本セミナーはWebセミナーです

参加方法（URL）は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。 なお、「zendesk.com」「splash.events」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

本ページは、主催：株式会社ZendeskのWebセミナー「CX Trends 2022 Japan」のご紹介です

CX最新トレンドから紐解く、不透明な時代を勝ち抜く顧客対応戦略

コロナ禍を契機として、大きく変化した消費者と企業の関係。

世界21カ国のアンケート調査と、Zendeskのベンチマーク調査に参加する9万7千社以上のサービスデータを分析したZendeskのCX調査を通して、不透明な時代を勝ち抜くコンタクトセンターを実現するにあたって、企業が陥りやすい5つの落とし穴が見えてきました。

そこで、顧客の変化を読み解き、顧客視点でのカスタマーサービス戦略を策定する際に考慮すべきポイントを、2022年のCXトレンドと合わせてご紹介します。

当日は、Netflix社の共同創業者でもあり元MoviePass CEOのMitch Lowe（ミッチ・ロー）氏が自身の経験から学んだ、顧客に寄り添うビジネス戦略の実践方法を解説する特別講演に加え、「エフォートレス・エクスペリエンス（おもてなし幻想）」の著者であるMatthew Dixon（マシュー・ディクソン）氏や「Beyond Happiness」の著者Jenn Lim（ジェン・リム）氏など有識者のコメントと合わせて、不透明な時代における顧客接点の作り方や、顧客との向き合い方を考えます。

講演者

Mitch Lowe氏 FORMER CO-FOUNDING EXECUTIVE Netflix

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竹下　 晴基氏 株式会社マネーフォワード マネーフォワードビジネスカンパニー CS本部 副本部長 兼 運用設計部 部長

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Adrian McDermott CHIEF TECHNOLOGY OFFICER Zendesk

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Sarah Reed SR DIRECTOR OF GLOBAL STRATEGIC EVENTS Zendesk

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冨永　健 社長 株式会社Zendesk

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プログラム

基調講演

Netflixの共同創業者が語る、顧客に寄り添うビジネス戦略とは

Netflix 共同創業者／元MoviePass CEO　Mitch Lowe氏

元Netflixの共同創業者であるMitch Lowe氏をお迎えし、エンターテインメント業界で経営に携わってきた経験を通して培われた見識をもとに、顧客との強固な信頼関係や優れたブランドロイヤルティを構築する方法等について解説いただきます。

市場分析

2022年の海外&国内のCXトレンド

世界21ヶ国97,000社のZendeskユーザー企業を対象に行われたCXの年次調査結果をもとに、2022年の日本を牽引するCXの最新トレンドについて解説します。

企業が陥りやすい5つの落とし穴

CX調査の結果から、顧客のニーズに寄り添ったカスタマーサービスの提供を目指す際に、企業が陥りやすい5つの落とし穴が明らかになりました。回避するためのヒントを有識者のコメントをもとに解説し、コンタクトセンターのあるべき姿について考察していきます。

事例講演

Zendeskで実現する、変化への対応に優れたサポート基盤

株式会社マネーフォワード マネーフォワードビジネスカンパニー CS本部 副本部長 兼 運用設計部 部長 竹下　 晴基氏

主催

株式会社Zendesk（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

参加方法（URL）は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。

企業競争力を高めるデータドリブン経営

データドリブン経営とは、データの分析で得られた結果を根拠に判断を下す経営のことです。

企業がデータドリブン経営を行うことで、このようなメリットがあります。 ・経営上の課題点、課題の原因・要因の特定 ・売上や収益率の改善 ・客観的な顧客の理解 ・精度が高く、スピード感のある意思決定

現在世界中の競争力の高い企業は積極的なデータ活用を行っている企業ばかり。 コロナ禍など、先行きが不透明な厳しい状況にあっても、企業の弾力性をつけ苦境を跳ね返す力をつける必要があるからです。つまり今後勝ち残れるのはデータドリブンな企業なのです。 デジタル化/ DX（デジタル・トランスフォーメーション）の最終目標はデータドリブン企業へのトランスフォームであると言っても過言ではありません。そのため、多くの企業がデータドリブン経営に取り組もうとしているのです

