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なぜ、DXが進んだはずなのに、現場は何も変わらないのか？

DXに取り組んでいる企業は増えています。しかし、「ツールを導入した」「紙をなくした」「PoCは実施した」といった活動の一方で、現場の業務や社員の行動が何も変わっていないという声が少なくありません。それはDXの形をとらえられておらず、本来の目的や影響にまで踏み込めていないからです。

ゴールは“狭義のDX”、でも多くの企業は“広義のDX”で止まっている

本来、DXは自社のあるべき姿を実現するために業務や組織、人の行動を変えることが目的です。これが“狭義のDX”です。しかし現実には、多くの企業が「システムを導入した」「デジタル化した」といった“広義のDX”の段階で止まっています。さらに、業務の全体像が見えていないままでは、次の一手を打つことすらできません。

あるべき姿から業務と行動を設計し直す、バルテスのDX支援とは

このセミナーでは、DXを「やったつもり」で止まらせず、業務と行動を実際に変えるための具体的な方法をご紹介します。まず、企業が見落としがちな「あるべき姿」と「現状業務」とのギャップをどのように把握するか。そして、バルテスが提供する業務可視化・リバースエンジニアリング支援によって、属人化した現場の業務を“見える化”し、再設計につなげるプロセスを解説します。

こんな方におすすめ

• 情報システム部門やDX推進チームで、何から着手すべきか迷っているご担当者

• システム再構築を検討しているが、現状把握ができておらず要件定義に進めない方

• コンサルやベンダーの提案に違和感があるが、判断材料がなく不安を感じている方

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:45　社長、それDXじゃないです ─ ツール導入で満足していませんか？ ～あるべき姿から逆算する、業務可視化によるDX支援～

13:45～14:00　質疑応答

主催

バルテス・イノベーションズ株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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高度化するサイバー攻撃、“EDRで守れない端末”が最大の狙いに　

近年、標的型攻撃やランサムウェアの手口はますます巧妙化しており、企業ネットワーク内のあらゆる端末が標的となる時代に突入しています。

企業のセキュリティ対策としてはEDR（Endpoint Detection and Response）の導入が一般的ですが、製造現場のIoT機器やレガシーシステム、個人所有のBYOD端末など、EDRを適用できない端末は依然として可視化や監視が不十分であり、“見えないリスク”として攻撃者の標的となりやすくなっています。

また、EDRを既存の端末に適用するにはOSやハードウェアのアップグレードを伴うケースもあり、対応端末の数が多い場合、高額な導入コストや工数が膨らんでしまい、現実的な対策として導入・運用が困難になるケースも少なくありません。

EDRでは守れないレガシー端末をどう可視化・監視するか　

それでは、EDRでは保護しきれない端末には、どのような対策が有効なのでしょうか。　　　　　

その一つの手法として注目されているのが、「非エージェント型」のセキュリティ対策です。これは、端末にソフトウェアをインストールすることなく、ネットワーク越しに端末の挙動や通信を監視・分析するアプローチであり、EDRが導入できない環境でもリスクを可視化し、攻撃の兆候を早期に察知することが可能になります。　　

すぐに始められる非エージェント型セキュリティ強化の実践法

本セミナーでは、アラクサラネットワークスが提供するネットワーク可視化・監視ソリューション「AX-Network-Manager」、およびフォーティネット社のNDRソリューション「FortiNDR」や脅威検知・分析ツール「FortiDetector」を通じて、EDR非対応端末を含むネットワーク全体を守るための“非エージェント型セキュリティ強化の実践法”をご紹介します。

エージェントを導入できない産業用制御システム（ICS）や監視カメラといったIoT機器、私物端末（BYOD）などの管理が難しい端末群、また業務影響やコスト・工数の観点からOSのアップデートが難しい端末に対しても、“見える化”と“リアルタイム監視”を実現する仕組みをどう構築すべきか、現場に無理なく導入するためのステップやユースケースを交えながら、実践的に解説します。

こんな人におすすめ

・EDRでは対応できない端末のセキュリティ対策に悩んでいる情シス・セキュリティ担当者の方 ・製造業・インフラ・医療など、レガシー機器やIoT機器が多く存在する現場を担当されている方 ・ネットワーク構成が複雑で、機器の棚卸や可視化が十分にできていないと感じている方 ・限られた人員・予算の中で“すぐに始められる”セキュリティ強化策を探している方 ・非エージェント型の可視化・監視ソリューションに関心がある方

