本セミナーはWebセミナーです

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通販事業におけるCPA上昇、広告費増大の課題

コロナ禍を経て、より勢いを増した通販業界ですが、新たな企業の参入で広告出稿量は増加し、顧客の獲得効率は悪化しています。 CPA（顧客獲得単価）の上昇はそのまま事業の利益を圧迫するため、みなさまの中でも大きな課題となっているのではないでしょうか？

CPA至上主義からの脱却

CPAは重要なコスト指標であり、マーケ的には重要な指標ですが、通販事業では多角的な視点が必要です。 
”受注率”、”アップセル率”、“LTVの向上”・・・何から手をつけたらいいのやらとお悩みの声をよく聞きます。

「定期購入アップセル率85%」を実現した事例を紹介するとともに、それを可能にした「独自の方法論」について詳しく解説

2011年の創業以来、CS/CRMのプロフェッショナルとして、顧客とブランドを結ぶ「エンゲージメント」をテーマに、多くの通販ブランドに結果を残してきた「GV NEXT」が、オンライン・オフライン関係なく活用できる ”GV NEXT式エンゲージメソッド” の入り口をお伝えします。

登壇者

株式会社GV NEXT 比企 翔平

2015年、福岡のECプロデュース企業、株式会社グランドビジョンに入社。 CS部門で大手ヘアケアメーカーのお客様対応に携わる。 その経験を生かし、十数社のECブランドの管理者・SVとして従事。 日々、ブランドを守る最後の番人としてクレーム対応や問題の解決を行い「お客様のファン化」を目指してきた。 自らのチームの売り上げ・クライアント満足度トップのチームに育て上げたのち、 同社マーケティング部門の事業プロデュース局にも参画し、 ECブランドの立ち上げ、ブランディング・マーケティングに従事。 GV NEXT（2023年グランドビジョンより分社化）のCS部門のセンター長を勤めたのち、 現在は営業企画部長として顧客のファン化のメソッドを駆使しながら クライアントのブランドの拡大をサポートしている。

プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:45　定期購入アップセル率85%超え&LTV上昇を連発するコールセンター作りの方法論を解説 ～【オフライン広告担当者向け】通販の売り上げアップはコールセンターのテコ入れから？～

15:45～16:00　質疑応答

主催

株式会社GV NEXT （プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはリアルセミナーです

参加方法は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。 ※アクセス方法・入館方法は、開催3日前と当日にお申し込みいただいたメールアドレス宛にご案内いたします。

概要

国際CIO学会会長を務め、CIO/CDOの専門書も出版している一橋大学の神岡教授をゲストにお迎えした特別講演です。大企業のCDO/CIOがDX人材不足をどう捉え、現実解として何を選択しているのか？社員をDX人材にするために必要なマインドセットとは何か？神岡教授より最新研究をお話いただきます。さらに大手企業での「ノーコードを活用したDX人材育成」の実践事例をエン・ジャパン高橋氏よりご紹介。後半のQAセッションや交流会では有識者との意見交換もあります。

各プログラムのサマリー／講演のポイント

このような方におすすめです ・全社的なDX人材の育成に悩まれているDX部門や人事部門の方 ・社員のリスキリングについて、他社事例を模索している方 ・社員に変革マインドを持たせるヒントを探しているCIOやCDO

プログラム

16:00-16:25　神岡教授による基調講演『大手企業におけるDX人材の課題』

16:25-16:40　エン・ジャパン高橋氏による講演『大手企業での「ノーコードを活用したDX人材育成」事例』

16:40-16:50　サイボウズ赤松からのご紹介『kintoneを活用したDX人材育成事例』

16:50-17:00　休憩

17:00-17:30　神岡教授×高橋氏×赤松によるQAセッション

17:30-18:00　交流会

講演者

一橋大学　経営管理研究科教授　工学博士 神岡 太郎 企業全体の規模で情報システムやマーケティングの機能をいかに実現するのか、それらの組織的機能のマネジメントや体制、ガバナンス、人材育成、そしてCDO、CIO、CMO等のリーダーシップを主な研究領域とする。著書として『デジタル変革とそのリーダー CDO』等がある。

