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マルチクラウド環境での運用が進む中、セキュリティ対策の見落としはありませんか？

※本セミナーは7月9日開催の「マルチクラウド環境でのセキュリティ、見落としはないですか？」と同内容です。

本セミナーでは、実際のセキュリティ強化事例をもとに、マルチクラウド特有のリスクとその対策を深掘りします。 さらに、クラウドコストを削減し、トータルコストを増やすことなくセキュリティ強化に成功した事例もご紹介。 お客様のクラウド環境におけるセキュリティを一層強化するポイントをご提供します。ぜひご参加ください！

セミナー内容

Session 1 ～DX推進に必要なマルチクラウド環境でのセキュリティ対策～

クラウド活用が加速する今、マルチクラウド時代のセキュリティ対策とは？ 14:00～14:30 DX推進や外部サービス提供に伴い、クラウドの利用が急増しています。目的に応じて選ばれるクラウドにより、企業のIaaS環境はマルチクラウド化が進行中。対策すべき範囲は広がり、変化の激しいパブリッククラウド環境では「定期的な監査」だけでは不十分です。 本セッションでは、常時監査・監視の重要性とともに、実際の事例を交えて具体的な対応策をご紹介します。マルチクラウド時代のセキュリティ課題にどう立ち向かうべきか、ぜひご覧ください。

講師：ＪＢＣＣ株式会社 サービス事業 セキュリティサービス事業部 セキュリティ推進本部　北堀 拓也

Session 2 ～AWS/Azure月額100万円以上ご利用の方、必見!～ 『クラウド利用料30%削減する王道パターン大公開』

14:30～14:50 昨今、ITインフラのクラウド移行が加速し、クラウド利活用が進む中、同時にクラウドの維持コストに関する見直しの相談を多くいただいております。 ＪＢＣＣでは、クラウド移行を始め、600社を超えるお客様のアセスメントの実績から、すでにクラウド利用中のお客様環境の最適化も行うことで、一過性の削減対応だけでなく、それを継続的に見直すためのサポートもサービス提供しております。 本セッションでは本格的にAWSまたはAzureをお使いの企業に向けて、クラウドコスト30%削減にいたるまでのプロセスを事例を踏まえてご紹介します。特に月額100万円以上ご利用中の企業にとっては、大きな削減効果をもたらします。削減したコストでぜひセキュリティ等への投資へ有効活用ください。

講師：ＪＢＣＣ株式会社 ソリューション事業 ハイブリッドクラウド事業部 テクニカル推進本部　石出 智之

※お申込者の方にはセミナー参加用 URL をご案内いたします。

※講師及び講演内容は都合により変更になる場合がありますので予めご了承下さい。

※ご同業の企業様のお申込みは締め切り前であってもお断りさせていただく場合がございますのでご了承ください。

主催

ＪＢＣＣ株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

警察庁令和6年度レポートに見る最新ランサム攻撃の実態

警察庁の最新レポートによると、ランサムウェア攻撃の被害は依然として高止まりしています。特にVPNやRDPの脆弱性を突く侵入が増加し、中小企業が被害全体の6割以上を占める状況です。さらに、攻撃は暗号化だけでなくデータ流出や二重恐喝へと巧妙化しており、被害額や業務停止の期間も深刻化しています。

ランサム攻撃ではバックアップが狙われ、復旧不能となるケースが増加

従来のバックアップ運用では、ネットワーク接続されたストレージやNASが攻撃者の標的となり、暗号化や削除によって利用不能になる事例が増えています。復元を試みてもデータが破損していたり、世代管理の不備で必要な情報が残っていないケースも多発。結果として、バックアップがあっても事業継続が不可能になる企業が少なくありません。

“改ざんも削除も不可能”─イミュータブルバックアップで確実に復元

Barracudaのバックアップ製品は、オンプレ環境を保護するBBS（Barracuda Backup Server） と、Microsoft 365を保護するCCB（Cloud-to-Cloud Backup）の2種類がございます。どちらもデータを改ざんも削除もできない「イミュータブル」な状態で保存し、ランサムウェアに侵入されても安全に復元できます。BBSではネットワーク共有プロトコルを排除し、攻撃経路からバックアップ領域を物理的・論理的に隔離。さらにクラウドでの二重バックアップにより、BCP対策も同時に実施可能です。CCBではMS365各種データを容量・保持期間無制限でバックアップが可能です。「高額そう」と思われがちですが、実際は 中小企業でも導入しやすいコスト設計 となっており、ランサム被害後でも確実な復元と事業継続を実現します。

