本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

ヘルプデスク/サポートデスクの業務効率化がDX推進のカギになりつつある・・・

アフターコロナを生き抜くために、今や日本国内のあらゆる企業がDXという新たな挑戦に取り組んでいます。DXへの取り組みは多くの場合、トップの号令の下、組織内のあらゆる部署にクラウドシステムを導入するという、日本企業にとって前例のないようなイノベーティブなムーブメントを巻き起こしているように思えます。

そのDX推進のために、今重視され始めているのが、ヘルプデスク/サポートデスクの業務効率化（DX化）であることを皆さんご存じでしょうか？

ヘルプデスク/サポートデスク業務のDXが企業のDX／CX推進のカギとなる理由とは？

企業のＤＸ推進のためには、企業内にばらまかれたクラウドを現場で使いこなす必要があるのですが、しかしＩＴに不慣れな現場ではそれがおぼつきません。そこで情シスの登場となるわけですが、そもそも情シスは既存の社内サポート業務でパンクしている中、人員や予算は増えることなく、コロナによる在宅対応でばらまかれたクラウドの対応にいまや四苦八苦しています。

実は、そうした社内のサポート業務は適切なツールを入れて、システム的に捕捉し、ＰＤＣＡを回しながら、自動化や業務の平準化を行い、ＦＡＱやチャットボットなどを駆使すると、最大で3分の2ほどの業務工数が削減できることがわかっています。

そうした既存の業務の効率化によって、情シスは初めて他部門のＤＸ推進を支援することが可能となるのです。

絶え間ない改善と常なる新たなＩＴの導入が不可欠のＤＸ時代には、まずヘルプデスク／サポートデスクのＤＸ化が不可欠といわれるのは、そうした理由からです。

しかし意外と難しいヘルプデスク/サポートデスクのＤＸ化

しかし、いざ始めてみると、ヘルプデスク/サポートデスクのDX化は意外と難しいという声を聞きます。そもそも問い合わせ対応業務そのものが待ったなしで進んでおり、マルチチャネルで、多数のリテラシーの異なる人から、ひっきりなしに問い合わせがくる。そんな中で現場は入力を忘れがちで…どうやって業務改革なんてできるってわけです。

本セミナーでは

オレンジワンは、コロナ以後の2年間で実に800社を超える新たな企業様のＤＸ化を支援いたしました。 その多数の現場支援のノウハウから、DX推進に不可欠となる問い合わせ業務の効率化には、①正しいステップで実施し、②ステップごとに運用を意識し、③単にシステム導入を行うのでなく業務を改善することで、④現場の巻き込みと協力を引き出し、⑤最終的に問い合わせの対応工数を3分の１まで削減できるツール＝フレッシュデスクとその導入の方法論を、40分にぎゅっと凝縮してお伝えします！！

プログラム　

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:40　問合せ稼働を1/3まで激減させた実例から学べるDX定着虎の巻

～40分でわかるFreshdesk徹底活用法～

・「Freshdesk」機能・特徴紹介、ユースケースごとの使い方 ・「Freshdesk」製品デモ

15:40～16:00 　質疑応答

主催

OrangeOne株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

参加方法（URL）は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。 なお、「contentserv.com」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

概要

PIM（商品情報管理）とは

商品情報管理(PIM)とは、さまざまな流通チャンネルを通じて製品を販売していくために必要なすべての情報を管理するプロセス、 またはそれに関わるソリューションです。 ハブとなる商品データの基盤を使用し、自社のウェブサイトやAmazon などの マーケットプレイス、カタログや 広告、 SNS または店舗や取引先への電子的な データの配信を可能にします。 より充実した顧客体験の構築、社内プロセスの最適化、パートナーネットワークとの関係強化など、さまざまなメリットがあります。

製造業における、商品情報管理の課題

BtoB製造や部材機器メーカーなど製造を主業とする多くの企業では、管理すべき商品情報が膨大である上に、 部材の組合せや仕様といった商品を構成する要素が複雑であるため、商品情報の管理に多大な業務課題を抱えています。 さらに急激なデジタル化が進む昨今、データをただ一元管理するだけでなく、 営業活動やマーケティングで活用しやすい状態にしておくことが重要です。

