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(動画・資料)

DX時代の協業ビジネスという選択肢 ~経営層が直面するICT事業の拡大と人材・リソース不足...

3.4 東日本電信電話株式会社

本セミナーはWebセミナーです。

ツールはTeamsを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

本セミナーは1/27同社主催セミナーの録画放送です。

好評につき、追加開催いたします。前回参加できなかった方は奮ってご参加ください。

DXを取り巻く社会環境と企業の変化

デジタル庁の発足、2025年の崖、法改正などの背景から、2030年DX市場は3兆円を突破する見込みです。 DX化が進む今、時代の変化に応じて企業も進化していかなければなりません。 今後、世の中の変化に柔軟に対応し、消費者・労働者から選ばれる企業を目指していかないと企業の成長が停滞してしまう可能性もあります。

なぜビジネス拡大できない?経営者が直面する「人材不足」の課題

企業が成長し続けるためには、新規事業への参入や収益化や既存事業のアップセル・クロスセルなどビジネスの拡大が必要です。 一方、自社のみで事業を拡大していくには下記のような課題があるのではないでしょうか。

・既存事業において、自社の人材リソース・アセットでの運用が難しい業務が発生する

・新規事業で売り上げを拡大したいが、在庫リスクや開発・運用コストが高い、納期が必要以上にかかる

・営業体制、サポート体制、技術分野の人材・ノウハウが不足している

これらに共通するのは人材不足の問題です。 しかし、当然すぐに人員確保ができる企業は多くありません。

NTT東日本グループとの協業を通じた事業拡大とは?

上記のような課題をお持ちのSIer、ITベンダの企業さまにはNTT東日本との協業ビジネス パートナープログラム「BPO」と「OEM」をお勧めします。

「BPO」とは?

既存事業拡大の寄与ため、NTT東日本グループを結集した通信分野にとどまらない事業連携(コールセンタ、物流業務など)を通じ、業務のアウトソースを可能にします。

「OEM」とは?

新規事業拡大の寄与ため、低リスク・低コストでICTサービスの貴社ブランド化、新規事業参入や貴社サービスの付加化価値向上を可能にします。 また、貴社事業の課題や方向性、体制に合わせた協業を複数ご紹介します。

今回のセミナーでは、「既存事業拡大のためのBPO」「新規事業参入のためのOEM」の2つの切り口で、SIer、ITベンダの企業さまのビジネス拡大に対する課題解決をご紹介いたします。 NTT東日本でのパートナープログラムで受けられるメリットや、パートナー企業の取り組みイメージが湧く内容になっています。

こんなIT企業さまにおすすめ

・新規ビジネスに参入したいが、人材不足やコストが課題で参入できない ・自社の人材リソース・アセット・ノウハウで運用が難しい業務が発生する ・顧客の要望に柔軟に対応したい ・手軽に自社サービスの付加価値を上げたい

プログラム

15:45~16:00 受付

16:00〜16:05 オープニング(マジセミ)

16:05~16:50 DX時代の協業ビジネスという選択肢~経営層が直面する事業の拡大と人材不足を課題解決~(NTT東日本)

・アフターコロナでベンダが直面する課題 ・DXソリューションの市場規模と成長性 ・DX時代に対応する企業の事業拡大の課題 ・既存事業拡大のためのBPOのメリット、取り組み事例紹介 ・新規事業参入のためのOEMのメリット、取り組み事例紹介 ・まとめ

16:50〜16:55 質疑応答

主催

東日本電信電話株式会社(プライバシー・ポリシー

協力

株式会社オープンソース活用研究所(プライバシー・ポリシー) マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー

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【freee×NTT東日本】電子帳簿保存法改正とペーパーレス化のポイントを徹底解説 2022...

