

・ハーモス経費の導入を検討中の方 ・利用企業の話を聞いて客観的に評価したい方 ・自社の経理業務に合った最適なシステムを選びたい方

プログラム

本セミナーは、下記のアジェンダにて進行いたします。 1.イントロダクション 2.経費精算システムの概要とハーモス経費の特徴 3.ユーザー企業による事例紹介 4.ユーザー企業への質疑応答 5.まとめ

セミナーご参加後、アンケートに回答いただいた方全員に「ハーモス経費導入事例集」を差し上げます。

登壇者

イージーソフト株式会社 営業部セールス　マネージャー 菅野 裕介

昭和有機株式会社 荒川氏

注意事項

※同業他社企業様や個人事業主様などフリーランスの方々のお申し込みはご遠慮頂いております。 ※1社複数名でご参加いただく場合は、おひとり様ずつお申し込みをお願いいたします。

主催

イージーソフト株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

スマートキャンプ株式会社（プライバシー・ポリシー）

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

参加方法（URL）は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。 なお、「ezsoft.co.jp」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

概要

経理業務の効率化、経理DXを目指す皆様へ。

経費精算システムを導入すると、経理業務の時間短縮はもちろん、誤入力の削減や透明性の向上が期待できます。そして、すべての人に業務効率化の好影響を及ぼすことができます。一方で、費用がネックになって導入を躊躇している方もいらっしゃるのではないでしょうか。そんなお悩みを解決するのが、国が推進する「IT導入補助金」です。

本セミナーでは、IT導入補助金2024を活用して経費精算システムを賢く導入する方法について、補助金の概要から申請資格、必要書類、申請のポイント、さらには成功のコツまで、丁寧に説明します。

経費精算システムの導入を検討中の中小企業経営者、経理責任者、IT担当者の方々は必見です。この機会を利用して、経費精算の効率化と業務改善の第一歩を踏み出しましょう！

こんな方におすすめのセミナーです

・ハーモス経費の導入を検討中だがコストが気になる方 ・補助金を活用して賢くシステムを導入したい方 ・IT導入補助金の申請方法や大事なポイントを理解したい方

プログラム

本セミナーは、下記のアジェンダにて進行いたします。 1. イントロダクション 2. IT導入補助金の概要と要件 3. IT導入補助金の申請準備、進め方 4. 経費精算システム「ハーモス経費」の特長 5. IT導入補助金の申請支援サービスについて

登壇者

中小企業診断士 小野　慎介氏

イージーソフト株式会社 営業部ソリューションセールスグループ 五十嵐　大輔

注意事項

※同業他社企業様のお申し込みはご遠慮頂いております。 ※1社複数名でご参加いただく場合は、お一人様ずつのお申し込みをお願いいたします。

主催

イージーソフト株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

スマートキャンプ株式会社（プライバシー・ポリシー）

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

セミナーの開催前日に講演企業から、ご登録いただいたメールアドレスへ視聴に関するご案内を送付します。 なお、「zoom.us」「alsi.co.jp」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

概要

近年、インボイス制度や電子帳簿保存法など法制度要件を満たす運用が必要になることで、バックオフィスの業務の負荷が課題となっております。 本セミナーでは電子帳票配信システム「@Tovas（あっととばす）」と経費精算システム「BIZUTTO経費（びずっとけいひ）」が帳票配信業務や経費精算業務の効率化を実現した事例をご紹介し今後の働き方にご活用いただける情報をお届けします。是非ご参加ください。

＜こんな方におすすめ＞ ・グループ会社全体への共通システムとして導入を実現したい方 ・経理やバックオフィスの業務効率化にお悩みの方 ・電子帳簿保存法やインボイス制度などの法対応に取り組まれる方