エン・ジャパン株式会社　DX推進グループ グループマネージャー 高橋 淳也 2006年、エン・ジャパン新卒入社。求人広告のコピーライターとして延べ2000社以上の新卒・中途採用を支援。2016年より企画職へ。自身を含め、現場出身の非IT人材をリスキリングしてDXを推進。DX人材育成に関する登壇多数。大手企業の人材育成も支援し、研修講師も務めている。

サイボウズ株式会社　マーケティング本部エンタープライズプロモーション部 赤松 翔 2020年、サイボウズ中途入社。エンタープライズ・kintoneプロモーション担当。前職では印刷会社のマネージャー兼kintone導入を担当。セミナー企画、事例取材などを通して、様々なエンタープライズ企業のDX人材育成事例のヒアリングに関わる。

詳細

開催日時

2024年10月7日(月) 16:00～18:00（15:45～開場）

開催場所

サイボウズ東京オフィス https://cybozu.co.jp/company/access/tokyo ＜アクセス＞ ・東京メトロ銀座線・東西線、都営地下鉄浅草線：「日本橋駅」B6出口直通 ・東京メトロ半蔵門線・銀座線：「三越前駅」B6出口より徒歩3分 ・JR：「東京駅」八重洲北口より徒歩10分

参加費

無料

持ち物

名刺 2枚

主催

サイボウズ株式会社（プライバシー・ポリシー）

共催

エン・ジャパン株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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DX推進・企業変革への取り組みの必要性

製造業におけるDX推進・企業変革への取り組みの必要性が近年高まっています。 その理由として挙げられるのは、少子高齢化による人手不足といった社会的な課題への対策や、競合企業との競争力の向上など、様々な事柄が見られます。 そうした状況の中で、DX推進や企業変革に取り組んだものの、思うような成果が出ず、逆に現場を混乱させてしまったというケースが散見されます。

思うような成果が出ない原因

DX推進や企業変革への取り組みが失敗してしまう原因となる事象も複数考えられます。 例えば、経営層や推進を行う担当者が本質的な目的を理解せずに開始しているといった状況や、 システムの導入が目的となってしまい、その先にある経営戦略に紐づいた目的を達成できないというケースも散見されます。 また、社内に推進できる人材がいないといった点なども思うような成果が出ない原因となることが多く見られます。

データの一元管理・活用による企業変革支援サービス

本ウェビナーでは、このようなDX推進・企業変革の課題を解決する、企業変革支援サービスを詳しく解説いたします。 その特長として、事業課題や業務課題に応じた業務改善支援とともに、経営レベルでの課題も含めた改革を支援できる点があります。 例えば、各事業部や担当部門単位で管理されていたデータを一元管理し、経営判断を行う根拠を見える化する・業務プロセスを自動化するといった改革を支援いたします。 BPO事業会社として多くの企業の支援を行ってきたからこそ、経営と現場を連動させた施策のご提案が行える強みがあります。 DX推進をこれから始めようとお考えの方や、企業変革で成果が出ていないと感じている方に特におすすめの内容です。

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:45　製造業におけるDX推進・企業変革で成果が出ず失敗してしまう原因と解決策　～事業課題・業務課題を明確化するデータの一元管理・活用による企業変革支援サービス～

14:45～15:00　質疑応答

主催

SCSKサービスウェア株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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中堅・中小企業にこそDX推進が必要な理由

多くの企業でDX推進への取り組みが進んでおり、大手企業だけではなく中堅・中小企業でもその必要性が高まりを見せています。 特に、人手不足への課題を抱えている企業や事業の拡大を行いたいと考えている企業でその動きは活発化しており、その手法やサービスも多くリリースされています。 では、なぜ中堅・中小企業でのDX推進が必要となっているのでしょうか？ その大きな理由として、DX推進の目的の一つに、ビジネスモデルを創造し、市場競争を優位に進めることが挙げられる点があります。 経営に必要なデータをデジタル技術を用い活用することで、新たな商品・サービスの開発、新たな顧客体験の創造など、事業拡大の可能性が広げることができます。