3.9 東日本電信電話株式会社

本セミナーはWebセミナーです。

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前回好評につき追加開催いたします。1/12同社主催セミナーの内容のおさらいと、最新情報をお届けします。

電子帳簿保存法改正に合わせたペーパレス化の課題

2022年1月施行の電子帳簿保存法の改正により、紙ベースでの請求書は電子データで保存しなければならなくなります。 本ウェビナー開催時には、電子帳簿保存法改正が施工されている状況となり、より一層ペーパーレス化を推進する企業が増加してくると想定されております。

しかし「そもそも電子帳簿保存法って何?」「改正されたけど何からすればいいの?」「自社にメリットはあるの?」 など、まだまだ電子帳簿保存法の改正内容について認知されていないのが現実です。

「電子帳簿保存法改正について、まとまった情報がなく、情報収集に苦労している」といった声も多数挙がっています。

2023年10月インボイス制度導入で、電子インボイス化も進む

2023年10月よりインボイス制度が導入されます。 国の規定に則ったインボイスを発行しないと消費税が正しく処理できなくなるため、 デジタル請求書の標準フォーマットを策定する動きが加速しています。 保存する請求書の増加が想定されるため、ペーパーレス化の対応がますます求められるようになるでしょう。

ペーパレス化による作業効率化、コスト削減を成功させたい

ペーパレス化による作業効率化・コスト削減を成功させるためには、新しいシステムの導入だけでは十分ではありません。 現状の運用や電子帳簿保存法改正内容を把握した上で、システムの選定や導入を行い現場へスムーズに利用を浸透させる必要があります。

本セミナーでは、freee社の上級コンサルタントに登壇いただき、わかったようでわからない電子帳簿保存法の改正内容と事業者が行うべき対策をわかりやすく解説します。 今回の改正を利用した確実なコストダウンの方法、重要ポイント、注意点などをお伝えします。 また、NTT東日本からはバックオフィス業務のペーパレス化の進め方と支援サービスをご紹介いたします。

こんな人におすすめ

電子帳簿保存法の改正は知っているが、詳細までわかっていない

法改正を機にペーパーレス化を進めたい

社内のリソースやIT投資が足りておらず、ペーパーレス化がなかなか進まない

プログラム

9:45~10:00 受付

10:00~10:05 オープニング(マジセミ)

10:05~10:50 電子帳簿保存法改正とペーパーレス化のポイントを徹底解説

freee株式会社 プロダクト戦略本部 上級コンサルタント 尾籠 威則

10:50~10:55 質疑応答

主催

東日本電信電話株式会社(プライバシー・ポリシー

共催

freee株式会社(プライバシー・ポリシー

協力

株式会社オープンソース活用研究所(プライバシー・ポリシー) マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー

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デジタルマーケティング人材は外注か、育成(内製)か 〜 ウェブサイト?SNS?広告運用?最...

4.0 株式会社ブレイク

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コロナ禍でますます重要になったデジタルマーケティング

株式会社シンクロ社が101名の経営者、マーケティング責任者に行ったアンケートによると、「デジタルマーケティングの役割が拡大している」と回答した方は72.3%にのぼり、ますますマーケティング人材の重要性が高まっています。

また同アンケートによれば、マーケティング部内に限らず「社内全体で」デジタルマーケティングの理解を深める必要がある、と回答した方は65.3%と、変わりゆく社会に向けてデジタルマーケティングをより多くの人が理解する必要があると感じているようです。

一方で、マーケティング人材の不足が顕著に

急拡大するマーケティング人材の需要に対し、同アンケートでも78.1%がマーケティング人材が「足りていない」と回答しています。

マーケティングにおいて重要なのは、「ウェブサイトが構築できるか」「SNSが使いこなせるか」「リードナーチャリングができるか」「広告が回せるか」という「戦術」が組めるかどうかではありません。

お客様とどこで接点をもって、そのお客様がどういう経験を経てサービスを購入し、お客様に満足してもらった上でさらにリピートしてもらうか。その上でどんなツールを使うのか。この「戦略」を立てられるかどうかです。

しかし、マーケティングへの理解が不十分なまま採用活動を行っても、マーケティングに対して本質的な理解のある人材を見抜くことは困難です。

「本質」を捉えた施策を考案できるマーケティング人材とは?

