本セミナーはWebセミナーです。

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本セミナーは2026年02月05日に開催されたセミナーの再放送です。

多くのご要望をいただきましたので、再放送の開催が決まりました。

スマート化で高まる、保全業務の重要性と変革ニーズ

近年、組立加工業においては、生産設備の高度化・自動化が急速に進み、設備の安定稼働がこれまで以上に事業競争力を左右する要素となっています。

その中で、突発停止の防止や保全業務の効率化を目的に、IoTを活用した設備保全への期待は年々高まっています。

一方で、保全要員の確保が年々難しくなる中、人を増やすのではなく「少人数でも回る体制」を前提に、設備の安定稼働をどう実現するかが大きな課題となっています。

せっかくIoTを導入したのに、現場が使い続けてくれない

しかし実際には、IoTを導入したものの、現場で定着せずに形骸化してしまうケースが少なくありません。

導入当初はダッシュボードを確認していたものの、 次第に

「見るだけで終わってしまう」 「結局、異常対応は人の勘と経験に戻る」 「データはあるが、何を判断すればよいのか分からない」

といった状況に陥り、いつの間にか現場では使われなくなっている──そんな声を多く耳にします。

こうした状態は、ツールの問題ではなく、データを“判断と行動”につなげる仕組みが十分に整っていないことに起因しています。

海外拠点への展開事例から整理する、「少人数で回す仕組み」の前提条件

本セミナーでは、製造・保全現場向けパッケージ「mcframe SIGNAL CHAIN」を用いて、組立加工業における保全IoTを現場に定着させるための考え方と仕組みづくりのポイントについて解説します。

「mcframe SIGNAL CHAIN」は、設備の稼働データを収集・可視化する仕組みと、そのデータをもとに保全業務の判断・運用を支援する仕組みを両輪として備えた、製造・保全現場向けパッケージです。稼働状態の判定やアラート管理、対応ルールの整理・可視化を通じて、点検・対応の優先度判断や異常時の初動判断といった、属人化しがちな保全判断を標準化しやすくします。

日立グループの一員として培ってきた、保全IoTの現場実装力

日立ケーイーシステムズは、日立グループの一員として、設立40年で培ったシステム構築力と、現場を熟知したエンジニアによる柔軟かつ確実な対応で、多くのお客さまの課題解決に貢献してきました。

設備保全やIoT活用の領域においても、海外拠点を含む複数拠点への展開・定着支援の実績を活かし、パッケージの提供や環境構築にとどまらず、OTデータ収集、設備保全ツール、蓄積されたノウハウを活かした総合ソリューションをご提案します。

こんな方におすすめ

・設備保全IoTを導入したものの、のままで本当に回るのか不安を感じている方 ・管理者や保全要員を増やさず、少人数運営を前提とした保全体制を構築したい方 ・ツールや機能の比較ではなく、現場で使われ続ける仕組みを成立させる前提条件を整理したい方

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:45　組立加工業の保全IoTは、なぜ現場に定着しないのか？

13:45～14:00　質疑応答

※当日いただいたご質問は後日開催企業より直接回答させていただきます

主催・共催

ビジネスエンジニアリング株式会社（プライバシーポリシー）

株式会社日立ケーイーシステムズ（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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被害事例が示す「入口突破」の現実

ランサムウェア被害の報道が相次ぎ、攻撃者は社内に入るための“入口”を執拗に探っています。とくにVPN／ゲートウェイは、リモートワークの定着とクラウド利用の拡大で接点が増え、脆弱性や設定不備を突かれると侵入の起点になり得る領域です。さらにSSL-VPNを利用している企業において、2026年は大手ベンダーのサポート終了が発表されており「延命か置き換えか」を先送りできない局面に入っています。本セミナーでは、いま何が危なく、どこが狙われやすいのかを整理し、被害を広げないために見直すべきポイントと進め方を分かりやすく解説します。

会社の『前提』が変わる中、いつまで従来型を続けるのか

従来の境界防御は、入口で防げば内側は安全という前提で成り立っていました。しかし、リモートワークの普及でどこからでも社内にアクセスできる仕組みが求められ、データの置き場所がオンプレからクラウドに変わったことで、守るべき対象とその防御の前提が大きく変わっております。攻撃側もAIの進化により、たとえ技術力のない攻撃者でも簡単に攻撃を行えるようになりました。そうした現状において、もはやVPN型の防御では限界を迎えていると言えます。

