業務自動化
Business automation
業務自動化の課題を解決するウェビナー
RPA、AI-OCR、iPaaSなどを活用した業務自動化に関する考え方や成功事例、ツールに関するウェビナーを探せます。業界別の活用事例や業務効率化の方法、データ処理の改善についても学べる内容が揃っています。また、業務自動化の市場規模や最新の動向についても紹介しています。
業務自動化・効率化
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(動画・資料)
RPAを導入したが全社展開できなかった企業様向け「RPAのボトルネックとその解決方法」
3.2 株式会社デリバリーコンサルティング
本セミナーはWebセミナーです
ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。
RPAを導入したが全社展開できない
RPAを導入した企業が、全社にRPAを展開できているケースはどのくらいあるのでしょうか? Peaceful Morning株式会社の調査によると、RPAツールを導入した企業100社のうちRPAツール導入後に「期待通りに活用できているか分からない」「あまり活用できていない」という回答が約60%を占めました。半数以上の企業は、特定部門での導入に止まってしまい全社展開できていないということが窺えます。
なぜRPAを全社展開できないのか?ボトルネックはどこに?
海外製の大手RPA製品を導入した企業がうまくいかない理由は共通しており、 ・操作性が複雑で、情シス担当者しか使いこなせない ・ロボットのエラーを部門で修正できない(情シス頼みになってしまう) ・トレーニングができておらず、社内で教育体制が整っていない ・ベンダーのサポートが手厚くない といった理由が挙げられます。
RPAとITシステムは違う。現場で回せるRPAを目指す
ITシステムとRPAはプログラミングの有無で比較されがちですが、根本的な考え方が全く異なります。RPAは「PC操作のオペレーション自動化」です。 ロボットに完璧な品質を求めるのではなく、トライ&エラーを繰り返し運用しながら自動化業務の質と量を改善をしていくものです。 部門でスピーディに柔軟に運用するためにも、情シスの負担を減らすためにも、RPAは現場に任せていくことが理想的ではないでしょうか?
大手RPAツールが現場で機能していない企業様のボトルネック解決方法をお伝えします
本セミナーでは、RPAを導入したが全社展開できなかった企業様向けに、RPAのボトルネックとその解決方法 を解説いたします。 大手RPA製品を導入したが全社展開できなかった事例を取り上げ、非IT部門でも活用できるRPA もご紹介。 デリバリーコンサルティングが実際に支援している企業様でのRPA全社展開事例も共有します。
本セミナーを通じて、現場にRPAを展開する際のネックの解消になれば幸いです。
プログラム
12:45~13:00 受付
13:00~13:05 オープニング(マジセミ)
13:05~13:40 RPAを導入したが全社展開できなかった企業様向け「RPAのボトルネックとその解決方法」
・RPAを導入したが全社展開できないボトルネック、よくある失敗例 ・RPAとITシステムの違い ・大手RPAツールのデメリット ・全社展開しやすいRPAツールの選び方のポイント ・業務自動化の事例紹介 ・非IT職でもデキる業務効率化RPAソリューション ”ipaSロボ”製品デモ
13:40~14:00 質疑応答
主催
株式会社デリバリーコンサルティング
チャットとメールを統合して、社内外でのコミュニケーションを楽にする「チャット45」~販売/...
