本セミナーはWebセミナーです

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セミナー概要

2023年に入って多くの企業がDXで成果を出すための取り組みを進めていますが、そのためにはICT活用が不可欠であり、その基盤となるITインフラの重要性がますます高まっています。 本セミナーではITインフラに関わるお役立ち情報を３つのテーマでお届けします。

こんな方におすすめ

・情報システム、ITインフラ、セキュリティなどを担当されている方 ・上記に関するソリューションをお探しの方

プログラム

＜テーマ１＞ 『深刻化するIT部門人材不足解消の最善手とは～「情シス」トータルソリューションサービス～』 企業のDX推進の要であるIT部門やいわゆる情シス、その実態は工数の7割をシステム運用やヘルプデスクなどのノンコア業務に費やされ、本来取り組むべきIT活用戦略の考察やセキュリティ対策などのコア業務に集中できていないと言われています。 その解決策であるノンコア業務のアウトソーシングについてお伝えします

＜テーマ２＞ 『速いのは当たり前、コスト削減にもなる光回線FTTOソリューションのご紹介』 オフィスで使えるFTTOはご存知でしょか。最新のネットワークソリューションで新規導入やリプレースのハードルが高いようにも思えますが、実はサスティナブル・シンプル・リーズナブルを実現できます

＜テーマ３＞ 『快適オフィスを実現！導入も運用も簡単な高速WiFi6サービス』 高速で繋がりやすく、しかも省電力なWiFi6、WiFi6を導入することで業務に快適なオフィス環境を実現できますが、導入だけでなく運用も楽になるWiFiプラットフォームサービスについてご紹介します

主催

ジェイズ・コミュニケーション株式会社（プライバシー・ポリシー）

共催

ジェイズ・テクノロジー株式会社（プライバシー・ポリシー） 華為技術日本株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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高まるコンテナのニーズ

デジタルトランスフォーメーション（DX）を推進する一つの手法として、様々なアプリケーションのインフラとして「コンテナ」の採用が増えています。 コンテナを利用することにより、アプリケーションの開発・改修等が容易になるとともに、マイクロサービス化して構築することにより、単一機能ごとの迅速な開発が可能となります。 その点から、多くのマス向けアプリケーションのインフラ基盤の移行先として注目が高まるコンテナですが、課題も多く存在します。

コンテナの課題

コンテナの導入・コンテナへの移行は、設計・構築の考え方や、運用に伴う注意点などもあり、慎重に進める必要があります。 ・コンテナへの移行方法 ・運用、障害切り分け、障害対応、監視の方法 ・コンテナを利用した最適構成 ・コンテナ同士のネットワーク構成 ・スケールの方法 ・セキュリティ対策の考え方　　　…etc 従来の考え方とは異なる対応が求められますが、新しい技術でもあるため、自社環境にあった最適な設計やベストプラクティスを把握されている方は多くありません。

そもそも自社はコンテナに移行したほうがいいの？しない方がいいの？

そもそもコンテナ化のメリット・デメリットがわからない、コンテナ化が自社に適しているのかわからないといったお声も多くいただきます。 本セミナーでは、コンテナ化のメリット・デメリットに加え、どのようなシステム/環境であればメリットを享受できるのか、コンテナ化はどのように進めればいいのか、またその際の課題は何なのかを、エンジニアがわかりやすく解説します。

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:45　「コンテナ化」の進め方と考慮すべき課題を解説～自社システムはコンテナ化を進めるべきか？～

１．コンテナのメリット・デメリット ２．コンテナ設計のポイント：構築設計、運用設計 ３．コンテナ化のメリットを享受できるのはどんなシステム？

14:45～15:00　質疑応答

主催

株式会社クララオンライン（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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ライセンスコスト、保守コストが増加し続けているオンプレミスOracleDB

