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AI半導体の「次」へ、広がり続ける半導体の成長領域

生成AIの普及を背景に、半導体の成長領域はAI半導体からAIインフラ、光電融合、フィジカルAIなどへと広がりつつあります。こうした変化は、半導体メーカーだけでなく、製造装置、材料、電機、モビリティなど周辺産業にも新たな事業機会をもたらしています。次の成長領域を見据えて事業参入・拡大を進めるには、その土台となる半導体知識を持つ人材の育成が欠かせません。

新たな成長領域への参入を支える、半導体人材が育っていない

一方で、半導体関連事業へ新たに参入する企業や、既存事業を拡大したい企業にとって、人材育成をどこから始めるべきかは簡単な問題ではありません。現場配属後のOJTだけでは、担当業務に必要な知識は身につけられても、半導体の基本用語や製造・設計の流れ、回路、信頼性などを横断して理解する機会が限られ、部門や担当者によって知識のばらつきが生まれやすくなります。フィジカルAIや光電融合など新たな領域への展開を見据えるほど、その前提となる半導体全体の理解が必要になりますが、「誰に、何を、どこまで学ばせるべきか」を整理できず、体系的な育成に踏み出せない企業も少なくありません。

まず押さえるべき半導体の基礎知識を、体系的に身につける

本セミナーでは、AI半導体の「次」に広がる成長領域を概観しながら、事業参入・拡大を支える人材に必要な半導体の基礎知識と育成の考え方を解説します。基本用語や製造・設計の流れなどを理解し、配属先や関連部門との会話に必要な「共通言語」を身につけるために、基礎から体系的に学ぶことの重要性をご紹介します。 OJT任せにせず、半導体人材育成の土台をどう整えるかを、これから育成を始める企業にもわかりやすくお伝えします。

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:45　AI半導体の「次」を見据えた人材育成　〜フィジカルAI・光電融合に活かす半導体知識、参入を支える人材を育てるには〜

13:45～14:00　質疑応答

主催

AKKODiSコンサルティング株式会社（プライバシーポリシー）

協力

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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生成AI活用が広がり、次の活用段階へ

生成AIは、文章作成や情報整理、アイデア出しなど、日々の業務を支援するツールとして多くの企業で活用が広がっています。個人単位での利用に加え、業務プロセスやチームでの活用を検討する企業も増え、生成AIを「使う」段階から、「組織としてどう活かすか」を考える段階へと進みつつあります。

生成AI活用が、一部の人だけに偏っていませんか？

生成AIを導入しても、活用が一部の社員や特定部門に偏ってしまうケースは少なくありません。

効果的な使い方やプロンプト、顧客対応で得た知見、プロジェクトで作成した成果物などが個人の中に留まり、組織全体で共有・再利用されないままになっている企業も多いのではないでしょうか。

このような状態では、AI活用の成果が限定的になり、同じような資料作成や情報整理、顧客対応の工夫が何度も個別に行われてしまいます。

生成AI時代のリスキリングでは、社員一人ひとりがAIを使えるようになるだけでなく、組織全体でAIを活用し、業務成果につなげるための教育設計が必要です。

個人の経験知を、AIで再利用可能な組織知へ変える実践方法

本セミナーでは、生成AI活用を一部の社員や特定部門に留めず、組織全体で業務成果につなげていくための考え方を変えていく方法を紹介します。 生成AIを導入しても、効果的な使い方やプロンプト、顧客対応で得た知見、プロジェクト成果などが個人の中に留まってしまうと、組織全体での活用にはつながりにくくなります。 これからのAI活用では、社員一人ひとりがAIを使えるようになるだけでなく、個人や部門に蓄積された経験知を、AIで検索・整理・再利用できる「組織知」へ変えていく視点が重要です。

こんな方におすすめ

• 生成AIの活用を、個人だけでなく組織全体に広げていきたい大企業の管理職・事業責任者の方
• 生成AI時代の人財育成、リスキリング施策を検討している人事・人財開発部門の方
• 生成AIを活用したこれからの人財育成や組織づくりに関心のある人財育成担当者の方