参加費

無料（事前登録をお願いします）

プログラム

11:00～11:40　講演

主催

アルプスシステムインテグレーション株式会社（プライバシー・ポリシー）

共催

コクヨ株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

「2027年問題」SAPをはじめ、ERPベンダーの現行バージョンのサポート終了に伴う問題点について

従業員数が多い大企業などでは、基幹システムが自社オリジナルな要素が多く、時代の流れに合わせてクラウド化（SaaS）の推進などを進めたくても、次のシステムへの移行が思うように行えず、既存のシステムを使い続けているケースも多いのではないでしょうか？ 一般的に統合型といわれるパッケージ型のシステムでは、以下のような問題点を抱えながらの運用となるため、デメリットやリスクが発生してしまいます。 ・新バージョンに置き換えるごとに発生する莫大なコスト ・ベンダー側の保守や運用の属人化やシステムのブラックボックス化 ・法改正への柔軟な対応が行いにくい また、SAP ERP 6.0などのサポート期間の終了が2027年末と目前に迫っており、この点もERPの運用において重要かつ緊急度が高い課題となっています。 マイグレーションやリプレイスなどさまざまな対応策が考えられますが、コストやリソース面で踏み切れていない企業も多いようです。

ポストモダンERPとは

こうした問題点や課題を解決する有効な手段として注目されているのが、「ポストモダンERP」です。 ポストモダンERPとは、次世代型ERPのあり方を指しています。従来のERPが担っている広範囲な業務を整理し、ERPへの依存領域を縮小させつつ、各業務領域はクラウドサービスなどの複数の業務アプリケーションを連携させることで、コストを抑えながら変化の激しいビジネス環境に対応することが可能となります。

ポストモダンERPで実現するDXとそのベストプラクティス

本ウェビナーでは、ポストモダンERPの考え方に基づいたベストプラクティスをご紹介いたします。 ポストモダンERPの実現で、2027年問題やレガシーシステムが持つ課題をいかに解消するかという点や、 勤怠・工数・経費といった、企業に欠かせないバックオフィス部分の利便性を高める「チムスピシリーズ」のメリットを解説いたします。 基幹システムの保守運用切れを前に他システムを検討中の、情シス・人事労務部門の方には特におすすめの内容です。

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　「2027年問題」を機に、ERPをフロントシステムから見直す ～適材適所のSaaS活用で実現する、ERPのリノベーション～

11:45～12:00　質疑応答

主催

株式会社チームスピリット（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

加速する人材不足・事業環境の変化

少子高齢化の深刻化や、目まぐるしい社会情勢の変化により、人材不足や企業を取り巻く環境の変化が加速しています。 そのような中で、企業は人材の確保や最適配置・事業方針の転換など様々な課題への対処が求められています。

マネジメント業務の負荷増大

特に、マネジメント業務における課題は企業の売り上げや利益に直結する点も多く、早急な対処が必要と言えます。 その課題には以下のようなものが挙げられます。 ・人事評価、スキル管理が十分に行えておらず、適切な人材配置が行えているかわからない ・従業員一人ひとりに本当にマッチした人材育成が行えていない ・従業員のエンゲージメント向上や離職防止の対策が取れていない このような課題にマネージャー個々人で対応しようとしても、大きな負荷がかかってきます。 また、近年では働き方の多様化や従業員の多様性といった点への対処も必要となり、その負担は大きくなる傾向にあります。

タレントマネジメントの実践をサポートするシステム

このような課題を解決するための手段として、本ウェビナーではタレントマネジメントを実現できる「one人事」をご紹介します。 タレントマネジメントの実現により、以下のようなメリットを生み出せます。 ・人材の最適な配置による経営戦略の遂行 ・人材育成の活性化、最適化 ・明確な採用基準の確立 ・エンゲージメントの向上、離職防止 ウェビナーの中では、タレントマネジメントについてのポイントを含め、人事労務の幅広い領域をサポートする機能もあわせてご紹介いたします。 人材の最適活用や、企業競争力の向上を実現したい経営層・人事部門の方に特におすすめの内容です。

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:45　人材不足や事業環境の変化に対応するために何を行えば良いのか　〜人材の育成と最適活用をタレントマネジメントシステムで実現〜

