本セミナーはWebセミナーです

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社会状況や働き方の変化で求められる人材

不確実で正解がない社会の状況や働き方や価値観の多様化が進む環境を乗り切っていくためには、成長し続ける自律型の組織を形成することが重要となります。 自律型の組織を形成するためには、社員一人ひとりが能動性を持ち、主体的に行動できるようになることが必須です。 しかし、現実にはすべての社員が主体的に行動できるわけではなく、受け身型の社員も多く存在しています。

受け身型社員が組織へ与える悪影響

受け身型社員とは、単に言われたことしか行わない、指示待ちの社員を指すだけではなく、「非難はするが、代案や改善案を出さない」、「すぐに責任転嫁する」、「改善案があっても不平不満を口にするだけで行動しない」といった社員も含まれます。 そのような受け身型社員が増えてしまうと、変化に対応できず、事業の停滞が発生し売り上げの減少を招いてしまいます。

受け身型社員が能動性を持つことの重要性

主体的な社員が多い企業であればすでに、自律型組織を形成できているかもしれませんが、まだまだ受け身型社員が多い組織も多いのではないでしょうか？ そうした受け身型社員が能動性を持つことで自律型組織を形成でき、その結果、事業の成長・打ち上げの拡大を達成できるチャンスがあると考えています。

能動性を持たせる育成手法、自律型組織形成の3つのステップ

本セミナーでは、受け身型社員に能動性を持たせることができるようになる育成手法を解説いたします。 これまで受け身だった社員を大きく変化させることができるポイントは、インプットだけではなく、自ら考え､実行する能力を身に着けられるアウトプット中心のプログラムを構築している点で、社員を段階的に育成し能動性を身に着けさせることが可能です。 また、社員個人の育成とともに、3つのステップで自律型組織を形成を行うノウハウもお伝えいたします。 上司と部下のコミュニケーションや、支援する際のポイント、そのうえで組織全体として動いていく際に必要な点を解説いたします。

社員を成長させ、売り上げを伸ばしたいとお考えの経営層の方、研修や研修の担当者様に特におすすめのセミナーです。

プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:45　受け身型社員が組織に与える弊害、能動性を持つことで達成できる組織の進化

15:45～15:55　質疑応答

主催

株式会社エナジード（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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コロナ禍、テレワークの普及で注目、時間と場所を超える「非同期型の働き方」

時間と場所を超える「非同期型の働き方」が注目されています。 リアルでの会議や会話は、参加するメンバー全員が同じ時間と場所を共有する必要があります。 電話は、場所は離れていてもよいですが、同じ時間を共有する必要がありました。 これに対してメールやビジネスチャットなどを使うことで、異なる場所にいても、同じ時間にいなくても、コミュニケーション、コラボレーションが可能になりました。

従来からメールやビジネスチャットの利用は行われていましたが、コロナ禍やテレワークの普及によって、時間と場所を超える 新しい働き方「非同期型の働き方」 として注目されており、以下のようなメリットがあるとされています。

・それぞれのメンバーの都合に合わせて働くことができる

・結果として、優秀なメンバーを採用できる（離職を防ぐことができる）

・電話などによる割り込みが無いので、集中して働くことができる

先進的な企業では、海外に住んでいるメンバーも含めて、時差も超えてチームとして働いています。

しかし、不安に感じる企業や、実践する中で課題を感じる企業も

もちろん、リアルの会議やコミュニケーションが全く無いということではなく、通常はハイブリッドで運用されます。 しかし、企業としては様々な不安を感じたり、これまでのテレワークの中で課題を感じているケースも多いと思います。