プログラム

11:45～12:00　受付

12:00～12:05　オープニング（マジセミ）

12:05～12:45　【大企業向け】生成AI活用ノウハウが、一部の人に偏っていませんか？〜AIリスキリングで、個人の知見を組織全体の力に変える〜

12:45～13:00　質疑応答

主催

JTP株式会社（プライバシーポリシー）

協力

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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生成AIの利用は広がっても、組織活用は進まない

生成AIを使った情報収集や文章作成など、個人利用は企業の中でも急速に広がっています。しかし、個人の作業が速くなることと、組織全体の業務が変わることは同じではありません。AIを業務プロセスに組み込み、継続的に成果を生み出すためには、利用目的や対象業務を整理し、AIエージェントの活用を見据えた取り組みが必要です。

組織活用を阻む、ガバナンス・知識・育成設計の未整備

組織的なAI活用へ移行するには、単に利用を認め、個人任せで自由に使わせるのではなく、どの業務でどのように活用するのかを組織として定める必要があります。しかし、情報漏えいやハルシネーションなどのリスクを踏まえた判断基準が曖昧なままでは、現場に活用を促すことも、安全性を担保することもできません。さらに、AIの特性や用途に関する共通知識を整え、基礎理解から業務への落とし込み、AIエージェントの構築・運用までを見据えた育成設計がなければ、再現性のある組織活用にはつながりません。

AIの組織活用を進めるアプローチと人材育成

本セミナーでは、生成AIを個人利用で終わらせず、組織的な活用へ広げていくための考え方を、AKKODiSの実践事例を交えながら解説します。AIエージェントを業務に取り入れる際に、どのような点に注意し、どのように活用を定着させていくべきかを、AKKODiSの技術者がローコード・ノーコードツール「Copilot Studio」を実際に検証して得た知見や、他社への育成支援で培ったノウハウをもとに紹介します。あわせて、AIを継続的に活用していくために、組織としてどのような人材を育て、どのような知識やスキルを身につける必要があるのかをお伝えします。

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　個人利用で止まるAI活用、なぜ組織活用へ進められないのか　～組織活用の決め手となる、AIエージェント活用人材の育成～

11:45～12:00　質疑応答

主催

AKKODiSコンサルティング株式会社（プライバシーポリシー）

協力

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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参加方法（URL）は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。

セミナー内容

ビジネス環境が急速に変化する中、会社が持続的に成長するために、事業を方向転換する会社が増えています。しかし事業の方向転換を成功させるには、リーダーシップ層だけではなく全社員のマインドセットと行動の変革が必要です。そこで忘れてはならないのが、“人事評価制度の改定” です。会社が目指す方向へ社員を動機づけるために、現状の評価制度のどこを改定すべきか、具体的な評価項目は何か、そして評価と処遇をどのように設計すべきかを考える必要があります。

本セミナーでは、変革期における人事制度構築を強みとする人事コンサルタントが、3社の事例を参考にしながら3つのワークを通じて評価制度改定の手法をお伝えします。自社に適した改定の方向性をぜひ見つけてください。

このような方におすすめ

以下のような状況・お悩みをお持ちの人事部門の責任者の方 ・評価制度改定をご検討中 ・従業員が100人を超えて評価制度を見直すタイミング ・人事制度を10年以上変えておらず、事業フェーズと合わない ・優秀な社員が退職する傾向にあり、原因の一つは評価制度にある

タイムスケジュール

（１）評価制度改定の必要性を検討する ・ワーク１評価制度改定によって社員にどうなってほしいか、またそれが会社発展にどうつながるのか （２）評価項目を検討する ・ワーク２会社発展に直結する「社員に求める活動」は何か 成果（業績・戦略実行）／行動／スキル／プロジェクト （３）処遇方法を検討する ・ワーク３社員の頑張りはどのように報いると人件費効率の良さ・社員の納得感につながるのか 昇格／昇給／賞与 （４）質疑応答 皆様からのご質問にお答えします。 ※ご質問はお申し込み時もしくはZoomのQ&Aボタンから承っています。 ※ご質問の数や内容によっては、すべてのご質問にお応えできない可能性がございます。あらかじめご了承ください。