リアルタイムに「見たい」データの集計・見える化を行う難しさ

しかし一方で、データドリブン経営を目指す企業においても「バラバラなシステムやサービス、Excelなどに必要なデータが散在している」「データの収集・集計に時間や手間がかかる」「経営者に届くデータはリアルタイムではない」など、課題が少なくありません。

弊社（NDIS）でも以前は、経営会議前に社内に散在する業績データを丸一日かけて集め、集計していました。 そこで即座に業績を把握できる業績ダッシュボードの構築をめざしBIツールを導入しましたが、見たい形や必要な形にデータを集計・見える化することができず、結局はエクセルによる手作業に頼らざるをえない状況になっていました。

NDISがデータドリブンを導入した経緯と結果

NDISのこの課題を解決し、一変させたのがクラウド型BIツールDomo（ドーモ）でした。 経営者が長年に渡り「欲しい！」と言い続け実現できていなかった業績ダッシュボードをDomoにより約3ヶ月で実現し、最新の業績データをいつでもどこでも、スマートフォンでも「見たい」形で容易に確認できるようになりました。

今回のセミナーでは、Domoを提供するドーモ株式会社との共催で ・なぜデータドリブン経営が必要なのか？ ・データドリブン経営を行うメリット ・データドリブン経営に必要なツール ・データドリブン経営に最適なツールDomoとは何か？ ・なぜNDISはDomoを選んだのか？ ・Domoを使った担当者の本音の声 など、 データドリブン経営に関する基本的なことから、実際にNDISがデータドリブン経営を行うまでの過程と、データドリブン経営を行うことでどう変わったか？についてお伝えします。

プログラム

9:45～10:00　受付

10:00～10:30　VUCAの時代を勝ち抜くDX推進成功の鍵 〜真に変革をもたらすデータ活用〜（ドーモ株式会社）

10:30～11:00　データドリブン経営を実現するDomoのご紹介（ドーモ株式会社）

11:00～11:30　現場力強化をデータドリブンで実践するNDIソリューションズの事例（NDIソリューションズ株式会社）

主催

NDIソリューションズ株式会社（プライバシー・ポリシー）

共催

四国システム開発株式会社（プライバシー・ポリシー）

NNC株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

ドーモ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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参加方法（URL）は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。 なお、「jbcc.co.jp」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

本ページは、主催：ＪＢＣＣ株式会社のWebセミナー「クラウドNGシステム、最適な次期インフラとは？ ～HCIの弱点と克服ポイントがよくわかるセミナー～」のご紹介です。

「どうしたらもっとコスト削減や運用簡素化ができるの？」

そんなお客様の解決策のひとつであり、一見万能と思われるHCIですが、いったい何が良いの？デメリットはないの？高そうだけれど安いものはないの？色々な製品があるけれどどれが良いの？と、選択に迷われているかたも多くいらっしゃいます。

そこで、実際に早期から検証や導入に関わってきたエバンジェリストが、各製品の良いところから苦手なところまで、本音で語ります。2020年から継続開催し、大変好評のセッションです。この機会にぜひご視聴ください！

＊お申込みの方にはセミナー参加用 URL をご案内いたします。 ＊講師及び講演内容は都合により変更になる場合がありますので予めご了承下さい。 ＊ご同業の企業様のお申込みは締め切り前であってもお断りさせていただく場合がございますのでご了承ください。

プログラム

14:00～14:40　【Session 1】HCIに死角はないのか！？ここだけの話、HCIウィークポイントをおしえます

次世代の仮想化基盤と言われているHCI。インターネット上ではHCIの良いことばかりが取り上げられて目立っています。3Tier（サーバー-スイッチ-ストレージ）はもはや古臭いのか？ HCIを早期から検証～導入を数多く経験してきたJBCCが、HCIが不得意とするケースなど裸々に語ります。HCI検討中のお客様の仮想化環境では、本セッションで語られる懸念がクリアできるのか、ぜひ見極めてみてください！

講師：ＪＢＣＣ株式会社

14:40～14:55　【Session 2】クラウドNGシステムのインフラTCO最適化をどう実現するか？オンプレミスで柔軟性、俊敏性とコスト最適化を実現する新たな選択肢

