本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

本セミナーは12月16日、1月27日、2月24日に開催され、ご好評をいただいた同主催企業によるセミナーの再演となります。

前回ご参加いただけなかった皆様はぜひご参加くださいませ。

増え続けるSaaS、セキュリティの重要性

世の中でDXやクラウド化が叫ばれる中、SaaSを業務利用する機運が高まっています。 高い利便性がある一方でセキュリティリスクも孕んでいるため、導入時はもちろん、導入した後にもリスク評価を抜かりなく行うことが重要です。

導入時のリスク評価に工数と手間がかかる

クラウドサービスやSaaS導入時のリスク評価には、チェックシート作成、クラウドサービス事業者への確認依頼、審査部門の確認など、社内のステークホルダーに対して様々な手順を踏む必要があります。 この一連のプロセスに工数と手間がかかってしまい、担当者の稼働圧迫を招いたり、サービス新規導入のハードルが高くなってしまいDX推進の足かせになっているケースも見受けられます。

年々、管理サービス対象が増える大手企業様を中心に、緊迫の課題となっている

常に機能がアップデートされるクラウドサービスのリスク評価は、導入時だけでなく定期的に行う必要があります。 大手企業様では管理対象となるクラウドサービスの数も多くなるため、この定期チェックにかかる工数も膨大なものとなります。 チェック者に過剰な負担がかかると、チェック漏れやリスク検出の遅れが出る可能性もあり、対応業務にかける体制構築やコストと、セキュリティ評価の精度のバランスをどう保つのか、頭を悩ませる企業も少なくありません。

経済産業省認定のサービス「Assured（アシュアード）」で、クラウドサービスの利用審査をスピーディに

本セミナーでは、クラウドサービスやSaaS導入時のリスク審査をスピーディに行う方法を解説します。 経済産業省「情報セキュリティサービス基準」適合の認定を受けているクラウドリスク評価サービス「Assured（アシュアード）」についてご紹介する予定です。 クラウドサービス導入時や定期棚卸時のリスク評価に手間がかかっているとお悩みの情報システム部、セキュリティ部門、DX推進/企画部門の方はぜひご参加ください。

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:45　SaaS・ASPの利用審査に係る、チェックシート運用を不要にする方法とは 〜 クラウドサービスを利用する企業様向け 〜

14:45～15:00　質疑応答

主催

株式会社アシュアード（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

ランサムウェアなどのサイバー攻撃への対策が最重要課題に

企業規模や業種を問わず、日々繰り返されるサイバー攻撃。IPA（情報処理機構）が2023年2月に公表した「情報セキュリティ10大脅威 2023（組織編）」では、「ランサムウェアによる被害」が3年連続で1位となり、2位「サプライチェーンの弱点を悪用した攻撃」、3位「標的型攻撃による機密情報の窃取」とサイバー攻撃関連が続いています。 こうしたセキュリティ脅威は、企業・組織の事業活動に多大な影響を与えるため、サイバー攻撃への対策は、すべての組織における最重要課題となってきました。

サイバー攻撃の検知・対処への有効策として注目度が高まる「SIEM」

高度化するサイバー攻撃への対策として、多くの組織が、複数のセキュリティ機器・サービスを組み合わせた「多層防御」方式を取っています。しかし、攻撃側は多様な手法でサイバー攻撃を仕掛けて、侵入範囲を広げているのが現状です。 そのため、個々の製品・サービスや事象ではなく、俯瞰的な視点でシステム全体を監視することが求められてきました。そうしたニーズを受け、攻撃の検知・対処への有効策として注目度が高まっているのが「SIEM（Security Information and Event Management）」です。SIEMでは、システム横断的に複数のログデータを収集でき、データ間の相関分析やインシデント管理、自動対応などでセキュリティの確保と運用の負荷を軽減することが可能です。

続々と指摘される、SIEM運用時における課題

その一方で、SIEMの運用に関する課題も浮き彫りとなってきました。SIEMの管理対象となるセキュリティ／ネットワーク機器、認証サーバなど各種デバイスが生成するログ情報は非常に膨大な量となり、1日あたりテラバイトに達することもあります。 さらに、ハイブリッドクラウドなどシステム環境の複雑化・多様化が進み、より広範囲からより多くのデータを収集する必要が出てきました。収集対象の範囲が広がることは、運用コストの上昇にもつながります。 また、複数のログを相関分析して脅威を早期に検知するためには高度なデータ解析スキルが求められることもあり、管理工数も膨れ上がる一方です。 「せっかくSIEMを導入したものの、使いこなせていない」という担当者の声が多く聞こえています。

