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切実にデータ連携が求められる時代

コロナ禍により、テレワークの浸透や顧客接点の多様化が一気に進み、劇的にデジタルシフトが進行しています。 急激に変化する世の中で、企業は既存のアセットと新しいテクノロジーを組み合わせてイノベーションを起こし、顧客中心のDXを進める必要があります。 そのためには、お客さまへ価値を提供するためのデータ連携が今まで以上に重要です。 しかしながら、円滑なデータ連携が実現できている企業はそれほど多くはありません。

ファイル連携がDXの推進を減速している

データ連携の方法としては、旧来からのファイル連携が未だ主流です。 ただ、ファイル連携ではリアルタイムにデータが同期できない、個別連携のため効率が悪く運用コストがかさむ等の問題があり、プロジェクトの進行や開発スピードを遅らせ、DX推進の妨げとなっています。 もはや従来のポイントツーポイントのファイル連携だけでは変化のスピードに対応しきれず、別のアプローチが求められています。

API連携により、スピーディで効率的なデータ連携を実現する

本セミナーでは、API連携基盤で円滑なシステム間連携を実現し、DXをスピーディに進めていくためのシステム構築の方法を解説します。 オージス総研がパートナーである、MuleSoftのソリューション「Anypoint Platform」についても紹介しますので、ぜひご参加ください。

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　「ファイル連携からAPI連携へ」DXを加速する選択肢

11:45～12:00　質疑応答

主催

株式会社オージス総研（プライバシー・ポリシー）

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テレワーク導入としてクラウドVDIが選ばれる理由

テレワーク導入にあたり「クラウドVDI」を検討される企業が多くなってきています。

クラウドVDIを選ばれる理由として、

・VPNのようにトラフィックの集中によるレスポンスの低下や遅延が起こりにくい ・個人の端末にデータが残らないので情報セキュリティ対策も万全 ・クラウド事業者が提供する仮想デスクトップ環境を利用するので初期費用を安価

という多くのメリットから検討される企業が増えています。

クラウドVDIの導入手順5つのステップとは？

このようにメリットの多いクラウドVDIですが、「どのような手順で導入検討をすればよいのだろう？」と検討段階で止まっているお客さまも多くいらっしゃいます。

・テレワークの対象業務の精査や製品選定 ・社内のアプリケーションが問題なく動作するか など、検証段階から本格導入に向けて、どのように検討を進めればよいか悩んでいるお客様も多いのではないでしょうか？

そこで今回は、クラウドVDI導入実績が豊富なNTT東日本から、クラウドVDI導入で失敗しないための「5つのステップ」を解説させていただきます。

安心・安全にテレワークを実現するために、VDI導入の勘所を押さえる

本セミナーでは、Amazon WorkspacesやAzure Virtual Desktopをはじめとした、クラウドVDIの導入ステップ、導入時の注意点などを解説。 セキュアな環境で安心・安全にテレワークを実現するための「おまかせクラウドVDI」の導入事例もご紹介します。 VDI新規導入・リプレイス検討中の企業様向けに、クラウドVDI導入の勘所 を押さえていただける内容になっております。

プログラム

9:45～10:00　受付

10:00〜10:05 オープニング（マジセミ）

10:05～10:40 クラウドVDI導入の勘所〜快適なテレワークとセキュリティ対策を講じたクラウドVDIの導入方法〜（NTT東日本）

10:40～11:00　 質疑応答　

主催

東日本電信電話株式会社（プライバシー・ポリシー）

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ここでしか聞けない、【IT最新動向ぶっちゃけトーク】

本セミナーは、IT業界の「旬」なトレンドをテーマに、毎回ゲストをお迎えし、対談形式で「ぶっちゃけトーク」をお届けするものです。また、毎回参加者からの大量のご質問を頂き、ライブで回答していく、参加型のセミナーです。