3.4 株式会社Nurinubi
本セミナーはWebセミナーです
ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。
リモートワークのコミュニケーションツールとしてチャットツールが普及
リモートワークの拡大に伴い、企業内や取引先とのコミュニケーションツールとして、 リアルタイムに簡単に連絡や情報共有ができる、ビジネスチャットツールが普及しています。
多くのチャットツールが乱立
しかしながら、Slack、ChatWork、LINE WORKS、Teams、Facebook Messengerなど多くのチャットツールが乱立する現状においては、どれが自社に適しているか判断をするのが難しくなっています。
メールとの使い分けが面倒
また、チャットとメールの使い分けが面倒という問題もあります。 全てのやりとりをチャットのみで完結できれば理想的ですが、
・チャットで話した内容をメールでも送る必要がある(社外とのやりとり時など)
・メールにはできて、チャットではできないことがある(機密性の高い内容をBCCで一括送信するときなど)
といった課題により適宜チャットとメールとうまく使い分ける必要があり、面倒な運用を強いられているという実情があります。
チャットとメールを統合して、社内外でのコミュニケーションを楽にする
そこで本セミナーでは、チャットとメールの統合により、社内外でのコミュニケーションを楽にする方法をご紹介します。 会社の相談窓口専用チャットなど個性的な機能も備えている、Nurinubi社の提供するチャットツール「Chat45」の紹介も行います。 販売/OEMパートナーの募集も行いますので、ぜひご参加ください。
プログラム
12:45~13:00 受付
13:00~13:05 オープニング(マジセミ)
13:05~13:45 チャットとメールを統合して、社内外でのコミュニケーションを楽にする「チャット45」
13:45~14:00 質疑応答
主催
株式会社Nurinubi
なぜ、多くのBtoB向けサブスクリプションは失敗してしまうのか? ~煩雑になりがちな価格設...
3.6 株式会社オプロ
BtoB向けサブスクビジネスが新たな収益を生み出す
「モノの“所有”から、モノやサービスを“利用”する時代になった」と言われる中、カスタマーサクセスの重要性が高まり、業界を問わず「サブスクリプション」(サブスク)型のビジネスモデルが注目されています。
これまでBtoCで先行してきたサブスクですが、継続的に安定した収益を確保できるメリットなどから、近年はBtoBビジネスでも急速な広がりを見せています。
多くのサブスクビジネスが失敗に終わる原因とは?
しかし、従来型ビジネスとの違いを理解せず、サブスクビジネスに安易に参入すると失敗に終わってしまう企業も多く存在します。その原因としては「多様化したモノやサービスの販売プロセスを適切に管理する仕組みがない」ことが考えられます。
サブスクビジネスでは、従来型ビジネスよりも煩雑な情報管理や複雑な業務が求められるため、それに伴う作業工数の増加や無駄なコストの発生といった問題に多くの企業が直面してしまいます。
サブスクビジネスを成功させるための重要ポイント
サブスクビジネスを成功させるためには、ユーザーの利用解約を防ぎ、提供サービスの継続的な改善を可能にする仕組みが重要です。
特に、営業活動から始まる料金設定から、バックオフィスが担う請求管理や料金回収、経営層によるリアルタイムな意思決定といった一連のオペレーションを統合的、かつ効率的に実施できることが求められます。
Salesforce連携など、最適なサブスクリプション管理を実現する方法を解説
本セミナーでは、BtoB企業が抱える課題を解決する「最適なサブスクリプション管理を実現するクラウドサービス」について、利用イメージを交えながら詳しくご紹介いたします。
販売業務の効率化だけでなく、Salesforceや既存の会計システムと連携し、顧客との長期的なリレーションシップを構築することで、BtoBサブスクビジネスを成功へと導きます。
「サブスクビジネスに参入したい」「サブスクビジネスをより成長させたい」とお考えの方は、ぜひ本セミナーにご参加ください。
プログラム
12:45~13:00 受付
13:00~13:05 オープニング(マジセミ)
13:05~13:35 サブスクの成長に必要な管理ポイント
株式会社オプロ ソリューション営業部 アシスタントマネージャー 髙橋 佳七
13:35~13:45 質疑応答
主催
株式会社オプロ
【UiPath JAPAN MVP登壇/パネルディスカッション】なぜRPAの内製化は躓いて...