既存のSIEMの課題解決に役立つ「次世代型SIEM」とは？

こうしたSIEMの課題を解決するには、どうすればいいのでしょうか。 本セミナーでは、既存のSIEM運用にありがちな課題を踏まえて、あらためてSIEMの有効性、構築のベストプラクティスを解説します。 また、高度化するサイバー攻撃に対抗できる具体的な方法として、膨れ上がるシステムやログデータにも対応できる次世代のSIEMソリューションをご紹介。セキュリティ運用の自動化や運用コスト・負荷を軽減したSIEM活用が知りたい方は、ぜひご参加ください。

講演プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　サイバー攻撃に対抗する「SIEM」によるデータ収集と運用課題の解決策　～ 膨大なデータの収集・分析に適用可能な次世代SIEMの決定版 ～

10:45～11:00　質疑応答

主催

Exabeam Japan株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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本セミナーは1月27日に開催されたセミナーの再演です

本セミナーは1月27日に開催され、大変ご好評をいただいた同名セミナーの再演となります。 残念ながら前回ご参加いただけなかった皆様のお申込みをお待ちしております！

脅威の侵入口は「電子メール」「Webブラウザ」などのエンドポイントから

依然として猛威を振るう「ランサムウェア」などのサイバー攻撃。一度、感染すると「情報漏えい」や「システム・事業停止」「社会的信用の低下」「損害賠償」など多大な被害をもたらします。 現在、セキュリティ脅威の侵入経路はさまざまな方法がありますが、特に多いのが「電子メールの添付ファイルを開く」「電子メール内のハイパーリンクをクリックする」「Webサイトからファイルをダウンロードする」など「ユーザー（エンドポイント）起点」の侵入です。 ある調査では「脅威の侵入経路の69％が電子メール、17％がWebからのダウンロードを占めている」という結果が出ています。

未知のマルウェア対策に効果的な「ネットワーク分離」

また、日々大量に生成される「未知のマルウェア」の多くが、従来のセキュリティ対策では対応できないと言われています。 そうした状況の解決方法として注目を集めているのが「ネットワーク分離」です。「インターネット分離」「Web分離」とも呼ばれるネットワーク分離では、インターネットなどの外部環境を分離することで、サイバー攻撃などの外部脅威のリスクを抑制できます。 しかし、分離環境ではこれまでのように外部から受信したコンテンツを扱うことができません。そのため、電子メールやチャットアプリ、Webブラウザ、USBメモリ経由で送受信されるコンテンツに「無害化」処理をする仕組みの導入も併せて検討する組織が多くあります。

公共機関や重要インフラ事業者などで導入が進むも、浮かび上がる課題

ネットワーク分離は、IPA（情報処理推進機構）や日本政府、総務省、経済産業省などが推奨する防御手段として、自治体や公共セクター、金融機関、医療機関などの重要インフラ事業者などで導入が進められています。 その一方で、「ユーザーの利便性低下」「管理者の運用負荷」なども指摘されており、ネットワーク環境の見直し、パフォーマンス面やコスト面での懸念点も浮かび上がっています。こうした課題はどのように解決していけばいいのでしょうか。

コストを抑えて運用負荷を改善しつつ、ユーザーの利便性を向上できる最新の端末内分離方式を紹介

本セミナーでは、従来の「ネットワーク分離」の課題である「利便性」「コスト」「運用負荷」などを解決する方法として「端末内分離」方式のソリューションをご紹介します。また、また、仮想技術を活用する最新の「端末内分離」方式のソリューションを豊富な構築と運用実績を基に事例を交えてご紹介します。 大規模企業や公共機関での導入効果が期待できるソリューションです。コストを抑えて運用負荷を改善しつつユーザーの利便性を向上できるシステムを実現したい方は、ぜひ参加ください。

講演プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:20　従来の「ネットワーク分離」課題を解決する「端末内分離」方式ソリューションとは？（株式会社 日本HP）

