本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

マルチクラウド化やシャドーITなどが招く、潜在的なセキュリティリスクの増加

昨今、企業・組織が様々なクラウドサービスを利用するケースが増えています。多くの業務がクラウドに依存する中、クラウド上のデータやサービスが攻撃の対象となってきました。実際、クラウド環境をターゲットとするサイバー攻撃が増加し、高度化した手法によって重大なリスクをもたらしています。 また、米国IT調査会社のガートナーは「2025年までにクラウドセキュリティインシデントの99％は顧客の過失によるものになる」（※）とも予測しています。 複数のクラウドサービスを組み合わせるマルチクラウド環境やオンプレミスとクラウドを組み合わせたハイブリッドクラウド環境が採用されたり、IT部門や管理者の管理が行き届かない「シャドーIT」が蔓延することなどから、セキュリティ管理が複雑化してきました。さらに、従来のオンプレミス環境とは異なる、クラウド固有のセキュリティ課題も発生しやすいため、そうした適切な対策や管理が求められています。 ※：引用元【Gartner「Is the Cloud Secure?」 （https://www.gartner.com/smarterwithgartner/is-the-cloud-secure ） 】

求められる「クラウドセキュリティ」の強化、何から始めればいい？

そうした状況の中、多くの企業・組織にとって「クラウドセキュリティの強化」は、ますます重要な課題となってきました。一方で、複雑なクラウド環境では異なるプラットフォームやプロバイダー間での一貫したセキュリティポリシーの適用が難しくなります。また、潜在的なセキュリティインシデントを検知するのが遅れる可能性も考慮しなければなりません。 一口にクラウドセキュリティと言っても、ネットワークやアプリケーション、データ、アクセス／アイデンティティ管理など、その対象範囲は多岐にわたります。クラウドの利便性とセキュリティを両立させるためには、これらの課題を理解し、適切に対応することが重要です。 「クラウドファースト」という言葉が示すように、今後、多くの企業・組織でのクラウド環境がより広範囲で採用されることは間違いありません。どのようにクラウドセキュリティを強化していけばよいのでしょうか。

クラウドセキュリティの要「CNAPP」とは何か？　その必要性と活用方法への理解を深めよう

本セミナーでは、クラウドセキュリティを強化する最適解として「CNAPP（Cloud-Native Application Protection Platform）」を提案します。CNAPPは、クラウドネイティブなアプリケーションを保護するためにセキュリティの様々な側面を包括的にカバーする基盤としての役割を担うことで注目されています。 また、クラウドセキュリティを強化する上でのCNAPPの必要性を分かりやすく解説します。具体的なソリューションとして予防第一のクラウドセキュリティを実現する「CloudGuard CNAPP」を紹介。同ソリューションによる設定ミスの検知などのデモを交えて、CNAPPの活用方法もご紹介します。 「将来のマルチクラウド化に向けて、どのようにクラウド・セキュリティを強化すべきか」「現状のクラウドセキュリティ対策が十分なのか分からない」「CNAPPとは何か？」などとお悩みの方は、ぜひご参加ください。

講演プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング

11:05～11:45　今後のクラウドセキュリティ強化に欠かせない「CNAPP」とは何か？～多様なセキュリティリスクを低減できる理由や必要性、具体的な活用方法を解説～

11:45～12:00　質疑応答

主催

チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

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APIやボットを利用する攻撃も増加、サイバー攻撃の標的となった「Webアプリケーション」

現在、多くの企業がデジタルビジネスに参画し、Webアプリケーションを開発・運用するようになりました。ビジネス上のWebアプリケーションの重要性が増す中、その脆弱性を利用するサイバー攻撃のリスクも増加しています。そうした攻撃の被害に遭うと、データ盗難やサービスの停止、機会損失、企業・ブランド価値の低下など多大な損害を受ける可能性が高まります。 現在は、従来使われてきたSQLインジェクションやクロスサイトスクリプティング（XSS）、DDoS攻撃などの手法に加え、サプライチェーン攻撃やAPIを標的にしたり、ボットやフィッシングを利用するなど、より多様な手法の攻撃が日々執拗に仕掛けられるようになりました。そのため、企業や組織は、高度化・多様化するサイバー攻撃からの防御を強化し、適切なWebセキュリティ対策を講じることで、デジタルビジネスを安全に展開する必要性が高まっています。