13:45～14:00　質疑応答

主催

One人事株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

ERPの導入に失敗する根本的な３つの原因

・ERPベンダーは、ユーザー企業の所期の目的の達成には関与しない仕組みになっています ・大半のERPコンサルタントは、“ERPの導入方法論” を理解／実践できていません ・ユーザー企業に、ERPに精通した人材が極めて少ない現実があります

ERPの導入失敗を防ぐ唯一の実行可能な対策

EPPの導入に失敗する原因は様々ですが、ユーザー企業が取り得る対策は一つしかありません。 それは、「ERPに精通した社内人材を確保（養成）する」ことです。

本ウェビナーでは、社内人材を短期間で養成できる「ERP管理者 養成講座」をご紹介します。 また、“ERP導入の失敗を避ける5つの条件” も説明しますので、ERPについて不安・不満・不信感をお持ちの方のガイドラインとして活用できます。 情報システム部門や経営管理部門の責任者の方、ERPへの高額な投資を回収できない懸念を抱いている経営者の方にお勧めの内容です。

講師は、ERPの導入や活用に様々な実体験をお持ちのERPプロフェッショナルです。 ERPに不安・不満・不信感をお持ちの方は、Webinar後半の質疑応答で解消できます。

尚、本Webinarの最後で、ERPベンダーの責任者向けに「競合他社にコンペで勝利するための協業への誘い」をご案内します。 ERPベンダーの方も、最後まで視聴されることをお勧めします。

－追伸－ 本Webinarの質疑応答の間に、講師への “個別相談” のお申し込みをお受けします。 尚、ERPベンダーの責任者の方も、“個別相談” へのお申し込みができます。

プログラム

9:45～10:00 受付

10:00～10:05 オープニング（マジセミ）

10:05～10:45 ERP導入の失敗を避ける根本的で実証済みの対策

■ 議題 １ ERPビジネスは不健全 ２ こんな状況でお困りではないですか？ ３ こんな状況にしたくはないですか？ ４ ERP導入の失敗を避ける５つの条件 ５ 私（iTMC 鎌田）のERPに関わるユーザー企業での実体験 ６ 私とERPベンダーのERPコンサルタントとの違い ７ ユーザー企業が取り得る根本的で唯一の対策 ８ 『ERP管理者 養成講座』（全１０講座、動画）の概要説明 ９ 弊社との協業を検討したいERPベンダーの責任者の方へ 10 Webinarによる個別相談への誘い

10:45～11:00　質疑応答

質疑応答の間に、Zoom（チャットのURL）の日程調整で “個別相談” にお申し込みください。

主催

株式会社 IT経営コンサルティング（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

受発注業務にはまだまだ紙・メール・FAX運用が残っている

転記ミスや業務プロセスの認識合わせの困難さ、帳票管理の複雑さ――紙、メール、FAXによる受発注業務は多くの課題を抱えています。 これらを解消するためにデジタル化に取り組む企業が増えています。 しかし、取引先の多さやデジタル化の進行度により、困難を抱えている企業も少なくないでしょう。

EDI？ Web-EDI？ 自社に合ったデジタル化手段を選ぶには

受発注デジタル化の手段として一般的なのが、EDI、Web-EDIです。 しかし、これらのツール導入後も、取引先が多い企業ではデジタル化が順調に進まないなどの課題が生じるケースが多くあります。 ツールの選択には、その特性と自社の目的の理解が重要です。 本セミナーでは、まずEDI、Web-EDIの特性と導入後の課題について解説いたします。

第３の選択肢：柔軟なデジタル化基盤CBPの構築

EDI、Web-EDIの課題を解決する第３の選択肢として、デジタル化基盤の整備があります。 取引情報を一元的に受け取り、さまざまなシステムとデータ連携可能なプラットフォームを導入することで、今後の取引先の拡大や自社システムの入れ替えなどにもスムーズに対応できます。 セミナー後半では、この選択肢を実現するツール、CBP（Connected Business Platform）を紹介します。