DX推進が思うように進まない原因

しかし、中堅・中小企業でDX推進を行おうと思っても、推進スピードが想定よりも遅くなったり、思うような成果が出せない状況となってしまうケースが散見されます。 その理由として、中堅・成長企業は日々の事業推進に忙しく、DX推進に対応するIT人材の人数も少ないため、限られたリソースで取り組まなければならないことや、 DX推進や業務改善を推進できる人材や知見が不足していることが挙げられます。 こうした点をカバーするために人材採用やノウハウの習得を行おうとしても、社会的なIT人材不足やノウハウを習得できる人材がいないといった悪循環に陥ってしまいます。

システム開発・保守までをサポートするDX推進支援サービス

本ウェビナーでは、DX推進で着実に成果を上げる方法を解説しながら、ギグワークスクロスアイティのDXよろず相談サービスなどを紹介します。 DX推進におけるノウハウをお伝えするとともに、DXの成功・IT人材不足への具体的な対応策を解説いたします。 ウェビナーの中では、社内の課題分析を行ったうえで、要件定義・システム開発・保守までをスペシャリストがサポートする、DX推進支援サービスをご紹介いたします。 あわせて、DX推進にゼロから取り組み、成果を上げている企業の勝ちパターンについても解説します。

このような方におすすめ

・DX推進の本格着手はこれから ・さらにDX推進の成果を上げたい ・生産性向上や競争力強化のためのDX推進に関心がある ・事業拡大のときのリソース不足にDXを推進したい ・バックオフィスのDX推進やアウトソーシングに関心がある

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　中堅・中小企業におけるDX推進の遅れがもたらすリスクと解消策　～DX成功のための現状の見える化、課題解決、自動化／システム開発・保守・見直し他までを伴走するDX推進支援～

11:45～12:00　質疑応答

主催

ギグワークスクロスアイティ株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

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新規事業立案の「あるべき姿」と「ありがちな姿」

新規事業の立ち上げの際にありがちな状況として、「どんな新規事業を行うか」というアイデアの発想に注力することが見られます。 しかし、なぜ自社が新規事業に取り組むのか、顧客は誰なのか、どんなニーズを解決するのか、どうやって実現するのかなどを明確化しないまま進行してしまうと、新規事業を推進する中で挫折してしまったり必要以上に時間やコストを要する結果となってしまう危険性があります。 逆に、あるべき姿とは、まず市場変化の兆しを捉えて、次に顧客の強いニーズを見つけて、そして実現方法を検討する、といったプロセスを踏まえたアイデアの再構成を繰り返して、ブラッシュアップを続けることです。

参入領域選定後に必要なステップ

では、あるべき姿での推進は具体的にどのように進めれば良いのでしょうか？ 市場の変化の兆しや自社の分析を通して参入領域を選定した後、顧客の特定やそのニーズを明確化したうえで、ビジネスモデルや商品・サービスの設計を行っていきます。 その上で、実際にビジネスを市場で立ち上げていくための綿密な計画・分析を行う必要性があります。 その中でも特に重要なのが、事業の具現化に必要な知見や推進力を持つキーマンである「バディプレーヤー」を事業の中に取り込んでいくことです。 しかし、こうしたバディプレーヤーとのマッチングは非常に難しく、その調整も困難となるケースが散見されます。

新規事業立ち上げのリスクを抑えながら、事業の成功確度を高めるサポート

本ウェビナーでは、新規事業の立ち上げを2025年度から本格的に開始することを目標に、2024年度下期に計画を策定しようとされている企業に向け、新規事業・参入領域の特定に関するサポートサービスをご紹介します。 上述した「あるべき姿」の新規事業立案において、分析や戦略を立案だけではなく、ビジネスの立ち上げフェーズにも寄り添い、軌道に乗せていく工程まで伴走する点が特長で、 事業計画策定や役員比率に関するアドバイスなど、細やかな点までプロ人材が手厚くサポートいたします。 また、新規事業の成功のカギを握る、バディプレーヤーとのマッチングやコミュニケーションにおいても、多くの企業を支援してきた実績から、意思決定プロセスが異なる異業種同士であっても、フィンチジャパンが架け橋となります。 新規事業の立ち上げを検討されている方や、すでに立案を始めている方へ特におすすめの内容です。

