本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

経費精算システム導入・運用における課題とは？

経費精算システムの導入により、経費の支出管理や適正化、及び経理業務の効率化を実現できます。 また、コスト削減だけではなく、コンプライアンスやガバナンスといった経営課題も解決することが期待されています。

しかし一方で、 ・導入後、過去のやり方（紙やexcelを含む）との違いに社員が戸惑い、大きなストレスがかかってしまう ・運用中も恒常的に問い合わせや差し戻し、及び申請遅延が発生 ・運用中の問題により、中には精算自体を諦める人が出てきてしまう ・データ活用機能の設定に詰まり、肝心のコスト分析になかなか手が出ない といった課題も散見されます。

経費精算システムによるDX成功のために重要なポイント

経費精算システムによるDXは、システムの導入だけで目的を達成できるというわけではありません。 システム導入・運用時における課題をクリアし、現場へスムーズに利用を浸透させる必要があります。

本セミナーでは、 「コスト削減やガバナンスといった『運用の目的』を達成するために重要なポイント」 「導入・運用課題の具体的内容や原因について解説するとともに、『テックタッチ』による解決方法とその効果」 を、事例とともにご紹介します。

プログラム

9:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　【責任者向け】Concur・楽楽精算など経費システムの現場への定着方法とは？〜導入・運用課題を解決事例とともに解説〜

10:45～11:00　質疑応答

主催

テックタッチ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

AWS依存から脱却する必要性

クラウドサービスとしてAWSを利用している企業は多いですが、リスクや負荷の分散という観点から、単一クラウドへの依存は危険であるとの考え方が広まっています。

AWSと並んで注目を集めるのが、Oracle Cloud

AWSと並んで注目を集めているクラウドサービスに、Oracle社が提供する「Oracle Cloud」があります。 クラウド上で OracleDB、MySQL を利用する場合の性能向上やコスト削減が可能であることから、多くの企業で採用されているクラウドサービスです。

クラウド間連携、マルチクラウドの課題

AWSとOracle Cloudを連携できれば、単一クラウドに依存しない環境を比較的低コストで運用していくことができます。 しかし、導入時に回線調達や設計見直しなどに多くの時間と労力を要するため、高いハードルがあります。 さらに、導入後にクラウド間のネットワーク遅延によって、パフォーマンスが劣化する可能性も考えられます。

クラウド間の閉域接続サービスを利用することで、手軽にAWSとOracle Cloudの連携を実現

そこで本セミナーでは、クラウド間の閉域接続サービスを利用することで、手軽にAWSとOracle Cloudの連携しマルチクラウド環境を実現する方法をご紹介します。 サービス初期費用が不要で従量課金、即日~数日で導入が可能なMegaport社のクラウド接続サービス「Megaport Cloud Router」を活用した、 マルチクラウド事例やユースケースを含め紹介しますので、ぜひご参加ください。

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:45　AWS依存から脱却するために、Oracle Cloudを併用する理由

13:45～14:00　質疑応答

主催

株式会社スマートスタイル（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

中堅・大手企業のRPA導入率は37％。2022年度には50％へ。

2021年のＭＭ総研の調査によると、年商50億円以上の中堅・大手企業のRPA導入率は37％という結果が占めされました。 2022年度には50％へと成長する見込みです。まだまだ利用企業が増えていくことが予想されます。 （参照： https://www.m2ri.jp/release/detail.html?id=474 )

RPA導入でぶつかる壁

「DX推進」が叫ばれる中、「とにかくまずはRPAをはじめよう」と、情報収集に駆け回る担当者も多いのではないでしょうか。 初めてRPAを導入する際にぶつかる壁は共通しています。