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　【EDRが使えない端末をどう守る？】すぐに始められる非エージェント型セキュリティ強化の実践法

11:45～12:00　質疑応答

主催

アラクサラネットワークス株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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VMware値上げで新たな基盤移行の必要性が拡大

2023年末のBroadcomによるVMwareの買収をきっかけに、ライセンス体系が大きく変わりました。従来の永久ライセンスは廃止され、サブスクリプションのみの提供へ移行。さらに、課金方法がCPU単位からコア単位に変更され、多コア環境ではライセンス費用が大幅に上昇する可能性があります。この結果、多くの企業で既存の費用計画が崩れ、新たな基盤移行の検討が急速に進んでいます。

VMwareの機能と価格がそのままの移行先が見つからない

VMwareからの移行先は複数存在しますが、互換性・運用性・安定性のすべてを維持し、さらに価格面でも従来水準を保てる選択肢は非常に限られています。仮想基盤、ストレージ、アプリ可用性までワンストップで提供できる構成は少なく、複数製品の組み合わせやベンダー調整が必要になるケースがほとんどです。結果として、移行判断が先送りされる企業も少なくありません。

HVM ＋ Alletra MP＋LifeKeeperが最良の選択である理由

VMwareからの移行では、互換性、安定稼働、そしてコスト面での優位性――この3つを同時に満たすことがポイントです。その条件を高いレベルでかなえてくれるのが、 「HPE Morpheus VM Essentials Software」、「HPE Alletra Storage MP B10000」、「SIOS LifeKeeper」 です。本セミナーでは、これら3つの製品によって、どのようにVMwareからのスムーズかつ安心な移行を実現するのかを詳しくご紹介します。

• HPE Morpheus VM Essentials Software
  

VMwareと同程度の管理UIと機能を備え、既存資産を活かしたスムーズな移行が可能。以前のVMwareと同程度の費用でほぼ同等の機能を提供します。

• HPE Alletra Storage MP B10000
  

最新NVMe対応で圧倒的なI/O性能と低レイテンシを実現。運用管理を大幅に簡素化し、高可用性を標準搭載した信頼性の高いストレージです。

• SIOS LifeKeeper
  

アプリケーションやミドルウェア層の可用性を担保。障害時は自動フェイルオーバーで業務を継続し、ダウンタイムを最小化します。

こんな方におすすめ

• VMware製品の価格高騰で移行先選定に悩み、互換性や運用性を維持しながらコストを最適化したい情報システム部門の方

• システム停止時間を最小限に抑え、業務継続性を確保したい方

• 運用負荷を軽減しながら、高性能かつ信頼性の高いストレージを求める方

• 仮想基盤・ストレージ・可用性をワンストップで導入・運用したい方

プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:45　VMware価格高騰、移行先に困っていませんか？ ～HVM＋Alletra MP、LifeKeeperが選ばれる理由～

15:45～16:00　質疑応答

主催・共催

横河レンタ・リース株式会社（プライバシーポリシー）

サイオステクノロジー株式会社（プライバシーポリシー）

協力

日本ヒューレット・パッカード合同会社（プライバシーポリシー）

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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セミナー内容

国家予算の構成、方向性、内容を理解し、自社の事業領域がどれほど伸びていくのか 予測を立てビジネスチャンスの最大化を目指しましょう。

本セミナーでは３月に成立した、令和7年度の国家予算から注力分野である 「防災・公共事業」「地方創生」「GX・半導体」「教育・子育て」の4点にしぼり 公示された年間の案件数や、案件に含まれるキーワード、入札形式、落札金額の規模から 市場の特徴を見ていきます。

国家予算と入札の関係性を理解し、戦略的に入札に取り組んで行きましょう。

こんな方におすすめ

官公庁・自治体入札の参加に興味がある方 入札参加の全体像を把握したい方 販路拡大をご検討中の方

プログラム

第１部『国家予算の概要を知る』

３月に成立した予算の内訳から、トレンドの分野をピックアップしポイントを見ていきます。

第２部『データで見る入札市場』

4つの分野に注目し、公示された案件の落札金額や入札形式などのデータから、各分野の市場の特徴を読み取ります。

第３部『入札市場のアプローチ方法』

官公庁入札への参加方法と、参加に必要な資格など一連のフローを解説します。

※本セミナーは質疑応答を受け付けておりません。予めご了承下さい。

主催

株式会社うるる（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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PC更新のたびに発生する設定・配布・サポート対応の常態化による業務ひっ迫