長年、Oracle Database（以下OracleDB）はデータベース市場で世界シェアNo.1を誇っています。 しかし、オンプレミスのOracleDBは年次調整率 4％→8％でライセンスコスト、保守コストが増加し続けており、その結果として企業のITコスト圧迫やイノベーション投資の阻害要因となっている実態があります。 こうした度重なる保守料の値上げに対する不満から、「脱オラクル」を検討する声が高まっています。

「脱オラクル」は頓挫しやすい

しかし、「脱オラクル」には、アプリの改修やデータの移行といった大きなハードルが存在します。 これらの作業は時間とコストがかかるだけでなく、移行中のトラブルや運用上の問題が発生するリスクも伴います。 そのため「脱オラクル」も一筋縄では行かず、コストやスケジュールがマッチせずそのまま維持維持となるケースも多いです。

OracleDBライセンスの持ち込みでクラウドデータベースの利用料を76%削減

本セミナーでは、オンプレミスOracleDBのコスト問題と、脱オラクルの課題を一挙にクリアする方法を解説します。 具体的には、運用・性能に優れ管理工数も大幅に削減できる「Oracle Autonomous Database」へOracleDBライセンス持ち込み（BYOL）で移行することで、利用料の76%削減を可能にする方法と移行支援サービスをご紹介します。 オンプレミスOracleDBの高額なライセンス・保守コストにお悩みの方や、脱オラクルを検討されている方はぜひご参加ください。

プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　「脱オラクル」の解決策、OracleDBライセンス持ち込みでクラウドデータベース利用料を76%削減～年次調整率 8％で増え続けるオンプレミスOracleDBの高額コストへの対処法～

10:45～11:00　質疑応答

主催

株式会社スマートスタイル（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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本セミナーは 2023年 7月 10日（月）開催セミナーの再放送です。

多くのご要望をいただきましたので、再放送の開催が決まりました！

コールセンター・電話業務を取り巻く環境の変化

従来、コールセンターや電話業務はオフィスでの集中型運用が主流でした。 しかし、テレワークや働き方改革の影響で、自宅や外出先でも電話業務を行える環境が主流になりつつあります。

コールセンター設立・更改時に中堅中小企業が直面する課題

しかしながら、電話業務を取り巻く環境の変化は、新規にコールセンターを開設しようとする企業やコールセンターの更改を検討している企業にとって悩みの種となっています。 たとえば、従来のコールセンターで必要だったPBX設備は必要なのか、クラウドベースのシステムも多く出回っている中でどのシステムが自社にとって最適なのか等を慎重に検討する必要があります。 投下できるリソースが限られている中堅中小企業においては、コストを抑えつつ多様な働き方に対応できる方法が必要です。

リモート環境でより重要となる、セキュリティ対策と顧客情報連携

顧客情報を扱うコールセンター業務をオフィス外で安全に行うためには、適切なセキュリティ対策が欠かせません。 また、顧客情報を適切に連携できなければサービス品質に影響が出るため、物理的に離れたメンバー同士でも滞りなく関連部署間の情報連携ができる仕組みも必要となります。

「Amazon Connect SDP」認定取得のNTT東日本より、中堅中小企業のためのAmazon Connect活用法を解説

本セミナーでは、「Amazon Connect SDP」認定を取得したNTT東日本より、Amazon Connectを活用したコールセンターの構築方法とその利点について解説します。セキュリティソリューションのOktaや、顧客情報管理を効率化するCRMと連携することで、リモート環境下でも安全かつ効率的にコールセンター業務を行う方法を紹介予定です。 Amazon Connectは、初期費用がかからず、従量課金制なので、無駄な出費を抑えつつ、必要に応じてスケールアップすることができます。また、クラウドベースであることから導入後の管理コストも少なく、ニーズに合わなければ即時解約もできるため、コスト面や運用面を重要視される中堅中小企業でも手軽に導入することが可能です。 新たにコールセンターを立ち上げようとしている、または既存のシステムを更改しようと考えている中堅中小企業の方はぜひご参加ください。

プログラム

11:45～12:00　受付

12:00～12:05　オープニング（マジセミ）

12:05～12:45　なぜ、Amazon Connectが中堅中小企業のコールセンターに最適なのか？〜OktaやCRMとの連携により、リモートでも安全かつ効率的なコールセンター環境を構築〜