費用対効果が見合うかわからない

導入後の副次的効果が見えづらい

RPAで業務効率化できそうな対象業務件が少ない

社内に専門部隊やサポート体制がない

RPAが大事だと理解しているが、社内を説得させられる材料がない

特に「費用対効果」を論理的にも感覚的にも経営層に理解させるのは難しいく、お困りのご担当者様も多いと思います。

RPA費用対効果の算出方法と、検証のためのPoC方法を解説

本セミナーでは、「RPAの費用対効果、副次的効果を検証する方法」をテーマに、具体的な算出事例と検証のためのPoC方法を解説します。どうすれば社内をスムーズに説得させられるか、社内導入を失敗せずに進めることができるのかをお話しします。 デリバリーコンサルティングが提供する、現場で使えるRPA「ipasロボ」の特徴、さまざまな業務課題ごとの導入事例、製品デモを行います。

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:40　RPAの対象業務が定まらない、費用対効果が見えない

・RPAを導入する際にぶつかる壁 ・さまざまな業種でのRPA導入事例紹介 ・RPAの「費用対効果」を算出するには ・現場でも簡単に使える「ipasロボ」の特徴 ・製品デモ

13:40～14:00　質疑応答

主催

株式会社デリバリーコンサルティング（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

電子帳簿保存法の改正により電子帳簿等保存制度が変更に

令和4年の1月1日より電子帳簿保存制度が変更になります。

この改正により、企業が電子取引を行った際の取引データの扱いが変更になり、電子取引を行った際は取引データをデジタルのまま保存することが義務付けられます。

従来は電子データを紙面に出力し保存することも可能でしたが、令和4年の1月よりその措置も廃止されます。

ほぼ全ての中堅・中小企業において、ワークフローや書類の保存方法に影響がある

この改正により、営業・販売・売上管理、そして仕入れや購買管理、契約管理ならびに経理業務のワークフローと書類の保存方法を見直す必要が生じています。

また、取引データを指定された検索条件に従って絞り込み、さらにダウンロードできることを要求されているため、その要件を満たす必要があります。

書類で保存してもいいのか？デジタルで保存しなければいけないのか？各取引のデータの原本がデジタルなのか書類なのか？取引ごとに担当者が頭を悩ませてしまいます。

できれば手間なく簡単に、余計な運用コストを払わずに、電子帳簿保存法の要件に沿った形での運用が求められています。

電子帳簿保存法の保存要件を満たすのに必要な項目は？

本セミナーでは、国税庁ホームページの電子取引についての一問一答を参照しながら、中堅・中小企業における各業務例を挙げ、ワークフローと電子取引データの見直しポイントをお伝えします。

また、本改正に対する対策をミニマムコストで簡易に行える「電子取引 Save」もあわせてご案内させていただきます。

プログラム

15:45～16:00　受付

16:00～16:05　オープニング（マジセミ）

16:05～16:45　いよいよ令和4年1月に施行！電子帳簿保存法 第7条への対策方法とは？

16:45～17:00　質疑応答

主催

アンテナハウス株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

参加方法（URL）は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。

リモートワークや在宅勤務などで多様化する働き方、広がるWeb会議の利用シーン

近年、リモートワークや在宅勤務などが浸透し、従業員の勤務形態が多様化してきました。その実現ツールとして、Web会議システムを導入する企業が急増しています。 社内会議や非対面での商談などに頻繁に利用されたり、株主総会、展示会、研修・セミナーなどにも活用する動きが加速しています。特にコロナ過では、企業の事業継続性確保や遠隔サポート／相談窓口、遠隔医療などの実現にも貢献するようにもなりました。

海外の支社や海外企業などとの会議・イベントで欠かせない重要な基盤

また、ビジネスのグローバル化に伴い、グローバルにおける企業間取引が増えています。Web会議ツールは、海外の支社や海外企業などとの会議・イベントで欠かせない重要な基盤になりつつあるのです。地理的・言語的な障壁を超え、ビジネスコミュニケーションの実現に役立てられています。

リアルタイム通訳が必要な際の手間がネックに

さらに、各国企業との会議や複数国が参加の国際会議などマルチリンガルなWeb会議においては、リアルタイムの音声通訳が必要になることもあります。しかし、従来のWeb会議ツールを活用する場合、スマートフォンなどの別デバイスを用意して通訳音声を聞く光景も多く見られます。 また、盗聴や情報漏えい、サイバー攻撃などのセキュリティリスクにも十分注意する必要があり、実際にWeb会議ツールの脆弱性を狙う攻撃も発生しているのです。