PIM（商品情報管理）の概要と、その進化

本セミナーでは、PIMの概要について説明すると共に、PIMにおける最新トレンドをひもときながら、これからの製造業における商品情報管理の在り方と、 デジタル資産である商品データの効果的な活用方法についてパネルディスカッション中心に分かりやすく解説します。

※本セミナーは製造業のお客様向けです。IT系の企業や個人のお申し込みはお断りさせていただく可能性があります。

登壇者

イントリックス株式会社 取締役／CTO​

猪目 大輔

大日本印刷株式会社 情報イノベーション事業部 DXセンター​ ハイブリッド マーケティング本部 リーダー​

高松 陵介

株式会社Contentserv 代表取締役

渡辺 信明

開催日時

2022/8/25(木)　14:00～15:30

参加費　：無料

※本イベントは製造業のお客様に限定しています。IT系の企業や個人のお申し込みはお断りさせていただいています。

プログラム

14:00 - 14:05　ご挨拶

14:05 - 14:45　PIMの最新トレンド

14:50 - 15:20　営業・マーケティングでのPIM活用例

15:20 - 15:30　質疑応答

主催

株式会社Contentserv（プライバシー・ポリシー）

共催

大日本印刷株式会社（プライバシー・ポリシー） イントリックス株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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ツールはzoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

原材料費の高騰により想定以上の原価になることも

昨今、円安と原油高の影響で原材料費の高騰が続いています。

設備工事、エンジニアリング業などの個別受注生産では、原材料費の高騰などの価格変動を受け、原価が想定以上に膨らむことも少なくありません。

他にも人件費や労務費、顧客からの要求による変更など、実際のコストが実行予算から乖離してしまうケースがよくあります。

また、数多くの個別受注生産を管理する必要がある場合についても、複数工事の実行予算を適切に管理できる仕組み作りも重要となります。

実行予算の「見える化」と対策

しかし一方で、実行予算の状況をリアルタイムで「見える化」できれば、

・なぜ実行予算との乖離があるのか？ ・乖離の原因は「材料費？外注費？労務費？」 ・判明した原因に対してはどうしようかな

と、工期中にも対策を講じることが可能です。

また原材料費の高騰の場合などは、お客様と折衝する場合もありますが、その際の交渉材料にもなります。

さらに実行予算を「見える化」できれば、類似の工事を受注した際に見積精度を向上させたり、工事の損益を容易に予測できるようになります。

受注生産型製造業特有の課題に

今回のセミナーでは、

実行予算管理の課題に対する解決策とともに、原価管理の改善(プロジェクト毎の収支)についてもお伝えします。

私たちはこれまで100社以上の設備工事、プラント等のエンジニアリング業及び受注生産型製造業のお客様にERPを導入しています。

これらの運用実績でつちかったノウハウをぜひ実行予算管理等に活かしてください。

プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　多数の導入事例で得た、エンジニアリング業及び受注生産業の実行予算のズレをタイムリーに可視化する方法

10:45～10:55　質疑応答

主催

株式会社NTTデータエンジニアリングシステムズ（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

参加方法（URL）は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。

【製造業向け】　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　商品データを活用したマーケティング戦略を成功させるために知っておくべき3つの常識　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　～PIM 101基礎講座シリーズ第1回:情報の一元管理はゴールではない～

デジタル上の顧客体験を高めることで、多くのビジネス成果を見込めます。そのためには、正確な情報を元に、商品の魅力を高め、 最適な人・タイミング・方法で届けるPIMの考え方が欠かせません。 PIM101シリーズ第1回では、情報を一元管理する「だけ」ではなく、いかに活用していくかについて、Contentserv PIMの機能ベースに学んでいきます。

＜PIM（Product Information Management=商品情報管理）とは＞

PIM（Product Information Management=商品情報管理）とは、さまざまな流通チャンネルを通じて製品を販売していくために必要な すべての情報を管理するプロセス、またはそれに関わるソリューションです。

＜こんな方にオススメ！＞

・製造業のデジタル戦略に関わる方

・PIM導入を検討しているが、どこから着手したら良いか分からない

・PIMを活用している先進企業の事例を知りたい

＜シリーズ第1回で学べること＞

なぜデータを管理するだけでは思ったような効果が出ないのか。 データの偏在がもたらす問題、一元管理の本当の意味、Contentserv PIMの哲学に触れながら、 商品情報の特性に基づいた、あるべき管理の方法論についてお伝えします。