・生産性が落ちないか？（社員がさぼるのではないか？）

・テキストのコミュニケーションで、意思疎通ができるのか？正しく伝わるのか？メンバー全員に伝わっているのか？

・疎外感を感じないか？

・社員のモチベーションは下がらないのか？

・社員を適切に評価できるのか？

・新しい発想やイノベーションが産まれないのではないか？

企業はこのような不安や課題に対して、どのように対応すべきなのでしょうか？

今回は、Notion 生垣 侑依 氏をゲストとしてお招きし、時間と場所を超える 「非同期型の働き方」についてぶっちゃけトークを展開します。

「非同期型の働き方」についての理解を深め、本質やメリットは何なのか、阻害要員は何なのか、我々は何を変えないといけないのか、などについて議論します。

参加者も交えて議論していきます。シナリオがない対談ですので、どこに行くかわかりません。また、時間の関係で全てのテーマについて十分な議論ができないと思います。ご了承下さい。

生垣 侑依 氏

Notion Head of Sales, Japan 新卒でリクルートに入社し、営業キャリアをスタート。後にLinkedInの日本1号のSMBセールスマネージャーとして、マーケティングや東南アジアの日系大手企業への営業を経験。その後Slackでは、ビジネスグロース営業本部の本部長執行役員を務め、2022年2月Notionにジョイン。休日は趣味のサーフィンやホームパーティー。

寺田 雄一

ウェビナー（Webセミナー）の集客・運営サービス「マジセミ」を起業、代表取締役社長。ITやものづくり関連のウェビナーを年間1,000回運営。 野村総合研究所（NRI）出身。NRIでは社内ベンチャーとして、当時国内トップシェアであるオープンソース・サポートサービス「OpenStandia」を起業。 その後、マジセミやクラウドID管理サービス「Keyspider」など次々と新規事業を創出する、50代起業家。

プログラム

18:45～19:00　受付

19:00～19:10　オープニング

19:10～20:20　時間と場所を超える 「非同期型の働き方」 とは？

20:20～20:30　クロージング

主催

マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー）

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採用と育成の悪循環に陥る企業が増加

IT人材の不足が加速する中で、経験者の採用が非常に難しい状況になっています。 実務未経験者に育成を行う際はキャリアのある現役エンジニアというだけでは必ずしも「教える」ことに秀でているとは限らないため、狙い通り人が育たず、再び採用に戻る…という負のループから抜け出せない企業が増加しています。

研修担当者の工数増加、評価の属人化

自社内での育成環境を整えるとなると、研修担当者のスキル次第で受講者のレベルに偏りが出たり、カリキュラム作成に多大な工数が割かれるといった点や、 評価基準や育成方針がが属人化してしまい受講者がプロジェクトに参画した後に、結局OJTや再研修が必要となってしまうといった事象が挙げられます。

適切な評価判定をしながら研修担当者の負担を軽減

このような研修担当者の抱える様々な課題を解決できるのが、SLスタジオ Probeです。 無料オンラインプログラミング学習サービスである、SLスタジオをより効果的に活用できるツールです。 評価基準を明確にし講師に依存していた講師業務のブラックボックス化を解消し、属人的な評価や研修内容から脱却することが可能となります。 また、SLスタジオ Probeの利用で評価も自動的に行われるため、研修担当者の工数削減が達成可能で、 本来の理想の形である研修の指示・サポートや進捗の管理などの業務に専念できることも可能になります。

未経験者や初学者の育成を行い、IT人材の活用を行いたいとお考えの経営者・研修担当者様におすすめのセミナーです。

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:45　なぜあなたの会社には優秀なエンジニアがいないのか？　～ツール活用で実現する、適切な評価と指導～

14:45～14:55　質疑応答

主催

FOX HOUND株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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（注意）タイトルでは「50代」としましたが、主に40代～60代の方を対象としています。

それ以外の年代の方も歓迎します。 また、副業・フリーランスとしての活動をお考えの方、既に活動されている方を対象としてます。

人生100年時代、このままだと年収はどうなるのか？

「人生100年時代」と言われる現在、我々は自身や家族の生活を支えるため、65歳定年を超えても働き続ける必要があると言われています。

しかし、50歳を超えて「役職定年」「定年継続雇用」「定年再雇用」などを迎えると、年収は大幅に下がると言われています。 もちろん、企業にとって異なりますが、半減する企業も多いようです。