侵入前提で“拡大を抑える”入口対策

本セミナーでは、ランサムウェア被害事例で実際に起きた流れを振り返り、侵入される入口の設計、そして侵入を許した場合でも被害を広げないために何を揃えるべきかを整理します。具体的には、VPN／ゲートウェイに依存しやすい接続の考え方を見直し、アクセスの通し方、権限の持たせ方、拠点とリモートの接続設計、監視とログの持ち方を一つの筋道として捉え直します。その上で、SSL-VPN更改を単なる機器入替で終わらせず、拠点間ネットワーク（SD-WAN）とリモートアクセス／セキュリティ（ZTNA、FW、SWGなど）をクラウド側で統合提供する「Cato SASEクラウド」を例に、段階移行の進め方や海外拠点を含む接続の安定化、運用・ログの集約をどう現実的に進めるかを紹介します。情勢の理解だけで終わらせず、社内で判断するための比較軸を整理し、期限に間に合う移行の道筋を描けるように致します。

プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　あなたの会社のVPN、侵入経路になっていませんか？～ランサムウェアの被害事例から考える、被害を広げない3つの勘所～

10:45～11:00　質疑応答

主催

株式会社フーバー・クロステクノロジーズ（プライバシーポリシー）

協賛

Cato Networks株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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Teams通話の“証跡”が業務リスクになる時代

Teams外線通話（Teams電話）を業務で使う企業が増える一方で、記録の残し方が担当者や部門ごとに異なると、必要な通話が残らず後から説明できない事態が起きます。とくに顧客対応や重要な合意の場面では「言った言わない」がトラブルの火種になり、監査・内部統制の観点でも証跡の欠落が問題になります。録音の有無だけでなく、監査で問われても説明できる形で“確実に残る状態”を作れているかが問われています。

Teams標準機能運用では起きがちな録り忘れ・停止

Teams標準機能での録音運用は、開始の手間や担当者依存により録り忘れが起きたり、途中停止・例外対応で“重要な通話ほど残っていない”という結果につながりがちです。こうした抜け漏れは、平時は見過ごされても監査やトラブル時に「証跡が出せない」という形で顕在化し、説明責任を果たせなくなるリスクがあります。さらに運用が進むほど、録音データが部署や用途ごとに分散し、検索性・保管期限・権限管理を揃える設計が追いつかず、確認・点検や教育フィードバックを音声で聞き直す手作業も増えがちです。

本セミナーでは、監査で問われる録り忘れ・停止リスクを自動録音で防ぐ

本セミナーでは、Teams外線通話を中心に、標準機能だけでは防ぎにくい「録り忘れ・停止」をどう抑え、監査・統制の観点で説明可能な“証跡”として残る運用に落とし込むかを整理します。本セミナーでは、自動録音を前提に、誰が・何を・どの期間・どの権限で扱うべきかといった運用設計の勘所を、現場で破綻しない形で解説します。あわせて、録音データを“探せる状態”に近づけ、点検・教育を手作業に戻さないための進め方まで、導入検討に必要な論点を短時間で押さえます。

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:45　Teams外線通話、「言った言わない」を証明できますか？～監査で問われる録り忘れ・停止リスクを、自動録音で防ぐ～

13:45～14:00　質疑応答

主催・共催

三菱電機デジタルイノベーション株式会社（プライバシーポリシー）

ベリントシステムズジャパン株式会社

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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VMwareコスト増で浮上する“移行”の必要性と、判断が急がれる現実

BroadcomによるVMwareの買収とライセンス体系の見直しを受け、多くの企業でVMware基盤のコスト増や契約条件の変化が現実の課題として表面化しています。 「いずれ移行は必要」と認識しながらも、業務を止められない基盤であるがゆえに、延命か刷新か、どこまで検討を進めるべきか判断を迫られている状況です。

また、多くの企業が抱える「2027年3月のライセンスサポート終了」という物理的なデッドラインが検討の猶予を奪っています。 通常大規模な基盤移行には、設計・検証・データ移行を含め、少なくとも1年以上の期間を要するのが一般的です。つまり、2027年春の円滑な移行完了を目指すならば、2026年中に計画を確定させ、具体的なアクションを開始することが「現実的な最終ライン」となります。

選択肢は多いのに、移行先・方法・時期を整理できず判断が止まる理由

VMware移行を検討し始めると、オンプレミスの継続、パブリッククラウド、プライベートクラウド、NutanixやAWSといった複数の選択肢が一気に浮上します。 さらに、移行ツールでそのまま動かせるのか、アプリ改修が必要なのか、全面移行か段階的移行か、といった移行方法の違いも加わります。

