セミナー概要

BtoBマーケティングにおいてどんな施策を実施するかがかなり重要となっています。 本ウェビナーでは、今、人気施策となっているウェビナーの手法について各プロの企業様より解説していただきます。 そして成約までの全プロセスを網羅し、費用対効果があった事例に特化したノウハウを徹底解説します。

今回ご登壇いただく企業様ですが、 1部では株式会社ラクスライトクラウド様よりウェビナーの集客配信術について事例を踏まえて解説いただきます。 2部ではマジセミ株式会社よりウェビナーでの商談化率5倍にした事例を踏まえて解説いたします。

少しでもご興味ある方はぜひお申し込みください！

このような方におすすめ

・ウェビナーの成果を最大化したい企業様 ・ウェビナー担当 ・マーケティング担当 ・マーケティング責任者

プログラム

11:55～12:00　受付

12:00～12:05　オープニング（マジセミ）

12:05～12:30　株式会社ラクスライトクラウド

12:30〜12:55　マジセミ株式会社

12:55～13:00　全体質疑応答

登壇者

株式会社ラクスライトクラウド イベントマーケティング リーダー 山本 恭平（やまもと　きょうへい） 株式会社ラクスライトクラウドへ入社し、メール配信システム「ブラストメール」のイベントマーケティングを担当。メールマーケティングの効果を追求し累計300通以上のメルマガを配信、メルマガ経由で5,000人以上のセミナー参加者を集めることに成功。この経験をもとに得たノウハウを広めるため、毎月6本以上のセミナーに登壇している。

マジセミ株式会社 代表取締役 寺田 雄一（てらだ　ゆういち） ウェビナー（Webセミナー）の集客・運営サービス「マジセミ」を起業、代表取締役社長。ITやものづくり関連のウェビナーを年間1,200回運営。野村総合研究所（NRI）出身。NRIでは社内ベンチャーとして、当時国内トップシェアであるオープンソース・サポートサービス「OpenStandia」を起業。その後、マジセミやクラウドID管理サービス「Keyspider」など次々と新規事業を創出する、50代起業家。

主催・共催

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

株式会社ラクスライトクラウド（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはOn24を使います。URLはメールにてご連絡いたします。 なお、「uluru.jp」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

概要

「外郭団体」と呼ばれる発注機関が存在することはご存知でしょうか？ 財団法人や特殊法人など一見すると行政機関に見えない法人も発注機関として 入札案件を公示していることが多々あります。

本セミナーでは、落札の可能性を広げる方法の１つ、「外郭団体案件への参加」について そもそも外郭団体とは何か、という基礎知識から外郭団体の入札に参加するメリット、 おすすめの理由、参加方法について事例を交えて解説します。

入札に興味はあるものの落札できるのか不安、どの入札に参加すれば良いのか分からない、 理由はわからないけど落札できないことが多い、とお思いのご担当者の皆様、ぜひこの機会にご視聴ください。

講演内容

第１部『入札の仕組み』

そもそもの入札とは？から参加の流れをおさらいしていきます。

第２部『落札の壁あるある』

落札の際にぶつかる壁とその原因、回避方法について見ていきます。

第３部『外郭団体について』

外郭団体の魅力や特徴を解説します。

第４部『NJSSを活用した攻略』

機関ごとに絞って案件の検索ができる、NJSSの機能をご紹介します。

主催

株式会社うるる（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

専門領域で翻訳の外部委託によるコスト

専門的な分野における翻訳業務は、その精度や専門知識の要求が高いため、外部委託が一般的です。しかし、定常的に外部へ委託していると年間数千万円というコストが発生しているケースも少なくありません。特に多言語かつ翻訳量が多い企業や研究機関では、このコストが大きな負担となります。さらに、翻訳者業者の選定やスケジュール調整、納品物の修正で発生する複数回のやり取り等、時間と労力が必要です。

未だ担当者はAI翻訳サービスには多くの課題を感じている

AI翻訳技術の進展により、一般的な情報は分かりやすく翻訳できるようになりました。一方で、多言語資料を作成する際には、自社独特な用語や表現に対応することが依然として難しく、修正にかける時間を短縮できないのが現状です。さらに、情報の機密性によって、外部AI翻訳が使えず、社員全体での活用が進んでいない課題もあります。