・紙伝票やメール・電話・FAXを使った煩雑な受発注業務を効率化したい ・取引先との調整や自社システムとの連携がネックとなり、受発注のデジタル化が進んでいない ・EDIやWeb-EDIを導入したが、取引のデジタル化率が思うように伸びていない

上記のような課題をお持ちの方はぜひご参加ください。

※CBPとは…… CBPは、企業間取引をデジタル完結させるための企業間取引協調プラットフォームです。電話・FAX、EDI、Web-EDI、業界VANなど取引先の取引ツールを問わず、統一したインターフェースで取引が可能です。また自社のERP/基幹システムや他のSaaSともさまざまな方法で柔軟に連携ができます。将来的に社内システムの入れ替えが発生しても、データ連携部分のつなぎ直しのコストを最小限に抑え、取引業務のDX基盤を整えることができます。

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:45　【紙・メール・FAX脱却へ】失敗しない受発注デジタル化の進め方

13:45～14:00　質疑応答

主催

株式会社テクノスジャパン（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです。

ツールはTeamsを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

ECサイト、受発注システムのレガシー化

BtoBビジネスにおいて、電話やFAXでの受発注をネットに集約し業務効率化を図るといったねらいや、新規顧客の開拓のためにECシステムを構築している企業も多いのではないでしょうか？ しかし、システムの構築から時間が経ってしまうと、デザインが時代に合わなくなってしまっていたり、使い勝手が悪くなってしまうといった事が考えられます。 こうなると、当初の目的であった業務効率化や新規顧客の開拓が実現できないばかりか、システムへ業務を合わせるといった必要が発生し、ビジネスの成長の足かせとなってしまう可能性も出てきます。

業務効率化と営業DX推進

こうした状況から、以下のようなお悩みを抱えている企業も多いのではないでしょうか？ ・デザインが古くなったので刷新したい ・システムを長年利用していて、現状の運用に合わなくなっておりリプレイスしたい ・基幹システムのリプレイスに伴い、フロントのECシステムも刷新したい ・機能を追加したいが、現状のシステムではカスタマイズが難しい ・売上が伸び悩んでおり、システムを見直したい 本ウェビナーでは、このようなお悩みを解消し、業務効率化や営業DXの推進を実現できる手法をご紹介いたします。

ECサイトやシステムの構築・リプレイスで実現する業務負荷の削減と効率化

業務負荷の削減・売上の拡大を実現させるためのソリューションとして、「EC-Connect＋」をご紹介いたします。 その特長としては、以下のような点があり、多くのBtoB企業様にご好評をいただいています。 ・事業内容や目的、用途に合わせた細やかなカスタマイズが可能な点 ・他システム（基幹システム等）とのデータ連携による統合管理 ・セキュリティ対策の万全なシステムを提供 ・システム運用・保守も自社にて対応

現状分析～ご提案までを伴走支援

リプレイスや新規導入の際の失敗例の一つに「費用やスケジュールが提案時と大幅にズレる」ということが挙げられます。 これは、ヒアリングが不十分のまま各社から概算見積もりとスケジュールを取得して発注することで発生してしまいます。 この失敗を回避するために、現状についてのヒアリングを複数回実施し、ヒアリング結果を元にお客様に最適なBtoB ECシステムをご提案いたします。 ウェビナーの中では、実際の構築・リプレイス事例を踏まえ、より詳しく解説いたします。 BtoBのEC運用をすでに行っており、何らかの改善を行いたいとお考えの方や、これから導入を行いたいとお考えの方に特におすすめの内容です。

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:45　BtoB企業がレガシー化したECサイトやシステムを使い続ける弊害　～ECサイトやシステムの構築・リプレイスで実現する業務負荷の削減と効率化～

13:45～14:00　質疑応答

主催

トーテックアメニティ株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

URLは主催企業からメールでお知らせします。 なお、「grandit.jp」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

概要

近年、ICT（情報通信技術）が飛躍的な発展を遂げ、あらゆる企業が最新ICTへの対応を迫られています。特にChatGPTに代表される生成AIの登場により、企業においても、日々の業務を見直し、何をITやAIに任せ何を人間が行うべきか、AIやRPAなどを活用して生産性を向上させるためにはどのようにすべきか、といったことが課題になっているのではないでしょうか？