こんな方におすすめ

• 従来型のバックアップに不安を感じている方

• 中小企業でも導入可能なコスト感で、安全性を高めたい方

• Microsoft 365を利用中で、オンプレ環境とシームレスに安全性を強化したい方

• セキュアな環境構築をリーズナブル、かつ手間を最小限に実現し、DX推進にフォーカスしたい業務/IT担当者

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:45　ランサムウェア攻撃で、バックアップが復元できない？～警察庁令和6年度サイバーセキュリティレポートに学ぶ、効果的なランサムウェア対策とは？～

13:45～14:00　質疑応答

主催・共催

株式会社テンダ（プライバシーポリシー）

バラクーダネットワークスジャパン株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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グループ会社を含むサプライチェーン全体のセキュリティ強化への高まる社会的要請

サプライチェーンを狙ったサイバー攻撃は年々巧妙化・増加しており、その被害は企業の信用失墜や経済的損失を大きく拡大させています。特にグループ会社を含むサプライチェーン全体のセキュリティ対策は、単独企業の問題を超え、企業グループ全体の持続可能性を左右する極めて重要な経営課題です。こうした中、経済産業省は2026年にサプライチェーンセキュリティ評価制度の施行を予定しており、これにより企業には、サプライチェーン全体のセキュリティリスクの評価と管理、そして説明責任の強化が求められる状況となっています。

グループ間のセキュリティリスク把握不足と可視化・統制の遅れによる管理体制の脆弱さ

多くの企業で共通する深刻な課題は、グループ会社を含めたサプライチェーン全体のリスク把握が不十分であることです。見えないリスクや統制の抜け穴が攻撃者の侵入口となり、一度のインシデントがグループ全体に甚大な影響を及ぼす可能性を秘めています。これにより、グループ全体での抜本的な管理体制の強化が今まさに求められています。

経産省評価制度を見据え、グループ全体のリスク可視化、評価と対策について解説

本セミナーでは、2026年施行予定の経産省サプライチェーンセキュリティ評価制度を踏まえ、攻撃者視点によるリスク洗い出しから、グループ会社を含む全体のリスク可視化と評価を実現する具体的な手法を紹介します。特に、SecurityScorecardを活用したリスクの定量的評価と優先度付け、そして効果的な統制を実現するためのポイントを詳しく解説。これにより、制度対応も踏まえた実効性のあるリスク管理体制の確立を支援します。

プログラム

11:45～12:00　受付

12:00～12:05　オープニング（マジセミ）

12:05～12:45　グループ会社を含むサプライチェーン全体のリスク把握とセキュリティ対策、万全ですか？～2026年施行の経産省評価制度を見据え、攻撃者視点からリスクを洗い出す手法とは～

12:45～13:00　質疑応答

主催

日鉄ソリューションズ株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社ネットワークバリューコンポネンツ（プライバシーポリシー）

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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参加方法は主催企業からメールでお知らせします。 なお、「alsi.co.jp」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

セミナー概要

ビジネス環境のデジタル化が進み、さまざまな機密情報をインターネット上で管理・利用できるようになった一方で、それらを狙ったサイバー攻撃が相対的に増加しており、その手法も多様化しています。

ウィルス対策やWebフィルタリングといった基本的なセキュリティ対策はほとんどの企業で導入されていますが、昨今の複雑化したサイバー脅威に対しては、このような既存の対策だけでは十分とはいえません。

そんな中、企業のセキュリティ強化を支援するためのツールとして近年注目されているのが「脅威インテリジェンス」です。脅威インテリジェンスを活用することで、サイバー攻撃の兆候やリスクを早期に分析・理解して、未然に攻撃を防ぐことができると言われていますが、実際には「使い方のイメージが湧かない」「なんとなく難しそう」などの理由で、具体的に導入を検討したことはない方が多いのではないでしょうか。

本セミナーでは、国内企業におけるセキュリティ対策の状況や最新のサイバー脅威動向を交えて、「脅威インテリジェンスとは何か」、「どのようなセキュリティ対策を実現できるのか」について解説します。さらに、当社が提供する純国産の脅威インテリジェンスサービス「InterSafe Threat Intelligence Platform」による、脅威インテリジェンスデータを活用した簡単なセキュリティ強化の手法についてもご紹介します。