社内研修やバーチャル視察など、ウェビナーの可能性

コロナ禍で、ウェビナーが広く普及しました。 マジセミでも2021年は500回を超えるウェビナーを開催してきました。

マジセミでは、企業の営業やマーケティング活動の一貫としてのウェビナーが中心ですが、ウェビナーには他にも様々な用途があります。例えば以下のようなものです。

・営業・マーケティング

・社内研修

・全社会議

・株主総会

・就職説明会

・バーチャル工場見学

・その他

今回の対談では、まずウェビナーの可能性について議論すると同時に、それぞれのケースの実施プロセスや課題について議論していきます。

アフターコロナの「ウェビナー」はどうなるのか？

次に、コロナが終息した後、ウェビナーがどうなるかについて議論していきます。

・ウェビナーは無くなって、リアルセミナーに戻るのでしょうか？

・それとも共存するのでしょうか？

・リアルセミナーの会場から、オンラインにも配信する、ハイブリッドセミナーが増えるのでしょうか？

ウェビナーとリアルセミナーとの比較、メリット、デメリットを交えて議論していきます。

ウェビナーの課題は何なのか？

また、現在のウェビナーの課題は何なのか、今後それを解消することができるのかについても議論します。

今回は、国内最大規模の年間5,000回 ウェビナー配信支援を行っているブイキューブの八幡 和憲氏をゲストとしてお招きし、昨年ブイキューブが実施した「コロナで急拡大したビジネスイベントのオンライン化に関する実態調査」の結果紹介も交えながら、ぶっちゃけトークを展開します。

参加者も交えて議論していきます。シナリオがない対談ですので、どこに行くかわかりません。また、時間の関係で全てのテーマについて十分な議論ができないと思います。ご了承下さい。

八幡 和憲氏

株式会社ブイキューブ 事業企画室 イベントDXチーム チームリーダー

2016年 株式会社ブイキューブに入社し、官公庁や教育業界の法人営業を担当。 2019年より、当社における新規ビジネス創出や販売企画、運営推進を行う。 現在は、主に海外の先駆的な取り組みイベントソリューションの日本展開の事業戦略・立案を行っている。

寺田雄一

ウェビナー（Webセミナー）の集客・運営サービス「マジセミ」を起業、代表取締役社長。ITやものづくり関連のウェビナーを年間1,000回運営。 野村総合研究所（NRI）出身。NRIでは社内ベンチャーとして、オープンソース・サポートサービス「OpenStandia」を起業。その後、マジセミやクラウドID管理サービス「Keyspider」など次々と新規事業を創出するシリアルアントレプレナー（連続起業家）。

主催

マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社ブイキューブ（プライバシー・ポリシー）

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働き方の変化に伴い、セキュリティ脅威が増大

テレワークの導入企業が増え、働き方が大きく変わってきました。クラウドサービスの利用増加や、社外でのインターネット接続も増え、世の中のセキュリティ脅威が以前よりも増してきたのも事実です。 最近では、史上最凶のマルウェアともいわれるEmotetの被害が再び報告されています。 マルウェア対策として、エンドポイントセキュリティ対策のあり方も変えていかなければなりません。

どのようにエンドポイントセキュリティ製品を選定すればよいのか？

現在のエンドポイントセキュリティは、EPPやEDR機能を備えた製品が主流です。 　EPP：データベースに登録されたマルウェア特有のパターンをもとに検出する仕組み,またはふるまい検知やサンドボックス機能 　EDR：エンドポイントにおける振る舞いを監視・記録し、不審な振る舞いに対する即時対応を支援する仕組み

EPPやEDRの仕組みは企業のセキュリティ強化に効果的で、既存のマルウェアはもちろん未知のマルウェアにも対応できます。 しかし、同じような機能を持った製品が多いため、専門的な知識がない場合には製品選定が非常に難しい状況と言わざるを得ません。

見落としがちな導入後の運用課題

製品の導入をしたからマルウェアの脅威がなくなったというわけではありません。 セキュリティ製品で重要なことは導入した後にこそあります。 例えば日々の運用の中で、設定や検知のルールを正しくメンテナンスすることや、インシデントが発生した際の調査と対応を迅速に実施することが挙げられます。 これらの対応がおろそかになってしまうと製品のメリットを最大限に活かすことができません。 しかしながら人的リソースや専門知識の不足からこれらの運用に不安を抱える現場担当者も少なくありません。

製品選定も運用も失敗しないための選択肢とは？

本セミナーでは、実効力のあるセキュリティ体制の構築に向けた、エンドポイントセキュリティの製品比較・選定ポイント、運用課題の解決方法を事例を交えながら解説します。 エンドポイントセキュリティ製品のリプレイスを検討している方のヒントになれば幸いです。

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ ）

14:05～14:40　失敗しないエンドポイントセキュリティ製品の選び方とは？（JBサービス）

・ワークスタイルの変化とセキュリティ脅威の動向 ・製品の特長と選定ポイント ・導入後の運用課題 ・導入事例 ・まとめ(製品の選び方)

