本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

研究開発・生産技術部門のみなさん、このようなお悩みはありませんか？

■開発中の設備で画像処理の精度が十分でなく、現場導入まで至っていない。 ■既存設備のトラブル対応や微調整が頻発し、稼働率や歩留まりが低下している。 ■新たに自走系ロボットの活用を研究中だが、完全自動化までは道のりが遠い。

解決策の一つとして、一部”人による遠隔操作”という選択肢

「完全自動化を実現したい」――製造・物流業界では、この目標に向けた取り組みが進んでいます。 しかし実際には、環境変化への適応や画像認識の精度、突発トラブルへの対応などの課題により、完全自動化の実現は容易ではありません。

そこで、「自動化が難しい部分を”遠隔”で”人”が対応する」という選択肢を検討してみませんか？ 遠隔操作技術を活用すれば、自動化と人の判断を組み合わせ、柔軟かつ効率的な運用を実現できます。

とはいえ、クラウド環境の構築や遠隔操作用アプリケーションの開発は、ハードルが高く、時間もかかりそう・・・と思われるかもしれません。

本セミナーでは、リモートロボティクスの提供する遠隔操作ロボット開発ソフトウェア『Remolink Tools』を利用し、 ■クラウド環境構築不要 ■アプリ画面をノーコードで作成 といった、手軽に遠隔操作を導入できる方法をご紹介します。

また、実際にシステムをどのように構築しているのか、具体的な導入事例も交えながら詳しく解説します。

こんな方におすすめ

■製造業や物流業で、 - 自社の生産性を高めるために、新規設備の導入や運用改善を検討している方 - 中長期的な視点で、新工場や生産プロセスの最適化を進めている方 - 自社の製造・物流プロセスに活用できる最新技術を調査・紹介する立場にある方 ■遠隔操作技術を活用し、自社の新しいソリューションの企画・開発を進めている方

プログラム

13:45～14:00　受付 14:00～14:05　オープニング（マジセミ） 14:05～14:20　なぜロボット・設備の“遠隔操作”が必要なのか 14:20～14:50　様々なシステムの遠隔操作を実現する開発ソフトウェア「Remolink Tools」活用術を具体事例とともに解説 14:50～15:00　質疑応答

主催

リモートロボティクス株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

CBAM・EUDR規制とは

CBAM（Carbon Border Adjustment Mechanism）とEUDR（EU Deforestation Regulation）規制は、それぞれ異なる目的を持つEUの環境規制です。 CBAM規制は、炭素リーケージ（高炭素排出国への生産移転）の防止やEU域内外で公平な競争環境を確保する目的で、輸入品に対して炭素排出量に応じたコストを課す規制です。これにより、EU外の製品がEUの環境基準を満たさない場合、追加のコストが発生し、EU内の製品との価格競争力が保たれます。対象製品は鉄、アルミニウム、セメント、肥料、電力などです。 一方、EUDR規制は、EU市場に輸入される商品が森林破壊に関与していないことを確認するための規制です。 これにより、EU市場で販売される商品が、森林破壊によって生産されたものでないことが保証されます。対象製品は天然ゴム、木材、パーム油、コーヒーなどです。 これらの規制は、EUが環境保護と持続可能な開発を推進するための重要な取り組みとなっています。

独力での規制への対処が困難な理由

これらの規制への対処は困難だと言われており、その背景には様々な課題が複雑に絡み合っています。 例えば、CBAM規制では技術やコスト面での課題がその一つで、製品の生産過程で排出された温室効果ガスの量を正確に測定し、報告する必要があり、その実現には高度な計測技術と詳細なデータ収集が不可欠でコストやリソースの面で大きな負担となります。 また、EUDR規制では、商品が森林破壊に関連していないことを証明する必要があり、サプライチェーン全体での詳細な追跡と報告が不可欠となりますが、複雑なサプライチェーンを持つ場合、追跡は困難になりコストやリソースの負担が大きくなります。 その他、EU内外の法制度への理解が必要となるため専門知識や法的助言が必要となることも、その一因といえます。