・商品データを一元管理するPIMの基本機能

・直感的で合理的な属性継承機能

・PDFやパワーポイント、紙媒体など販促資料へのデータの活用方法

・WebサイトやECプラットフォームへのデータの活用方法

＜101（ワン・オー・ワン）とは＞

101（ワン・オー・ワン）とは、基礎的な講義のことを言い、 PIM 101では、商品データを活用したマーケティング戦略を成功させるために、 PIMの知見が示す3つの考え方・方法論を学ぶ講座です。本講座では、全3回に渡って、 商品データの正しく効率的な活用方法を体系的に学んでいきます。

プログラム

•開催日時：2022年7月26日(火) 14:00～14:30

•開催形式：完全オンライン配信（GotoWebinar)

•参加費：無料

•定員: なし

•注意事項：個人、フリーアドレスでのお申し込みは受付けておりません。また、同業他社等の参加はお断りさせていただく場合がございます。

主催

株式会社Contentserv（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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パッケージ版「サイボウズ Office」は、2021年から2026年にかけて順次販売を終了し、2027年にサポートを終了

人気のグループウェア、「サイボウズ Office」のパッケージ版は、2021年から2026年にかけて順次販売を終了し、2027年にサポートを終了すると、サイボウズ社から発表がありました。

クラウドに移行するか？オンプレで使えるグループウェアを探すか？

サイボウズ社としては、クラウド版への移行を推奨しています。 また、様々な企業からグループウェアのクラウドサービスが提供されています。 しかし企業によっては、様々な理由から、引き続きオンプレ環境でグループウェアを使いたいというケースも多いと思います。

クラウド、オンプレの各グループウェアの比較（機能、コスト）と移行

企業にとって、最適な選択肢はどれでしょうか？移行後のコストはどうなるのでしょうか？ 本セミナーでは、グループウェアのクラウドサービス、オンプレ環境で使えるグループウェアについて、いくつかご紹介し比較していきます。 また、ヴィセントが提供する、サイボウズから移行しやすく、実績もあるグループウェアについてご紹介します。

「カスタムアプリ」はどうすればよいのか？

グループウェアを移行できたとしても、サイボウズ Office「カスタムアプリ」の機能を使って作られた、企業毎の独自のアプリケーションについて、その対応に悩まれている企業も多いと思います。 本セミナーではその対応策についても解説します。

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:35　パッケージ版「サイボウズ Office」販売・サポート終了にどう対応するか？

（プレゼン内容） ・「サイボウズ Office」のパッケージ版の販売・サポート終了について ・移行先の選択肢 　・サイボウズ Office（クラウド版） 　・Microsoft 365 　・Google Workspace 　・desknet's NEO 　・サポートが無い状態で、サイボウズ Office（パッケージ版）を継続利用 ・それぞれの主要機能とコストの比較、問題点 ・カスタムアプリ問題とその解決方法

14:35～14:45　SMALT OFFICE の紹介と、サイボウズ Officeからの移行事例の紹介

14:45～14:55　質疑応答

主催

株式会社ヴィセント（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

参加方法（URL）は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。 「oracle.com」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

Oracle NetSuiteが考える未来への提言

今こそ立つべきDXのスタートライン COVID-19や不安定な世界情勢の中、これまでにない激動の数年間を企業は生き抜いてきました。 これからも同じやり方を継続するのは難しいと考えている皆様も多いと思います。 つまり、システムが財務・経理をはじめとした、企業情報や活動をデジタルで管理し、常にビジネスの運営や成長の一助となることが必要となってきます。 それを実現する手段がDXです。

経営者が正確な判断を下すための情報を収集、反復作業や定型処理の自動化、様々な勤務形態への対応、コンプライアンス順守対応、これからの社会の仕組みに求められる要件をすべて満たしたクラウドERP。

本セミナーでは、システム選定から導入、導入後の運用まで、皆様の現在の課題を一つ一つ紐解き、ビジネスの未来を明確に見据えた提案を、DXの実例を交えて解説致します。 バックオフィス改善への一歩を踏み出す、ヒントと情報をぜひ本セミナーでご確認ください。