Webセキュリティの要「WAF」の効果的な活用が難しい理由

Webアプリケーションを狙った多様なサイバー攻撃への防御対策の中核を担うのが「WAF（Web Application Firewall）」です。WAFは、WebアプリケーションへのHTTP/HTTPSトラフィックを監視し、攻撃の兆候があるリクエストをブロックするなど、Webアプリケーションを保護する様々な機能を備えており、Webセキュリティの要とも言える存在です。 現在、国内外を問わず様々なベンダーからWAF関連の製品・サービスが提供されています。クラウド、オンプレミスなどが混在する環境に適するため、クラウドベースやオンプレミス、ハイブリッド環境向けなど多様な製品が開発されるようになりました。 ただ、業種や規模、ITインフラなどの違いから、企業・組織におけるWAFに対するニーズや要件は異なります。選択肢が広がった一方で「WAFの性能差が分からない」「WAFを選定する基準が分からない」という声も聞こえます。

自社に最適なWAFをどう選べばいいのか？　重要な選定ポイントを解説

市場に多数存在するWAF製品・サービスの中から、自社に最適なWAFをどのように選べばよいのでしょうか。 本セミナーでは、WAFの特徴や必要性とともに自社に最適なWAFを選ぶための重要ポイントを解説します。また、「高度な攻撃への対応や誤設定のリスク」「導入時の要件整理や運用負荷」といったWAF運用における主要な課題を整理し、それらを解決できる具体的なソリューションを提案。デモを通じて特徴や導入効果・メリットをご紹介します。 「自社に最適なWAFをどのように選び、運用すればよいのか分からない」とお悩みの企業・組織の担当部門／担当者は、ぜひご参加ください。

講演プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:45　多様な脅威へどう対応する？Webセキュリティの中核を担う「WAF」の選定ポイントを解説 ～自社に最適なWAFを見定めるために必要なアプローチを紹介～

14:45～15:00　質疑応答

主催

株式会社シーディーネットワークス・ジャパン（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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ビジネス環境の変化で高まる「内部不正による情報漏えいリスク」

内部不正による情報漏えいは、多くの企業・組織が長年取り組んできたセキュリティ課題の1つです。 昨今、テレワークの普及や外部サービスの利用拡大、雇用の流動化など、企業を取り巻くビジネス環境は大きく変化してきました。その結果、情報の場所や情報を扱う場所が変化したことで、組織内における情報漏えいリスクに対する関心が高まっています。

新しい情報漏えいリスクが増加、内部不正対策の見直しが必要不可欠に

これまでの内部不正対策は、従業員が決められた場所で情報を扱うことが前提となっていました。ビジネス環境の変化に伴って前提が変化したことで、内部不正対策にも変化が求められてきました。 もし対策を変えない場合、セキュリティシステムに脆弱性が生まれてしまいます。こうした新しい情報漏えいリスクに対応できるような内部不正対策への見直しが必要不可欠となりました。

今後の情報漏えいリスクに備える再考ポイントとPAMの活用法を解説

本セミナーでは「内部不正がなぜ起こるか？」を読み解き、IPA（情報処理推進機構）が「組織における内部不正防止ガイドライン」で推奨する「内部不正防止の基本5原則」に基づいた対策例を解説します。 また、新しいリスクに備える内部不正対策における3つの再考ポイントと対策例を紹介。さらに具体的な解決策として特権ID管理「iDoperation Cloud」を提案し、内部不正による情報漏えいリスクを最小化する「特権アクセス管理（PAM）」ソリューションの活用方法を解説いたします。 内部不正対策の強化に役立つPAMの活用方法を知りたい方は、ぜひご参加ください。