翻訳業務にかかるコスト削減、スピード向上を実現した実例をもとにAI翻訳の可能性を解説

本セミナーでは翻訳業務をAIで本当に実現できるのかという不安を解消して、実際にAI翻訳システムを導入し、大幅なコスト削減とスピード向上を実現した企業の例をご紹介します。自社データをAIに学習させ、セキュリティに配慮した環境でAI翻訳エンジンを運用することで、高精度の翻訳で外部委託のコストを削減した事例を取り上げます。翻訳の外部委託におけるコスト削減、スピード向上が必要と感じている方、AI翻訳の利用に不安があり踏み切れていない方におすすめのセミナーとなっております。

プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:45　数千万円の翻訳外部委託コストをAIで削減することは本当に可能か 〜自社データで作成した翻訳エンジンを使用して大幅コスト削減、スピード向上した実例をもとに解説〜

15:45～16:00　質疑応答

主催

シストランジャパン合同会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです。

ツールはSPEAKERSを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

本セミナーは 2024年 9月 9日（月）開催されたセミナーの再放送です。

多くのご要望をいただきましたので、再放送の開催が決まりました！

各種SaaSへのアクセスには多要素認証（MFA）必須の流れ

Salesforceは、セキュリティの強化策の一環として2022年から順次アクセス時の多要素認証を必須としています。 同様の対策は他のSaaSでも次々導入されており、今後多要素認証は多くのサービスで求められることが予想されます。 これに対応しつつも利用者の利便性低下を防ぐ恒久対策として、「SSO＋多要素認証」の導入を検討している企業も多いのではないでしょうか。

従業員1,000名以上の企業だと、IDaaSのサブスクリプション費用が高額に

このようなニーズに対応する場合、最近ではクラウド認証基盤であるIDaaSを検討するケースが一般的になりました。 しかし1,000ユーザー以上を抱える企業の場合、ユーザー課金であるIDaaSのサブスクリプション費用は高額になるケースが多く、企業にとって導入検討時の大きな課題となっています。

「ユーザー課金」ではない選択肢、「固定料金」のIDaaSを紹介

本セミナーでは、国内の大手企業向けに認証基盤を多数構築してきたかもめエンジニアリングが新たに提供する、「固定料金のIDaaS」についてご紹介します。

プログラム

8:45～9:00　受付

9:00～9:05　オープニング（マジセミ）

9:05～9:50　「固定料金」のIDaaSを紹介　～1,000ユーザー以上の企業への「ユーザー課金」ではない選択肢～

9:50～10:05　質疑応答

※当日いただいたご質問は後日開催企業より直接回答させていただきます。

主催

かもめエンジニアリング株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

製造業を直撃する品質不正と内部統制の課題

製造業では品質不正や知財トラブルが企業存続を脅かす課題となっています。品質テスト結果が改ざんされることで、取引先からの信用失墜や訴訟リスクが発生し、ガバナンスの欠如が全社的な信頼低下を引き起こします。内部統制の不備は企業の透明性やコンプライアンス体制に重大な影響を与えます。これらのリスクに対応するためには、生産プロセスで発生する技術文書や図面の改ざん防止技術と証跡管理の導入が不可欠です。

法的効力の欠如がもたらす紛争リスクと投資停滞が招く経営危機

改ざん防止や証跡管理が適切でない場合、品質に関する紛争で企業側の主張が認められず、結果として法的な敗訴や多額の賠償金を支払う事態が発生しています。しかし、経営層がその重要性を十分に理解しておらず、技術投資の決定が遅れるケースが多く見られます。この結果、リスクを未然に防げず、経営に深刻な影響を与える事態が招かれています。

改ざん防止技術と証跡管理による内部統制の強化と現場の悩みの解決策

本セミナーでは、改ざん防止技術と証跡管理がどのように内部統制を強化し、品質不正や知財トラブルのリスクを軽減するかについて詳しく解説します。内部統制や改ざん防止技術の重要性を経営層が十分に理解して、適切な投資決定を行ったケースの事例を通して、投資の必要性や動機づけを具体的に示すことができない方々の悩みの解決策も提示します。

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　品質不正と知財リスクを防ぐ原本性確保術とは？ ～法的効力と内部統制を強化する改ざん防止技術の導入～

11:45～12:00　質疑応答

主催

三菱電機インフォメーションネットワーク（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

製造業界における原価管理の重要性と課題

近年の製造業界は、グローバル競争の激化に加え、市場ニーズの多様化による多品種少量生産への移行、原材料や物流コストの急騰、さらにはAIを含む技術革新の急速な進展が重なり、これまでにないほど不確実性の高い経営環境に直面しています。

このような背景の中で、企業の収益性に直結する重要な要素である製品原価は、多くの要因が絡み合い、ますます予測が難しくなっています。そのため、製造業の各社は、原価の変動要因を正確に把握し、最適なタイミングで的確にコスト管理を実行するためのデータ収集・分析基盤の整備が不可欠です。