インフラの運用効率化とコスト最適化を目指す企業にとって、クラウドファーストの考え方は有効です。しかし、データガバナンスやパフォーマンス要因などの事情からクラウド移行できないシステムも存在します。 150件を超えるインフラアセスメント実績を持ち、クラウド、オンプレミスどちらのメリットデメリットを知り尽くしたJBCCが、オンプレミスでTCOの最適化を実現する方法をご紹介します。

講師：ＪＢＣＣ株式会社

主催

JBCC株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

「働き方改革」の必要性

労働者がワークライフバランスに合わせた働き方ができる社会を実現すべく、数年前から「働き方改革」の推進が始まっています。 「働き方改革」の処方箋として、RPAを活用されている企業も多いのではないでしょうか。 長時間労働の是正や柔軟な働き方の実現を目的としており、昨今のコロナ禍に伴うリモートワークの普及もその一環と言えるでしょう。 そんな状況において、各企業には従業員の健康や安全を守りながら事業を継続していくことが求められています。

リモートワークに伴い、勤怠登録・管理作業が煩雑に

しかし、リモートワークの普及には労働生産性の観点から見てマイナスな影響もありました。 事例として挙げられるのは、社員同士が物理的に離れた環境で仕事をするため、勤怠管理の手間が増えたことです。 従業員は上司への報告に加え勤怠管理システムへの登録作業が必要になり、管理者である上司は部下の勤務状況の確認や承認の手続きが必要になっています。 手間が増えたことで労働時間も膨らんでしまうため、かえってストレスフルな労働環境になっており、真に望ましい形で「働き方改革」が実現できていない実情があるのです。

RPAだけでは「部分最適」が限界

上記で挙げたような非効率な業務を是正する手段としてRPAがありますが、RPAを導入するだけでは業務全体をうまく効率化することは難しいです。 その理由は、RPAによる効率化は「部分最適」が限界であり、その部分と部分の隙間に、効率化が及ばない単純作業（いわゆるポテンヒット）がやむを得ず発生してしまうからです。

AIチャットボットとRPAの組み合わせにより「働き方改革」を実現する

そこで本セミナーでは、RPAとAIチャットボットを組み合わせることで「部分最適」の限界を克服し、業務全体の効率化を実現する方法を紹介します。 おざなりになりがちな残業時間の把握や年休取得などを促す機能も有しており、「働き方改革」実現の一助となる電通国際情報サービス社のソリューション「チャットボットコンシェルジュ」についても紹介しますので、ぜひご参加ください。

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:45　なぜ、RPAの導入だけでは「働き方改革」が進まないのか？

13:45～13:55　質疑応答

主催

株式会社電通国際情報サービス（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

お申し込みの前に必ず各社のプライバシーポリシー及び個人情報の取り扱いに同意の上 、セミナーにお申し込みください

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セミナー内容

新型コロナウイルスの感染拡大からもうすぐ2年。 テレワークが進む一方、従業員が満足するPC環境を提供できていない場合は、 不満や不安への対応に追われている経営者や情報システム部門担当者も多いようです。

～当ウェビナーはこのような方におすすめです～

＜経営者のお悩み＞

・テレワーク時代の効果的なPC環境を知りたい方

・これから訪れる「新しい働き方」の動向を知りたい方

＜情報システム部門のお悩み＞

・従業員からテレワーク用PCに対する不満が多く悩んでいる方

・テレワーク端末の増加によりPC管理運用業務が煩雑になっている方

本セミナーでは、そのような経営者や情報システム部門のご担当者に向けて、 従業員の満足度を高められるテレワーク用PCのポイントをご説明するとともに、 PCの簡単導入・運用を実現するサービスをご紹介します。

無料ですので是非ご参加ください。

【特典】

セミナー終了後のアンケートにご回答頂くと下記の資料をダウンロード頂けます。

　・講演資料（基調講演除く）

　・テレワークに最適なＰＣご紹介資料

プログラム

14:45～15:00　　受付

15:00～15:05　　オープニング（マジセミ）

15:05～15:25　　基調講演 ：不自由な時代が作り出した新しい働き方

　　　　　　　 　　　　概要 　　　　　　　　　　　2020年、新型コロナウイルスにより、世界中の生活や働き方が大きく変わって 　　　　　　　　　　　います。本講演では世界的な変化と共に今後必要となる「新しい働き方」やそ 　　　　　　　　　　　の考え方などを、事例を交えながらご紹介します。 　　　　　　　　　　　登壇者　　 　　　　　　　　　　　富士通株式会社 　　　　　　　　　　　シニアエバンジェリスト 　　　　　　　　　　　松本　国一