講演プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:35　改めて考える内部不正対策　～新しい時代の情報漏洩リスクに備える再考ポイントと特権ID管理（PAM）の活用法～

13:35～13:45　質疑応答

主催

NTTテクノクロス株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはオンサイト開催です

参加に関する詳細は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。 なお、「zohocorp.com」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

会場 ※本セミナーはリアルのみの開催です。オンライン配信はありません

ステーションコンファレンス東京(602-A) 〒100-0005 東京都千代田区丸の内1-7-12　サピアタワー6F TEL　03-6888-8080（代表）　FAX　03-6888-8061

＜交通アクセス＞ ・ＪＲ東京駅日本橋口直結 新幹線日本橋口改札徒歩1分、八重洲北口改札徒歩2分 ・東京メトロ東西線大手町駅B7出口直結 ※お車でお越しのお客さまは、ビル内の時間貸し駐車場をご利用ください。 ※アクセスマップはこちら

増加するクラウドサービス利用とセキュリティリスクの拡大

DXの進展に伴い、多くの企業がクラウドサービスの導入を加速させています。業務効率化やコスト削減などのメリットがある一方で、セキュリティリスクの増大という新たな課題も生まれています。特に、従業員が業務で許可されていないクラウドサービスを無断で利用する「シャドーIT」は、対策が不十分になりやすく、情報漏洩や不正アクセスのリスクを高めてしまいます。また、クラウドサービスの利用状況を把握することも難しく、セキュリティインシデント発生時の対応も遅れてしまう可能性があります。

シャドーIT対策の難しさ

シャドーIT対策の重要性は多くの企業が認識していますが、その対策は容易ではありません。従業員がどのようなクラウドサービスを、どのように利用しているかを把握することは困難です。また、シャドーITの利用を検知しても、それを効果的に管理・制御する手段が限られています。さらに、セキュリティ対策の専門知識を持つ人材が不足しているため、効果的な対策を講じることが難しいという現状もあります。

手軽に導入できるSIEMツールでシャドーIT対策を強化

こうした課題を解決するため、ゾーホージャパン株式会社は本年7月に「Log360」のクラウド版である「Log360 Cloud」の販売を開始致しました。本セミナーでは、「Log360 Cloud」の導入メリットをご紹介します。さらに講演の後半では、Log360の販売ほか、導入サービスも提供するデジタルテクノロジー株式会社が実際のお客様への導入事例をご紹介いたします。クラウドサービスのセキュリティ対策にお悩みの方は、ぜひご参加ください。

以下の方におすすめです

• ログ管理に課題感のある情シス部門に所属するIT担当者様
• SOC（Security Operating Center）などに所属するIT担当者
• ITセキュリティチームやSOC専門チーム所属の担当者
• セキュリティ関連ソリューションの提案を担当しているSIer企業営業職

プログラム

14:00～14:30　最新のクラウドSIEMツール「Log 360 Cloud」と国内外で多くの実績を誇る「Log360」のご紹介

14:30～15:00　Log360によるセキュリティ強化策 ～具体的な事例を交えてご紹介～

15:00～16:00　質疑応答、個別相談会

持ち物

お名刺のご持参をお願いいたします。

主催

ゾーホージャパン株式会社（プライバシー・ポリシー）

共催

デジタルテクノロジー株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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脱炭素社会を目指す取り組み、GX(Green Transformation)とは

GX(Green Transformation)とは、石油などの化石燃料ではなく、太陽光や風力など自然環境に負荷の少ないクリーンなエネルギーを活用していくための変革やその実現に向けた活動のこと。日本は、2050年のカーボンニュートラルを目指していくため、2030年度には、2013年度比で46%の温室効果ガス排出削減を目指すことを国内外に表明しています。

Scope2(主に電力)の取組みは進んでいても、Scope1の削減に悩んでいる企業は多いです

温室効果ガス排出量の算定・報告の基準として世界的に推奨されている「GHG(温室効果ガス)プロトコル」 その中で、Scope1は、自社が直接排出するGHG。主に、熱や動力として利用している燃料の燃焼で排出してしまうCO2、それをどのように削減していくか。その検討順序と製造業や輸送業における具体的な方法をご紹介します。