主催

東日本電信電話株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

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講演は、事前に撮影した録画を配信します。

質疑応答については、司会者のアナウンスに沿い、当日アンケートにご質問をご入力ください。 講演企業から、後日個別に回答させていただきます。 奮ってご参加ください。

業界の変革が求められるコンタクトセンター

現代のビジネス環境は、技術の進化と顧客の要求の高まりにより、日々変化しています。 特にコンタクトセンターは、顧客サービスの第一線としてその変化を直接感じる部門でしょう。

効率と顧客満足の両立の難しさ

コンタクトセンターは、顧客との接点として重要な役割を果たしています。 しかし、業務の効率化と顧客満足の向上を同時に実現するのは容易ではありません。 リモートワークの増加、顧客の多様化、DXの進展など、多岐にわたる要因が新しい課題を生み出しています。 従来の方法では対応が難しくなっており、新しいソリューションが求められています。

Amazon Connectで業務を変革

本セミナーでは、Amazon Connectの活用により、コンタクトセンターの業務を効率化する方法をご紹介します。 Amazon Connectの概要説明と利用方法のデモに加え、他のAWSサービス（Amazon Lex、Amazon QuickSight）やChatGPT、CRMツールとの連携についてもお話する予定です。 さらに、契約するだけでAWS利用料金が5%割引になり、Amazon Connectの一部料金もお安く利用できる「クラスメソッドメンバーズ」についてもご紹介します。

＜こんな方におすすめ＞

・コンタクトセンターの運用等の見直しを検討している

・Amazon Connectを導入をしたいが具体的なイメージがわかない

・Amazon Connectの機能アップデートに興味がある

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:15　Amazon Connectの概要

13:15～13:30　Amazon Connectの設定と利用方法のデモ

13:30～13:40　コンタクトセンターの課題とAmazon Connectを使った解決方法

13:40～13:50　AWS総合支援サービス「クラスメソッドメンバーズ」のご紹介

主催

クラスメソッド株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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技術進化で勢いづくデジタルビジネス　グローバル展開も急拡大

クラウドやモバイル、高速インターネット接続などデジタル技術が進化したことで、ビジネスのデジタル化が進んでいます。さまざまな業界・業種でWebサイトやアプリケーション、サービスを介したビジネスが活発化してきました。 特に、インターネットの普及によって世界中の人々がオンラインで簡単にコミュニケーションや情報共有が可能になり、地理的な制約を超えてサービスを提供できる環境が整いました。サービス提供の対象市場が拡大したことで、グローバルでの事業展開や新たな顧客層にアプローチしてビジネスの成長を促進するチャンスが生まれています。

致命的となるWebパフォーマンスの遅延、求められる「通信の高速化」

その一方で、Webサイトやサービス、アプリケーションが遅くなってしまうと、ユーザー体験が悪化して満足度が低下したり、離脱率が増加する可能性が高くなります。Webパフォーマンスの遅延は、売り上げの減少やブランドイメージ、コンバージョン率の低下など多大な影響を与える可能性を高めてしまいます。 特にグローバル展開における拠点間のプライベート通信や異なる地域でのネットワークインフラの信頼性・可用性の確保は、デジタルビジネスの生命線とも言えます。ただ、ネットワークインフラの規模が拡大するほど、その構成要素が複雑化します。その結果、異なる手法や個別ツールを併用した煩雑な運用管理を強いられているため、これらの解決を課題として浮かび上がってきました。

事業継続の重大リスクである「サイバー攻撃」への対策強化も必要不可欠

また、DDoS攻撃や悪意のあるボットなどサイバー攻撃が急増しています。それらは事業継続における重大なリスクとして認識され、より高度なセキュリティ対策が求められています。 デジタルビジネスを成功させるためには、Webサイト／アプリケーションのより高速なパフォーマンスと、最新のサイバー攻撃にも耐えうる高度なセキュリティを両立させることが必要不可欠です。課題をどのように解決していけばよいのでしょうか。