PCのリプレイスや増設が発生するたびに、情シスはキッティングや初期設定、ユーザーごとの配布準備といった多くの対応に追われます。さらに運用開始後も、問い合わせ対応やトラブル処理、簡易な操作支援などが日常業務として積み重なり、いつの間にか本来のIT戦略業務に割く余力が奪われていきます。こうした対応が恒常化している企業では、情シス部門が慢性的な業務過多に陥り、属人化や後手の対応も表面化しつつあります。

調達から設定・管理・問合せ対応まで情シスが抱える非効率な運用体制

「PCは購入すべきもの」「運用は情シスがすべて対応」という考え方が前提となっている企業では、導入時のキッティングだけでなく、運用中の資産管理、OS・パッチ対応、利用者からの問い合わせまでを一手に引き受ける体制になりがちです。しかし人材リソースが限られる中で、こうした業務をすべて社内で処理するのは非効率であり、情シスの疲弊を招くだけでなく、ITサービスレベルの低下にもつながりかねません。今こそ、その前提を見直す必要があります。

PC運用を情シス単独で抱えないための体制設計と、コスト構造の見直し方

本セミナーでは、PCの導入・展開から運用・管理・廃棄に至るまでのライフサイクル全体を見直し、情シス部門が単独で抱え込まない体制の構築方法を解説します。キッティングや日々の管理・対応をアウトソースや仕組みによって効率化することで、情シスは本来取り組むべきコア業務にリソースを振り向けることが可能になります。また、PC調達と運用にかかるトータルコストを最適化するための考え方や具体策もあわせてご紹介します。

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:45　PCは購入すべき、キッティング・運用は情シスが担当、その前提が負担増のスパイラルになっていませんか？ ～今が見直すベストタイミング、情シスが背負わないPC運用とコスト最適化の実現～

14:45～15:00　質疑応答

主催

横河レンタ・リース株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

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セミナー内容

働き方や価値観が多様化する今、企業には柔軟で多様性を尊重した人材マネジメントが求められる中、年功序列による昇格・昇給や硬直化したキャリアパスが残る企業では、社員の成長意欲を引き出すことが難しくなっています。「頑張っても評価されない」「フィードバックがない」といった不満が、制度の形骸化を招き、優秀人材の離職にもつながりかねません。 今こそ、社員が“報われる”と実感できる評価制度が必要です。

本セミナーでは、昭和型の評価制度から脱却し、社員の意欲と納得感を高めるための制度設計と運用のポイントを事例を交えながら具体的に解説します。未来志向の人材マネジメントへ、一歩を踏み出しましょう。

このような方におすすめ

以下のような状況・お悩みをお持ちの人事部門の責任者の方 ・評価制度改定をご検討中 ・従業員が100人を超えて評価制度を見直すタイミング ・人事制度を10年以上変えておらず、事業フェーズと合わない ・優秀な社員が退職する傾向にあり、原因の一つは評価制度にある

タイムスケジュール

（１）納得感と成長意欲を高めるための評価制度のあり方

（２）メッセージ性のある評価制度設計のポイント ・社員に求める役割を理解してもらうための工夫 ・会社発展に寄与する評価カテゴリの検討 ・整合性のある頑張りへの報い方（昇給・昇格・賞与）

（３）評価制度を形骸化させない評価制度運用 ・評価イベントごとの取り組みのポイント 　－評価制度の目的や方針を社員に周知 　－面談、フィードバック、改善提案でPDCAを回す ・形骸化を防ぐための工夫 　－制度と運用に一貫性を持たせる 　－評価者・被評価者双方が評価＝成長応援の場という認識を持つ

（４）質疑応答 皆様からのご質問にお答えします。 ※ご質問はお申し込み時もしくはZoomのQ&Aボタンから承っています。 ※ご質問の数や内容によっては、すべてのご質問にお応えできない可能性がございます。ご了承ください。