14:40～15:00　質疑応答

主催

JBサービス株式会社（プライバシー・ポリシー）

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本年2月以降、Salesforceへのアクセス時には多要素認証が必須に

Salesforceはセキュリティの強化を進めており、その一環として2022年2月以降Salesforceへのアクセス時に多要素認証が必須となりました。 同様の対策は、今後他のSaaSも追随することが予想されます。これに対応しつつ利用者の利便性低下を防ぐ恒久対策として、「SSO＋多要素認証」の導入を検討している企業も多いかと思います。

大規模だと高額になる、IDaaSのサブスクリプション費用

このようなニーズに対応する場合、最近ではクラウド認証基盤であるIDaaSを利用するケースが増えています。 しかし利用者数の多い大手企業の場合、ユーザー課金であるIDaaSのサブスクリプション費用は高額になるケースが多く、企業にとって大きな課題となっています。

オープンソース「Keycloak」を活用したSSO基盤

本セミナーでは、国内の大手企業向けに、オープンソースのKeycloakを活用したSSO基盤を多数構築してきたかもめエンジニアリングが、Salesforce多要素認証必須化や、Microsoft365、BOXなどとのシングルサインオンにも対応できる認証基盤の構築事例や、大手企業にとってのコストメリット、IDaaSとのメリット／デメリットなどについて解説します。 また、棚上げにされることも多いオンプレ社内システムのSSOについてもご案内します。

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング

14:05～14:45　SSO基盤を、IDaaSではなくあえて「社内構築」する

14:45～14:55　質疑応答

主催

かもめエンジニアリング株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです。

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社労士を取り巻くDXの状況

コロナ以前より始まっていた「働き方改革」は 図らずもコロナによってその勢いが加速しました。 行政手続の急速なデジタル化とリモートワークの普及は、企業だけでなく、企業を顧問先とする社労士にも喫緊の課題です。

社労士事務所におけるファイル共有・保管の課題

社労士事務所では、顧問先従業員のマイナンバーを含む個人情報等の重要情報を多数扱うこともあり、高いセキュリティレベル、かつ運用上、柔軟に権限設定ができるネットワークサービスが必要です。 昨今トレンドとなっているクラウドサービスが該当するケースが多いですが、慣れていない事業所が多く、操作性はもちろん、導入設定サポートなど、利用者に優しいサービスが必要となっています。

社労士事務所に最適なファイル共有・保管ツールの選び方とは？

一般に無料/低価格で使えるクラウドストレージは ・設定時や導入後のサポートが充実していない ・セキュリティ面が本当に安全なのかわからない ・利用者のID発行やアクセス権限の設定、ログ管理などに手間がかかる ・利用が少ない期間にも高額費用の発生する恐れがある といった不安があるのではないでしょうか？

「ネットで調べても、ツールの明確な違いがわからない」方へ

本セミナーでは、社労士事務所に最適なファイル共有・保管ツールの選び方をテーマに、社労士事務所でのクラウドストレージの活用事例について、現役の社労士が対談します。 また、社労士専用のクラウドサービス『社労士事務所【業務共有】ストレージ』についての製品紹介を行います。

こんな人におすすめ

・小規模事務所でシステム担当を置く余裕がない ・データーサーバーを置く場所がない ・機密データを、PCのデスクトップ保存やメール添付でのやりとりにリスクを感じている ・事務所内、顧問先企業とのコミュニケーションを円滑に行いたい ・紙ベースでアナログなやりとりをしており、ITツール活用に自信がない

プログラム

15:45～16:00　受付

16:00〜16:10　オープニング（マジセミ、NTT東日本）

16:10～16:45　対談：社労士事務所でのクラウドストレージの活用事例

小さな事務所こそクラウドストレージを利用すべき理由とその効果とは？ このセッションでは、クラウドストレージをコロナ以前から利用し、ご活躍されている、元SEの現役社労士2名にご登壇いただき、なぜ開業時から使おうと思ったのか？業務効率化につながるお気に入り機能は？など、社労士業務でのクラウドストレージの活用方法とその利点について対談いただきます。