セッションのラインアップ、ぜひご視聴ください

【基調講演】

企業成長ステージで必要となる財務データ - 株式会社 みなとグローバル 代表取締役 中山 寿英 氏

【提言セッション】

伸びる企業はもう処方済み？5年先でも困らない クラウドERPによる企業体質改善 - 日本オラクル株式会社 草地 慎太郎

【ソリューションセッション】

企業運営に重要な機能を集約した統合型システムへ スムーズな移行を実現する方法論、NetSuite SuiteSuccess -日本オラクル株式会社 嶋田 寛哉

【最新デモセッション】

・企業成長に柔軟に対応できるクラウドERPのご紹介 ・クラウドERPでリアルタイムな経営情報の可視化を実現 ・Excelによる在庫管理からの脱却で、仕入れ/販売と連動した在庫の可視化を実現 ・組織全体の情報を一元管理しチームの連携や協力の強化が素早く行えるプロジェクト管理とは ・クラウドERPで実現する海外子会社管理

【サービスセッション】

Oracle NetSuiteを検討するときのサービス、Value Assessmentとは？ - 日本オラクル株式会社 海老原 善健/奥寺 直樹

【クロージングセッション】

次の時代を生き抜く、バックオフィス業務の生産性の論点 - 日本オラクル株式会社 奥寺 直樹

競合他社からのお申し込みはお断りさせていただく場合がありますのでご了承ください。

主催

日本オラクル（プライバシー・ポリシー）

協力

ADEX（プライバシー・ポリシー） 株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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製造/建設業におけるCADファイルにまつわる課題

中小企業の製造・建設業において図面ファイルの管理・共有において、下記のようなお悩みをお持ちではないでしょうか？

①社外からでも共有ファイルを更新したいができない

顧客先で打ち合わせをするためにノートPCのデスクトップにダウンロードして持ち歩き、 その後に社内に戻ってサーバーに格納する、といった無駄な工数が発生してしまいがちです。

②ファイルのバージョン管理ができていない

ローカルデスクトップとサーバ上で同一名称ファイルが混在し、古いファイルにバージョンが戻ってしまうという経験はありませんか？

③部門間でファイル連携をスムーズに行えない

たとえば営業と制作、事務の間で古い図面やカタログを共有してしまうことで、営業上のトラブルやプロジェクトの進行遅延に繋がります。

オンプレミスのファイルサーバーはもう限界？クラウドサーバー移行の課題

オンプレミスのサーバーに依存していると、上記のようなファイル管理・共有の課題に直面し、生産性を低下させてしまいます。 顧客からの信頼低下や失注にもつながる可能性があるでしょう。 一方で、クラウドサーバーへ移行する際に、 ・セキュリティ面は安心なのか？ ・現場の運用が混乱するのではないか？ ・数あるファイルサーバーはどのように選べばよいのか？ ・ベンダーにどこまで頼ってよいのか？自社に最適な見解が欲しい... といった不安もあるはずです。特に、情シス担当が不在の企業はどうすべきなのでしょうか？

CADに特化したファイルサーバーの選び方、DXのはじめ方を解説します。

本セミナーでは、製造・建設業におけるCADファイルの課題をテーマに、オンプレミスからクラウドのファイルサーバーへの移行のポイント、DXで失敗しないためのポイントを解説いたします。 加えてABKSS社が提供する各種クラウド移行ソリューションの紹介、導入事例紹介などを行います。

プログラム

9:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:10　製造・建設業のDXとクラウド化を取り巻く環境（NTT東日本）

10:10～10:40　CADファイルを「社外から共有・編集できない」「最新バージョンの管理ができない」課題をどう解決するか？

＜アジェンダ＞ ・ABKSS会社紹介 ・製造・建設の現場におけるCADファイルを取り巻く課題 ・オンプレミスからクラウドサーバーへの移行をどうすべきか？ ・DXで失敗しないためのポイントとは？ ・クラウドおまかせプラン、ファイルサーバー置き換えプランの紹介 ・導入事例

10:40～10:55　質疑応答

主催

東日本電信電話株式会社（プライバシー・ポリシー）

共催

株式会社エービーケーエスエス（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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こんな情シス担当、部門責任者の方におすすめのセミナーです