こんな方におすすめ

・脅威インテリジェンスについてざっくり知りたい方 ・次に取り組むべきセキュリティ施策を調査している方 ・脅威インテリジェンスサービスを導入したいが、コストの高さでお悩みの方

主催

アルプス システム インテグレーション株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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企業防衛の要、特権ID管理に今すぐ取り組むべき理由

企業の重要な情報資産を守る上で、特権ID管理は外部からの攻撃対策と同等、あるいはそれ以上に重要な課題です。 “特権ID”は、ひとたび不正アクセスや誤操作の対象となれば、深刻なインシデントの引き金となり、事業停止、多額の損害、 ブランドイメージの失墜など、企業に計り知れない打撃を与えます。 特に「誰が・いつ・何をしたか」が追跡できない運用では、対応の遅れや被害の拡大を招きかねません。 にもかかわらず、｢必要な人だけが使うから大丈夫」という認識から無防備な状態が生じ、セキュリティ対策の盲点となります。 特権ID管理は、今すぐ向き合うべき重要な課題です。

多くの企業が気づかぬまま抱える、特権ID管理の見えないリスク

「特権ID管理をしていますか?」、この問いに多くの企業では「Yes」と答えるかもしれません。 しかし、実際には「共通IDを複数人で使っている」「誰がいつ利用したか分からない」など実態が把握できないことがあります。 また、ログなどの情報が分散しているため、確認と精査に労力がかかるなど運用への負担も無視できません。 現状の運用に問題がないと思っていても、実際の攻撃や外部からの指摘によって、初めてそのリスクに気づくケースも少なくありません。 こうした状況では、仮に不正や事故が発生しても即座に特定できず、影響範囲の把握や原因究明に支障をきたします。

特権IDはなぜ狙われるのか？その本質と対策の第一歩を知る

本セミナーでは、なぜ特権IDが攻撃者の標的となるのか、その背景と狙われる理由についてご紹介します。 あわせて、多くの企業で見過ごされがちな運用上の課題や運用に潜在するリスクについても触れ、どのような対策が求められるのかをわかりやすく解説します。 こうした状況を未然に防ぐために、今どのような視点で特権IDの管理を見直すべきかを知っていただける内容です。

プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:45　特権ID管理の死角が企業にもたらす 見過ごされたセキュリティリスクとは？～なぜ今、特権ID管理の強化が求められるのか。～

15:45～16:00　質疑応答

主催

富士通エンジニアリングテクノロジーズ（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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従業員の意識の低さが招くセキュリティ・インシデント

ランサムウェア攻撃に代表されるサイバー攻撃や、従業員の誤操作によるセキュリティ・インシデントが後を絶ちません。特に近年ではAI技術の台頭もあり、フィッシングメールによる被害が増加しています。 業種・規模・地域を問わず攻撃対象となり得る現在、「うちは関係ない」という認識は通用しません。情報漏えいの原因は多岐にわたり、従業員への基礎的な教育こそが重要です。 各種ガイドラインでも教育・訓練の実施が明記されており、企業の信用維持の観点からも、今こそセキュリティ教育の実施や再検討をすべきタイミングです。

組織全体の防御力を高める鍵は「セキュリティ教育＋トレーニング」

セキュリティ・インシデントを防ぐには、組織全体でセキュリティ意識を高める「教育」の実施が欠かせません。従業員一人ひとりがリスクを認識し、自ら判断・行動できるようになれば、インシデント発生リスクを大幅に低減できます。 さらに、ランサムウェアやフィッシングメールなどの手口が年々巧妙化する中で、定期的なメール訓練（トレーニング）の実施が重要です。そのためには、初めて教育を導入する企業でも、手軽に低コストで、かつ効果が見込める仕組みの活用が防御力を高める第一歩となります。

従業員が騙されやすいサイバー攻撃とは？　効果的なセキュリティ教育の進め方を解説

従業員のセキュリティ意識を向上させ、組織の防御力を高めるにはどうすればよいのでしょうか。本セミナーは、従業員のセキュリティ教育・トレーニングを企画・運営される情報システム部門、総務・人事／法務部門、DX推進などの担当者の方を対象に開催します。 メール訓練サービスの実施結果から見えてきた「多くの従業員が騙されやすい手法や効果的なメール訓練の実施タイミング」などを解説しつつ、セキュリティ・インシデントを未然に防ぐための情報セキュリティ教育の重要性をご説明します。 また、セキュリティ意識を高める有効な施策として「情報セキュリティeラーニングパック」と標的型メール訓練サービス「情報漏えい防ぐくん」をご紹介します。「従業員のリテラシー向上のために教育・訓練を検討したい」、「どういったセキュリティ教育・訓練が効果的か知りたい」、「セキュリティ教育を実施していたものの、運用負荷や費用などの観点で継続できていない」とお悩みの方は、ぜひご参加ください。

プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:20　情報セキュリティ教育の重要性（株式会社サイバーセキュリティバンク）

10:20～10:45　「情報セキュリティeラーニングパック」「情報漏えい防ぐくん」のご紹介（DAIKO XTECH株式会社）

10:45～11:00　質疑応答

主催・共催

DAIKO XTECH株式会社（プライバシーポリシー）

株式会社サイバーセキュリティバンク（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

※本セミナーは、SOC事業者、MSP事業者、自社SOCの担当者、これからSOCサービスを始めたいSIベンダーなどの方を対象としています。

クラウド時代に限界を迎えた「セキュリティ監視」の在り方

「SOC（Security Operation Center）」は、ネットワークやサーバー、エンドポイントを常時監視し、サイバー攻撃やインシデントに迅速に対応する専門組織として、2000年前後から国内でも導入が進みました。 黎明期の自社SOCから始まり、MSP（外部委託SOC）やvSOC（仮想SCO）など多様な形態を経て普及した一方、クラウドやIoT、ゼロトラストの急速な浸透により、監視対象はかつてない広がりを見せています。 その結果、従来のSOC運用は複雑化し、様々な課題が顕在化。これまでの延長線上には限界があり、現代のセキュリティ監視には、柔軟かつ省力化された新たなSOCのアプローチが求められています。

「人材不足」「属人化」「新技術対応の遅れ」、SOC現場が抱える「運用の三重苦」

多くのSOC現場が直面しているのが「人材不足」「属人化」「新技術対応の遅れ」という“運用の三重苦”です。実務経験を持つセキュリティ人材の不足は深刻で、育成にも時間がかかる上に流動性も高く、安定的な運用体制の確保が困難になっています。 また、ルールベースの検知に依存するSOCでは、誤検知が多発し、対応判断が特定のスキルに依存して属人化が進行。さらに、クラウドやゼロトラストといった新技術への監視対応が後手に回り、インシデントの見逃しにもつながっています。 こうした課題は企業規模に関わらず共通しており、今後のSOC運用では、省力化と標準化の実現は急務の課題です。

24年の実績・ノウハウから導き出した、SOCの無人化の現実的ステップを解説

本セミナーでは、ログステアが24年にわたるSOC運用の実績とノウハウから導き出された、現実的な「SOC無人化」のステップを具体的に解説します。また、その基盤として最適な同社のクラウド型セキュリティ運用プラットフォーム「LogStare」をご紹介。監視・ログ管理・AI予測などの機能を統合し、ログの収集・分析・レポート作成を自動化したり、運用の標準化と省力化を実現できる同ソリューションの特徴を分かりやすく解説します。 「SOCを立ち上げたいが、予算内で実現できるか不安」「SOCの省力化、コスト削減に課題を感じている」「自社SOCの立ち上げを検討している」という企業・組織の担当者の方は、ぜひご参加ください。

プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:45　人材不足、属人化、新技術対応の遅れ　SOCの現場が抱える「運用の三重苦」を解消するには?～“SOCの無人化”をAI化で実現、24年の実績・ノウハウから導き出した実践ステップを解説～

15:45～16:00　質疑応答

主催

株式会社LogStare（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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自社のメールアドレスの認証情報、すでに外部で売られているかもしれません

クラウドサービスの普及により、「Microsoft 365」や「Google Workspace」などは企業活動の基盤となり、EメールアドレスはSaaS利用の“鍵”としてシングルサインオンに広く使われるようになりました。 また近年、攻撃者はマルウェア添付よりも、盗んだ正規アカウントを悪用したビジネスメール詐欺や社内システム侵入へ戦略を転換。ダークウェブやクレデンシャルマーケットでは、認証情報の売買が活発化し、1つの漏えいが複数サービスへの侵入に波及しています。その被害は重要情報の窃取や取引先へのなりすまし送信、SaaS連携からの情報流出など甚大で、クラウドサービスが備える標準機能だけでは早期発見が困難な状況です。