15:25～15:35　セッション１：テレワーク時代のPC選び「３つのポイント」

　　　　　　　　　　　概要 　　　　　　　　　　　モバイルPCやタブレットを利用してテレワークを行っているお客様の「お困り 　　　　　　　　　　　ごと」は、「持ち運び」「セキュリティ」「使い勝手」の大きく３つのポイン 　　　　　　　　　　　トに分類されます。具体的にどのような点に不満や不安を感じられているの 　　　　　　　　　　　か、そして、どのようなスペックのPCが最適かについてご説明します。 　　　　　　　　　　　登壇者 　　　　　　　　　　　富士通株式会社 　　　　　　　　　　　ＣＣＤ事業統括部プロモーション推進部 部長 　　　　　　　　　　　丸子　正道

15:35～15:50　セッション2：PCレンタルサービスと運用アウトソーシングのご紹介

　　　　　　　　　　　概要 　　　　　　　　　　　昨今、PCの調達手段としてレンタルを選ばれる企業様が急激に増えています。 　　　　　　　　　　　本セッションではその理由と円滑なレンタルサービス導入を行うためのポイン 　　　　　　　　　　　トを分かりやすくご説明します。併せて、情報システム部門のPC管理運用業務 　　　　　　　　　　　を大幅に軽減するアウトソーシングサービスについてもご案内します。 　　　　　　　　　　　登壇者 　　　　　　　　　　　株式会社パシフィックネット 　　　　　　　　　　　ITソリューション部 部長　　 　　　　　　　　　　　虻川　翔

15:50～16:00　質疑応答

主催

富士通株式会社（プライバシー・ポリシー）

【富士通株式会社における個人情報の取扱いについて】

富士通株式会社はご提供いただいたお客様の個人情報を以下の目的で使用させていただきます。 ・本イベントについてのアンケートのご回答に対するご連絡、お問い合わせ等の対応 ・イベント・セミナー情報や製品・サービス情報の案内・紹介（電話、e-mail、DM等）

上記の目的で富士通グループ会社、パートナー企業、ならびに株式会社パシフィックネットが個人情報を利用する際には 契約により適切な管理を義務付けた上でe-mail等で提供いたします。 また、以上の目的のため、お客様の個人情報を委託先に預託することがございます。 お客様の個人情報は、各社の個人情報保護ポリシーに基づき、適切に管理します。 「富士通株式会社」の個人情報保護ポリシー

情報の開示・訂正・追加・削除および利用停止を希望されるお客様は、以下お問い合わせ先までご連絡ください。 ■お問い合わせ先 ：富士通株式会社 　WEB MART購入相談窓口（法人） 　e-mail ：fj-telsales-out@dl.jp.fujitsu.com

共催

株式会社パシフィックネット（プライバシー・ポリシー）

【株式会社パシフィックネットにおける個人情報の取扱いについて】

個人情報利用に関する承諾   【個人情報の取扱方針】 お客様の個人情報は弊社が定める「個人情報保護方針」に則り、適切な保護措置を講じ、厳重に管理いたします。 尚、弊社の「個人情報保護方針」は、下記弊社ホームページ上の掲示をご確認願います。 https://www.prins.co.jp/privacy.html   【個人情報の提供とメリット】 お申込みいただいたセミナーにご出席いただき各種情報の提供を行う為、弊社が必要とする個人情報の提供を任意にて、ご承諾いただいております。 ご承諾いただけました場合は、下記利用目的のサービスを受けることができます。   【利用目的】 お申し込みに際し、ご提供いただくお客様の個人情報の利用目的は以下の通りとなります。 ・弊社のサービス・製品に関する情報の提供や各種お問い合せ対応のため ・提供するサービス・製品についてのサポートのため ・セミナー、イベント等に関する情報をお知らせするため ・メールマガジンの配信のため   【個人情報の第三者への提供予定】 お客さまよりお預かりした個人情報を、第三者へ提供・開示することは一切ありません。 但し、各種法令に基づく監督省庁への情報開示等は除きます。   【個人情報の預託】 梱包、配達、製品やその他のサービスに関する発送処理を行う為、外部業者に個人情報を預託する場合があります。   【個人情報の管理責任者】 株式会社パシフィックネット 職名：ISO対策室 室長 連絡先：03-5730-1441(平日9:00～17:45)   【利用目的の通知、開示、訂正、追加又は削除、利用の停止、消去又は第三者への提供の停止】 皆様には、今回取得させていただいた個人情報に関する利用目的の通知、開示、訂正、 追加又は削除、利用の停止、消去又は第三者への提供の停止を求める権利があります。 必要なときは下記の窓口までお申し出下さい。 また個人情報の取扱いに関するご相談も下記窓口にて承ります。 部署名：ISO対策室 事務局 連絡先：03-5730-1441(平日9:00～17:45)