プログラム

11:45～12:00　受付

12:00～12:05　オープニング（マジセミ）

12:05～12:45　新規事業の参入領域選定後、事業の計画・開発・推進はどう進めれば良いのか？　～戦略の立案から事業の立ち上げ・グロースまでプロ人材が伴走するコンサルティングサービス～

12:45～13:00　質疑応答

主催

株式会社フィンチジャパン（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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負担が高い、問い合わせ対応業務

近年、お客様からのカスタマーサポートへの問い合わせや、社員から情報システム部門への問い合わせなど、問い合わせ対応業務の負担が増加しています。 問い合わせ対応は、迅速かつ的確な対応を求められ、さらに製品やサービスが高度化、相談や要望も様々な種類のものがあり、問い合わせ内容が複雑化しています。 それに伴い、問い合わせ対応にかかる時間は膨大となっており、カスタマーサポートやヘルプデスクの大きな負担になっています。

メールでの問い合わせ対応で、メールに属人的なナレッジが溜まっているが・・・

現在、問い合わせ対応においては、メールでの対応が主流となっています。 また、メールでの回答には、専門的なナレッジが多く含まれています。 しかし、メールの内容はCCでメンバーに共有されているとはいえ、そこに蓄積されているナレッジを的確に検索することは難しく、全く活用できていないのが現状です。

「メール」に蓄積されたナレッジを、問い合わせ対応で活用する方法

本セミナーでは、メールに蓄積されたナレッジを、問い合わせ対応で活用する方法について解説します。 過去のメールをフォーラムにインポート、DB化し、セマンティック検索などの最新のAI機能を活用することで、的確に検索、活用できるようにします。

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:45　最新のAI技術で、メールに蓄積されたナレッジを問い合わせ対応に活用する方法

13:45～14:00　質疑応答

主催

株式会社ロンウイット（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです。

ツールはTeamsを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

セミナーはライブにて開催いたします。

録画配信を予定しておりましたが、ライブにてセミナーを開催することになりました。

社内会議や社外との通話の課題

社外との電話での会話やコールセンターでの業務、オンラインでのミーティングや商談など、様々な方法で日々、社内外でのコミュニケーションを取る機会が存在しています。 しかし、そうしたコミュニケーションの中で、不適切な会話やコンプライアンス違反が発生する可能性や、証跡が残らないことでの行き違いやトラブルなどが発生することがあります。 こうした事象が発生した際に、何も対策が取れていないと対応が後手に回り、重大な悪影響を及ぼすことも考えられます。

録音を残す必要性

対策には様々なものが考えられ、その一つに社員教育や働く環境の整備が挙げられます。 コンプライアンス教育や風通しの良い職場環境を構築し、意見を言いやすくするなどが具体的なものとして挙げられます。 しかし、そういった対策をとってもリスクを最小化することは難しく、何らかの方法で抑止や可視化を行う必要性があります。 そうした観点から、録音を残すといった対応が有効であると考えられます。 ただ、全てのやり取りの録音を行うようルールを定めても、守ってもらえない・忘れてしまうといった事により徹底されないケースが散見されます。

オンラインミーティングやTeams電話の録音・保存・管理の自動化

本ウェビナーでは、オンラインミーティングやTeams電話の録音を自動で行うだけではなく、所定のストレージへの保存までを自動化するソリューション「nokos」をご紹介いたします。 nokosの特長として、金融機関向けガイドライン「FISC安全対策基準」へ対応したストレージを採用していることで、堅牢なセキュリティを実現している点や、ブラウザで録した内容を容易に確認できる点が挙げられます。 また、録音データのテキスト形式での保存にも対応することができるため、録音を確認する時間を短縮することも可能です。 オンラインミーティングや通話を行うユーザーは、これまでの使用感と変わらず運用を行うことができ、業務フローの変更なども特に必要とせず導入ができます。 社内でのコミュニケーションや、社外とのやり取りにおけるリスクを最小化し、コンプライアンス遵守を徹底したいとお考えの方に特におすすめの内容です。

プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:45　可視化しづらい社内会議や社外との通話、コンプライアンス遵守をどう実現するか ～オンラインミーティングやTeams電話の録音・保存・管理を自動化するクラウドツール～

15:45～16:00　質疑応答

※質疑応答タイムはライブ配信にて行います。

主催

三菱電機インフォメーションシステムズ株式会社（プライバシー・ポリシー）

共催

ベリントシステムジャパン株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

差別化困難な時代に求められる顧客との深い信頼関係

近年、良質な商品やサービスが世の中に溢れる中、企業間での商品の差別化が困難になっています。そのような状況下では、顧客との深い信頼関係づくりが企業の成功を決める重要な要素となります。継続的で深い関係性を構築し、その関係性から得られる顧客の声を戦略的に活用する能力が、企業の長期的な発展の鍵となるのです。

顧客の声を戦略的に活用できないコールセンターの現状

特にコールセンターは、企業にとって貴重な顧客接点であるにも関わらず、その機会を十分に活かせていないのが現状です。クレーム処理や問い合わせ対応の場としてのみ機能し、顧客の声を受け流すだけの存在となっています。ここで得られる生の顧客フィードバックは、製品改善やサービス向上、さらには企業戦略の立案に活用できる貴重な情報源となるはずです。しかし、多くの場合、これらの声が適切に分析され、企業の意思決定に反映されておりません。

コールセンターのデータをマーケティングに活用する方法を解説

本セミナーでは、顧客対応とデータ分析によってファンを生み出すエンゲージセンターを活用して、コールセンターの声を戦略的に分析し、商品開発やマーケティングで成果を上げた企業の実例をご紹介します。どのようにコールセンターのデータを収集・分析し、製品開発やマーケティング戦略に反映させたのか、具体的なプロセスをお伝えします。

登壇者

株式会社GV NEXT 比企 翔平

2015年、福岡のECプロデュース企業、株式会社グランドビジョンに入社。 CS部門で大手ヘアケアメーカーのお客様対応に携わる。 その経験を生かし、十数社のECブランドの管理者・SVとして従事。 日々、ブランドを守る最後の番人としてクレーム対応や問題の解決を行い「お客様のファン化」を目指してきた。 自らのチームの売り上げ・クライアント満足度トップのチームに育て上げたのち、 同社マーケティング部門の事業プロデュース局にも参画し、 ECブランドの立ち上げ、ブランディング・マーケティングに従事。 GV NEXT（2023年グランドビジョンより分社化）のCS部門のセンター長を勤めたのち、 現在は営業企画部長として顧客のファン化のメソッドを駆使しながら クライアントのブランドの拡大をサポートしている。

プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:45　コールセンターをコスト部門から収益部門に変える方法～クレームを含めた「顧客の声」をどう分析し、どう売上につなげるか？～

15:45～16:00　質疑応答

主催

株式会社GV NEXT （プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

参加方法（URL）は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。 ※視聴用ページのURLは、開催3日前と当日にお申し込みいただいたメールアドレス宛にご案内いたします。

開催日時　

2024年9月5日（木）14:00-16:50　（オンラインにて無料開催）

登壇者

株式会社アイ・ティ・アール（会長 / エグゼクティブ・アナリスト）　内山悟志 氏 京セラ株式会社　（機械工具事業本部 DX推進部 ）　木下順 氏 三菱重工業株式会社　（デジタルイノベーション本部　DPI部　SoEグループ グループ長）　山本浩道 氏 伊藤忠丸紅鉄鋼株式会社　（IT推進部 ITソリューションチーム長代行）　宮﨑良太 氏

開催趣旨・概要文

近年、多くの日本企業がDX(デジタルトランスフォーメーション)の取り組みを進める中で、 DX人材・IT人材不足をボトルネックに感じています。

人材不足を解消するには、外部のベンダーにシステム開発を丸投げするのではなく、社内人材を育成し、 現場が主体的にITツールを活用しながら継続的な業務改善を進められる組織づくりが求められています。