規制への備えとともに、企業価値向上も実現する伴走型支援

本セミナーでは、CBAM・EUDR規制への備えにとどまらず、企業価値向上も実現する伴走型の支援サービスをご紹介します。 CBAM・EUDR規制への対応には負担も発生しますが、しっかりと対応をしていくことで、逆に企業価値向上の機会とすることも可能です。 ご紹介するサービスでは、GHG排出量算定支援や削減貢献支援といったリスクの解消に向けた支援をはじめ、非財務情報であるESG活動を企業価値へ転嫁する仕組みの構築の支援や、ESG情報を元にした新たな価値の検討・共創といった企業価値向上についての支援まで、幅広く対応いたします。 CBAM・EUDR規制に対し、どう向き合えばよいかわからないといった方や、ESG活動を企業価値の向上へつなげたいとお考えの方に特におすすめの内容です。

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　独力での対処が困難なCBAM・EUDR規制をめぐるリスクと機会 ～規制への備えとともに、企業価値向上も実現する伴走型支援～

11:45～12:00　質疑応答

主催

フューチャーアーティザン株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー） マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

本セミナーは2024年12月18日(水)に開催されたセミナーの再放送です。

ブロードコムによるVMwareの買収、ライセンス方針の変更など導入企業への影響が懸念

設立当初から仮想化技術に注力し、特にエンタープライズ向けの仮想化技術の先駆けとして長らく信頼され業界標準としての地位を維持してきた「VMware」。2023年11月にBroadcomの買収が完了したことで、ライセンス形態や製品ラインナップ、サポート体制、OEMライセンスの廃止など様々な方針変更が実施されています。一部の企業では、ライセンスコストの増加が発生するなど、導入企業への影響が懸念されています。

既存の仮想化基盤を今後どうする？　ITインフラ戦略の見直しは必要不可欠

そうした状況の中で、VMware導入企業では既存の仮想化基盤から他の仮想化プラットフォームやクラウドサービスへの移行を検討する動きが広まっています。VMwareの買収を契機に、自社のクラウド戦略やオンプレミス運用などを再評価したり、見直しを進めるようになりました。 VMware基盤からの代替手段には、主要クラウドプロバイダーやオープンソース仮想化プラットフォーム、ハイパーコンバージドインフラストラクチャ（HCI）、コンテナベースのインフラなどが考えられます。もちろんVMware環境を継続することを選ぶ組織も少なくありません。 こうした選択肢から自社のリソースや運用方針、今後のITインフラ戦略に合致する手段を検討しなければなりません。

「このままVMwareを継続するべきか？　移行すべきか？」の最適解を導くための検討手法を紹介

ITインフラの移行は、多くの企業・組織にとって大きなリスクとコストを伴うプロジェクトです。仮想化環境を見直す際には、他の導入済み製品やサービスとの関係を考慮した選定やシステムの再構築が必要です。また、仮想化ライセンス費用、運用コスト、セキュリティ、他製品との相性などを踏まえて判断しなければいけません。ITインフラ運用で失敗しないためにはどのような判断が必要なのでしょうか。 本セミナーは、VMware移行など自社のITインフラの見直しを検討されている企業・組織の情報システム部門、システム運用部門の方を対象に開催いたします。ITインフラ更新のタイミングで検討に上がる「オンプレミスをそのまま更新するのか、クラウドへの移行を検討するのか」という課題への解決策として、経験豊富なシステムコンサルタントがIT環境を診断し、最適なインフラ基盤を提案する診断サービスをご紹介します。「このままVMwareを継続するべきか、移行すべきか？」とお悩みの方は、ぜひご参加ください。

講演プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング

10:05～10:45　VMware導入企業が悩む「継続or移行」、自組織の最適な選択をどう見極めればいいのか？～ブロードコムの買収で迫られる「ITインフラ戦略」再考、失敗しない実践方法を紹介～