専任者がいなくても大丈夫です、ワンストップGXを解説します

GXへの取り組みが必要だとは理解していても、社内に知見を持つ人材がおらず、なかなか一歩が踏み出せない企業が多いのが実状です。 兼松では、排出量の算定から削減まで、他社とも連携しながらワンストップでサポートします。多様な産業でビジネスを展開し、GXソリューションとしても再エネ・省エネ設備、バイオ・再生素材、サステナ食材、など多様な取り扱いのある兼松だからこそ、さまざまな事業領域でのGXが実現できます。

プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　【中堅・中小企業向け】脱炭素入門　難解なScope１の削減方法を解説　～専任者がいなくても取り組めるワンストップのGXとは～

10:45～11:00　質疑応答

主催

兼松コミュニケーションズ株式会社（プライバシー・ポリシー）

共催

兼松株式会社（プライバシー・ポリシー）

兼松ペトロ株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

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※ 本セミナーは「AWS利用のコストの最適化に向けて、まず何から始めればいいのか分からない」と考えている担当部門・担当者の方を対象に開催します。該当されない方の申込みをお断りさせていただくこともございます。あらかじめご了承ください。

管理部門が悩む、クラウド費用の利用部門ごとの可視化や妥当性の検証における課題

企業でのクラウド利用が拡大していく中、管理部門が組織内の部門単位でのクラウドのリソースやコストに関する詳細な状況を把握できない事態が発生しています。非効率的なリソース使用や複雑な料金体系などによる無駄遣いがあるとすれば、クラウド運用コストを圧迫する要因になり得ます。そのため、定期的なコスト分析や使用状況のモニタリングは必要不可欠だと言えるでしょう。 ただ、各部門やプロジェクトが個別に「Microsoft Excel」などを活用してクラウドコストを算出したり、リソースや予算を配分することもあります。その結果、現状のクラウド利用料の算出方法や結果の正当性の検証が困難になっている組織も少なくありません。

あらためて確認したい「AWSの最適なクラウドコスト管理とは？」、その重要性や考え方、実践のヒントを解説

クラウド活用のメリットを最大限に引き出すため、どのように最適なクラウドコスト管理を実現していけばよいのでしょうか。 本セミナーでは、AWS運用の効果的なコスト管理を実現するヒントをご紹介します。「なぜコスト管理が必要なのか？」から始まり、その必要性やコスト管理を困難にしてしまう要因を解説。また、コストの可視化や詳細な分析などを可能にするツールやソリューションの選び方、FinOps実現に向けた人的サーポートや組織体制を構築するコツなどを説明します。 さらに、AWSのコスト管理を簡単に実践できる具体的なソリューションもご提案します。「AWS利用における請求処理を簡素化したい」「コスト最適化に向けて、まず何から始めればいいのか分からない」などとお悩みの方は、ぜひご参加ください。

講演プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　今こそ見直したい「AWSコスト」管理 ～ 効果的なコスト管理の考え方とFinOpsの実践 ～

10:45～11:00　質疑応答

主催

株式会社BeeX（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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負担が高い、問い合わせ対応業務

近年、お客様からのカスタマーサポートへの問い合わせや、社員から情報システム部門への問い合わせなど、問い合わせ対応業務の負担が増加しています。 問い合わせ対応は、迅速かつ的確な対応を求められ、さらに製品やサービスが高度化、相談や要望も様々な種類のものがあり、問い合わせ内容が複雑化しています。 それに伴い、問い合わせ対応にかかる時間は膨大となっており、カスタマーサポートやヘルプデスクの大きな負担になっています。

メールでの問い合わせ対応で、メールに属人的なナレッジが溜まっているが・・・

現在、問い合わせ対応においては、メールでの対応が主流となっています。 また、メールでの回答には、専門的なナレッジが多く含まれています。 しかし、メールの内容はCCでメンバーに共有されているとはいえ、そこに蓄積されているナレッジを的確に検索することは難しく、全く活用できていないのが現状です。