加えて近年耳にすることの多くなったサステナビリティという言葉。すなわち SDGs への取り組みも重要視されており、持続可能な企業成長を実現するために、ますますデジタルの力が必要といわれています。

本イベントでは、このような変化の激しい時代において、社会に選ばれる企業として存続し続けるためにはERPや最新のITサービス技術とどのように向き合うべきなのかについて、有識者の基調講演や多くの事例を交えてご紹介します。

DAY1 11月14日（火）

※【ERP講演】は、DAY1,DAY2,DAY3ともに同じ講演内容となります。

13:30 - 14:15【基調講演】

企業価値を高めるために必要なSDGs戦略

近年、SDGs(持続可能な開発目標)の認知度は高まり、取り組みを開示する企業数が増加傾向にある。これは、一時のブームなのか。SDGs経営を通じて、成果を出す企業とそうでない企業の差は何か。この講演では、2030年以降を見据えたSDGsの位置付けと、ステークホルダーから選ばれ続ける企業になるため、事業・経営の中で取り組むべきポイントについてSDGs経営のスペシャリストが解説します。

講演 EMIELD株式会社代表取締役 SDGs経営コンサルタント 森 優希 氏

14:15 - 14:45【ERP講演】

未来志向の企業成長戦略 ～企業価値向上をもたらすERPの役割とAI、DX、SDGsへの向き合い方～

近年、ICT（情報通信技術）が飛躍的な発展を遂げ、あらゆる企業が最新ICTへの対応を迫られています。特にChatGPTに代表される生成AIの登場により、企業においても、日々の業務を見直し、何をITやAIに任せ何を人間が行うべきか、AIやRPAなどを活用して生産性を向上させるためにはどのようにすべきか、といったことが課題になっているのではないでしょうか？　

加えて近年耳にすることの多くなったサステナビリティという言葉。すなわち SDGs への取り組みも重要視されており、持続可能な企業成長を実現するために、ますますデジタルの力が必要といわれています。

本セミナーでは、継続する社会環境の変化に対応するためのERPの役割と進化の方向性についてご紹介します。

講演 GRANDIT株式会社 事業統括本部　マーケティング室 室長 高橋　昇

15:00 - 15:30

業種別に事例で解説します！業務の「質」を高めるデジタル化ソリューションとは　～製造業編～

昨今、BtoBビジネスの現場では働き方の変化が起こり、様々な業種で急速なデジタル化が進んでいます。業務の「質」を高めるために必要なデジタル化ソリューションとは何か。

本セミナーでは、統合型ERP「GRANDIT」の導入事例を製造業向けにご紹介します。課題解決策や最新手法のほか、業務の質がどのように向上されたのかまで詳しくお話しします。

講演 株式会社システムインテグレータ ERP事業部　本社営業部 小川　晴也 氏

15:40 - 16:10

ERPで生産管理を実現！現場と経営がつながるオールクラウド

クラウドERP GRANDITmiraimil×UM SaaS Cloudで受発注の管理からものづくりに必要な生産管理、原価管理、会計管理までをクラウドで実現可能！

オンプレミスとクラウドの違い、クラウドの優位性など、弊社事例をもとに徹底的に解説します。

講演 株式会社シナプスイノベーション マーケティング部 桑野　未緒 氏

16:20 - 16:50

プロセス製造業の企業力強化に効く生産業務のデジタル活用とは/文書・帳票の電子活用と電子配信事例

製造現場において高まっているデジタル化・DX推進の背景と企業力を強化するデジタル活用方法について、弊社オリジナルテンプレート「プロセス製造向け生産管理テンプレート」と「帳票テンプレート」の事例を交えご紹介します。