10:45～11:00　質疑応答

主催

TCS株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

本セミナーは 2025年 1月 23日（木）開催セミナーの再放送です。

多くのご要望をいただきましたので、再放送の開催が決まりました！

レガシーシステムが抱える課題

レガシーシステムは、古いシステムのために高い維持費がかかり、セキュリティの問題や業務の効率が悪くなることがあります。また、対応できる技術者が少なく、ビジネスの柔軟性も低下します。そのためシステムの刷新を構想する企業は少なくありません。

昨今のシステム構築・移行の失敗事例

2023年度にDXが推進できていると答えた企業は、全体のわずか30%未満にとどまります。推進を実施したがシステム構築・移行に伴う失敗（現場と開発部門との齟齬の発生や、想定以上のコストなど）から頓挫するケースも多くあります。失敗事例を深堀することで自社での基幹システム刷新を成功につなげることが可能です。

ローコードで失敗しないシステム構築・移行の3つのポイントを解説

本セミナーではローコードを用いて基幹システムの開発をする際に「導入」「開発」「運用・保守」のフェーズにおける、失敗しないための重要なポイントを失敗事例を交えてお伝えします。

プログラム

11:45～12:00　受付

12:00～12:05　オープニング（マジセミ）

12:05～12:45　昨今の失敗事案から学ぶ基幹システム開発の落とし穴とは？　～ローコードで実現する、基幹システム開発・移行成功の3つのポイント～

12:45～13:00　質疑応答

※当日いただいたご質問は後日開催企業より直接回答させていただきます

主催

マジックソフトウェア・ジャパン株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

VMwareの価格改定で直面するコスト増への課題

Broadcom社によるVMware買収に伴い、製品ラインの簡素化とライセンス体系のサブスクリプション化が進んでいます。これにより、多くの企業でライセンス費用やサポート費用が増加し、ITインフラ運用コストの上昇が大きな課題となっています。

オンプレミスからAWSへの移行が解決策に

VMwareをオンプレミスで運用している企業がAWSへ移行することは、コスト削減や運用効率化を実現する大きなチャンスです。しかし、移行を成功させるためには、移行対象となるシステムの選定、コスト削減効果の最大化、クラウドの利点を活かした運用最適化など、事前準備と移行計画が重要です。また、移行後のクラウド環境での効率的な管理方法を確立することも、長期的な成功の鍵となります。

AWS移行プロセスとクラウド運用の成功ポイントを解説！

本セミナーでは、VMwareの価格改定に伴うコスト増への具体的な対応策として、AWSへの移行プロセスをわかりやすく解説します。また、移行後のクラウド環境での運用効率化やコスト最適化の手法についても詳しくご紹介します。この機会に、クラウド移行を通じて貴社のITインフラ運用を効率化し、増加するコストに対応する方法を学びましょう。

プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:45　VMware価格改定によるコスト増を解決、オンプレからAWSへの移行で運用効率とコスト削減を実現 〜移行プロセス、クラウド活用、コスト最適化の実践方法を解説〜

15:45～16:00　質疑応答

主催

株式会社ターン・アンド・フロンティア （プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

（注意）タイトルでは「50代」としましたが、主に40代～60代の方を対象としています。

それ以外の年代の方も歓迎します。 また、副業・フリーランスとしての活動をお考えの方、既に活動されている方を対象としてます。

人生100年時代、このままだと年収はどうなるのか？

「人生100年時代」と言われる現在、我々は自身や家族の生活を支えるため、65歳定年を超えても働き続ける必要があると言われています。

しかし、50歳を超えて「役職定年」「定年継続雇用」「定年再雇用」などを迎えると、年収は大幅に下がると言われています。 もちろん、企業にとって異なりますが、半減する企業も多いようです。

IT・製造業の40代～60代人材が果たすべき役割は大きい

世界中でデジタル化競争が激しさを増す中、日本でも急速にDXが進められています。 しかし国内では、特に中小（ユーザー）企業で大幅にIT人材が不足しており、DXの足かせになっています。