3.6 マジセミ株式会社
本セミナーはWebセミナーです
ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。
RPA導入後に躓く落とし穴とは
RPAの普及が進む中、導入した企業が躓くポイントは共通しています。
・自社でどのように使ったらよいか、対象業務が定まらない ・短期での成果を求めてしまう ・メンテナンスできる人材がいない ・特定部門でしか活用されない などが挙げられます。
実際、2020年にクレスコ社が主催するRPA導入の阻害要因をアンケート調査をした結果においても、「現場担当者が多忙」「人的リソースが足りない」「対象案件が出てこない」といった課題に多く票が集まりました。
RPA人材不足という課題
人的リソースが足りない問題の解決は自社でリソースを調達するか、外部に委託するかの2択になります。 IT技術者が不足している企業ほど、自社でRPA人材を調達・育成することが難しくベンダー頼みになってしまいがちです。 限られた情シス担当者で、すべての部門を育成するのは非現実的と言えるのではないでしょうか?
ロボ開発の内製化がうまくいかない
RPAが全社に広まらない原因に、ロボ開発のムラがあります。開発担当者やロボット毎に設定や動作が異なったり、ワークフローのルールが異なったりしてしまいます。ロボ開発がベンダーや担当部門に依存してしまうことが内製化・自走を阻む壁になります。 また、ユーザ部門のロボ開発者と技術サポート要員との連携も重要な要素です。どのようにして、円滑なコミュニケーションを実現できるのでしょうか?
RPA導入後の”躓き”を乗り越えるには?
本セミナーはクレスコ社のRPAコンサルタントによるパネルディスカッションです。RPAで躓くポイントの原因、少人数のRPA推進担当がユーザー部門を育成する方法を実際の事例を交えて議論します。「UiPath Automation Hub」「StudioX」のソリューションを紹介も行いながら、製品や技術のハード面での解決だけでなく、OJT・教育研修や技術サポートなどのソフト面での解決の方向性もお話いたします。
プログラム
15:45~16:00 受付
16:00~16:05 オープニング(マジセミ)
16:05~16:40 なぜRPAの内製化は躓いてしまうのか?(パネルディスカッション)
・RPA導入後の共通課題 ・RPA導入推進者が着手できる具体的な解決策 ・ソリューション紹介、デモ
<講演者> ■吉田将明 RPAの導入コンサルティング、マネージメント、提案・営業活動など幅広い業務を担当し、クレスコのRPA関連事業を牽引している。さらに、テクニカルエバンジェリストとして、書籍やRPA記事の執筆、研修・セミナー講師、社外コミュニティでの登壇、RPA技術者育成に向けた教育・普及活動など、精力的に活動中。2017年よりRPAの取組みを開始。 2020年7月、UiPathの技術書「基礎がよくわかる!ゼロからのRPA UiPath超実践テクニック(オーム社)」を執筆・出版。 2020年10月、UiPath Japan MVP 2020に選出。
■海野平和
2008年より新規事業企画部門で当時の先端技術(RFID、ローコード、Beacon、IoTプラットフォーム、BIツールなど)を用いた事業の立ち上げに携わる。
2018年4月よりRPA関連事業に、立ち上げ後の初期メンバーとして参画。参画後、クレスコRPAの事業規模は10倍以上となっている。
お客様へのRPA導入支援を中心に活動。うまくいかない理由をヒアリングする中で、多くのお客様がつまずく共通ポイント
を発見。すべてのお客様がRPAを有効活用できるように、セミナー等による情報発信にも注力している。
16:40~17:00 質疑応答
主催
マジセミ株式会社
協賛
株式会社クレスコ
株式会社クレスコ プライバシーポリシー https://www.cresco.co.jp/privacy_policy/ ※クレスコの個人情報利用目的 ご提供頂きましたお客様の個人情報は、株式会社クレスコが製品サービスやイベント情報の提供をする目的のみで利用いたします。
オプロは、いかにして自社の受発注業務における課題をデジタル化で解決したのか? ~Sales...