「メール」に蓄積されたナレッジを、問い合わせ対応で活用する方法

本セミナーでは、メールに蓄積されたナレッジを、問い合わせ対応で活用する方法について解説します。 過去のメールをフォーラムにインポート、DB化し、セマンティック検索などの最新のAI機能を活用することで、的確に検索、活用できるようにします。

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:45　最新のAI技術で、メールに蓄積されたナレッジを問い合わせ対応に活用する方法

13:45～14:00　質疑応答

主催

株式会社ロンウイット（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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本セミナーは 2024年 7月 10日（水）開催されたセミナーの再放送です。

多くのご要望をいただきましたので、再放送の開催が決まりました！

クラウド／オンプレミス環境が混在するハイブリッドITを脅かすセキュリティリスク

リモートワークの普及に伴い、企業・組織の生産性向上を支援する「Microsoft 365」などのクラウドサービスを導入する企業・組織が増えてきました。その一方で、クラウドサービスとオンプレミス環境を組み合わせたハイブリッドなシステム構成では、異なる環境間の境界が複雑化し、潜在的な脆弱性が増加してセキュリティリスクが高まっています。 その結果、システム全体の統合管理やセキュリティポリシーの統一が難しくなったり、サイバー攻撃に狙われることも増えています。また、社外からの不正アクセスや内部不正によるデータ流出、従業員のミスなどによるセキュリティインシデントへの対策も強く求められるようになりました。

多層防御型の対策が、セキュリティ運用現場の負荷増大を招いている

現在、ハイブリッド環境のセキュリティ対策手法としては、多数のセキュリティ製品・サービスを組み合わせる「多層防御型」が主流です。ただ、ネットワーク機器やセキュリティ機器から出力される膨大なログやアラート、監視対象イベントなどを収集・管理したり、常時監視体制や緊急時対応などセキュリティ運用の負荷は増大する一方です。 実際、セキュリティ運用の現場からは「専門スキルを伴うセキュリティ製品・サービスの運用方法が分からない」「アラートの重要度判断に困っている」「24時間365日の監視体制を整備できない」「インシデント時の対応に関する知見がなく迅速に対処できない」という声も多く聞かれます。

「Microsoft 365 Defender」などM365ライセンスで利用可能なセキュリティ製品群は心強い味方

セキュリティ被害を防ぐため、長年にわたりサイバーセキュリティの研究・分析に取り組んできたのが、Microsoftです。同社が提供するMicrosoft 365には多くのセキュリティサービスや機能が備わっています。 たとえば、「Microsoft 365 E3」に搭載されている「Microsoft Defender」サービス群は、悪意のあるソフトウェアや不正な活動の検出やクラウド連携による最新の脅威情報の収集が可能で、振る舞いベースの検出技術や機械学習アルゴリズムなどを備えています。 また、上位ライセンス「Microsoft 365 E5」では、ゼロトラスト・セキュリティを実現するクラウドセキュリティやID管理、EDRなどの高度なセキュリティ機能に加え、統合データ管理・保護機能を持つ「Microsoft Purview」サービス群も活用可能です。 さらに、SIEM（セキュリティ情報イベント管理）／SOAR（セキュリティオーケストレーション自動応答）機能を備えた「Microsoft Sentinel」は、セキュリティ人材不足を補いつつ、高度なサイバー攻撃やセキュリティインシデントにも対処可能になります。 Microsoft 365は、多くの企業・組織のセキュリティ強化の心強い味方ではあるものの、ラインセンスによって利用可能なサービスや機能が異なります。「自組織で導入しているMicrosoft 365が、どのようにセキュリティ対策に活用できるか」を理解されている方はそれほど多くはないでしょう。