15:20～15:50　最新の「端末内分離」方式の構築方法と活用事例（株式会社ハイパー　セキュリティア推進部）

15:50～16:00　質疑応答

主催

株式会社ハイパー（プライバシー・ポリシー）

共催

株式会社日本HP（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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ソフトウェアの脆弱性対策として、対応迫られる「SBOM」

ソフトウェアの脆弱性を狙ったサイバー攻撃被害が増加している昨今、特定のソフトウェアに含まれるコンポーネントや依存関係、ライセンスの種類などをリスト化した「SBOM（ソフトウェア部品表）」の重要性が増しています。 米国では既に必須化・標準化の動きが始まっており、日本企業も対応を迫られるようになってきています。

具体的にどんな取り組みが必要なのか？課題は何か？

SBOM対応が必要とは言うものの、 「そもそもSBOMとは何なのか？」 「具体的なアクションとして何が必要なのか？」 「対応する上でクリアしなければならない課題は何か？」 などがよくわからず、まだ動き出せていない企業も多いことと思います。

SBOM対応に求められる脆弱性管理を手動で行うのは非現実的

また、何かソリューションが必要なのか？とお考えの方もいらっしゃるかもしれませんが、SBOM対応ではソフトウェアやセキュリティ、脆弱性に関するアップデート情報の監視や管理台帳の更新などが必要となるため、これらを手動で行うのは非現実的と言わざるを得ません。 事実、毎月45 人日もの稼働をかけて手動で OSS 管理台帳を作っていた事例もあります。

SBOMの概要や課題、具体的な対応策について解説

本セミナーでは、SBOMの概要と重要性、課題について説明し、アシュアード社が提供する脆弱性管理クラウド「yamory」を活用した効率的なSBOM対応を紹介する予定です。 SBOM対応が求められているが、具体的に何をしてよいかわからないとお悩みのセキュリティ担当や開発担当、品質保証部門の方はぜひご参加ください。

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:45　日本でも必須となる「SBOM」、どう対応すればよいのか？〜効率的にSBOM対応し、脆弱性管理の工数を大幅削減する方法〜

13:45～14:00　質疑応答

主催

株式会社アシュアード（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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脅威を増すサプライチェーン攻撃、防衛産業では米国基準の「防衛産業サイバーセキュリティ基準」が適用開始

世界中で猛威を振るうサイバー攻撃ですが、中でもサプライチェーン攻撃の被害事例が増えています。 IPAが発表した「情報セキュリティ10大脅威 2023」でも2位にランクインし、前年の3位から順位が上がっていることからもその脅威の高さが伺えます。 この状況を鑑み、防衛産業ではセキュリティ強化のため米国の取組を参考にした「防衛産業サイバーセキュリティ基準」の適用が2023年度より開始となりました。

現行のセキュリティ基準から何が変わったのか？どんな対策が必要なのか？

とはいえ「防衛産業サイバーセキュリティ基準」に関して、ガイドラインを参照しても具体的に何から手を付ければよいのかわからないとお悩みの方も多いと思われます。 現行のセキュリティ基準からの変更点を踏まえて、具体的な対策を講じる必要があります。

不正アクセスへの防御だけでなく、攻撃後の早期発見・対処の基準まで厳格化

これまでのセキュリティ基準からの大きな変更は、不正アクセス攻撃を受ける前の防御だけでなく、攻撃を受けた後の早期発見や対処に関する基準も厳格に決められた点です。 この対策として既存環境に別のシステムを導入しようとすると移行の手間や追加の運用コストがかかるという課題が生じるため、ソリューションの選定は慎重に行う必要があります。

Active Directory連携によるログイン制御・監視、多層防御でサプライチェーン攻撃対策

本セミナーでは「防衛産業サイバーセキュリティ基準」への対応、サプライチェーン攻撃への対策について解説します。 具体的な手段として、既存のシステム構成を変えずに最小限の投資で利用でき、Active Directoryと連携してログイン制御やユーザー監視を行える「UserLock」を用いた対策と、多層防御によるセキュリティ強靭化の方法を紹介します。 セキュリティ対策に悩む防衛産業の情報システム担当の方、または防衛産業のセキュリティ強靭化のサポートに貢献したいSIerの方は、ぜひご参加ください。

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:45　「防衛産業サイバーセキュリティ基準」に準拠するためのアクセス制御とは？多要素認証やログイン制御・監視、多層防御による防衛産業向けサプライチェーン攻撃対策を解説