マーケティングの本質とは「LEAD x CVR x LTV」に集約できます。

LEAD:見込み客数 CVR:成約率 LTV:生涯顧客価値

どうやってこの3つの数値を改善するか、そのために最も効果的な施策は何か。 これらを明確にして初めて「広告」「SNS」「ホームページ」という個別の戦略が立てられるようになります。

今回のセミナーでは、どのように「本質的な」マーケティング人材を育て、社内にマーケティングを取り入れていくか、についてお伝えします。

社内に、効果的なデジタルマーケティング文化を導入したい方はぜひご参加ください。

10時開始

プログラム

9:45~10:00 受付

10:00~10:05 オープニング(マジセミ)

10:05~10:45 デジタルマーケティング人材は外注か、育成(内製)か

10:45~10:55 質疑応答

主催

株式会社ブレイク(プライバシー・ポリシー

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小売業・製造業における店舗開業DX 〜あらゆる書類の簡単データ化&まるっとおまかせの業務効...

3.3 東日本電信電話株式会社

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店舗の増設・新規開業では準備するものが沢山!

店舗を創り上げる際、電材機器~配線に至るまで 基本的な環境構築にはかなりの労力を要します。 元来から関係のある企業へ依頼するにしても、 「価格」「仕様」が適切なものであるのか、また本当に必要なものであるのか 見極めるには経験が必要です。

従来の必要最低限の機器調達から将来を見据えた環境構築へ

最近ではただ店舗を開設することを目的とするのではなく、営業を開始した際に「いかに効率的に運営するか」を見込んで導入機器の選定を実施したり、ICT機器の導入に踏み込む事業者様も増えています。

またフランチャイズ運営元の企業様であれば、各店舗の管理・維持コストを減らすためにも遠隔の監視システムの導入やアナログ作業の電子化で効率化を検討されることもあります。

快適で効率的な店舗作りにおいて考えるべきポイントとは?

店舗作りに必要なポイントは事業者様によって様々ではありますが、共通して大切なものは3つです。

・店舗において必要なものを正しく見極めるチカラ(コンサルティング先) ・店舗環境における困った時の相談先(保守・相談窓口) ・経営方針に沿った拡張性を見込んだ環境構築

本セミナーでは電材からICT機器まで幅広い導入実績を持つヤザワコーポレーションが店舗運営の課題と解決ソリューションをご紹介します。

・店舗開設において何から手を付ければいいか分からない方 ・既存の環境に課題や不安がある方 ・業務の効率化を見込んだ環境構築を検討されている方のご参加をお待ちしております

セミナー参加者特典

「AIで簡単サポートOCR」での貴社の帳票読み取りを20枚まで無料実施します。

こんな人におすすめ

・店舗開設を検討されている方並びにフランチャイズ事業運営会社様 ・電材機器やICT機器の調達に不安や課題を抱えている方 ・小売・製造業おけるDX化事例やソリューションに興味のある方

プログラム

9:45-10:00 受付

10:00-10:05 オープニング(マジセミ)

10:05-10:15 DXを取り巻く環境、最新動向(NTT東日本)

10:15-10:45 小売業・製造業における店舗開業DX 〜あらゆる書類の簡単データ化&まるっとおまかせの業務効率化ソリューション〜(ヤザワコーポレーション)

        ・事業者様の課題         ・店舗開設に必要なモノとはなにか         ・業務の効率化を見込んだ環境構築に役立つソリューション

        (例)遠隔監視カメラ・AIOCRなど

10:45-11:00 質疑応答

主催

東日本電信電話株式会社(プライバシー・ポリシー

共催

株式会社ヤザワコーポレーション(プライバシー・ポリシー

協力

株式会社オープンソース活用研究所(プライバシー・ポリシー) マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー

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SIerの「中間管理職」の課題 【IT最新動向ぶっちゃけトーク】キャリアコンサルタント 倉...