Microsoft 365セキュリティ製品群の「正しい理解」と「セキュリティ強化に役立つ運用方法」を解説

本セミナーでは、Microsoft 365導入済み、または導入検討中の企業の情報システム部門／セキュリティ運用の担当者を対象として開催します。 まず、ライセンスごとのセキュリティ製品・サービス群、機能を分かりやすく整理します。Microsoft 365が実現するセキュリティ対策への理解を深めた上で、どのように活用すれば日々のセキュリティ運用の様々な課題を解決できるかを解説します。 さらに、2023年に日本マイクロソフトの「Secure multicloud environment Award」を受賞したColorkrewが提供する「Microsoft 365セキュリティ支援」サービスを紹介。独自の脅威検知機能や柔軟なアラートのカスタマイズなどに加え、Microsoft 365ライセンスで使用可能なセキュリティ・サービスの導入支援、その後の監視運用まで総合的に支援するソリューションについて、その概要や導入効果などをご説明します。「セキュリティベンダーや製品を統合したい」「セキュリティ運用のコストを抑えたい」という方は、ぜひご参加ください。

講演プログラム

11:45～12:00　受付

12:00～12:05　オープニング（マジセミ）

12:05～12:45　増大するセキュリティ運用の負荷を「Microsoft 365」の有効活用で最適化する方法 ～XDR／SIEM／SOARを統合運用できる構築支援サービスを紹介～

12:45～13:00　質疑応答

※当日いただいたご質問は後日開催企業より直接回答させていただきます。

主催

株式会社Colorkrew（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

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こんな方におすすめ

経理、総務、法務の日々の業務の効率化・法令対応を検討されている方 バックオフィス業務におけるAI・ChatGPTの有効的な活⽤方法を具体的に知りたい⽅ 日々のアナログ業務を可能な限り無くしたい方

セミナー概要

生成AIや大規模言語モデル（LLM）、特にChatGPTの技術革新が世界的に注目を集めてから、約一年半が経過しました。これらの技術は様々な産業に大きな影響を与え、世界中で活発な議論が繰り広げられています。

日本国内でも、多くの企業がChatGPTを活用したサービスを次々と開発しており、その勢いは衰えることを知りません。現在、私たちはヒトと生成AIがいかに共存し、共に成長していくかを考える重要な時期を迎えています。

特にバックオフィス部門において、生成AIの活用可能性は非常に注目されていますが、具体的な活用事例はまだ限られています。

本セミナーでは、経理、総務、法務の各部門担当者が直面する課題と、AI・ChatGPTの活用可能性について対談します。 現場での実践事例や導入のメリットを共有し、これらの先端技術が業務効率化や品質向上にどのように寄与するかについて議論を深めます。

この機会に、生成AIの最新動向を学び、バックオフィス業務の革新に向けた具体的なステップを知っていただければ幸いです。ぜひご参加ください。

登壇者

株式会社LegalOn Technologies 法務コンテンツ企画／弁護士 軸丸 厳 神戸大学法科大学院を卒業後、司法修習を経て弁護士登録（第71期）。 阪急阪神ホールディングス株式会社に入社し、企業内弁護士として同社法務担当と阪急電鉄株式会社の法務担当を兼務。法律相談、契約書審査、取締役会事務局、グループ全体の個人情報保護法対応、コンプライアンス対応やセミナー講師も行う。2023年２月から現職。社内では法務コンテンツ制作等を担当。

株式会社LayerX バクラク事業部 マーケティング 名古屋 彩美 新卒で広告代理店で中小企業向けにwebマーケティング支援に従事。EC系のスタートアップを経て2024年2月に株式会社LayerXに入社。バクラクのマーケティング担当として従事。生成AIの使い方を社内で発信するなど積極的に活用。

開催概要

開催日：2024/09/12 (木) 13:00-14:00 視聴方法：オンライン配信（Zoom） 参加費：無料 ※お申し込みフォームに入力後、視聴情報が記載されたメールが届かない方はお手数ですが、（bakuraku-marketing@layerx.co.jp）までご連絡ください。

主催

株式会社LayerX（プライバシー・ポリシー）

共催

株式会社LegalOn Technologies（プライバシー・ポリシー）

協力

スマートキャンプ株式会社（プライバシー・ポリシー）

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。