3.9 株式会社オプロ
企業間取引の根幹を担う契約関連業務の見直しが「DX」の重要なテーマに
日本企業の多くが数年前から取り組んでいる「DX(デジタル変革)」は、2020年の新型コロナウイルス感染症の拡大によって、その重要性がより強く認識されるようになりました。
特に「脱ハンコ」「ペーパーレス化」への動きが加速し、これまでの紙の書類を中心とした業務プロセスの抜本的な見直しがDXによって進められています。紙ベースの業務として真っ先に挙げられるのが、企業間で取引する際の契約業務ではないでしょうか。DXによる改善効果が高い領域として関心が高まっています。
書類作成に付随するさまざまな作業が負担を増大させている
企業間取引の中でも、見積書や注文書、請求書などを発行して押印・承認の手続きなどの業務プロセスがある受発注業務は、多くの時間と手間が必要とされてきました。
各種書類の作成だけではなく、取引先とのやり取りでは、多くの時間や手間がかかる様々な作業を伴います。たとえば、メールでやり取りする際には、Zipファイルにまとめたり、メール文面の作成や誤送信を防ぐための宛先の確認作業などが発生します。また、契印や割印を施す書類については、郵送する手間やコストもかかり、お客様側にも返送の手続きが必要になるなどの負担をかけてしまいます。
帳票エキスパートが実践する受発注の“紙”業務改革とは?
本セミナーでは、20年以上にわたりWeb帳票サービスを手掛けてきたオプロが、自社の受発注業務における課題をデジタル化で解決した事例をご紹介いたします。
毎月1000件以上も発行される受発注に伴う見積書や注文書、請求書などに関する作業をデジタル化したことで、これまで手作業で実施していた見積書の作成からメール文面の作成、添付ファイルの暗号化、パスワード送付、メール送信などの業務の自動化を実現。誤送信を防ぐためのクロスチェックの手間がなくなり、ミスを軽減しています。さらに、書類の印刷やコピー、ファイリングなどの面倒な作業が不要となり、1月当たり約170時間を要していた作業の短縮化に成功しました。
書類発行の簡素化・契約業務の自動化の実現方法をデモを交えて紹介
また、本セミナーでは、ワンクリックでSalesforceから見積書/請求書の送付が完了できるクラウド基盤や、電子契約サービスによって契約関連処理を自動化を可能にする方法などについて、利用シーンを想定したデモを交えて詳しくご紹介します。
これまで多くの作業やコストが必要とされた請求書の発行や契約関連業務。業界・業種を問わず発生する、この面倒な業務を改善したいとお考えの方は、ぜひご参加ください。
プログラム
12:45~13:00 受付
13:00~13:05 オープニング(マジセミ)
13:05~13:35 帳票エキスパートのオプロが実践する 受発注の紙
業務改革!
株式会社オプロ ソリューション営業部 アシスタントマネージャー 髙橋 佳七
13:35~13:45 質疑応答
主催
株式会社オプロ
高いリピート率を支えるリテンションマーケティングの秘訣 〜お客様に寄り添うCRMシステム活用...
3.9 再春館システム株式会社
高いリピート率を支えるリテンションマーケティング
再春館システムは、グループ企業 再春館製薬所の通販事業をCRM、リテンションマーケティングの側面から長年支えてきた経験をもとに、CRMシステムの構築だけでなく、お客様に寄り添うCRM戦略の策定など通販事業を成功させる為のすべての支援を行っております。
なぜ通販でリピート率が上がらないのか?