3.9 マジセミ株式会社

本セミナーはWebセミナーです

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ここでしか聞けない、【IT最新動向ぶっちゃけトーク】

本セミナーは、IT業界の「旬」なトレンドをテーマに、毎回ゲストをお迎えし、対談形式で「ぶっちゃけトーク」をお届けするものです。また、毎回参加者からの大量のご質問を頂き、ライブで回答していく、参加型のセミナーです。

激変する、システムインテグレーター(SIer)のビジネス環境

この数年で、システムインテグレーター(SIer)のビジネス環境は大きく変化しています。

・顧客企業のDXへの取り組みが進む

・「DX特需」もあるが、「内製化」に取り組む顧客企業も多く、さらにクラウドやSaaSの普及により、SIerの価値提供が見直されている

・大幅なエンジニア不足の中、オフショアの活用やそのマネージメントも必要に

・SIer自身も「DX」が求められており、特に「新規事業の創出」が経営課題となっている

中間管理職/マネージャーがおかれている環境の変化

そのような中、SIerの中間管理職(部長、課長など)やマネージャーの役割と責任は年々大きくなっています。 しかし、以下のような問題が顕在化しています。

・現在のSIerの50代は大量採用の時代であり、多すぎる中間管理職/マネージャーが課題に。もしくは中間管理職やマネージャーになれない社員も増加

・そのような中、「プレイング・マネージャー」が求められるケースが増えている

・しかし、自分自身が「プレイ」する割合のほうが多くせざるを得ず、マネージメントに十分に時間を割けない

・ビジネス環境の変化によって、大幅な配置転換が求められている中、これまでのノウハウが活かせない人事異動に悩むケースも増加

・管理職者がマネージメントする対象にZ世代が入ってくるが、その価値観や考え方が十分に理解できていない

・組織マネージメントの方法論も変化しており、どのように組織をマネージメントすればよいのか、十分な研修が受けられていない

・このような状況の中で、メンタル不調に悩む中間管理職、マネージャーも増えている

SIerは中間管理職/マネージャーの課題にどう対処すればよいのか?

今回は、OSSソリューションベンダーや、外資ハードウェアベンダーを経て現在大手システムインテグレーターに所属するキャリアコンサルタント 倉持健史氏をゲストとしてお招きし、現在の中間管理職/マネージャーの課題についてぶっちゃけトークを展開します。

参加者も交えて議論していきます。シナリオがない対談ですので、どこに行くかわかりません。また、時間の関係で全てのテーマについて十分な議論ができないと思います。ご了承下さい。

倉持健史氏

日本のシステムインテグレーターに所属し、テックリードとしてプロジェクト支援や人材育成、新人教育等を担当。HRBPとして事業の成長を人だけでなく組織面からもアプローチしている。兼業にてキャリアコンサルティング、技術トレーナー、専門学校講師なども対応。

<保有資格等> 国家資格キャリアコンサルタント/メンタルヘルス・マネジメント検定Ⅱ種/TSC コーチングスキルアドバイザー/心理的安全性認定ファシリテーター/3 級ファイナンシャル・プランニング技能士/「教える技術」認定3級(IT系・数理系の資格は除く)

寺田雄一

ウェビナー(Webセミナー)の集客・運営サービス「マジセミ」を起業、代表取締役社長。ITやものづくり関連のウェビナーを年間1,000回運営。 野村総合研究所(NRI)出身。NRIでは社内ベンチャーとして、オープンソース・サポートサービス「OpenStandia」を起業。その後、マジセミやクラウドID管理サービス「Keyspider」など次々と新規事業を創出するシリアルアントレプレナー(連続起業家)。

主催

マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー

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速くして守るが、Eコマースの絶対条件! Web表示スピードとセキュリティ対策 既に実績のあ...