講師プロフィール： office role代表　特定社会保険労務士　郡司 果林 社会保険労務士法人 星名事務所 代表社員 特定社会保険労務士　星名 真喜子

16:45～17:00　新サービス『社労士事務所【業務共有】ストレージ』について

社会保険労務士がクラウドストレージを業務で利用する場合に問題となるのが、セキュリティと導入までのサポートです。この問題を解決するサービスとして『社労士事務所【業務共有】ストレージ』について説明いたします。

講師：株式会社日本法令　社労士事務所【業務共有】ストレージ担当

主催

東日本電信電話株式会社（プライバシー・ポリシー）

共催

株式会社日本法令（プライバシー・ポリシー）

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行動把握はしたいがカメラが設置できない場合も多い

これまで防犯や見守りといった監視はカメラによって行われてきました。

しかし、カメラを設置できる場所はプライバシーへの配慮が必要なため、その条件には限りがあります。

例えば、公衆トイレの中や寝室などは、カメラを設置できません。

このように「カメラにより状況は把握したいがプライバシーへの配慮が必要」な状況が少なくありません。

プライバシーに配慮した情報の取得には？

これまではプライバシーに配慮した情報の取得には人感センサーが用いられてきました。

しかし、人感センサーでは、得られる情報が少なく、「人がいるかどうか」以上の情報は得られませんでした。

シルエットが取得できるほど解像度の高い赤外線センサー

今回ご紹介する「MelDIR」は、赤外線センサーで対象者の「シルエット」と「温度」を取得します。

そのため、対象者のプライバシーを保護しつつ、姿勢や状態の把握が可能です。

防犯や往来人数のカウント、高齢者の転倒や、ジェスチャー・姿勢の検知、体表面や機械の温度測定など「これまで実現できなかった」場所で状況把握が可能になります。

どの程度の解像度のシルエットが見られるのか、感知できる範囲は？などについて実際のデータをお見せします。

現在、プライバシーへの配慮や熱源の感知に対して、さらに最適なセンサーを探されている開発企画の担当者や責任者様に、ぜひ参考にしていただきたいです。

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　高画素な赤外線センサーで、IoTにおける監視カメラや人感センサーの課題を解決する

11:45～11:55　質疑応答

主催

三菱電機株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

参加方法（URL）は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。なお、「tenable.com」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールをご設定下さい。

本ページは、主催：テナブルネットワークセキュリティジャパン株式会社 のWebセミナー「今さら聞けない「脆弱性管理」のキホン〜脆弱性を管理するための仕組みづくり」のご紹介です。

2021年のLog4jやPrintNightmareなど、重大な問題を引き起こす脆弱性はセキュリティ担当者を疲弊させました。その原因は、いざ社内IT資産を検査しようとしたとき、何の仕組みも無かったからです。数日間の社内外の帆走を経て、ようやく実状がつかめるというものでした。2022年からは、その教訓を生かして脆弱性管理の仕組みづくりを致しませんか？　脆弱性管理の初心者の方も、既に取り組んでいらっしゃる方にも、いくつかのユースケースを交えてわかりやすく解説いたしますので、奮ってご参加ください。

プログラム

16:00-16:15: いつでも脆弱性検査できる仕組みづくり 〜 検査ツールの常設

16:15-16:30: 検査対象に適した脆弱性検査ツール、検査方式 〜 多様化する検査対象への対応

16:30-16:45: 発見された脆弱性に対する対処 〜 脆弱性リスクに応じた優先度の決定

16:45-17:00: Q＆A

※デモを適宜交えながらご説明させていただきます

登壇者

Tenable Network Security Japan株式会社 シニアセキュリティエンジニア 花檀 明伸

主催

テナブルネットワークセキュリティジャパン株式会社（プライバシー・ポリシー）

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AI（人工知能）、機械学習の課題

AI（人工知能）、機械学習の活用が進んでいますが、その課題も明らかになってきました。

例えば、以下ようなものがあります。

・GPUも含めたコンピューティングリソースや大量のストレージを迅速かつ、柔軟に確保する必要がある

・しかし部門やプロジェクトで、サイロ化しているという問題がある

・また、モデルも常に改善していく必要がある中で、「データ」もソースコードと同様に管理する必要がある

製造業における最新AI活用事例

このウェビナーでは、製造業における最新のAI活用事例を紹介しつつ、AI基盤の検討で見落としがちなデータ管理の部分にフォーカスし、最適なデータ管理基盤を構成する上でのキーポイントをご紹介します。

主催

ネットアップ合同会社（プライバシー・ポリシー）