特典

【当日のアンケートご回答特典】 ・講演資料 ・【運用のポイント付】評価運用の年間スケジュール

講師

変革期における人事制度構築を強みとする人事コンサルタント グローウィン・パートナーズ株式会社 HRコンサルティング部　シニアマネジャー 仁井 いずみ 氏 組織・人事コンサルティングファームにて人事制度構築（ジョブ型・海外子会社人事制度含む）・制度定着支援・育成体系構築等に従事。またインド現地法人に赴任し、現地日系企業向けに人事制度構築・研修企画・人事管理クラウドシステム設計・労務問題への対応等に携わる。GWP入社後、主に中堅企業向けに、人事制度構築・人事制度定着支援・育成体系構築・人事デューデリジェンス等、プロジェクトを多数主導している。

開催概要

参加費 無料 参加方法 Zoom（アプリを使用せずブラウザでの受講も可能です） 定員 500名

注意事項

※「講師、共催企業と同業の方」および「個人の方」はご参加をお断りいたします。 ※セミナー内容は予告なく変更する場合があります。 ※録画、録音、撮影については固くお断りさせていただきます。

個人情報の取扱い

ご記入・ご入力いただきましたお客様の個人情報は、下記利用目的のためにセミナー講師、共催企業各社が取得させていただきます。個人情報の取扱いにつきましてご同意の上で、アンケートのご記入、ご提出をお願い致します。 ・当セミナーの運営　 ・各社が今後開催するイベント、セミナー等の内容改善及びご案内　 ・各社からの製品、商品、サービス等のご案内　 ・各社業務に関わる市場調査、商品・サービス開発　 ご記入・ご入力いただいた個人情報に関する各社への開示・訂正・削除等の請求方法につきましては各社ホームページをご参照下さい。

問い合わせ先

株式会社オービックビジネスコンサルタント　監査法人支援室／企業成長支援室 obc-as@obc.co.jp　担当：坂本、山口

主催・共催

グローウィン・パートナーズ株式会社（プライバシーポリシー）

株式会社東京海上日動パートナーズTOKIO（プライバシーポリシー）

株式会社オービックビジネスコンサルタント（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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IoTの社会実装が加速、リアルタイムデータ活用が求められる

スマートシティやスマートファクトリーといった領域でのIoT活用が加速する中、センシングデータや各種制御情報をリアルタイムで収集・処理する仕組みの重要性が高まっています。

そうした中、MQTTは、軽量で柔軟な通信プロトコルとして注目を集めています。エッジからクラウドまで、さまざまなレイヤーでリアルタイム通信を支えるMQTTの理解と活用は、IoTプロジェクトを成功に導く上で欠かせない要素となりつつあります。

MQTTって何となく便利そうだけど、具体的にどこで使えばいい？

しかしながら、MQTTは「軽い」「シンプル」「双方向通信が得意」といった特徴を持つ通信プロトコルであることは知っているという方は多いものの、「実際にどんな場面で使われているのか」「どう設計すれば現場で活かせるのか」といった実践的な使いどころまではイメージしきれていないという声もよく聞かれます。とくに、HTTPによる通信に慣れていると、MQTTを使うことで得られる本当のメリットに気づきにくいのが実情です。

MQTTの特性を理解し、用途に応じて適切に活用することで、IoT通信におけるリアルタイム性や耐障害性、省電力性といった要件に、より柔軟かつ効率的に対応できるようになります。

MQTTの特徴や役立つ機能を整理して、現場での活かし方をわかりやすく紹介　

本セミナーでは、IoT機器の開発・システム連携を担うアプリケーションエンジニア、通信設計に関わるインフラエンジニアに向けて、スマートシティ領域での活用例を交えながら、MQTTの基本から「どこで」「どう使われているのか」、また「どんな機能が現場で役立つのか」といった実践的な知識を丁寧に解説します。

1988年に「オブジェクト指向開発」を日本に紹介して以来、オージス総研はオブジェクト指向やUMLモデリングのリーディングカンパニーとして、数多くの実績を築いてきました。その専門性を核に、IoTやスマートシティといった新たな領域においても、設計・開発・運用にわたる豊富な経験と人材を活かし、お客様の課題解決を支援させていただきます。

こんな人におすすめ

・MQTTがIoT向けの通信であることは知っているが、具体的にどのような機能や役割があるか知りたい方 ・スマートシティやスマートファクトリーなど、分散型IoTシステムの構築・運用に携わる開発・インフラエンジニア ・プロトコル選定やシステム設計に関して、現場で役立つ判断軸を整理したいアーキテクトや技術責任者 ・MQTTの導入を検討しているが、導入メリットや運用上の注意点を事前に把握しておきたい方

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　【スマートシティで学ぶ】今さら聞けない“MQTTの使いどころ”