パフォーマンスとセキュリティを高次元で統合する「CDN運用」実現方法を解説

本セミナーは、主にホスティングサービスプロバイダーや大規模、またはグローバルネットワーク事業者などを主に対象としております。 Webパフォーマンスとアプリケーションセキュリティの両方を実現するカギを握る「CDN（Content Delivery Network）」の重要性を解説するとともに、Web高速化とセキュリティ強化を高次元で統合できるCloudflareの優位性を分かりやすく紹介します。 デジタルビジネスを成功に導く通信環境を実現したい方は、ぜひご参加ください。

講演プログラム

9:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　デジタルビジネス成功に必要不可欠な「通信の高速化」を実現する「CDN運用術」～ 「Web高速化とセキュリティ強化」を両立する最適解を解説 ～

10:45～11:00　質疑応答

主催

Cloudflare Japan（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

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手間のかかるオフィス移転

事業拡大やBCP、働き方の多様化への対応によりオフィス移転を決める企業が増えています。 オフィスの移転には様々な手続きが必要であり、中でも電話環境の移設は多くの方を悩ませる要素です。

移転日が電話設備の工事スケジュールに左右されてしまう

電話設備において、従来型のオンプレミスPBXを移転先でも使用する場合、電話回線工事が必須となります。 しかし、工事日は通信キャリアの都合で決まってしまうため、スケジュールが合わないと新しいオフィスでの業務開始を遅らせるか、場合によっては移転計画自体を変更せざるを得なくなります。 そうなると他の関連業務やスケジュールにも影響が及んでしまい、余分な時間やコストを生んでしまいかねません。

オフィス移転につきまとう電話まわりの課題を、クラウドPBXで解消

本セミナーでは、オフィス移転の際に生じる電話移設の課題をクラウドPBXの導入によって解決する方法について、オンプレミスPBXのまま移転する場合と比較しながら分かりやすく解説します。 また、総務省認可の通信キャリアであるコムスクエア社が開発したクラウドPBX「Voice X（ボイスクロス）」の特徴や独自の機能などについてもご紹介する予定です。ぜひご参加ください。

＜こんな方におすすめ＞

・近い将来オフィス移転を予定している、または検討中の方

・オフィスの移転を機に、電話設備の刷新・コストの最適化を検討している方

・オフィス移転事業（引っ越し・施工 等）を展開しており、クラウドPBXの取り扱いを検討している企業の方

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:45　失敗しないオフィスの電話移転～クラウドPBXで実現するスマートオフィス移転～

14:45～15:00　質疑応答

主催

株式会社コムスクエア（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはオンサイト開催です

参加に関する詳細は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。 なお、「zohocorp.com」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

開催場所 ※本セミナーはリアルのみの開催です。オンライン配信はありません

ベルサール東京日本橋　貸会議室Room H+I 〒103-6005　東京都中央区日本橋２-７-１ 東京日本橋タワー4F　ベルサール東京日本橋

現地連絡先： 03-3510-9236 「日本橋駅」B6出口直結（銀座線・東西線・浅草線） 「三越前駅」B6出口徒歩3分（銀座線・半蔵門線） 「東京駅」八重洲北口徒歩6分（JR線）

安定稼働が求められる社内ネットワーク

高度にデジタル化された現代社会においては「社内ネットワークサービスの安定稼働」が当たり前に求められるようになっています。 ネットワーク管理者にとっては、一刻も早く問題を特定し解決するプレッシャーが常にあるため、ネットワークの適切な管理と監視が不可欠となります。

構成の複雑化により、管理者の負担は増大する一方

しかし、テクノロジーの進展とともにネットワーク構成の複雑化が進み、管理者の負担は増大しています。 多岐にわたるデバイス、プラットフォーム、システムの調整と監視には莫大な工数が必要となり、高い専門知識と技術が求められる状況です。