14:45～15:00　質疑応答

主催

株式会社オーシャンブリッジ（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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猛威を振るうサイバー攻撃、絶えない国内外の被害

日々執拗に繰り返されるサイバー攻撃は、国内外で多大な被害をもたらしています。その攻撃手法は高度化・巧妙化して攻撃対象も拡大傾向にあり、企業規模や業界・業種を問わず狙われるようになりました。 中には、情報漏えいやシステム停止など企業の事業存続まで脅かすこともあるため、セキュリティ対策はすべての企業・組織の最重要課題にもなりつつあります。

「喉元過ぎれば……」、過去にも多く存在する被害

近年、メディア報道で大きく取り上げられるようになったことで、サイバー攻撃は世間からの認知も非常に高くなってきました。警戒がますます強まる状況ですが、サイバー攻撃が広く認知され始めたのは、実に1990年前後までさかのぼります。 デジタル技術の普及と歩調を合わせるかのようにサイバー攻撃は進化を続けているため、凶悪化・大規模化したサイバー攻撃は、もちろん最大級の脅威であることは間違いありません。 ただ、発覚当時は大々的に関心を集めたにもかかわらず、そうした過去の被害状況を忘れてしまう風潮が実際にはあるのではないでしょうか。

過去の事故・事件、現在の傾向を考察してわかること

特に2010年代以降、より高度かつ大規模に変貌を遂げたサイバー攻撃は個人、企業・組織を問わず様々な被害をもたらしてきました。こうしたサイバー攻撃事件の傾向を読み解いていくと、年代を問わず被害組織に共通する、ある共通点が見えてきます。 また、最新のセキュリティ脅威の動向を考察することで、今後、最も警戒すべきセキュリティの落とし穴も予測できるのです。

対策しても被害に遭う理由とは？　今後のセキュリティ対策の最適な指針を提示

本セミナーでは、まず、過去のサイバー攻撃の被害事例を振り返り、そこから攻撃に遭ったポイントを分かりやすく解説します。また、IPA（情報処理推進機構）が2023年1月に公表した「情報セキュリティ10大脅威 2023」（組織編）から最新動向を踏まえ、今後リスクが高まりそうなセキュリティ脅威について考察します。 さらに今後のセキュリティ強化に向けた方針のヒントを提案。「専門的なスキルやノウハウなどを用いたセキュリティ運用ができない」とお悩みの方は、ぜひご参加ください。

講演プログラム

9:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　過去の「サイバー攻撃事件簿」から読み解く、対策しても被害に遭う組織の共通点～ セキュリティ脅威の最新動向から、今後のセキュリティ対策指針のヒントを提示 ～

・株式会社NSD ・ソフォス株式会社

10:45～11:00　質疑応答

主催

株式会社NSD（プライバシー・ポリシー）

共催

ソフォス株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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中小企業がランサムウェアや様々なサイバー攻撃の主要な標的に

リモートワークが普及して業務環境が変化した現在、高度化・多様化したサイバー攻撃が日々繰り返されています。その攻撃手法は、近年最も警戒されている「ランサムウェア」だけではなく、メール添付の資料やURLからのマルウェア感染、特定の企業を狙った標的型攻撃など様々です。 あらゆる業界・業種、企業規模を問わず攻撃対象となる中、セキュリティ対策が相対的に弱い中堅・中小企業が主要な標的となりつつあります。

セキュリティ強化を実現する「ゼロトラスト」への関心はさらに高まる

また、不正なサイトに対するアクセス制御や従業員の不注意や不正行為など、組織内部の関係者が起因する情報漏えいも後を絶ちません。そうした社内外に存在するセキュリティ脅威への対策は必要不可欠であり、急務の課題となりつつあります。 従来よりも高いセキュリティを確保するため、関心が集まっているのが「ゼロトラスト」です。 「何も信頼できない、全てを検証する」ことを前提にセキュリティを構築するという考え方は、テレワークの増加やクラウドサービスの普及などが進む現代に適した対策方法だといえます。