IT企業40代～60代人材が果たすべき役割は大きい

世界中でデジタル化競争が激しさを増す中、日本でも急速にDXが進められています。 しかし国内では、特に中小（ユーザー）企業で大幅にIT人材が不足しており、DXの足かせになっています。

このような中、IT知識、ITスキルを持った、IT企業の40代～60代人材が果たすべき役割は大きいはずです。

IT企業40代～60代人材に求められている、副業の内容とは？

本セミナーでは、IT企業の40代～60代人材が副業やフリーランスの活動を行う場合、どのような業務内容が求められているのか、どのようなスキルが求められているのかについて解説します。

報酬はどうなる？

また、実際の報酬はどうなるのか、その相場感などについて解説します。

プログラム

18:45～19:00　受付

19:00～19:05　オープニング

19:05～19:45　IT企業、50代人材に求められる副業・フリーランスの内容と報酬

19:45～19:55　質疑応答

主催

マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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中小IT企業における、深刻な高い離職率

近年、インフレの加速や、IT人材の不足によるエンジニア需要の増加により、エンジニアの給与相場が高騰しています。 中小IT企業の中には、人間関係や会社の将来性、長時間労働やモチベーションの低下など、様々な職場環境の問題を抱えていることも多いと思います。 こういった様々な状況により、IT企業での職務経験が有る人材は、さらに好条件な企業を選択することが予想されるため、中小IT企業においては離職が増えることが懸念されています。

エンジニアはじめスタッフの離職が進む中、職場環境を改善し成長させる方法が分からない

離職率を軽減するためには、前述のような原因に対して客観的な意見を交えつつ、改善、解決していくことが重要となりますが、「どこから対策をはじめればよいのかわからない」「誰に相談すればよいのかわからない」と悩む経営者が多いと思います。 さらに、以下のような課題を抱える企業も多く存在します。

・人材マネジメントが上手くいっていない

・外部研修などで対策を講じているが効果が無い

・いろいろな施策に取り組んでみたけれども上手くいかない

中小IT企業においてスタッフの離職を抑える考え方と施策を解説

本セミナーでは、中小IT企業における職場環境を改善し、人材の離職を抑え、成長に導くための重要なポイントやその方法について解説いたします。

さらに、オンラインでの初回無料相談についてもウェビナー参加者限定でお受けいたしますので、スタッフの離職問題にお悩みの方はぜひご参加ください。

プログラム

13:45~14:00　受付

14:00~14:05　オープニング（マジセミ）

14:05~14:45　中小IT企業の離職問題～その原因と具体的対策は？

　　　　　　　　　～経営層が取り組むべき社員の離職をおさえ成長させるためのポイントを解説～

14:45~14:55　質疑応答

主催

株式会社アンリミテッドクリエーション（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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働き方のスタンダードとなったテレワーク

従来は、毎日オフィスに出社するのが当たり前でしたが、コロナ禍で一気にテレワークが普及しました。 従業員のライフスタイルに合わせた多様な働き方の実現に寄与する仕組みであることから、コロナ収束後も多くの企業で継続されることが予想されており、もはや働き方のスタンダードになったと言えるでしょう。

オフィス勤務では可能だった気軽なコミュニケーションができず、従業員の生産性やメンタルにも影響

利便性の高いテレワークですが、在宅勤務ならではの課題も浮上しています。 特に多くの方が悩まれているのが、コミュニケーション上の課題です。 オフィス勤務していたときのように気軽にコミュニケーションを取ったり、他の社員の状況を伺ったりすることができなくなっているのです。 気軽な会話、いわゆる「ザッソウ（雑談＋相談）」がやりづらくなったことで、情報共有のスピードや頻度が下がり生産性が下がってしまったり、一人きりで仕事をしているという孤独感からストレスが蓄積しメンタル疾患につながるなど、事業運営にも影響が出ているという実態があります。