国連やインターポールなど国際機関が採用するWeb会議ツールを実際に体感できる

多言語で展開されるWeb会議をより安全、かつ容易に運営するにはどうすればいいのでしょうか。 本セミナーでは、国連機関勤務経験者が企画・開発したリモート同時通訳システム「KUDO」をご紹介いたします。また、実際にKUDOを活用してセミナーを開催し、米国からのリモート登壇者への同時通訳を実演いたします。 国連やインターポールなどが採用する高品質でセキュアなWeb会議ツールの実力をぜひ体感してください。

講演プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:10　オープニング（KYTのご紹介、KUDOの操作レクチャー）

10:10～10:50　グローバルのWeb会議で、リアルタイム通訳が簡単にできる同時通訳システム～国連やインターポールなど国際機関も採用する、セキュアで高品質な多言語コミュニケーション方法とは～

10:50～11:00　質疑応答

主催

株式会社KYT（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

電子帳簿保存法の改正により領収書・請求書等の電子保存が義務化

2022年1月に電子帳簿保存法が改正されます。 この改正によって、領収書や請求書などの取引情報をデータで送受信した場合はプリントアウトして保存することが認められず、データのまま保存することが義務付けられるようになります。 企業規模の大小を問わず電子取引をしているすべての企業が対象となるので、今からしっかりと準備をしておくことが重要です。

機密文書をセキュアに管理する必要性

電子保存された情報はウイルス感染や脆弱なセキュリティへの攻撃などによって情報漏洩の危機にさらされる恐れがあるので、セキュリティ対策が必須となります。 特に今回の電子帳簿保存法改正で電子保存義務化の対象となる領収書や請求書は、企業間の取引について記載されていることから機密情報に分類されます。 機密文書の情報漏洩やデータの破壊・消失が起きれば会社の信用低下や価値の損失につながってしまうため、より一層セキュアな管理が必要です。

セキュリティを高めると業務効率低下につながりやすい

しかし、セキュリティの強化は業務効率とトレードオフになりがちです。 実際、セキュアに文書を管理しようとすると、文書ごとのアクセス権限やパスワードの設定、社外に送信するときの承認手続きなどが面倒になったり、管理が煩雑になるケースがほとんどです。 その結果、業務効率が低下し、業務に支障をきたすケースが少なくありません。

セキュリティと効率性を両立したオンラインストレージで、電子帳簿保存法改正に備える

そこで本セミナーでは、Windowsフォルダに入れるだけの簡単な操作でセキュアな管理ができる、セキュリティと効率性を両立した重要文書の保存方法について紹介します。 さらに、文書ファイルを個人のPCではなくファイルサーバに選択的・強制的に収集する「CDM」方式によって機密文書の円滑な管理を実現したオンラインストレージサービス「cloudium」についても紹介しますので、ぜひご参加ください。

プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　「改正電子帳簿保存法」で義務化された、電子保存できるcloudiumの紹介

10:45～11:00　質疑応答

主催

株式会社Nurinubi（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

参加方法（URL）は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。 なお、「＠mynavi.jp」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールをご設定下さい。

本ページは、主催：株式会社ラック、協力：アカマイ・テクノロジーズ合同会社、富士通Japan株式会社、株式会社 マイナビのWebセミナー「【ラックセキュリティセミナー】2021年のサイバー攻撃動向の振り返りと来年のDX化に向けたセキュリティ対策」のご紹介です。

2021年セキュリティ総括!