※本セミナーは以前開催した同名セミナーの内容と重複する箇所がございます。

特典

【当日のアンケートご回答特典】 ・講演資料 ・改定を疑似体験！3つのワーク

講師

変革期における人事制度構築を強みとする人事コンサルタント

グローウィン・パートナーズ株式会社

HRコンサルティング部　シニアマネージャー

仁井 いずみ 氏

組織・人事コンサルティングファームにて人事制度構築（ジョブ型・海外子会社人事制度含む）・制度定着支援・育成体系構築等に従事。またインド現地法人に赴任し、現地日系企業向けに人事制度構築・研修企画・人事管理クラウドシステム設計・労務問題への対応等に携わる。GWP入社後、主に中堅企業向けに、人事制度構築・人事制度定着支援・育成体系構築・人事デューデリジェンス等、プロジェクトを多数主導している。

開催概要

開催日時　2026年 9月 11日(金)　13:30～15:00

対象者　　以下のような状況・お悩みをお持ちの人事部門の責任者の方

・評価制度改定をご検討中

・従業員が100人を超えて評価制度を見直すタイミング

・人事制度を10年以上変えておらず、事業フェーズと合わない

・優秀な社員が退職する傾向にあり、原因の一つは評価制度にある 等

参加費　　無料

参加方法　Zoom（アプリを使用せずブラウザでの受講も可能です）

定員　　　500名

注意事項

※「講師、共催企業と同業の方」および「個人の方」はご参加をお断りいたします。

※セミナー内容は予告なく変更する場合があります。

※録画、録音、撮影については固くお断りさせていただきます。

主催・共催

グローウィン・パートナーズ株式会社（プライバシーポリシー）

東京海上日動パートナーズ株式会社（プライバシーポリシー）

株式会社オービックビジネスコンサルタント（プライバシーポリシー）

協力

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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拠点が増えるほど、本社人事に業務が集中していく

グループ会社や複数拠点を抱える企業では、採用・異動・雇用契約、給与、評価などの人事業務を本社人事部が集中的に管理するケースが少なくありません。拠点ごとに人事制度や運用ルールが異なると、確認・修正・データ反映のたびに本社へ作業が集まり、各拠点で発生した情報をタイムリーに反映しにくくなるほか、人事担当者が個別対応やデータ加工に追われる状況も生まれます。グループ各社の管理方法には本社一括管理、各社独立管理、各社の自主運用を残しながら全体を管理する形など複数の選択肢があり、各拠点の実情に合わせつつ、人事情報の最新性と全社的な一元管理をどう両立するかが重要なテーマになっています。

制度・運用の違いが、人事データ一元化を阻む

人事情報を一元化しようとしても、すべての拠点を同じ制度・同じ業務フローに合わせれば解決するとは限りません。出向・転籍、採用、雇用契約、要員配置、評価などでは、各拠点や部門が直接入力・検討した方が実務に合う場面がある一方、拠点ごとの個別管理を進めすぎると、同じ情報の二重入力、システム間連携の負荷、データの分散、業務の属人化が起こり、本社が全社の従業員情報を把握しづらくなるという別の問題が生じます。実際の導入事例でも、グループ各社で人事関連システムが分かれている、事業部ごとに従業員情報を独自管理している、紙やExcelで評価を運用しているといった課題があり、単なるシステム統一ではなく、運用分担まで含めた設計が必要です。

拠点別運用を残しながら、全社で一元管理する

本セミナーでは、ひとつの人事システムを共有しながら、グループ会社や各拠点が必要な範囲で自主運用し、本社では人事情報を一括管理する考え方を、具体的な機能と導入事例を交えて解説します。各拠点から採用者や雇用契約情報を直接入力することで本社の負荷を分散する方法、担当者ごとに登録・修正・参照範囲を制御する権限管理、出向・転籍時にも本社と拠点の情報を最新に保つグループ会社管理、業務イベントによる属人化防止などを取り上げます。さらに、グループ7社の複雑な人事制度運用や、グループ全体の人材情報統合など、資料掲載の事例を通じて、拠点別運用と全社一元管理を両立し、現場と本社の双方が運用しやすい人事基盤づくりのポイントをご紹介します。

プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:45　【従業員数300名以上向け】人事業務の「本社集中」をどう解消する？～拠点別運用と全社一元管理を両立する人事基盤のつくり方～

15:45～16:00　質疑応答

主催

カシオヒューマンシステムズ株式会社（プライバシーポリシー）

協力

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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OJT任せでは若手IT人材の育成が属人化する

中小IT企業の開発現場では、新人・若手に対して技術研修やOJTによる育成を行っています。しかし、配属先の案件内容やOJT担当者の経験・考え方によって、身につく力にばらつきが出やすくなります。特に、実装や単体テストといった作業は経験できても、進捗共有、課題相談、品質確認、レビュー指摘への対応、振り返りといった、チームで開発を進めるための行動は、実案件の中で体系的に学びにくいケースがあります。結果として、会社として育てたい若手像があっても、現場の忙しさや案件状況に左右され、育成が属人化してしまいます。

作業はできても、任せられる範囲が広がらない

若手が指示された作業を完了できるだけでは、任せられる範囲はなかなか広がりません。作業が詰まった時に指示待ちの受動的対応しかできないと、管理者やPLは支援の要否やリカバリー方針を判断しにくくなります。さらに、テストやレビューの指摘を自分の作業範囲だけで捉えてしまうと、後工程や顧客影響まで見据えた対応が難しいので、プロジェクト全体で考えられる能動的な思考が必要になります。

疑似プロジェクトで、チーム開発の流れを実践する

若手育成をOJT任せにしないためには、実案件だけでは経験しにくい場面を、計画的に補う育成機会が必要です。当社が提供する「プロジェクト運営力育成サービス」では、実案件に近い疑似プロジェクトを通じて、仕様理解、実装、単体テスト、結合テスト、進捗共有、課題相談、品質確認、振り返りまでを一連の流れで体験します。単なる技術研修ではなく、若手が自分の担当作業だけでなく、実装やテストで発生する課題に対して、原因・影響・対応方針を整理し、チーム内で共有・相談しながらチーム開発を進める力を養う研修です。 本セミナーでは、OJTだけでは経験しにくい成長に必要な失敗の経験と、それを補うための実践型育成の考え方を、導入事例も交えてご紹介します。若手育成をOJT任せにせず、現場で動ける人材を計画的に育てたい方におすすめのセミナーです。

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:35　若手エンジニア育成、OJT任せになっていませんか？　～ 実案件に近い疑似プロジェクトで、チーム開発の進め方を実践的に学ぶ ～

14:35～14:50　質疑応答

主催

システムズ・デザイン株式会社（プライバシーポリシー）

協力

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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テレワーク定着で「誰が何をしているか」が見えなくなり、内部不正・サービス残業リスクが静かに拡大している

テレワーク・ハイブリッドワークの定着により、社員が会社のPCで何を操作しているかを管理者が直接確認できる場面は大幅に減っています。 在宅勤務中の深夜作業や長時間操作は勤怠ログに表れにくく、労働実態と記録の乖離が静かに広がっています。 さらに、機密情報の持ち出しや不審な操作といった内部リスクも、管理者の目が届かない環境では発覚が遅れやすくなっています。 テレワークという働き方の変化が、労務管理とセキュリティの両面に新たな死角を生み出しています。 　

1人1日1万件超。テキストログでは操作の実態把握も事後証明も追いつかない

しかし現場では、テキスト形式のログを収集していても、「誰が・いつ・何のために操作したか」を事後に読み解くことは容易ではありません。 1人1日1万件を超える操作記録の中から不審な行動を特定したり、深夜作業や長時間操作の実態を正確に把握したりするには、膨大な確認工数がかかります。 このような状態では、いざ労務トラブルや情報漏えいが発覚したとき、「記録はあるが証拠として示せない」という状況に陥る企業が少なくありません。