チャットツールでは不十分な理由

気軽な会話という点では、TeamsやSlackなどのビジネスチャットで代替できると思う方もいらっしゃるかもしれません。 しかし、オフィス勤務であれば相手の席に行ってサクッと話せばすぐに解決できることを、ビジネスチャットではわざわざ文字を打って相手に送り返事を待たなければなりませんし、新入社員であればチャットを送ることすら抵抗を感じるものです。 また、文字だけのやりとりでは相手の顔や表情もわからないためコミュニケーションエラーが起きやすく、余計にストレスが溜まってしまう可能性もあります。 このように、オフィス勤務時にできていた「ザッソウ（雑談＋相談）」をビジネスチャットでストレスなく気軽に行うには無理があるのです。

仮想オフィス（バーチャルオフィス）により、オフィス勤務と同じような気軽なコミュニケーションを実現する

本セミナーでは、仮想オフィス（バーチャルオフィス）によってオフィス勤務時と変わらないコミュニケーション環境を実現し、テレワークの課題を解決する方法を解説します。 在宅勤務が普及するきっかけとなったコロナ禍よりも以前から全社員テレワークを実施しており、専門メディアや書籍出版による情報発信や、導入コンサルティングなども行っているソニックガーデン社が提供する、仮想オフィスで業界シェアNo.1を誇るサービス「Remotty」についても紹介します。 テレワークにおける従業員同士のコミュニケーションに課題を抱えている経営者の方は、ぜひご参加ください。

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　「ザッソウ（雑談＋相談）」が不足しているテレワークの問題をどう解決すればよいのか？～ビジネスチャットでは不十分、バーチャルオフィスの必要性～

11:45～11:55　質疑応答

主催

株式会社ソニックガーデン（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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社会においてDX推進が求められており、人材育成を強化する必要がある

近年、「DX」という言葉がホットワードとなっています。 デジタル技術の急激な進歩に伴い、企業にはデジタル技術を活用した事業変革”DX”が求められています。 それにより、社内でDX人材を育成することも求められており、企業はますます人材育成に注力していく必要があります。

DX人材の育成が難しく、どう進めればよいのか分からない

そのような社会情勢に伴い、社内のDX推進において具体的な施策を検討される担当者も増えてきました。 しかし、DX推進に当たって「社員をどのように育成していけばよいのか分からない」という課題があるかと思います。 さらに、「DX」という言葉だけが独り歩きしてしまい、「何から手をつけてよいかわからない」「何から踏み出せばよいのかわからない」「DXによって業務の何を変えられるのか想像できない」などの課題を抱える企業が多いのも実情です。

社内におけるITリテラシー可視化の重要性

DXを推進していくとき、そのゴールを設定することも大切ですが、まずは現時点のITリテラシーを可視化することが重要です。 ITリテラシーの可視化を行うことによって、自社は「どの分野が強く」「どの分野が弱い」のか、その特徴を明らかにすることができます。 そして、ITリテラシーやDXの必要性を理解し、マインドセットに繋げることによって、業務上の課題発見や改善にも目を向けることができるようになります。 さらに、ITリテラシー向上のための研修・トレーニングを実施し、さらなるリテラシーやスキルの向上、DXへの知見を広げ、発見した課題の解決に繋げることができるようにもなります。

実践的なDX人材を育成するために必要な教育を解説

そこで本セミナーでは、実践的なDX人材を育成するために必要な教育方法について解説いたします。 また、アセスメントの無料トライアルや導入、その後の支援となる研修導入についても詳しくご紹介いたします。

プログラム

13:45~14:00　受付

14:00~14:05　オープニング（マジセミ）

14:05~14:45　実践的なDX人材を育成するために必要な教育とは？

14:45~14:55　質疑応答

主催

Modis株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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パワハラ防止法の義務化による職場環境の変化

2022年4月からは中小企業も含め、「労働施策総合推進法（パワハラ防止法）」が完全義務化されました。 これにより今後すべての企業は、パワハラ防止方針の明確化や相談体制の整備、パワハラに関する労使紛争を速やかに解決する体制を整える必要があります。