リピート商材を扱う企業では下記のような課題はないでしょうか。
・新規に注力しているが、ROIが合わない
・顧客データが蓄積されているが、現場で使いこなせていない
・コールセンターでの対応が属人的で、個人によってムラがある
再春館システムでは、コールセンターでの接客対応の仕組み化とCRMシステム全体の最適化をすることで、課題の解決を図っています。
再春館システムのリテンションマーケティングの一部を公開
本セミナーでは、高いリピート率を支えるCRMシステムのあり方、会報紙、手書きとデジタルを組み合わせた「タブレットしおり」などのソリューションをご紹介します。ECサイトや通販を運営している売上規模10~100億円の企業様の、情シス部門やコンタクトセンター部門の方向けの内容です。
プログラム
15:45~16:00 受付
16:00~16:05 オープニング(マジセミ)
16:05~16:40 高いリピート率を支えるリテンションマーケティングの秘訣 〜お客様に寄り添うCRMシステム活用方法を公開〜
通販における新規獲得とリピートの課題
リテンションマーケティング・CRM成功ノウハウ
16:40~17:00 質疑応答
主催
再春館システム株式会社
再春館システムプライバシーポリシー
自社ECで勝ち残る!これからの時代に押さえるべき3つのポイント
株式会社エスキュービズム・かっこ株式会社
コロナ禍でECで勝ち抜くには?
コロナによって消費者のデジタル化が加速しました。 ECの世界でも、幅広い層で新たな消費者が流入し定着しつつあります。
そのような中、各社様々な対応を検討しているのではないでしょうか? ECの利用者が急増している現在、ECに参入すれば利益が上がる時代は遠い過去の話。 時流に合わせ体制をシフトできた企業が、自社ECで大きく売り上げを伸ばしています。
ECには今まで以上に、リアル店舗を補完しながら顧客の購買行動に沿えるようなコミュニケーション性の高い店舗としての要素が求められる時代になりました。 多くの消費者の購買行動がECによりシフトする中、自社ECで売上、利益率を上げるためには何をするべきでしょうか?
自社ECで売上、利益率を上げる3つのポイントとは?
本セミナーでは、自社ECで利益率を上げる3つのポイントをお話します。 株式会社エスキュービズムからは今後自社ECの利益率を上げるために持つべき「運用体制」と「在庫最適化」の重要性について、 株式会社かっこより、自社ECで行うべき「セキュリティ」について解説いたします。
こんな方におすすめ
・EC、実店舗を持つ企業にお勤めの方 ・DX、OMOの視野を広げたい方 ・新たな商品販売の方法を模索している方 ・デジタルとリアルの両側面からアプローチしたい方 ・新たな顧客への提供サービスを検討している方 ・複数のシステムでデータが別々に管理されている ・転売や不正注文にお悩みの方 ・効率的な注文チェックの方法を知りたい方
プログラム
14:50~15:00 受付
15:00~15:05 オープニング
15:05~15:30 EC新時代において自社ECの利益率をアップするためにやるべきこと
株式会社エスキュービズム ソリューションデザイン部 部長 岩井 源太
大学生時にITベンチャーを起業。日本初のネットスーパーの設立運営等に携わる。後、Webインテグレーションを提供するアンカーテクノロジー株式会社経て、2011年エスキュービズムに参画。Webサイトおよび、Webを用いたコマーシャルプランニングコンテンツ戦略、SNS戦略等の企画立案、リテール事業領域でのDX活用推進など、マーケティング、戦略視点でのICT/IoT/Web/EC/DX活用を得意とする。
15:30~15:55 不正者に狙われやすい商材とは!? 売上拡大に潜む不正注文実態と対策
かっこ株式会社 O-PLUX事業部 セールス&マーケティンググループ 相馬 陽一
EC、ライブコマースの新規営業を経てかっこ株式会社に入社。不正検知サービス「O-PLUX」のセールス&マーケティング部門にて戦略立案や、新規加盟店開拓に従事。 クライアントの規模や商材に関わらず多数のECサイトで不正注文削減の実績を上げ不正削減・撲滅に取り組んでいる。
15:55~16:00 アンケート
主催
株式会社エスキュービズム・かっこ株式会社
