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リモートワーク普及の裏で深刻化するサイバー攻撃

リモートワークの拡大によりVPN機器の導入が進む一方、近年ではその機器自体の脆弱性を突くサイバー攻撃が急増しています。設定ミスや未適用の脆弱性パッチを狙った侵入例が後を絶たず、多くの企業でVPNそのものがリスクの入り口となっています。また、PAM製品も高コスト・高運用負荷により導入が進まない現状があります。今必要なのは、VPNに依存しない安全な接続と、侵入後の内部対策を同時に実現する多層防御策です。

アクセス経路は開いたまま、でも内部は無防備なまま

VPNで社外から社内へのアクセスは可能になった一方で、アクセス後の認証強化やログインの監視が不十分なケースは非常に多く見られます。つまり入れてしまえば自由という構造が残されたままの環境では、重要な情報資産が日常的にリスクにさらされ続けているのです。こうしたセキュリティの隙を突かれて特権アカウントが乗っ取られ、情報漏えいや業務停止などの重大なインシデントへと発展する例が後を絶たず、今こそ対策が急務となっております。

脱VPN・非PAMで実現する、現実的かつ強固な多層防御とは

本セミナーでは、VPNや高額なPAMに頼ることなく、実践的かつシンプルに「リモート接続前」と「接続後」の両面から企業の情報資産を守る方法を解説します。VPN不要で安全なアクセス環境を即日構築できる「ISL Online」と、既存のActive Directoryに多要素認証・アクセス制御を追加する「UserLock」を組み合わせることで、セキュアなリモート環境を手軽に構築可能です。専門知識や人材リソースに依存せず、現実的かつ効果的な多層防御を実現する方法を、実際の導入事例を交えてわかりやすくご紹介します。

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:45　手軽に脱VPNを実現するセキュリティ戦略の最適解～多要素認証で安心をプラス、リモート環境におけるゼロトラスト時代の新常識～

14:45～15:00　質疑応答

主催

株式会社オーシャンブリッジ（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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本セミナーは、主に中小企業・組織に所属されている情報システム部門やインフラ／セキュリティ運用部門の方を対象に開催します。該当企業以外の方、情報収集を主な目的とする方のお申込みをお断りする場合がございます。あらかじめご了承ください。

止まらないランサムウェアの被害、「EDR」がエンドポイントセキュリティ強化の要に

ランサムウェアの被害は止まることを知らず、近年ますます深刻化しています。IPAが発表する「情報セキュリティ10大脅威（組織編）」では5年連続で1位となっており、被害件数は増加の一途をたどっています。 さらに「RaaS（Ransomware as a Service）」の普及により攻撃のハードルは下がり、暗号化せずに情報を窃取し、公開をほのめかして金銭を要求する「ノーウェアランサム」といった新たな手口も登場し、攻撃手法は多様化の一途をたどっています。 こうした脅威に対抗するためには、侵入経路となりやすいエンドポイントの防御が鍵となります。従来は「EPP（Endpoint Protection Platform）」がその役割を担ってきましたが、現在の複雑化した攻撃には十分対応できないケースが増えています。 実際、ある調査では「ランサムウェア被害に遭った組織の74％がウイルス対策ソフトで検出できなかった」という結果が出ています。そこで注目されているのが「EDR（Endpoint Detection and Response）」です。侵入後の異常な振る舞いを検知し、迅速に対応する機能を備えているEDRは、エンドポイントセキュリティ強化の要として導入が進んでいます。

中小企業のEDR導入の高い壁を突破するにはどうすれば良いのか

サイバー攻撃の高度化が進む中で、EDRの重要性は高まっています。しかし、「EDRはコストが高くて、運用も難しそう……」と感じて導入を見送る中小企業は少なくありません。 多くのEDR製品は攻撃後の調査に強みがありますが、本当に欲しいのは「感染する前に防ぐ力」ではないでしょうか。 この防御力強化の中には「自動復旧」という選択肢もあります。AIエンジンを駆使することで、既知だけでなく未知の攻撃も防御しつつ、万が一攻撃された際はファイルを自動復旧できる仕組みを採用する手法も有効です。 こうした“守りながら立て直す”アプローチであれば、ダウンタイムを最小限に抑え、限られたリソースの中でも現実的な運用が可能になります。まずは、無理なく取り組める形で防御に優れた簡易型EDRの導入を検討してみるのも良いでしょう。