PC画面の自動記録で、労務管理・内部不正対策・説明責任をまとめて解決する方法

テレワーク下でPC操作の実態が見えず、何かあっても証拠として示せる記録がない——本セミナーでは、この課題をどう解決するかを取り上げます。 鍵となるのは、テキストの羅列ではなく画面映像として操作を記録し、「誰が・何を・いつ」を誰でも確認できる状態をつくることです。 セミナーでは、ソルパックの「サイテカクラウド」を題材に、PC画面の自動記録による労務管理・内部不正対策・説明責任対応の具体的な進め方を解説します。

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　「知らなかった」では通らない——テレワーク社員の深夜残業・不審な操作、把握できていますか？　〜テキストログでは見えない「誰が・何を」を画面記録で残す、労務管理と内部不正対策の新常識〜

11:45～12:00　質疑応答

主催・共催

株式会社ソルパック（プライバシーポリシー）

ジュピターテクノロジー株式会社（プライバシーポリシー）

協力

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

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参加方法（URL）は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。

なお、「@pasona-jobhub.co.jp」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

開催日程

日　時：2026/07/23 (木) 12:00〜13:00 参加費：無料 場　所：オンライン

概要

多くの企業で「限られた人材でいかに成果を最大化するか」が切実な課題となっています。

特に昨今、採用の難易度は年々上がっており、 やっとの思いで採用できても思うように育成ができない、 と頭を悩ませている企業も少なくありません。

電通では、成果を上げる社員の「思考・行動」を見える化し、 採用から育成まで、再現性の高い人材戦略を確立してきました。

本セミナーでは、その仕組み化を牽引された元電通人材育成部長の増子様にご登壇いただき、 これからの時代に必要な育成メソッドの考え方について解説いただきます。

登壇者情報

増子 裕介 氏 株式会社T&Dコンサルティング　代表取締役

1989年に東京大学を卒業し、電通に入社。20年の営業生活を経て人事部門に異動し、トップクリエーターなど、継続的かつ安定的に高い成果を上げている社員(＝ハイパフォーマー)に共通する「能力」の見える化に成功。海外拠点においてもローカル社員を包含する人事・人材育成の仕組みを開発し、複数の拠点がエージェンシー・オブ・ザ・イヤーを受賞するなど目に見える成果につながった。独自メソッドに基づく人事コンサルティングに専念すべく、パソナを経て独立し、現在に至る。 東京科学大学非常勤講師（アントレプレナー育成プログラム）

プログラム

11:45～12:00　受付

12:00～12:05　挨拶

12:05～12:45　元電通人材育成部長が語る、「成果を出す人材」の共通点と計画的育成メソッド

12:45～13:00　質疑応答

主催

株式会社パソナJOB HUB（プライバシーポリシー）

協力

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

参加方法（URL）は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。 なお、「cy-com.co.jp」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

講演内容

各種控除の引き上げや新設など、昨年の年末調整で大変さを改めて痛感されたご担当者様は多いのではないでしょうか。 本セミナーでは「2026年の法改正ポイント」に加え、人事労務管理クラウド「SmartHR」を活用し 担当者のみなさまが年末調整における事前準備や案内などをスムーズに実行できる方法を合わせてご紹介します。

このような方におすすめ

• 2026年における法改正や注意点を把握したい • 年末調整書類の配布・回収・差し戻し対応が手間だった • 従業員からの質問がひっきりなしにくる

実施概要

2026年7月22日(水)　13:00~14:00 参加無料

配信方法

オンライン配信

ご対象者

経営者さま、人事・労務・総務責任者さま・ご担当者さま等

プログラム

第一部：2026年の年末調整に向けた法改正ポイント（BDO税理士法人／BDO社会保険労務士法人） 第二部：担当者も従業員もラクなSmartHRの年末調整（株式会社SmartHR）

主催・共催

サイバーコム株式会社（プライバシーポリシー）

BDO Japan株式会社（プライバシーポリシー）

株式会社SmartHR（プライバシーポリシー）

協力

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。