お申込み頂いた時点で以下の内容にご同意いただいたものと致します。 ●個人情報の利用目的について 当社は、取得する個人情報を以下の利用目的に必要な範囲内で取り扱います。 ①セミナーの申込受付のため ②セミナー当日の運営のため ③サービスやイベント等のご案内のため ④アンケート等によるご意見、ご感想の収集、及び統計資料の作成のため 個人情報をご提供いただくことの任意性について 個人情報のご提供はあくまでも任意のものです。ただし、個人情報をご提供いただけない場合には上記.1に示す対応に支障が生じることがあります。 ●個人情報の共同利用について 当社は、取得する個人情報を以下のとおり共同利用します。 ①共同利用する個人情報の項目:会社名 氏名 メールアドレス 電話番号 ②共同利用会社:共同主催会社 協賛会社 講師派遣会社 ③共同利用会社の利用目的:上記.1と同じ ④管理責任会社:当社 ⑤取得方法:webサイトからの申込み ●個人情報の提供及び委託について 当社は、本人の同意がある場合及び法令に基づく場合などを除き、個人情報を第三者に提供または委託することはありません。 ●個人情報の開示等について 当社は、本人から保有個人データについて利用目的の通知、開示、内容の訂正・追加・削除、利用の停止、消去及び第三者への提供の停止の請求等があった場合には、遅滞なく対応します。当社の開示・相談窓口責任者(TEL:03-6447-4534)までお申し出ください。 かっこ株式会社 個人情報保護管理者 取締役(コーポレートディビジョン管掌) 〒107-0051 東京都港区元赤坂1-5-31 新井ビル4階 TEL:03-6447-4534
DXを推進するためのデジタルユーザーエクスペリエンスとは? 〜Dynatrace主催 20...
3.7 Dynatrace G.K.
本セミナーはWebセミナーです
ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。
2021年IDC国内IT市場10大予測とは?
ITコンサルティング会社のIDC Japanが「2021年国内IT市場10大予測」を発表しました。 新型コロナウイルスの影響でDXが加速し、2021年以降の社会を大きく変えていくことが予想れます。 IDC社は「ITサプライヤーは『ネクストノーマル』が顧客および自社にもたらすインパクトと、その中で勝ち抜いていくための方法を、顧客とともに考えていくべきだ」と提言しています。 具体的には、10大予測は下記になります。
1. DXとFuture Enterprise 2. AIによる自動化 3. 次世代インフラ 4. クラウドセントリックIT 5. セキュリティの進化 6. 5G 7. ソフトウェア開発革新 8. IT人材、IT組織 9. デジタルガバメント 10. 非接触/非密集
Dynatraceが全3回シリーズで最新ITトレンドをお届けします。
Dynatraceはグローバルで約60拠点に展開するAPM(アプリケーションパフォーマンス管理)のリーディングカンパニーです。 IDC10大予測のトレンドワードを全3回に分けて解説していきます。
Vol.1はのテーマは、デジタルユーザーエクスペリエンスとビジネスアナリティクス
コロナ禍でFuture Enterpriseに向けた企業のデジタル化の動きは増していくと予想されます。 その中で、ユーザーエクスペリエンスの統合管理はどのように変化していくのでしょうか? 従来の顧客エクスペリエンス管理はマーケティング主導で行われ、CRMやERPなど他のアプリケーションとの連携が不十分という課題がありました。 本セミナーではDynatraceが提唱するDEM(デジタルエクスペリエンスモニタリング)がビジネスに与える影響や今後のトレンドを事例を交えてご紹介します。
12:45~13:00 受付
13:00~13:05 オープニング(マジセミ )
13:05~13:40 DXを推進するためのデジタルユーザーエクスペリエンスとは?
ーIDC10大予測のトレンドワードを解説
<メインキーワード> ・DXとFuture Enterprise ・AIによる自動化 ・5G ・非接触/非密集
ーDynatraceソリューションご紹介
13:40~14:00 質疑応答
主催
Dynatrace G.K.