AI駆動型の次世代EDRで無理なく始める、実践的なエンドポイントセキュリティ強化方法を解説

中小企業がランサムウェアの脅威から自組織を守るにはどうすればのよいのでしょうか。本セミナーは「EDRを導入したくても、人員や予算などの制約があって難しい」「EDR導入・運用で失敗したくない」とお考えの中小企業の情報システム部門やインフラ／セキュリティ運用部門の方を対象に開催します。 セキュリティ市場の最新動向を踏まえて、EDRが必要とされる理由を解説。また、EDR導入を妨げる課題を解決する具体的なソリューションとして、AI駆動型の次世代EDR「SentinelOne」をご提案し、SentinelOne運用のコストを抑えつつ、サイバー攻撃対策を実現する方法を解説します。 「中小企業でも無理なく始められるエンドポイントセキュリティ強化策を知りたい」という方は、ぜひご参加ください。

講演プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:15　市場動向とエンドポイントセキュリティ強化の重要性（DAIKO XTECH株式会社）

10:15～10:45　AI駆動型の次世代EDR「SentinelOne」のご紹介（株式会社網屋）

10:45～11:00　質疑応答

主催・共催

DAIKO XTECH株式会社（プライバシーポリシー）

株式会社網屋（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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増え続けるサイバー攻撃の対象領域、ASMによる可視化の必要性が高まる

クラウドサービスやリモートワークの急拡大に伴い、シャドーITや管理されないクラウド資産が増加し、企業の攻撃対象領域はますます広がっています。ランサムウェアを含むマルウェアの侵入経路も、USBやメールからネットワーク機器、VPN、クラウドサービス、リモートデスクトップなどへと多様化し、被害も深刻化しています。 攻撃者は脆弱な箇所を狙って外部から全体をスキャンし、侵入してくるため、自社および子会社を含めた外部資産の可視化と管理が重要です。こうした背景から「アタックサーフェスマネジメント（ASM）」が注目されており、令和5年5月29日には経済産業省から「ASM導入ガイダンス」も公表されました。セキュリティ対策として、ASMを活用した「資産の棚卸し」と「リスクの可視化」の必要性は高まっています。

ASMの実践手法は多種多様、自社に最適な可視化の手法とは？

ただ、ASMの実践手法としては「ツールありき」と考えられがちですが、必ずしも高額なASMツールを導入する必要はありません。 自社に必要な可視化が何かを見極め、目的に応じた手法を選ぶことが重要です。たとえば、IT資産の可視化に特化したツールを使う場合もあれば、脆弱性診断や外部調査サービスを通じて可視化を進める選択肢もあります。運用スキルに不安がある企業でも、外部支援を受けながら段階的に取り組むことが可能です。 特に「どこから手をつければよいか分からない」と悩む情シス担当者こそ、自社に最適なASMの形を見つける視点が求められます。

独自調査から見えた「企業内に潜む脆弱性の実態」、ASMによる可視化に最適な調査サービスをご紹介

本セミナーでは、ASM実践に課題を抱える企業・組織の情報システム部門やセキュリティ運用の担当者の方を対象に開催します。最新のマルウェア動向を踏まえた独自調査により、企業内に潜む脆弱性の実態を明らかにするとともに、自社に最適なASMを実践するためのヒントを解説します。また、ツール導入なしでASMを実践できる有効な手段として「ソリトン Attack Surface Managementサービス」をご紹介。関係会社・グループ企業を含めた「ASMによる可視化」に最適である理由を分かりやすくご説明します。 「ASMを実践したいが、ツールの導入はコストが見合わない」「ツールを運用できるスキルはないが、自社のIT資産の脆弱性を可視化したい」という悩みを解決したい方は、ぜひご参加ください。

プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:45　自社に最適な「アタックサーフェスマネジメント」を見極めるには？～300社の調査結果から読み解く「攻撃対象領域の実態像」とASMサービスの選び方を解説～

15:45～16:00　質疑応答

主催

株式会社ソリトンシステムズ（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。