クラウドフレア ジャパン株式会社

本セミナーはWebセミナーです

参加方法(URL)は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。

ウェブサイトのユーザー体験(UX)を計測する指標となる「コアウェブバイタル」をGoogleが発表し、スマートフォンサイトに加えて、PCサイトにおいても今年の2月からコアウェブバイタル対策の対象となりました。Eコマースであればビジネスへの影響はもちろん、SEOランクにも影響します。

Webサイトの表示スピードを担保しつつ一方で、Webアプリケーションの脆弱性や不正ログインなど、脅威が増し続けています。特にウェブサイトは現在、生産現場やマーケティング、人事などで活用され統一的で多層的なWebサキュリティ対策と迅速な対応が求められています。

この「速い」と「守る」をどう両立させるか? クラウドネイティブなパフォーマンスととセキュリティに対応できる、Cloudflareのテクノロジーをベースに、この両立を実現をさせるアプローチについてご紹介します。

第1部 Web表示スピードはいまやマーケターこそが注視するUXの条件 第2部 いま起こっているサイバー攻撃の状況と解決に向けたご提案 第3部 Web表示スピードの高速化とセキュリティ対策が同時にできるクラウドフレアとは?

主催

クラウドフレア ジャパン株式会社(プライバシー・ポリシー

共催

株式会社ドーモ(プライバシー・ポリシー

三井物産セキュアディレクション株式会社(プライバシー・ポリシー

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従業員の満足度を高められるテレワーク時代のPC環境とは ~PCの簡単導入・運用を実現するサー...

3.7 富士通株式会社

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お申し込みの前に必ず各社のプライバシーポリシー及び個人情報の取り扱いに同意の上 、セミナーにお申し込みください


セミナー内容

新型コロナウイルスの感染拡大からもうすぐ2年。 テレワークが進む一方、従業員が満足するPC環境を提供できていない場合は、 不満や不安への対応に追われている経営者や情報システム部門担当者も多いようです。

~当ウェビナーはこのような方におすすめです~

<経営者のお悩み>

・テレワーク時代の効果的なPC環境を知りたい方

・これから訪れる「新しい働き方」の動向を知りたい方

<情報システム部門のお悩み>

・従業員からテレワーク用PCに対する不満が多く悩んでいる方

・テレワーク端末の増加によりPC管理運用業務が煩雑になっている方

本セミナーでは、そのような経営者や情報システム部門のご担当者に向けて、 従業員の満足度を高められるテレワーク用PCのポイントをご説明するとともに、 PCの簡単導入・運用を実現するサービスをご紹介します。

無料ですので是非ご参加ください。

【特典】

セミナー終了後のアンケートにご回答頂くと下記の資料をダウンロード頂けます。

 ・講演資料(基調講演除く)

 ・テレワークに最適なPCご紹介資料

プログラム

14:45~15:00  受付

15:00~15:05  オープニング(マジセミ)

15:05~15:25  基調講演 :不自由な時代が作り出した新しい働き方

            概要            2020年、新型コロナウイルスにより、世界中の生活や働き方が大きく変わって            います。本講演では世界的な変化と共に今後必要となる「新しい働き方」やそ            の考え方などを、事例を交えながらご紹介します。            登壇者              富士通株式会社            シニアエバンジェリスト            松本 国一

15:25~15:35 セッション1:テレワーク時代のPC選び「3つのポイント」

           概要            モバイルPCやタブレットを利用してテレワークを行っているお客様の「お困り            ごと」は、「持ち運び」「セキュリティ」「使い勝手」の大きく3つのポイン            トに分類されます。具体的にどのような点に不満や不安を感じられているの            か、そして、どのようなスペックのPCが最適かについてご説明します。            登壇者            富士通株式会社            CCD事業統括部プロモーション推進部 部長            丸子 正道