新型コロナウイルス感染症は、落ち着きの様相を⾒せるもののまだまだ予断を許さない中、企業においてはアフターコロナを⾒据えた新しい就業環境の構築・導⼊が求められています。 様々な企業が取り組み始めたDX（デジタルトランスフォーメーション）化を推進していく上で、必要となるセキュリティ対策のポイントとは︖ 本セミナーでは、2021年のサイバーセキュリティの動向を振り返り、今年流⾏した攻撃をもとに、2022年に向けてどのようなセキュリティ対策を講じればよいのかを解説します。

※セミナーへご参加いただきアンケートにご回答いただきますと、希望者から抽選で50名様にAmazonギフト券1,000円分を贈呈

当⽇プログラム

13:45〜14:00（15分）　

　開場（接続）開始

14:00〜14:05（5分）　

　はじめに、ご案内

14:05〜14:35（30分）　

【基調講演】

　コロナ禍とDX推進に伴い変⾰すべき企業ネットワークのセキュリティ施策

【登壇者】 徳丸 浩 ⽒ 　　独立行政法人情報処理推進機構（IPA）非常勤研究員 　　EGセキュアソリューションズ株式会社 取締役 CTO 　　技術士（情報工学部門）

【講演サマリー】 コロナ禍においてリモートワークが強いられ、その緊急対応として利⽤していたVPN装置の脆弱性や、SaaSアカウントに対する 不正ログイン、⾃宅PCのマルウェア感染などセキュリティの課題も⾒えてきました。 この講演では、上記の課題や、今後のDX推進も⾒据えたゼロトラストによるセキュリティ施策の考え⽅について、 具体的にわかりやすく説明します。

14:35〜15:05（30分）

【セッション1】

　2021年のセキュリティ事象振り返りと2022年度に備えておくべきこととは

【登壇者】 仲上 ⻯太 ⽒ 　　株式会社ラック 　　セキュリティプロフェッショナルサービス統括部 　　デジタルペンテストサービス部 　　部⻑

【講演サマリー】 国内最⼤級のセキュリティ監視・運⽤センター「JSOC」の分析でわかってきた、2021年に発症した国内のサイバーセキュリティ 事象の考察をもとに、2022年に備えておくべきことを解説。

15:05〜15:35（30分）

【セッション2】

　標的型ランサムウェア脅威対策の考察、ゼロトラスト・セキュリティアップデート

【登壇者】 ⾦⼦ 春信 ⽒ 　　アカマイテクノロジーズ合同会社 　　シニアプロダクトマーケティングマネージャー

【講演サマリー】 全世界規模のエッジ基盤を持つAkamaiの分析、考察から⾒た、昨今のランサムウェア脅威を主としたセキュリティ優先事項と 対策を解説。

15:35〜15:50（15分）

【セッション3】

　ラックが提供するAkamaiソリューション

【登壇者】 初⼭ 智徳 ⽒ 　　株式会社ラック 　　インテグレーション推進事業部 　　ソリューション推進部 　　アドバンストソリューション推進グループ 　　グループリーダー

【講演サマリー】 ラックが取り扱うAkamai製品のサービス・ソリューションのラインナップを紹介するとともに、その活⽤によって 何を守っていけるのかを解説。

15:50〜16:00（10分）

　質疑応答・アンケート記⼊

16:00

　閉会

備考

※セミナーのプログラム内容は予定です。タイトル、内容は⼀部変更となる場合がございます。 ※定員に達し次第、申込みは終了とさせていただきます。 ※競合企業にお勤めの⽅、個⼈の⽅のお申し込みはお断りする場合がございます。 ※ご登録いただきましたお客様情報は、株式会社ラック、富⼠通Japan株式会社、アカマイ・テクノロジーズ合同会社、 　株式会社マイナビへ提供されます。

主催

株式会社ラック（プライバシー・ポリシー）

協力

アカマイ・テクノロジーズ合同会社（プライバシー・ポリシー）

富士通Japan株式会社（プライバシー・ポリシー）

株式会社 マイナビ（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

DXの推進が求められている

コロナ禍で、ニューノーマルとも言われている現在、「DX（デジタルトランスフォーメーション）」が重要だと叫ばれ続けています。

経済産業省は、2018年9月に公表した「DXレポート～ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開～」に続き、2020年12月28日に再度「DXレポート２」を、2021年8月31日に「DXレポート２．１」を公表、日本がデジタル競争の敗者になってしまうと警鐘を鳴らしています。