協賛

インテル株式会社（プライバシー・ポリシー）

当日会場アクセスに関するお問合せ

zoom@osslabo.com

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

クラウドサービス／SaaSの利用拡大が招く、情シス担当部門の運用負荷問題

多くの企業が業務効率化や生産性の向上などを目的としてクラウドサービスを利用することが一般的になってきました。 特に、コロナ禍ではWeb会議、チャットアプリなどのSaaS利用が拡大しています。 その結果、情シス担当部門では、ユーザーの入退社・異動などに伴うIDライフサイクルに応じて、オンプレに加え、SaaS側のIDメンテナンスも必要となり、ID管理業務の運用負荷が増加します。 また、従業員が安心・便利に業務システムを利用できるための必要なセキュリティ対策や、業務システムとの認証連携など、様々な検討や運用対応する必要が出てきました。

複雑化するIDライフサイクル管理、Azure AD単独では解決が困難に

IDライフサイクル管理が複雑化する中、オンプレ・SaaSが同じ品質で管理できることがより重要になっています。 昨今、クラウドサービスとの認証連携に役立つ基盤としてAzure AD活用のニーズが高まっています。 ただ、Azure ADだけでは、オンプレの業務システムとの認証連携を考慮する必要があります。 その結果、IDライフサイクル管理の運用が煩雑になり、さらに管理側の負荷増大も懸念されます。

「Azure AD×ThemiStruct」で社内外の認証・ID管理の課題を解決

本セミナーでは、クラウドサービス／SaaSの多様化に伴う社内外の認証・ID管理の課題をどう解決していけばいいのか、をテーマに解説いたします。また、その具体的な解決策としてID管理・認証プラットフォームである「ThemiStruct」をご紹介。 Azure ADとThemiStructの組み合わせにより、クラウドファースト時代に最適な認証基盤の実現方法についてご理解いただければ幸いです。 標準的な認証技術の有効な活用方法、連携が困難なシステムの認証連携でお悩みの方は、ぜひご参加ください。

講演プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:45　クラウド／SaaSの利用拡大で複雑化するID管理・認証の仕組み～Azure ADとの組み合わせで社内システム連携の課題を解決する方法とは？～

14:45～15:00　質疑応答

主催

株式会社オージス総研（プライバシー・ポリシー）

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何から始めたら良いか分からず、取り掛かりが難しいDX

その必要性が広く謳われ、専任の部署や担当が立ち上がる等、多くの企業がDX推進にリソースを投じています。 ただ、DX推進を任されたものの、具体的にどう進めればいいか、何に留意すればいいのか、どうすれば失敗せずに進められるのか等が分からず、最初の一歩が踏み出せないという担当者も多いのではないでしょうか。

ただRPAを導入するだけでは効果が出ない可能性も

DXの第一歩として、RPAを導入して業務プロセスのデジタル化を行うという方法が考えられます。 しかし、RPAを導入する際には押さえておくべきポイントがあり、それが抜けてしまうと何の効果も出ず、せっかく導入した製品も使われずに放置されるという事態を招く可能性があります。

取り掛かりとして最重要なのは社内業務の棚卸し

RPA導入で失敗しないためには、まず社内業務の棚卸しをすることが重要です。 棚卸しをすることで、どの業務に問題があるのか、どこに手を打つべきか、改善点は何なのか等を明確にしてから注力する部分を見極めないと、RPAで明確な効果を出すことは出来ないのです。