このような中、IT知識、ITスキルを持った、IT企業や情報システム部門の40代～60代人材が果たすべき役割は大きいはずです。

IT・製造業、50代人材はどう社会貢献すべきか？

本セミナーでは、書籍「LIFE SHIFT」を参考にしながら、人生100年時代の生き方について考えていきます。

IT・製造業、50代人材に求められる「営業（未経験）」の業務内容とは？

さらに、IT・製造業の40代～60代人材が副業やフリーランスの活動を行う場合、どのような業務内容が求められているのか、どのようなスキルが求められているのかについて解説します。 今回はその中でも「営業（未経験）」について、業務内容や実際の報酬を含めて、具体的に解説していきます。

プログラム

18:45～19:00　受付

19:00～19:05　オープニング

19:05～19:45　IT・製造業、50代人材はどう社会貢献すべきか？　～人生100年時代をどう生きるか？50代人材の副業・フリーランスの実際と営業（未経験）の業務内容～

19:45～20:00　質疑応答

主催

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです。

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

本セミナーは 2024年 12月 3日（火）開催セミナーの再放送です。

多くのご要望をいただきましたので、再放送の開催が決まりました！

魅力的な働き方の選択肢「テレワーク」、増加し続けるセキュリティ事故

在宅やサテライトオフィスなどで業務を行うテレワークは、柔軟な働き方やワークライフバランスの改善や生産性の向上などが期待されており、近年、業界・業種を問わず広く普及してきました。メリットが高く評価される一方で、重要な知財や個人情報などの情報漏えいリスクに対する懸念も広がっています。 IPA（情報処理推進機構）が2024年1月に公表した「情報セキュリティ10大脅威 2024」では「ランサムウェア」4年連続で組織編の1位です。また、3位「内部不正による情報漏えい等の被害」、6位「不注意による情報漏えい等の被害」、9位「テレワーク等のニューノーマルな働き方を狙った攻撃」などが上位に挙がっています。実際、従業員PCから個人情報が流出した事故が多く報告されています。

ランサムウェアや内部不正などのリスクが潜む、従業員PCの情報漏えい対策は必要不可欠に

従業員が利用する業務PCや社内ネットワークで共有されたフォルダなどには、個人情報など機密性の高い情報が多く保存されています。そのため、悪意のあるデータ持ち出しやメール誤送信、ランサムウエアなど高度化・巧妙化したサイバー攻撃による情報漏えいなどの脅威に対して、企業の責任として一層のセキュリティ強化が求められています。 また、テレワークを導入した場合、システム管理者が社内外に点在する業務PC内の情報を一元管理することは非常に困難な状況になってしまいます。

安心・安全なテレワークのためのセキュリティ強化方法　最適な情報漏えい対策ソリューションをご紹介

本セミナーでは、ランサムウェアなどのサイバー攻撃や内部不正・情報流出などのセキュリティ脅威から自組織を守るために必要な対策の実現方法を解説します。特に、管理側・利用者の双方に情報漏えいリスクの負荷をかけない安心・安全なテレワーク環境を実現したい企業・組織の担当者を対象に開催いたします。 サイバー攻撃や内部不正などテレワーク環境における最新の脅威動向や実際の事故事例を解説するとともに、多様なセキュリティ脅威から組織を守るための最適な個人情報保護・管理ソリューションをご紹介します。「散在する個人情報の所在を見える化して一元管理したい」「なりすましやのぞき込みなどのセキュリティ・インシデントを防ぎたい」という要望にお応えします。 「テレワーク環境における強固な情報漏えい対策、およびセキュリティ強化を実現したい」という方は、ぜひご参加ください。