15:35~15:50 セッション2:PCレンタルサービスと運用アウトソーシングのご紹介

           概要            昨今、PCの調達手段としてレンタルを選ばれる企業様が急激に増えています。            本セッションではその理由と円滑なレンタルサービス導入を行うためのポイン            トを分かりやすくご説明します。併せて、情報システム部門のPC管理運用業務            を大幅に軽減するアウトソーシングサービスについてもご案内します。            登壇者            株式会社パシフィックネット            ITソリューション部 部長              虻川 翔

15:50~16:00 質疑応答

主催

富士通株式会社(プライバシー・ポリシー

【富士通株式会社における個人情報の取扱いについて】

富士通株式会社はご提供いただいたお客様の個人情報を以下の目的で使用させていただきます。 ・本イベントについてのアンケートのご回答に対するご連絡、お問い合わせ等の対応 ・イベント・セミナー情報や製品・サービス情報の案内・紹介(電話、e-mail、DM等)

上記の目的で富士通グループ会社、パートナー企業、ならびに株式会社パシフィックネットが個人情報を利用する際には 契約により適切な管理を義務付けた上でe-mail等で提供いたします。 また、以上の目的のため、お客様の個人情報を委託先に預託することがございます。 お客様の個人情報は、各社の個人情報保護ポリシーに基づき、適切に管理します。 「富士通株式会社」の個人情報保護ポリシー

情報の開示・訂正・追加・削除および利用停止を希望されるお客様は、以下お問い合わせ先までご連絡ください。 ■お問い合わせ先 :富士通株式会社  WEB MART購入相談窓口(法人)  e-mail :fj-telsales-out@dl.jp.fujitsu.com

共催

株式会社パシフィックネット(プライバシー・ポリシー

【株式会社パシフィックネットにおける個人情報の取扱いについて】

個人情報利用に関する承諾   【個人情報の取扱方針】 お客様の個人情報は弊社が定める「個人情報保護方針」に則り、適切な保護措置を講じ、厳重に管理いたします。 尚、弊社の「個人情報保護方針」は、下記弊社ホームページ上の掲示をご確認願います。 https://www.prins.co.jp/privacy.html   【個人情報の提供とメリット】 お申込みいただいたセミナーにご出席いただき各種情報の提供を行う為、弊社が必要とする個人情報の提供を任意にて、ご承諾いただいております。 ご承諾いただけました場合は、下記利用目的のサービスを受けることができます。   【利用目的】 お申し込みに際し、ご提供いただくお客様の個人情報の利用目的は以下の通りとなります。 ・弊社のサービス・製品に関する情報の提供や各種お問い合せ対応のため ・提供するサービス・製品についてのサポートのため ・セミナー、イベント等に関する情報をお知らせするため ・メールマガジンの配信のため   【個人情報の第三者への提供予定】 お客さまよりお預かりした個人情報を、第三者へ提供・開示することは一切ありません。 但し、各種法令に基づく監督省庁への情報開示等は除きます。   【個人情報の預託】 梱包、配達、製品やその他のサービスに関する発送処理を行う為、外部業者に個人情報を預託する場合があります。   【個人情報の管理責任者】 株式会社パシフィックネット 職名:ISO対策室 室長 連絡先:03-5730-1441(平日9:00~17:45)   【利用目的の通知、開示、訂正、追加又は削除、利用の停止、消去又は第三者への提供の停止】 皆様には、今回取得させていただいた個人情報に関する利用目的の通知、開示、訂正、 追加又は削除、利用の停止、消去又は第三者への提供の停止を求める権利があります。 必要なときは下記の窓口までお申し出下さい。 また個人情報の取扱いに関するご相談も下記窓口にて承ります。 部署名:ISO対策室 事務局 連絡先:03-5730-1441(平日9:00~17:45)

協賛

インテル株式会社(プライバシー・ポリシー

当日会場アクセスに関するお問合せ

zoom@osslabo.com

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講演会などの動画に質の高い翻訳字幕をつけ、多国籍で理解を促進させる動画資産としてフル活用す...