ゼロトラスト構築の要の1つである「SASE」、自社導入は可能？

一口に「ゼロトラスト構築」と言っても、その実現は一筋縄ではいきません。市場には多様な製品・サービスが存在し、要件ごとに必要となるソリューションを選択して組み合わせて実装することが一般的です。 たとえば、ゼロトラスト構築の主要要素である「SASE（Secure Access Service Edge）」は、セキュリティ機能とネットワーク機能を単一のクラウドサービスに統合する点などから、特に注目度が高いできるソリューションです。 ただ、中小企業においては、初期費用や運用コスト、人材・スキル不足による運用負荷などの観点で「気になるけれど、自社では導入できないのでは」という声が多く聞かれます。

そもそもSASEとは何か？　ゼロトラスト・ネットワーク構築の第一歩を解説

本当に中小企業では「SASE」導入は難しいのでしょうか？ 本セミナーでは、SASEの特徴やメリットなどを解説するとともに「中小企業における最適なセキュリティ対策とは何なのか？」に対する最適解を提言します。 また、ゼロトラスト・ネットワークを構築する第一歩として、高いセキュリティで接続可能な機能を備える「クラウドUTM」をご紹介いたします。コストをできる限り抑えてセキュリティを強化したい担当者の方は、ぜひご参加ください。

講演プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:45　中小企業の「SASE」導入は、本当に難しいのか？～ クラウドUTMから始めるゼロトラスト・セキュリティ実装の第一歩を解説 ～

・中小企業における「SASE」導入の課題（株式会社ハイパー） ・ゼロトラスト・ネットワーク実装の第一歩となる「MRB-cloud」のご紹介（株式会社テクノル）

14:45～15:00　質疑応答

主催

株式会社ハイパー（プライバシー・ポリシー）

共催

株式会社テクノル（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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ランサムウェアやDDoS攻撃など、最大の脅威であり続けるサイバー攻撃

今や事業継続に最も悪影響を与える存在となった「サイバー攻撃」。特に、2023年1月にIPA（情報処理推進機構）が公表した「情報セキュリティ10大脅威 2023（組織編）」では、「ランサムウェア」が3年連続で1位となるなど、その勢いはいまだに収束がつかない状況です。 その攻撃手法は、暗号化のみならず窃取情報を公開すると脅す「二重脅迫」に加え、「DDoS攻撃（分散型サービス拒否攻撃）」を仕掛けるという新たな手口が用いられるようになりました。

1秒当たり2600万件のDDoS攻撃　事業活動を揺るがすネットワークのダウンタイム

Webサイトやサーバに対して大量の情報を送りつける手法であるDDoS攻撃の勢いはさらに加速しています。 クラウドフレアが2022年7月に公表した『2022年第2四半期のDDoS攻撃トレンド』によると、国際紛争に乗じた攻撃が日々繰り返され、2022年6月にはアプリケーション層とネットワーク層への攻撃が2021年比で70％以上増加したとのこと。ピーク時のリクエスト件数は1秒当たり2,600万件に達するなど、過去最大規模の攻撃が起きたと報告されました。 DDoS攻撃を受けてしまうと、サーバーダウンによるサービス停止はもちろん、別のサーバーへの攻撃の踏み台になったり、取引ができなくなる金銭的な被害など多大な影響を及ぼしてしまいます。

ネットワークの可用性と高速なパフォーマンスの確保がより困難な状況

ホスティングサービスプロバイダーやネットワーク事業者、グローバルや大規模ネットワークを運用する企業にとって、ネットワークのダウンタイムは収益に直接影響を与える重要な課題です。 セキュリティ対策を強化することは必要不可欠ですが、その反面、どうしてもパフォーマンスに影響が出てくるケースがあります。セキュアなネットワーク環境を確保しながら高速なアクセスを提供することは、ネットワーク管理者としては最も重要な役割です。ただ、IoT／エッジやマルチクラウド環境などシステムが複雑化しているため、ネットワークの可用性と高速なパフォーマンスの確保は非常に難しい状況にあるといえるでしょう。

「セキュリティ対策と通信高速化を両立」する最適解を解説

ランサムウェアやDDoS攻撃などのセキュリティ対策と、インターネットや閉域網の通信高速化の両立は、どうすれば実現できるのでしょうか。 本セミナーは、グローバルや大規模なネットワーク環境を管理したり、ホスティングサービスプロバイダー／IoTプラットフォーム事業を展開する企業の担当者に向けて実施します。 大規模なネットワーク運用における現在のトレンドを踏まえ、セキュリティとパフォーマンスの現状の課題とその解決策を解説します。 「ホスティングサービスにおけるDDoS攻撃対策をしたい」「大量のインターネット接続デバイスからの通信に対するセキュリティポリシーを一元管理したい」など、セキュリティとパフォーマンスの両立を実現できる具体的な方法を知りたい方は、ぜひご参加ください。