社内のナレッジ共有がうまくいっていない・・・

会社の方針でDXを推進することになったが、何から始めてよいかわからない・・・

セキュリティ強化とユーザー利便性の両方を実現できるコラボレーションツールを探している・・・

スタートアップ中心に世界で2,000万人が利用するNotionとはどんなツール？

Notionとは、ナレッジ蓄積からタスク管理まで、仕事に必要なあらゆるツールをひとつのワークスペースにまとめられるSaaSプロダクトです。 スタートアップから大企業まで全世界で2,000万人以上が利用してます。 2021年10月より日本語版がリリースされ、今後爆発的な普及が期待されています。

社内でのナレッジ蓄積、情報共有の課題

テレワークが広がる今、社員間のちょっとしたコミュニケーションの減少は、社内でのナレッジ蓄積・情報共有にも影を落としています。 以前は会話を通して行われていたナレッジや情報の共有・伝達を、テキストで行わざるを得ない状況も増えています。 対応が追いつかない、うまく仕組みを作りきれていない企業も多いのではないでしょうか。

市場環境の変化が激しくなり、社内で利用するドキュメントの更新頻度も高まりつつあります。 こうした状況の中、企業内ドキュメントの適切な管理・共有は、DXにおける重要なポイントの1つです。

社内ポータルサイトをNotionで構築・運用できるのか？Notionのはじめかたを徹底解説

昨今、エンタープライズにおいてナレッジ蓄積や情報共有を目的とした社内ポータルとして活用することが増えています。 社外とのコラボレーションをする際に使い勝手はいいのか？セキュリティ面は大丈夫なのか？ こうした観点でも気になる点は多いのではないでしょうか。

本セミナーでは、Notionの特徴やメリット、社内ポータルとしての利便性を、NTT東日本での導入事例を交えて解説します。 話題のNotionを今後積極的に利用したいと検討している企業様におすすめのセミナーです。

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ ）

11:05～11:15　あたらしい働き方をNotionで実現する方法

ネクストモード：代表取締役 里見宗律

11:15～11:35　Notion利用企業事例

NTT東日本：吉川諒　設備企画部ビジネス推進部門クラウドネットワーク推進担当

11:35〜11:50　Notion活用のご案内

ネクストモード：久住陽介　SaaS部 部長

11:50～11:55　質疑応答

主催

ネクストモード株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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テレワークが当然となる時代に

新型コロナウイルスの影響で暫定的にテレワークを開始した企業様も少なくないのではないでしょうか？ 昨今では業務の効率化や生産性向上、自社ビルの廃止によるコスト削減を目的とした積極的なテレワークが推進されています。

内閣府の資料によると、2020年の12月に23区内でテレワークを実施した企業は42.8%にもおよびます。 さらに入社を選ぶ条件としてテレワークを選ぶ人も増えており、ニューノーマルとして本格的なテレワーク環境の構築がさらに求められています。

テレワークを導入できない理由は…FAX業務？

テレワークが推進されEDI（電子商取引）の導入が進む一方、未だにFAXでの取引を廃止できないという問題もあります。 CO-NEXT社の2020年の調査によると、約35%の企業がFAX対応の為に一部社員のテレワークが実現できない」と回答しています。

「FAXを受け取る」業務が、本格的なテレワークの導入阻害の一因になっています。 しかしながら、取引先との関係もあり、簡単にはFAX廃止できない場合も少なくありません。

ペーパーレスFAX化によりFAXのオンライン送受信が可能に

FAXの出力をオンラインストレージ上に変更することで、ペーパーレスおよび現場での受け取り作業が不要になります。 「RICOH Desk Navi」は、現在お使いの複合機に導入するだけで、FAXの送受信を簡単にオンライン化できます。

さらに「RICOH Desk Navi」では、業務に関わるデータの一元管理が可能となります。 本セミナーでは、「RICOH Desk Navi」を用いたFAX業務のオンライン化だけではなく、一元管理の利便性についてもご紹介します。

プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:45　お客様が使い続けている状況で、FAXを廃止できるのか？

15:45～15:55　質疑応答

主催

リコージャパン株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）