講演プログラム

08:45～09:00　受付

09:00～09:05　オープニング（マジセミ）

09:05～09:15　テレワーク環境におけるセキュリティ脅威の最新動向

09:15～09:45　セキュリティ脅威から組織を守るためのソリューションのご紹介

09:45～10:00　質疑応答

※当日いただいたご質問は後日開催企業より直接回答させていただきます

主催

キヤノンITソリューションズ株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

Notesの延長サポートは2025年6月2日まで　

HCL社は、2024年6月1日にNotes／Domino V9.0、V10のサポートを終了すると発表しましたが、その後、2025年6月2日までの延長サポートとなりました。 Notesはビジネス向けコラボレーションツールとして、長年企業で利用されてきましたが、リモートワークが急速に普及する中で、クラウドやモバイル対応の柔軟性が弱いなどのデメリットから、最新のツールへの移行が加速しています。 アプリの乱立やデータベースのブラックボックス化などが、DX推進の足かせとなるケースも少なくありません。

どう移行するべきか？どうしたら現状把握できるのか？課題や悩みが多岐に渡る

Notesは、メール、スケジュール、掲示板、文書管理、ワークフローを含む各種業務アプリケーションなど、多様なニーズに応じて 柔軟にカスタマイズ可能な高機能のグループウェアゆえに、その移行には多くの時間とリソースが必要となります。 企業のニーズに合わせてカスタマイズされた各種業務アプリケーションは調査や移行先の方針策定などに綿密な取り組みが必要 であったり、メールやスケジュールは迅速な移行の対応が求められるなど、機能別に課題が分かれます。 自社のニーズに合った移行の推進のためにも、課題の切り分けや段階的な取り組みが必要となります。

Notes移行ノウハウを全て解説

本セミナーでは、Notes移行で直面する様々な課題にどのように対応すべきか、そのノウハウを解説します。 スムーズな移行を支援するツールの活用や、どのように取組むかが悩みの種であるデータベースの現状把握のステップなど、事例を交えてお話しします。

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　Notes移行ノウハウを解説 ～メール、スケジュール、掲示板、業務アプリなど、各種Notes DBの移行手法・手順・事例をご紹介～

11:45～12:00　質疑応答

主催

株式会社テンダ（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

保険・金融業界のオンライン営業に求められる「安全性」と「使いやすさ」の両立

保険・金融業界でオンライン営業への移行が加速する中、多くの企業で導入後の活用が思うように進んでいません。その背景には、厳格なセキュリティ要件と使いやすさの両立という課題があります。お客様の個人情報を扱う金融業界では、オンラインでの契約締結に向けて書類の電子化やデジタル署名など、複数の要件をクリアする必要があります。しかし、セキュリティを重視するあまり操作が煩雑になれば、営業現場での活用は進みません。この相反する要求をどう解決すべきか、多くの企業が課題を抱えています。

なぜツール導入だけでは定着しないのか

オンライン営業ツールの導入は、単なるシステムの刷新ではなく、営業スタイルの大きな変革を意味します。対面営業で成果を上げてきたベテラン職員にとって、画面越しの商談は大きな戸惑いとなります。また、営業部門全体でみると、デジタルツールへの習熟度には大きな個人差があるのが実情です。ツールの導入だけでは現場での活用は限定的なものにとどまってしまいます。重要なのは、組織全体で取り組む体制づくりと、具体的な推進施策の実行です。

日本生命の導入事例に学ぶ、現場定着までのプロセス

本セミナーでは、約5万人の営業職員を抱える日本生命保険相互会社様の事例から、大規模組織でのオンライン営業の定着プロセスをご紹介します。2021年の導入開始から4年間で、営業から契約締結までをオンラインで完結できる体制を構築してきた同社。特に、渋谷支社での成功事例をモデルケースとした全社展開の過程は、同様の課題を抱える企業様にとって貴重な示唆となるはずです。現場の声を反映したカスタマイズの実際や、社内での啓発活動の進め方など、具体的な取り組みの詳細をお伝えします。

プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:45　保険・金融業界のオンライン営業、なぜツール導入だけでは定着しないのか？～営業から契約締結までオンライン完結、日本生命の4年間の実績と現場定着へのプロセス～

15:45～16:00　質疑応答

主催

株式会社オーシャンブリッジ（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。