3.5 株式会社KYT

本セミナーはWebセミナーです

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ウェビナー普及によって、日本でも広がる動画コンテンツの需要

ニューノーマルな働き方が広がる中、新たなマーケティングの手段として「ウェビナー(Web×セミナー)」が注目されています。国土が広い欧米諸国では地理的なハンディキャップを解消するために採用されていましたが、日本でも重要な施策の一つに位置付けられるようになりました。 その結果、ウェビナーで配信する動画コンテンツ制作も活性化し、「配信する動画に翻訳字幕をつけて様々な地域で配信したい」というニーズも高まっています。

翻訳はしてみたものの、本当に伝わる内容になっているかが不安

現在、あらゆる業界・業種で活用されている動画コンテンツですが、その翻訳については、内容の正確性や専門性への対応はもちろんのこと、より分かりやすく内容を伝えられるかが重要視されます。 これまで以上に動画コンテンツには翻訳の質の高さが求められるようになりました。

翻訳・字幕制作などの工程間の分断化で起きる弊害も

講演会などの動画に翻訳字幕を付けるには、文字起こし(聴き起こし)や人手翻訳、さらに動画への字幕挿入などの作業を伴います。各工程をそれぞれ専門業者に依頼した場合、納品に時間を要したり、コストがかさむ場合も見受けられます。 翻訳・字幕制作などの工程間の分断化はできれば避けた方が良いでしょう。

スピード感のある、より伝わりやすい動画制作をワンストップで実現

本セミナーでは、読みやすく、伝わりやすい翻訳字幕をより迅速に制作したい方に向け、「クオリティ」「スピード」「コスト」のバランスを重視した多言語動画翻訳サービスをご紹介します。セミナー、シンポジウム、会議などの動画につける字幕の品質や制作スピードに課題をお持ちであれば、ぜひご参加ください。

講演プログラム

14:45~15:00 受付

15:00~15:05 オープニング(マジセミ)

15:05~15:45 講演会などの動画に質の高い翻訳字幕をつけ、多国籍で理解を促進させる動画資産としてフル活用する~より伝わりやすい動画制作を迅速にワンストップで実現する方法~

15:45~15:55 質疑応答

主催

株式会社KYT(プライバシー・ポリシー

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新規事業のアイデアを、どう評価すればよいのか? ~本当に今、着手すべきなのか?~

3.9 株式会社フィンチジャパン

本セミナーはWebセミナーです

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ニューノーマルと言われる時代に、企業に求められる「新規事業」

2020年以降、我々の事業環境は一変しました。 ニューノーマル時代が到来し、DXが推奨される現在、全ての企業に「新規事業」が求められています。

そもそも、どうやって新規事業のアイデアを考えればよいのか?

多くの企業では、既存事業の改善や拡大については、これまでも取り組んできたと思います。 しかし、新規事業を立ち上げた経験は乏しく、経営から「新規事業を作れ」と言われても、「どうやって新規事業のアイデアを考えればよいのか?」とスタートから悩まれるケースがほとんどだと思います。

新規事業のアイデア、本当に今、着手すべきかどうか、どのように判断すればよいのか?

また、いくつかの新規事業のアイデアが産まれたとしても、本当に今、着手すべきかどうか、「新規事業アイデアの評価」に悩まれると思います。

新規事業アイデア立案の方法論と、その評価方法を解説

本セミナーでは、これまで400以上の新規事業開発プロジェクトを支援してきた株式会社フィンチジャパンが、新規事業開発のご担当者様向けに、新規事業のアイデア立案や評価の方法について解説致します。 また、新規事業の推進を支援するサービスについてもご紹介します。

プログラム

09:45~10:00 受付

10:00~10:05 オープニング(マジセミ)

10:05~10:45 新規事業のアイデアを、どう評価すればよいのか?~本当に今、着手すべきなのか?~

10:45~10:55 質疑応答

主催

株式会社フィンチジャパン(プライバシー・ポリシー

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