運用管理者を悩ませる「アラート疲れ」問題

このような中で、特にネットワーク管理者を悩ませる問題の一例が「アラート疲れ」です。 対処不要なアラートが多く鳴ることで、重要なアラートへの対処が後手に回ってしまうという問題があります。 疲れ果てた管理者が本当に重要な警告を見逃すことが、企業にとって致命的な結果を招く可能性があるのです。

ネットワーク管理の自動化で、安定運用と工数削減を両立した事例を解説

本セミナーではネットワーク管理の自動化によって、安定運用と工数削減を両立する方法を事例を交えながら解説します。 セミナーの最後には、現在悩まれている課題について、個別に直接ご相談いただける時間も設けています。 ネットワーク運用管理の効率化にご関心がある方は、ぜひご参加ください。

＜こんな方にオススメ＞ ・ネットワーク運用管理業務に携わる担当者 ・ネットワーク運用管理の自動化について知りたい方 ・ネットワーク運用管理について、専門家と直接話してみたい方

プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:50　【第一部】ネットワーク管理の自動化で、安定運用と工数削減を両立した事例を解説

16:00～16:30　【第二部】具体的な導入事例、導入効果および導入支援サービスの紹介（オリゾンシステムズ社）

16:30～17:00　【第三部】担当者による個別相談会

持ち物

お名刺のご持参をお願いいたします。

主催

ゾーホージャパン株式会社（プライバシー・ポリシー）

共催

オリゾンシステムズ株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです。

ツールはTeamsを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

働き改革が進み、テレワークが定着

働き方改革の一環として、企業でのテレワークの導入が加速しました。 通勤時間がなく、自分の好きな場所で仕事ができるテレワークは、働く者の生活に柔軟性を与え、ワークライフバランスの改善につながります。

また、企業にとっても、テレワークはオフィスの運営コストを抑える効果があります。そして、地域に縛られず、より広範囲から優秀な人材を採用できる可能性も広がります。

テレワーク時代に発生する「代表電話」問題

しかしながら、テレワークの浸透に伴い企業の「代表電話」が課題となっています。

テレワークを日常的に行うようになると、従来のようにオフィスに設置している固定電話をどうするか、という問題が出てきます。 社内のコミュニケーションはビジネスチャットへ、個人の固定電話はスマホへ移行する事ができますが、昔からある代表電話に関しては、仮にかかってきた電話を転送したとしても、多くの場合が一つの番号にしか転送ができず、複数人では対応ができません。 そのため個人の固定電は廃止したとしても、代表電話だけはそのまま残しているケースが多々あります。

結果として、代表電話にかかってきた電話は出社した人が対応することになり、テレワークが多い職場では取次も時間がかかることから、特定の社員の負担が増え、顧客への対応も遅くなってしまいます。

「Microsoft Teams」を「外線電話」とつなげるサービスとは

本セミナーでは、アイシーティーリンクが提供する、Microsoft Teamsを利用した電話回線サービスである「TCall」を用いて、テレワークで課題となる固定電話の課題を解決する方法を紹介します。

「TCall」を使うことで、どのようにMicrosoft Teamsのアカウントを外線電話に紐づけるのか、代表電話にかかってきた電話がどのように複数の個人Teamsアカウントへ通知されるのか、電話設備を無くす事で具体的にどのようなメリットを受けられるのか、などを分かりやすく解説いたします。

アイシーティーリンクはMicrosoft 365をはじめとした各種クラウドサービスの提供や、企業のシステムやインフラの構築など、様々なIT技術の導入支援サービスを提供しています。 テレワークで代表電話の対応に課題を抱えている方、固定電話をMicrosoft Teamsと統合したいと考えている方、これから新規でMicrosoft 365の導入検討している方などに特におすすめです。

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:45　テレワーク時代の「代表電話」対応はどうすれば良いのか　～「Teams」×「外線通話」の実現で、出社社員が「電話を取り次ぐ」をなくす～

14:45～15:00　質疑応答

主催

アイシーティーリンク株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）