講演プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　ランサムウェア／DDoS攻撃対策と通信高速化を両立するネットワーク運用とは？　～ サービスプロバイダー、グローバル／大規模通信基盤における最適解を解説 ～

・DDoS攻撃に対する包括的なネットワーク保護を実現する「Cloudflare Magic Transit」のご紹介 ・「Cloudflare Magic Transit」がパフォーマンスの向上とネットワークの保護を両立できる理由を解説

10:45～11:00　質疑応答

主催

クラウドフレア ジャパン株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

*1 ライフスタイル認証は国立学校法人東京大学の登録商標です。 *2 ライフスタイル認証に関する社会連携講座を開設https://www.mdis.co.jp/news/press/2018_1010.html

本セミナーはWebセミナーです。

ツールはTeamsを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

悪質なサイバー攻撃が急増、より強固な「本人確認」対策が必要不可欠

インターネットサービスが私たちの日常生活に欠かせない存在となる一方で、それらサービスの脆弱性をつけ狙うサイバー攻撃が急増しています。 特に、利用者のIDやパスワードなどのログイン情報を悪用して本人になりすます「不正アクセス」の被害が多発しています。そのため、サービスを利用する際の本人確認がより重要になってきました。

煩わしい「ID／パスワード」認証、複数のID認証・管理の運用負荷も課題に

システムやサービスを利用する際には、まず利用者特定のために正しいユーザーであるこという認証処理が実施されます。その認証方式の多くで「ID／パスワード」方式が用いられてきました。ただ、利用するサービスが増えれば増えるほど、その分、IDやパスワードの入力が求められることが多いです。 ただ、サービスやアプリへのログインごとにそうした認証手続きが必要になると、ユーザーにとって煩わしくなることもあります。また、その手間を省くために単純なパスワードや同じパスワードが使いまわされると、サイバー攻撃の情報漏えいリスクを高めてしまうのです。 さらに、システム管理側にとっても、ID認証や管理に伴う運用負荷の増大が運営企業に重くのしかかってきます。

「多要素認証」「統合認証基盤」を導入する必要性が高まる

そうした中、顧客や従業員のログイン時のセキュリティの不安を解消する方法として進んでいるのが「パスワードレス化」や「多要素認証」の採用です。また、「シングル・サインオン」に代表されるIDの一元化や、包括的に複数のサービス・システムのID管理・認証が可能な「統合認証基盤」にも注目が集まってきました。 ただ、多要素認証方式を導入することでユーザーの利便性が低下すると顧客離れを招く可能性もあります。また、統合認証基盤を導入する場合、システム環境によっては大幅な仕様変更や連携が難しい場合も少なくありません。

セキュリティとユーザビリティを両立できる統合認証サービス「MistyAuth」とは？

本セミナーでは、多要素認証方式の概要や方式の種類について、ユースケースを交えて分かりやすく解説します。 また、多要素認証と認証基盤に関する課題の具体的な解決策として、多要素認証／統合認証サービス「MistyAuth」をご紹介。MistyAuthは、次世代の生体認証の標準といわれる「FIDO」や新たな技術である電話発信認証、最新AI技術を活用した「ライフスタイル認証*1」など、複数の認証技術を自由に組み合わせた多要素認証をクラウドサービスで実現できる注目のソリューションです。 セキュリティとユーザビリティを両立する認証サービスをお探しの方は、ぜひご参加ください。

*1 ライフスタイル認証は国立学校法人東京大学の登録商標です。 *2 ライフスタイル認証に関する社会連携講座を開設https://www.mdis.co.jp/news/press/2018_1010.html

講演プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　冒頭挨拶（マジセミ）

15:05～15:50　「めんどくさい」ID管理・認証の課題をどう解決すればよいのか？ ～ AIが本人らしさを解析する「ライフスタイル認証」からFIDOまで、さまざまな多要素認証を選択可能に ～

15:50～16:00　質疑応答

主催

三菱電機インフォメーションシステムズ株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）