11:45～12:00　質疑応答

主催

株式会社オージス総研（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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ノーコード活用が広がる中で見えてきた業務システム開発の限界と課題認識

kintone や Power Apps などのノーコードツールは、扱いやすくアイデアをすぐに形にできる手軽さから多くの企業で導入が進んでいます。特に、簡易的な業務改善や現場レベルでのツール内製に一定の成果をあげており、「開発は専門部門だけのものではない」という意識変化を後押ししてきました。一方で、導入が進むにつれて、複雑な業務ロジックや部門横断での活用、帳票や画面設計の細かな要件などに直面し、「思ったより自由度がない」「結局は使いこなせない」といった声も増えています。こうした背景から、開発手法やツールの選定を見直す動きが徐々に広がりつつあります。

複雑な業務要件に応えきれず、現場から柔軟性や拡張性が求められる

実際の業務システムでは、承認フローや運用ルールが部門ごとに異なっていたり、複数のシステム間でリアルタイムなデータ連携が求められるなど、定型的な構造に収まらないケースが多く存在します。こうした要件に対して、ノーコードツールでは対応しきれず、思い通りのアプリが作れない、変更のたびに工数がかかるといった不満が生じています。また、ツールに依存した設計では保守や改修の自由度が低く、結果としてベンダー依存や属人化が進むことも少なくありません。業務の変化に柔軟に対応でき、長期的に運用・拡張しやすい開発基盤が求められるようになっています。

柔軟性が高い国産ローコード「Wagby EE」の特長と活用方法を解説

本セミナーでは、Javaベースかつ汎用技術に基づいた「Wagby EE」のアーキテクチャや、実際の業務に即したカスタマイズ性、内製運用における現実的な活用方法を他ツールとの比較も交えてわかりやすく解説します。また、ワンプライスで必要機能を網羅できる製品構成や国産ならではのサポート体制など選定時に重視される観点についても紹介し、ノーコードの次のステップを検討される方、ノーコードでは不十分だと感じられている方にとっての具体的なヒントを提供します。

プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:45　ノーコードでは対応しきれない業務要件、柔軟性が求められる中で選ぶべき開発手法とは ～Javaベースかつ汎用技術でカスタマイズと運用性を両立する国産ローコード「Wagby EE」～

15:45～16:00　質疑応答

主催

アベールソリューションズ株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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生成AI活用が進む中、PoCに着手できない企業が抱える課題

生成AIの導入事例は各業界で急増し、経営層からも「自社でも取り入れたい」という声が強まっています。しかし、稟議を通すための“動くもの”や効果の裏付けがなく、検討だけで止まってしまう企業は少なくありません。着手の遅れは競合に先行されるリスクや、社内の関心低下を招きます。スピード感を持って判断材料を揃えることが、生成AI導入の第一関門となっています。

AWS環境にある業務データを活用できず、生成AI構築に踏み出せない現場

AWS上には既に豊富な業務データが蓄積されているにもかかわらず、それを生成AIで活用するためのモデル選定や要件整理、構成設計が情シスに集中し、人手不足で進められない現場は少なくありません。また、他クラウドや外部APIではセキュリティ・統制面の懸念が強く、着手を見送るケースも発生。結果として、各部門からの期待が実装に結びつかず、「やりたい」が実現しないまま時間だけが過ぎています。

Amazon Bedrockで実現する短期間でのPoC構築と比較検証

本セミナーでは、AWS環境に蓄積された自社データを最大限に活かし、安全かつ短期間で生成AIを立ち上げる方法を解説します。複数のLLMを利用できるAmazon Bedrockを活用し、ユースケースに応じてモデルを比較・選定することで、自社に適した生成AI活用の道筋を描くプロセスをご紹介。人手不足で手が回らない情シスやDX部門に代わり、スターターパックによる伴走支援で要件整理からPoC構築・検証までを最短ルートで推進するサービスについても触れ、AWS利用企業が「まず動かす」ための現実的アプローチをお届けします

プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　AWSデータで“すぐに試せる”生成AI導入術 〜Amazon Bedrockで複数モデルを比較しPoCを加速〜

10:45～11:00　質疑応答

主催

株式会社ゼネックコミュニケーション（プライバシーポリシー）

協賛

ダイワボウ情報システム株式会社（プライバシーポリシー）

協力

アマゾンウェブサービスジャパン合同会社（プライバシーポリシー）

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。