本セミナーでは、DX・IT戦略を専門分野としている株式会社アイ・ティ・アール会長の内山様に 日本を取り巻くDX人材育成の概況をお話いただきます。

さらに、組織や教育制度の整備に注力すると同時にノーコードツールを用いて業務改革を推進している京セラ株式会社 木下様、 三菱重工業株式会社 山本様、伊藤忠丸紅鉄鋼株式会社 宮﨑様をお招きし、DX人材育成戦略について考察して参ります。

皆さまのご参加を心よりお待ちしております。

各プログラムタイトル

第一部　DXの浸透・定着化に向けた課題と人材育成への提言

第二部　DX人財の「量」と「質」を両立させる育成戦略とは

第三部　三菱重工に学ぶ　DX推進部門と事業部門の協働によるDXと人材育成

第四部　-座学研修のその先へ- 実践にこだわるDX人材育成プロジェクト

各プログラムのサマリー／講演のポイント

第一部　DXの浸透・定着化に向けた課題と人材育成への提言

多くの企業でデジタルトランスフォーメーションへの取り組みが活発化していますが、 浸透と定着化までには道半ばという企業が少なくありません。 本講演では、株式会社アイ・ティ・アール 内山様より、最新の調査から導かれる国内企業のDX推進状況および課題、 従業員の意識変革や内製化の状況を踏まえて、求められる人材育成のあり方について解説いただきます。 株式会社アイ・ティ・アール　（会長 / エグゼクティブ・アナリスト）　内山悟志 氏

第二部　DX人財の「量」と「質」を両立させる育成戦略とは

モノづくりDXを推進するための手段としてDX人財育成に着手し、 事業部の20％の社員をわずか2年間でDX人財に育成させるという高い目標を掲げた京セラ。 ITリテラシーが高くない現場社員を巻き込みながら、現在では目標を大きく上回る412名のDX人財の輩出に成功しました。 本セッションでは、DX人財育成プロジェクトを主導する「DXエバンジェリスト」のアサイン・育成方法や 組織づくりの工夫をはじめとして、現場社員が複数のノーコードツールを活用しながらどのように業務改善効果を上げているのか、 京セラ株式会社 木下様にお話しいただきます。 京セラ株式会社　（機械工具事業本部 DX推進部 ）　木下順 氏

第三部　三菱重工に学ぶ　DX推進部門と事業部門の協働によるDXと人材育成

お客さまに提供する価値・体験や従業員の日常業務体験をデジタル技術を活用して変革していくことは、 機械製造業においても重要になってきています。　 三菱重工では、2018年からデジタル技術で顧客・従業員体験をよりよくしていくこと (Digital Experience Design(DED))を旗印に、DX推進組織と事業部門が協働し、 クラウドやアジャイルの恩恵を活用しながら、ローコードツールを活用した内製開発を推進しています。 本セッションでは、数名の事業部門出身者から始まったDX推進組織が、どのようなDX戦略のもと創設されたのか、 いかにして規模や職能を拡大しながら部門内のDX人材を育成し内製化に取り組んでいるのか。 具体的な取り組みとその効果まで、三菱重工業株式会社 山本様にお話いただきます。 三菱重工業株式会社　（デジタルイノベーション本部　DPI部　SoEグループ グループ長）　山本浩道 氏

第四部　-座学研修のその先へ- 実践にこだわるDX人材育成プロジェクト

社内DX人材を育成するために座学研修を実施する企業が多い中、 研修を通して得た知識が現場の業務改善に活かされないというお悩みを耳にします。 一方、伊藤忠丸紅鉄鋼では、受身型の研修で終わらせず、「自分たちの業務を自ら改善・改革した」と言えるような業務改善における 成功体験の創出・風土醸成を重視し、独自の社内プロジェクトを実施しています。 本セッションでは、ツール定着化を二人三脚で伴走するパートナーの存在にも焦点を当てながら、 DX人材育成プロジェクトを通して現場部門での内製開発をどのように実現したのか、 伊藤忠丸紅鉄鋼株式会社 宮﨑様にお話いただきます。 伊藤忠丸紅鉄鋼株式会社　（IT推進部 ITソリューションチーム長代行）　宮﨑良太 氏

主催

サイボウズ株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。