今後のセミナーテーマ
Vol.1 デジタルエクスペリエンス(4月) Vol.2 次世代インフラ(5月) Vol.3 チームワークの強化(6月) ※予定は予告なく変更される可能性がございます。
注意事項
ウェビナーにご登録をされた時点で、お客様はDynatrace社のプライバシーポリシーの規定に同意されたとみなします。登録を済まされた情報に関しては、Dynatrace社が厳重に管理し、指定の委託先、代理店、又は販売パートナー等に提供する場合などを除き、第三者に開示することはございませんのでご安心ください。
プライバシーポリシー https://www.dynatrace.com/company/trust-center/privacy/
なぜ製造業DXがうまくいかないのか?いまさら聞けないSCMのデジタル化、データ利活用基盤の...
3.1 日本システムウエア株式会社(NSW)
本セミナーはWebセミナーです。
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製造業DXがうまくいかない理由
人材不足、IT活用の遅れが顕著な製造業でSCM(サプライチェーンマネジメント)のDXが加速しています。サプライチェーンにおけるデジタル化は、製造工程や検査工程の自動化、在庫管理の可視化など品質向上の効率化によるコスト削減の効果が期待されています。
日経ものづくりが2020年7月初旬に実施した調査では、現在DXに取り組んでいる製造業が全体の約64%という結果になり企業の関心の高さが窺えます。
一方で、DXを始めてみたものの、取り組みが停滞する企業も少なくありません。2020年は新型コロナを機に環境変化が激しく、DXを含む事業計画が予定通り進んでいないのが実態です。
デル・テクノロジーズの2021年の調査結果によると、企業のDX停滞理由に下記の理由が挙げられます。 * 50%以上が慢性的なヒトとカネの不足に悩まされている * DXにおける明確なビジョンがあるのは僅か11% * 69%がITベンダーに依存してしている
多くの企業ではそもそもDXの定義が曖昧であり、DXの進める環境が整備されていないのです。
RPAやIoTだけで解決しようとしてしまう
DXの落とし穴の1つが、データ利活用基盤ありきで取り組みが進んでしまうことです。収集・分析する基盤ができておらず、専門組織も無いという状況の中、データマネジメントができていないことでDXが進まないのです。
ニューノーマル時代のデータ利活用基盤の考え方とは?
本セミナーでは、製造業(SCMのデジタル化)でよくあるDXの課題と失敗しがちな進め方事例を取り上げ、正しいDXの考え方、推進の仕方を解説。DataSpiderを活用したデータ利活用基盤の構築についてご紹介いたします。
こんな人におすすめ
・これからDXを開始する中堅規模の製造業のDXご担当者さま ・サプライチェーンのデジタル化に取り組みたいが、何から始めてよいか悩んでいる方
※参照・引用: 日経XTECH https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/01383/00007/ ITメディア https://www.itmedia.co.jp/enterprise/articles/2101/20/news016.html
プログラム
15:45~16:00 受付
16:00~16:05 オープニング(マジセミ)
16:05~16:25 DXに必要なデータマネジメントとデータガバナンス(Metafindコンサルティング)
・データ利活用のためのデータマネジメントとIT基盤 ・IT基盤構築後に見られる、データに関するリスク ・リスクを避けるために実施するべきデータガバナンス
16:25~16:45 DXを見据えたインフラに依存しないデータ利活用基盤の考え方と事例紹介(NSW)
・DXを実現するための基礎となるデータ利活用基盤施策の進め方 ・DX推進方針に合わせた基盤整備の進め方 ・DataSpider・Azureによる課題解決事例
16:45~17:00 質疑応答
主催
日本システムウエア株式会社(NSW) プライバシーポリシー:https://www.nsw.co.jp/corporate/csr/privacy/index.html
協力
Metafindコンサルティング株式会社 プライバシーポリシー:https://metafind.jp/about-us/privacypolicy/