棚卸しの方法と、RPAによる業務改善のプロセスをイグアスの事例をベースに紹介

とはいえ、棚卸しをどう行えばいいかわからないという方も多いと思います。 そこで本セミナーでは、RPAによって業務のデジタル化を実現したイグアス社の事例をもとに、社内業務の棚卸し方法とRPAによる業務改善のプロセスを紹介します。 DX推進の取り掛かりとして「何から始めたらいいか分からない」とお悩みのDX推進担当者や情シス担当の方は、ぜひご参加ください。

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　RPAで効果を出すために、社内業務の棚卸しが重要な理由

11:45～12:00　質疑応答

主催

ライトウェル（プライバシー・ポリシー）

共催

株式会社イグアス（プライバシー・ポリシー）

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ウェビナー普及によって、日本でも広がる動画コンテンツの需要

ニューノーマルな働き方が広がる中、新たなマーケティングの手段として「ウェビナー（Web×セミナー）」が注目されています。国土が広い欧米諸国では地理的なハンディキャップを解消するために採用されていましたが、日本でも重要な施策の一つに位置付けられるようになりました。 その結果、ウェビナーで配信する動画コンテンツ制作も活性化し、「配信する動画に翻訳字幕をつけて様々な地域で配信したい」というニーズも高まっています。

翻訳はしてみたものの、本当に伝わる内容になっているかが不安

現在、あらゆる業界・業種で活用されている動画コンテンツですが、その翻訳については、内容の正確性や専門性への対応はもちろんのこと、より分かりやすく内容を伝えられるかが重要視されます。 これまで以上に動画コンテンツには翻訳の質の高さが求められるようになりました。

翻訳・字幕制作などの工程間の分断化で起きる弊害も

講演会などの動画に翻訳字幕を付けるには、文字起こし（聴き起こし）や人手翻訳、さらに動画への字幕挿入などの作業を伴います。各工程をそれぞれ専門業者に依頼した場合、納品に時間を要したり、コストがかさむ場合も見受けられます。 翻訳・字幕制作などの工程間の分断化はできれば避けた方が良いでしょう。

スピード感のある、より伝わりやすい動画制作をワンストップで実現

本セミナーでは、読みやすく、伝わりやすい翻訳字幕をより迅速に制作したい方に向け、「クオリティ」「スピード」「コスト」のバランスを重視した多言語動画翻訳サービスをご紹介します。セミナー、シンポジウム、会議などの動画につける字幕の品質や制作スピードに課題をお持ちであれば、ぜひご参加ください。

講演プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:45　講演会などの動画に質の高い翻訳字幕をつけ、多国籍で理解を促進させる動画資産としてフル活用する～より伝わりやすい動画制作を迅速にワンストップで実現する方法～

15:45～15:55　質疑応答

主催

株式会社KYT（プライバシー・ポリシー）

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年末調整システムの運用課題

さまざまな企業、部署で進む業務のデジタル化。 経理・労務分野でも「年末調整の電子化」をはじめ、さまざまなシステムの導入が進んでいます。

多くの企業が年末調整システムを導入した結果、これまで紙で年末調整を行っていた大量の書類の印刷、封入、配送、回収、入力などの手間が大幅に軽減されました。

しかし一方で、年末調整システムを導入しても、申請者からの「問い合わせ」やデータの不備や計算間違いなどの「差戻し」が削減できないという声も少なくありません。

年末調整業務が発生する年末から年始は多くの担当者にとって「超繁忙期」です。

年末調整の問い合わせや差戻しの発生を徹底的に削減するべく、どれだけ丁寧にマニュアルを作成し入力方法を案内しても、年末調整の問い合わせや差戻しは発生してしまう企業も少なくありません

なぜ、問い合わせや差し戻しが発生するのか？

業務効率化のために導入したシステムであるのに、なぜ問い合わせや差戻しが変わらず発生するのでしょうか？

「ITリテラシーが低いからシステムを活用できていない」という声も聞かれますが、本当の課題は「社員のITリテラシー」ではありません。

本セミナーでは、 ・年末調整システムで問い合わせや差戻しが頻発する理由 ・課題を解決し、社員のシステム定着を推進する方法と事例 を解説します。

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:45　年末調整システム導入後も発生する問合せや差戻しを大幅に削減するには？

14:45～14:55　質疑応答

主催

テックタッチ株式会社（プライバシー・ポリシー）