ダークウェブ／ディープウェブで流通する認証情報を知る術はない

ダークウェブやディープウェブ、クレデンシャルマーケットでは、企業のEメールアドレスやパスワードといった認証情報が日々売買されています。これらは閉鎖的な環境でやり取りされるため、IT部門が自力で監視し把握することはほぼ不可能です。 また、自社から漏えいしていなくても、他サービスで流出したID／パスワードが悪用され、Microsoft 365やGoogle Workspace、「Salesforce」など複数の業務SaaSへ侵入される事例は後を絶ちません。 さらに、標準の不審ログイン検知はIPアドレスや端末情報による後追い対応が中心で、初動の侵入防止には限界があります。こうした外部漏えいの可視化と早期検知は、パスワード使い回しによる多段侵害や取引先・顧客へのなりすまし、サプライチェーン全体への波及被害を防ぐためにも不可欠です。

脅威インテリジェンスとの連動でアカウント乗っ取りを先制防御、認証情報の漏えいを“攻撃前”に検知する新戦略を解説

なぜ、企業のEメールアドレス（認証情報）がこれほどまでに攻撃者の標的となるのでしょうか。本セミナーでは、こうした漏えい認証情報を起点としたアカウント乗っ取りにどう備えるべきかを、実際の流通実態や検知の難しさを踏まえて解説します。 さらに、脅威インテリジェンスと連動し、ダークウェブ上のクレデンシャル情報を常時収集・解析することで被害前に検知を可能にする「Harmony Email & Collaboration」のアドオン機能「Leaked Credentials」に焦点を当て、その特長や運用現場での活用方法まで具体的にご紹介します。 ダークウェブやクレデンシャルマーケットにおける認証情報のデータ取引が活発化している現在、すぐに着手すべき点を理解し、防止策を実践したい方はぜひご参加ください。

プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　自社メールアドレス、売られているかも　ダークウェブ漏えいの早期検知でアカウント乗っ取りを防ぐには？～漏えい検知と先制防御を実現、「脅威インテリジェンス」活用の最新アプローチを紹介～

10:45～11:00　質疑応答

主催

チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

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なりすまし・乗っ取り対策で「多要素認証」が求められる時代に

本人認証を求められる場面は、金融機関だけでなく、EC、ポイントサービス、会員制サイトなど、あらゆるBtoCサービスに広がっています。なりすまし被害や不正利用を防ぐため、多要素認証の導入が急速に進む中、「確実に届く」認証手段が改めて重要視されています。

「メール・LINEが届かない」「ガラケー・固定電話」をどう認証する？

SMS認証の導入が進む一方で、LINE未使用、メールアドレスの未登録、スマートフォンを使っていない高齢ユーザーなど、認証から“取りこぼされる”層の対応に課題を抱える企業も少なくありません。確実に届く手段がないと、顧客を失うリスクも現実に。

シェアNo.1、到達率99.9％のSMS・IVR認証サービスとは？

本セミナーでは、日々大量の本人認証が求められる大手フリマアプリやキャッシュレス決済サービスなどで採用され、 4年連続シェアNo.1 を誇る SMS・IVR認証サービス「メディアSMS」 をご紹介します。本サービスは、SMS認証専用に構築された独自インフラ上で稼働しており、国内キャリア直収による 到達率99.9% という圧倒的な信頼性を実現。さらに、電話自動発着信（IVR） にも対応しており、ガラケーや固定電話のみのユーザー層にも確実に認証が届く仕組みを備えています。 導入は極めて簡単で、 初期費用ゼロ・月額利用料ゼロ・1通あたり8円以下 と、コストパフォーマンスも高水準。ユーザーを取りこぼさず、セキュリティと利便性を両立できる、“広く・確実に届ける”認証基盤の全貌を、事例を交えて分かりやすく解説します。

こんな方におすすめ

• 確実に届く多要素認証を導入したいBtoCサービス事業者

• 高齢者やスマホ非所持ユーザーにも対応したい開発・企画担当者

• 認証の「カバー率」で差別化したいSIer・代理店・提案営業担当

プログラム

11:45～12:00　受付

12:00～12:05　オープニング（マジセミ）

12:05～12:45　SMS認証、ユーザーに本当に届いていますか？〜〜大手フリマ・決済サービスも採用、4年連続No.1「99.9％に届く」SMS・IVR認証とは～〜

12:45～13:00　質疑応答

主催

株式会社メディア4u（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。