効果的な原価管理を実現するための要件

それでは、効果的な原価管理を実現するためには何が必要でしょうか。

特に、製造業の現場では、正確で信頼性の高いデータ管理が求められます。具体的には、原材料の使用量、労働時間、機械の稼働時間といった直接費に加え、作業員の効率、使用スペース、電力消費量などの間接費の管理も非常に重要です。これらのコストを、製品単位、顧客別、各製造工程別といった多様な視点で詳細に分析できる仕組みを整える必要があります。

さらに、原価計算は一度で完結するものではありません。計画外の受注や従業員の交代、市場動向の変化など、さまざまな要因によって予測と実績に差異が生じます。これらの差異を迅速に特定し、適切な対策を講じるためには、高品質なデータの継続的な収集と、それを効果的に管理・分析できるシステムの構築が不可欠です。

不確実性の時代を乗り切るためのコストマネージメントの実現方法とは

本セミナーでは、コスト戦略を支援する「mcframe 7 PCM」を通して、標準原価と実際原価の差異要因を分析し、原価管理のPDCAを回すための具体的な実現方法を解説します。

「mcframe 7 PCM」は、組立加工製造業向けの高度なプロダクト・コスト・マネージメントシステムです。プロダクトライフサイクルとサプライチェーンの両軸に基づき、コスト、キャッシュフロー、機会損失、収益性といった多角的な視点から企業全体の原価管理を支援します。これにより、原価管理の精度を飛躍的に向上させ、迅速かつ的確な意思決定を可能にし、競争力の強化および収益性の最大化を実現します。

製造業における原価管理に携わる方で、原価の予測精度を高めたい方、効率的なコスト削減を目指している方、または複数のシナリオを迅速にシミュレーションして収益予測を立てたい方、などに特におすすめです。

プログラム

11:45～12:00　受付

12:00～12:05　オープニング（マジセミ）

12:05～12:45　（組立加工製造業向け）「なぜか高くなる原価」を管理する、不確実性の時代におけるコスト戦略実践の仕組み

12:45～13:00　質疑応答

主催

三菱電機ITソリューションズ株式会社（プライバシーポリシー） 三菱電機インフォメーションシステムズ株式会社は、2025/4/1から三菱電機デジタルイノベーション株式会社となりました。 三菱電機デジタルイノベーション株式会社：https://www.MitsubishiElectric.co.jp/medigital/

協力

ビジネスエンジニアリング株式会社（プライバシーポリシー）

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

本セミナーは 2024年11月20日(水)に開催されたセミナーの再放送です。

多くのご要望をいただきましたので、再放送の開催が決まりました。

画像編集・管理ソフトに求めるもの

画像編集や画像管理ソフトに求めるものはユーザーごとに様々ですが、多くのソフトが乱立する中でPhotoshopやLightroomを利用されている方も多いのではないでしょうか？ Photoshopにおいては、画像編集ソフトの代表格であり細かい点まで配慮された機能があることでプロにも愛用者が多く存在します。 また、Lightroomについては大量の画像を管理するツールとして利用者が多く存在します。 利用目的が違うため、それぞれのソフトを導入していたりパッケージとして利用している方が多く見られる状況です。 しかし、それぞれ単体で見たときには月額・年額で多額のコストがかかっていると感じる方も多いのではないでしょうか？

コスト削減によるメリット

機能面では満足できていても、コストがネックになり導入ユーザーを制限したりといったケースが散見されます。 また、Photoshopは導入しているがLightroomは導入できていないといった、編集・管理の足並みがそろわないケースも存在しています。 導入するソフトを見直すことでコストの削減だけではなく、行き渡っていなかった全てのユーザーへ導入することができ、生産性の向上も見込めます。

画像編集も管理もまとめて行えるZoner Photo Studio X

本ウェビナーでは、こうしたコスト面の課題や編集・管理が一貫して行えない点を解消する「Zoner Photo Studio X」をご紹介します。 その特長として、RAW現像、レイヤー機能、プリセット、フォトレタッチツール、ビデオ編集、カタログでの管理、共有など高性能かつ多機能である点や、 クラウドストレージ Zoner Photo Cloud・容量無制限のウェブギャラリー Zoneramaが付帯している点が挙げられます。 そうした機能を有したうえで、コストにおいては大幅に削減することができる点で強みを持っているだけではなく、 メールや電話での細やかなサポートを提供している点もユーザーから好評を得ています。 ウェビナーの中では、機能面の紹介やコスト比較など導入に必要となる要素を解説いたします。 LightroomやPhotoshopを利用していて、コスト削減を行いたい方に特におすすめの内容です。