講演 日鉄日立システムソリューションズ株式会社 DXソリューション事業本部 産業流通ソリューション事業部 GRANDITソリューション部 小林　慶輔 氏

DAY2 11月15日（水）

※【ERP講演】は、DAY1,DAY2,DAY3ともに同じ講演内容となります。

13:30 - 14:15【基調講演】

生成AIの最新動向とマイクロソフトのAIおよびサステナビリティへの取り組み

昨年11月にChatGPTが出現して以降、AIを取り巻く環境は大きく変わり、あらゆるビジネスにおいて生成AIの活用やそのリスクが議論されております。本講演では、生成AIに関する最新動向を解説するとともに、マイクロソフトが生成AIの利用においてお客様をどのようにご支援しているのかをご紹介します。合わせて、持続可能な未来への道筋として、サステナビリティへの各種取り組みをご説明します。

講演 日本マイクロソフト株式会社 クラウド＆AIソリューション事業本部　 インテリジェントクラウド統括本部　 Azure営業第二本部長　 窪田 正典 氏

14:15 - 14:45【ERP講演】

未来志向の企業成長戦略 ～企業価値向上をもたらすERPの役割とAI、DX、SDGsへの向き合い方～

近年、ICT（情報通信技術）が飛躍的な発展を遂げ、あらゆる企業が最新ICTへの対応を迫られています。特にChatGPTに代表される生成AIの登場により、企業においても、日々の業務を見直し、何をITやAIに任せ何を人間が行うべきか、AIやRPAなどを活用して生産性を向上させるためにはどのようにすべきか、といったことが課題になっているのではないでしょうか？　

加えて近年耳にすることの多くなったサステナビリティという言葉。すなわち SDGs への取り組みも重要視されており、持続可能な企業成長を実現するために、ますますデジタルの力が必要といわれています。

本セミナーでは、継続する社会環境の変化に対応するためのERPの役割と進化の方向性についてご紹介します。

講演 GRANDIT株式会社 事業統括本部　マーケティング室 室長 高橋　昇

15:00 - 15:30

貿易書類特化型AI-OCRサービスのご紹介 ～商社事例に学ぶ、貿易実務のデジタル変革～

貿易実務に従事されているご担当者様は、日々、書類のチェックやシステムへの手入力など、高プレッシャー、高負荷にさらされていることと思います。スキャンした貿易書類をアップロードするとデータ化し、複数書類を横断して自動でチェック。契約と船積みの違いなど整合確認できるだけでなく、基幹システムをはじめとした社内システムに自動登録も可能です。

貿易書類から取り出したデータで、貿易実務をどうデジタル変革できるか、事例を含めてご紹介します。

講演 日商エレクトロニクス株式会社 アプリケーション事業本部　アプリケーション事業推進部 副部長 木村　悦治 氏

15:40 - 16:10

コンソーシアム型基幹系システムが豊通シスコムにもたらした経営革新とは

会計システムと販売系システムを別々に運用することで発生していた課題を、GRANDITを導入することでどのように解決に導いたのか、事例を交えてご紹介します。

講演 ベニックソリューション株式会社 営業本部 青木　健太朗 氏

16:20 - 16:50

インボイス制度・電帳法対応から始める業務DX化の検討のポイント

2023年10月から開始された消費是認ボイス制度、2024年1月からの電子帳簿保存法の対応などでは、法令対応のみを行うこととすると業務負担が沿増加します。

これらの制度は納税者のDX化が促進されることが目的となり、システムやデータ活用した業務処理の検討を行うことにより業務効率化や処理の適正性を目的としてDX化の検討を行うことが望ましいとされています。本講演では業務処理のDX化に向けその検討のポイントほ法令要件と共に解説します。