今後さらに変化していくハラスメントへの対策とは

テレワークの普及によってパワハラの実態が見えにくくなったり、コミュニケーションの変化による新たなハラスメントも発生しつつあります。 また、今後働き方改革が広がるに従って、ハラスメントへの対策は従業員の休職や退職を防止するためにも益々重要となります。 ハラスメント対策で重要なことは、管理職も社員も含めて、全員がハラスメントに対する正しい知識を得ることです。 そのために、経営や人事部はどういった対策を講じるべきなのでしょうか？

経営や人事部は、社内への教育をどのようにすべきか？

そこで本セミナーでは、ハラスメント対策の義務化を背景に、経営や人事部が社内への教育をどのようにすべきか解説いたします。

プログラム

9:45~10:00　受付

10:00~10:05　オープニング（マジセミ）

10:05~10:45　ハラスメント対策の義務化において、職場はどのように対応すべきか？

10:45~10:55　質疑応答

主催

エスエイティーティー株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

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なぜ中小企業の社内DXが進まないのか？

新型コロナウィルスの感染拡大に伴い、中小企業の多くが直近2年以内にリモートワークを導入しました。 当時、ZoomやTeamsなどのクラウドサービスを利用開始したものの、その後社内DX化が進んでいないケースは多いのではないでしょうか。 在宅勤務から出社に切り替える企業も増えていることでしょう。 なぜ、多くの中小企業ではDXが思ったほど進まなかったのでしょうか？

NTT東日本グループは、なぜフルリモートの経営スタイルに舵を切れたのか？

NTT東日本グループは、日本全国どこに住んでいてもリモートワークで働ける新制度「リモートスタンダード制度」を2022年7月1日から導入しています。 社員の希望に応じて、日本全国どこからでもリモートワークで働けるようになり、転勤、単身赴任のない働き方を拡大していく方針です。 NTT東日本グループの中核を担うNTT東日本では、コロナ以降DX化に取り組んできました。 本セミナーでは、NTT東日本グループがどのように社内の障壁を乗り越え、どのようなステップでDX化を実現してきたのかに迫ります。

働き方改革の基盤をつくる「SaaS選び」

社内DXや働き方改革を妨げている理由には、人事制度や労働慣習の他にも、IT環境やセキュリティの問題が潜んでいます。 快適にリモートワーキングを進めるために、インフラ・ツール、特にSaaSの導入は不可欠です。 コラボレーションツール、プロジェクト管理、ビデオ会議、ID認証など、DX時代に必須なSaaSをどのように選べばよいのでしょうか？

新しい働き方・デジタルワークシフトを推進するのに必要なSaaSを一挙に解説します！

本セミナーでは、これからDXやリモートワークを推進していく企業様向けに、新しい働き方・デジタルワークシフトを実現するためのSaaS選びのポイントおよび具体的な製品・ソリューションをご提案します。 NTT東日本のDX推進をサポートしてきたネクストモードの取り組み、中小企業のバックオフィス業務効率化ソリューションもご紹介いたします。 現在利用しているSaaSを見直したい経営者、リモートワークに最適なIT環境を構築したいシステム責任者の皆様にとってヒントになる内容です。奮ってご参加ください。

プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ ）

15:05～15:15 【録画放映】ワーケーション実践から見えてきた、あたらしい働き方

ネクストモード株式会社 代表取締役 里見 宗律

15:15～15:35 ネクストモード流SaaS導入支援、ソリューション紹介

ネクストモード株式会社 SaaS部 部長 久住 陽介

15:35～15:50 バックオフィス業務に関する社内DX事例や導入前後のサポートをご紹介！

東日本電信電話株式会社 ビジネス開発本部第三部門 サポートサービス担当 中村 聡子

15:50～15:55　質疑応答

主催

ネクストモード株式会社（プライバシー・ポリシー）

共催

東日本電信電話株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）