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:45　Photoshop®やLightroom®のコストを大幅削減　～画像編集も管理もまとめて行えるZoner Photo Studio Xを徹底解説～

14:45～15:00　質疑応答

※当日いただいたご質問は後日開催企業より直接回答させていただきます

主催

合同会社ZONER（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

データ利活用に向けたデータ連携の重要性

クラウドやAIが急速に進化する中、事業の変革や創出に向けて、企業運営におけるデータ利活用の重要性は増す一方です。データを利活用するためには、まずは社内外に散在するデータを連携させる必要があります。

データ連携推進を阻む３つの壁

実際にデータ連携を推進するにあたっては、３つの壁が存在します。 １つめは、中長期のIT計画をいかに立案するかといった戦略の課題。２つめは既存システムとの連携をいかに実現するかといったITの課題。３つめは、データ連携と密接にかかわる業務プロセスをいかに改善するかといった業務の課題です。

データ連携にかかわるITトレンドや課題解決の取り組みについて解説

本セミナーでは、前半に株式会社データ・アプリケーションよりデータ連携領域における最新のITトレンドや動向について解説いたします。続けて後半では株式会社テクノスジャパンより、企業間取引を軸にした企業間データ連携の取り組みについて、企業間協調プラットフォームCBPによる課題解決のご紹介を交えながら解説いたします。

プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　取引情報など『企業間領域』をカバーする全方位データ連携の最前線　～戦略・IT・業務プロセスの『3つの壁』を乗り越える方法～（株式会社データ・アプリケーション/株式会社テクノスジャパン）

10:45～11:00　質疑応答

主催

株式会社テクノスジャパン（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社データ・アプリケーション（プライバシーポリシー）

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

事業拡大がもたらす新たな組織課題

ビジネスの多様化と事業拡大により、プロダクト数が増加し続ける今、組織は多岐にわたる課題に直面しています。エンジニアの採用難が続く中、開発およびインフラチームの負荷が増大しており開発効率の低下につながるケースが少なくありません。特にインフラチームの作業負荷増によるリソース不足はインフラ構築の遅延を招き、組織全体の生産性低下を引き起こします。

プラットフォームエンジニアリングによる開発生産性の向上

こうした課題を解決するべく、近年クラウドネイティブ領域で注目を集めているのが「プラットフォームエンジニアリング」というアプローチです。同アプローチでは、開発チームの開発者体験と生産性を向上させることを目的としており、今後の組織の在り方、事業拡大への対応可否を左右する重要な要素となります。

AWSで学ぶ実践方法

本セミナーの前半では、アマゾン ウェブ サービス ジャパン合同会社（AWS Japan）の専門講師をお招きし、プラットフォームエンジニアリングの背景から実践方法までを分かりやすく解説します。組織の根本的な課題を見直し、持続的な成長を実現するための取り組みについて深く理解することができます。

プラットフォームエンジニアリングを実現するための開発基盤とは

加えてセミナーの後半では、日鉄ソリューションズ株式会社より、クラウドネイティブ技術を活用した統合基盤の標準化を推進する「CloudHarbor（クラウド・ハーバー）」をご紹介します。プラットフォームエンジニアリングの実現には、組織醸成と開発者のための基盤整備が欠かせません。プラットフォームエンジニアリングを実現する最適な開発基盤を構築するための具体的な解決策をご紹介します。

このような方におすすめ

• 組織の生産性向上を目指している方
• インフラチームの拡大が難しいと感じている方
• インフラチームに依存した開発体制を是正したい方
• クラウドネイティブ基盤のサイロ化を解消し、統制を強化したい方

※誠に恐れ入りますが、競合企業の方々のご参加は事前にすべてお断りさせていただきますので、お申し込みにならないように何卒ご理解とご容赦をお願い申し上げます。

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:45　プラットフォームエンジニアリング導入の成功ポイント　～AWSと考える、開発効率向上に繋がるクラウドネイティブアプローチ～

(13:05～13:25)　アマゾン・ウェブ・サービス・ジャパン合同会社（AWS Japan）

(13:25～13:45)　日鉄ソリューションズ株式会社

13:45～14:00　質疑応答

主催

日鉄ソリューションズ株式会社（プライバシーポリシー）

協力

アマゾン ウェブ サービス ジャパン合同会社（AWS Japan）

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。