講演 SKJ総合税理士事務所 所長・税理士 袖山　喜久造 氏 提供：GRANDIT株式会社

DAY3 11月16日（木）

※【ERP講演】は、DAY1,DAY2,DAY3ともに同じ講演内容となります。

13:30 - 14:15【基調講演】

企業の競争力を高めるダイバーシティ戦略～経営視点で考える女性リーダー育成～

人材不足解消や組織イノベーションのためにも多様な人材の活躍が必要となっている昨今、特に多くの企業が力を入れている女性管理職登用。

女性管理職を増やすメリット、育成の進め方、活躍しやすい環境づくりなど、具体的な方法をお伝えします。

講演 株式会社キャリエーラ　 代表取締役 キャリアアドバイザー、 ダイバーシティコンサルタント 藤井 佐和子 氏

14:15 - 14:45【ERP講演】

未来志向の企業成長戦略

～企業価値向上をもたらすERPの役割とAI、DX、SDGsへの向き合い方～

近年、ICT（情報通信技術）が飛躍的な発展を遂げ、あらゆる企業が最新ICTへの対応を迫られています。特にChatGPTに代表される生成AIの登場により、企業においても、日々の業務を見直し、何をITやAIに任せ何を人間が行うべきか、AIやRPAなどを活用して生産性を向上させるためにはどのようにすべきか、といったことが課題になっているのではないでしょうか？　

加えて近年耳にすることの多くなったサステナビリティという言葉。すなわち SDGs への取り組みも重要視されており、持続可能な企業成長を実現するために、ますますデジタルの力が必要といわれています。

本セミナーでは、継続する社会環境の変化に対応するためのERPの役割と進化の方向性についてご紹介します。

講演 GRANDIT株式会社 事業統括本部　マーケティング室 室長 高橋　昇

15:00 - 15:30

ECと基幹システムを連携させる3つのメリット

経産省の発表によると国内のEC化率は6％台ですがコロナ禍でのライフ／ビジネススタイルの変化により、B2C、B2B共に高い市場成長が見込まれている領域です。

本セミナーでは、EC運用に関する悩み抱えるユーザー企業様の事例をご紹介。基幹システムであるERP（GRANDIT）とECサイト連携で業務効率化を実現した内容について、課題解決や導入手法を詳しくご紹介。今後、EC事業拡大をお考えの企業様は是非、ご視聴ください。

講演 日鉄日立システムソリューションズ株式会社 デジタルテクノロジーｰ研究開発センター 副センター長 萬谷　靖夫 氏

15:40 - 16:10

業種別に事例で解説します！業務の「質」を高めるデジタル化ソリューションとは　～工事業編～

昨今、BtoBビジネスの現場では働き方の変化が起こり、様々な業種で急速なデジタル化が進んでいます。業務の「質」を高めるために必要なデジタル化ソリューションとは何か。

本セミナーでは、統合型ERP「GRANDIT」の導入事例を工事業向けにご紹介します。課題解決策や最新手法のほか、業務の質がどのように向上されたのかまで詳しくお話しします。

講演 株式会社システムインテグレータ ERP事業部　本社営業部 小川　晴也 氏

16:20 - 16:50

EC×ERP EC販売事業者様におけるERP構築

今回ご紹介事例は、家電のEC販売で急成長するエクスプライス株式会社様です。EC、WMS、OMSといったフロントとGRANDITをリアルタイムに連携し、ECのスピードとERPの精度の両方を充足させるアプローチを実施しました。GRANDIT側にEC特有の業務要件をアドオン構築し、EAIによりECシステム、WMSとERPが一つのシステムとしてリアルタイムに動く状態に設計したことで、ERPの持つリアルタイムな財管一致、全体最適を実現しました。同社導入事例と今後の展望をご紹介します。

講演 パーソナル情報システム株式会社 ERP・生鮮流通ビジネス事業部部長 金子　剛 氏 提供：GRANDIT株式会社

※ 各プログラムは変更されることがありますのでご了承ください。

主催

GRANDIT株式会社（プライバシー・ポリシー）

協賛

株式会社システムインテグレータ（プライバシー・ポリシー） 株式会社シナプスイノベーション（プライバシー・ポリシー） 日商エレクトロニクス株式会社（プライバシー・ポリシー） 日鉄日立システムソリューションズ株式会社（プライバシー・ポリシー） ベニックソリューション株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

パーソナル情報システム株式会社（プライバシー・ポリシー） 日本マイクロソフト株式会社（プライバシー・ポリシー） 株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）