しかし、DXの定義は曖昧で、「DXとは何なのか」人によって意味するところは様々

しかし、DXの定義は曖昧で、「DXとは何なのか」、発言する人によって意味するところは様々です。

技術の話しであったり、ビジネスの話しであったり、生産性向上の話しであったり、社会変革の話しであったりします。

なぜDXはわかりにくいのか？を考察

本セミナーではまず、なぜこのような状況が起きているのか、企業はどのようにDXを理解して、自社のDXに取り組めばよいのか、考察します。

その上で具体的な事例やソリューションを解説

また、それを踏まえた上で、IT企業から具体的な事例やソリューションを紹介、解説致します。

企業はDXで何を目指すべきなのか？

さらに今回は、企業はDXで何を目指すべきなのか、についても考察していきます。

プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:20　（基調講演）なぜDXはわかりにくいのか？

マジセミ代表　寺田雄一

15:20～15:35　「ビジネスチャット疲れ」にこれが効く！生産性を本気で上げたいチームに贈る　～プロジェクト管理ツール　monday.com～

OrangeOne株式会社

15:35～15:50　（基調講演２）企業はDXで何を目指すべきなのか？

マジセミ代表　寺田雄一

15:50～16:00　質疑応答＋クロージング

※講演が追加になる可能性があります

主催

マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

本セミナーの対象者

Alfrescoに感心のある、情報システム部門の方や、SIerのエンジニア、マネージャー Alfrescoをご存知ない方も歓迎します。概要から説明します。    

ペーパーレスでも注目される、Alfrescoとは

Alfrescoとは、オープンソースのドキュメント管理ツールであり、クラウド時代の「エンタープライズ・コンテンツプラットフォーム」です。 最近では政府によるペーパーレス化や脱ハンコといった話題が広く報道されていますが、そういったソリューションを実現するプラットフォームとしても注目されています。   以下の特徴があります。  

・スケーラブルなアーキテクチャにより、少人数で安価に使いたいという企業様から、大手の企業様で大量のドキュメントを管理したいという場合まで、幅広く対応できます。

・Alfrescoプラットフォームでは、シンプルなビジネス文書から、スキャナーで取り込んだ画像、写真、設計図、大きな動画ファイルに至る、あらゆる種類のコンテンツを完全に管理できます。また、拡張機能により、自動的に画像を読み取り、タグを付けることもできます。

・コンテンツ一つ一つに専用URLが付与され、かつアクセスコントロールが可能のため、セキュアで効率的なドキュメント共有が可能になります。

・専用モバイルアプリケーションにより、スマートフォンやタブレット端末からのドキュメントレビューや承認が可能です。

 

コンテンツサービスプラットフォーム分野の「リーダー」

BOXやMicrosoft、Opentextといった主要プラットフォームを抱える企業と同様に、ガートナーマジッククアドラントレポートにて、コンテンツサービスプラットフォーム分野の「リーダー」として選出されています。  

AWSで12億ドキュメントをも管理可能な、スケーラビリティ

Alfrescoはアプリケーション・コンテンツ・データベース・検索データ・変換サーバと、それぞれにおいてスケーリングが可能なアーキテクチャを保有しています。これにより、AWS上で12億ドキュメントのベンチマークを達成するという快挙を成し遂げています。 これは、ドキュメント単位でアクセスコントロールが可能なECMの中では、他に例を見ません。  

本セミナーでは、Alfrescoについて、デモンストレーションを交えて紹介します。

 少人数セミナーのため、今すぐお申し込み下さい！    

プログラム

15:45～16:00　受付 16:00～16:05　オープニング 16:05～16:50　Alfrescoの紹介とデモ 16:50～17:00　質疑応答、アンケート

主催

株式会社ヴィセント（プライバシー・ポリシー）