これらを同時に比較しようとすることで、「比較の軸」が定まらず、「前提条件」が整理できないまま思考がフリーズしてしまう――これが、検討が止まる最大の要因です。 情報収集は進んでいるのに、自社にとっての現実解が見えないのは、スペックの知識が足りないからではありません。「何を、どの順番で整理すべきか」という、判断のプロセスが見えていないことが真の課題です。

棚卸しから始める、移行先・進め方を判断するための整理と考え方

本セミナーでは、VMware移行において判断が止まりやすい構造を整理したうえで、移行先を決める前に「まず何を整理すべきか」という考え方を解説します。 現行環境や制約条件、運用体制を棚卸しし、オンプレ／クラウド、Nutanix／AWSといった選択肢を同じ土俵で比較するための視点をお伝えします。

また、移行方法や進め方についても、ツールで対応できるケースと改修が必要なケース、全面移行だけでなく段階的に進める考え方など、現実的な選択肢を整理します。 すぐに結論を出すことを目的とするのではなく、「どこから考え、どう判断を前に進めるか」を明確にすることが本セミナーのゴールです。

プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:45　VMware環境の次をどう選ぶ？失敗しないための「判断軸」 ― オンプレ・プライベート・パブリッククラウドを比較する前にやるべき整理 ―

15:45～16:00　質疑応答

主催

クララ株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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本セミナーは、2025年12月・2026年1月に開催したセミナーと同じ講演内容を含んでおります。

本セミナーは、IT事業者以外のエンドユーザー企業の方を対象に開催します。該当企業以外の方のお申込みをお断りする場合がございます。あらかじめご了承ください。

増え続けるランサムウェアの被害、多様な攻撃に狙われる「アタックサーフェース」

デジタル技術が急速に普及する中、多くの企業・組織がデジタル基盤上で様々なビジネスを展開するようになりました。 インターネットやクラウドサービスの普及、IoT（モノのインターネット）デバイスの増加、ビッグデータやAI（人工知能）などの技術活用が進む一方で、悪質な犯罪者がそれらの脆弱性を狙うサイバー攻撃を日々仕掛けてきます。特に昨今では、サイバー攻撃に狙われる攻撃対象範囲、いわゆる「アタックサーフェース」は増える一方です。

攻撃者は脆弱性をどう狙ってくるのか？

特に、近年はランサムウェア攻撃の被害が急増しています。警察庁サイバー警察局の調査によると、ランサムウェア被害にあった企業・団体の感染経路の8割以上を「VPN やリモートデスクトップ用の機器からの侵入」が占めていました。 多くの攻撃者は、まず初めに公開されている情報やインターネットからアクセス可能な外部に公開しているIT資産から得られる情報を探り攻撃対象や攻撃手法を検討します。 外部に公開されているIT資産としては、事業部門が主導で立ち上げたWebサイトやサーバ、従業員が業務利用するクラウドサービスなど、管理側での情シス担当者が把握しきれないものも含まれています。未把握資産はセキュリティ対策が不十分な状態で放置されていることも多く、サイバー攻撃の入り口として狙われるリスクが増加しています。

子会社やグループ会社などを含め、外部公開IT資産の情報をどう把握すべき？

こうしたサイバー攻撃から自組織を守るためには、外部に公開されているIT資産を特定し「弱点を晒していないか」を継続して定期的に評価する仕組みを構築することが重要です。 ただ、子会社やグループ会社を保有する企業では、外部公開IT資産の棚卸しができていなかったり、大量のIT資産に対する最新の状況を把握できないことが起きています。それらを適切に把握した上で全社的な対策ができなければ、結果的にサイバー攻撃などのセキュリティ・インシデントのリスクを高める原因につながってしまいます。

経済産業省が公開したASM導入ガイダンスの解説と、手軽に導入可能なASMツールのご紹介

そうした状況の中、ランサムウェアなどのサイバー攻撃から自社のIT資産を守るための手法として注目されているのが「ASM（Atack Surface Management）」です。ASMは、増え続けるアタックサーフェースの把握・管理を実現する解決策として導入する機運が高まりつつあります。 2023年には経済産業省から「ASM（Attack Surface Management）導入ガイダンス～外部から把握出来る情報を用いて自組織のIT資産を発見し管理する～」（ASM導入ガイダンス）が公開されました。ASM導入ガイダンスでは、ASMに関連する各種ツールやサービスの特徴や活用方法などがまとめられています。 本セミナーでは、ASM導入ガイダンスにおけるASMの基本的な考え方や特徴、留意点、取り組み事例などを解説するとともに、国産ならではの使いやすさと導入しやすい価格帯が特徴の「ネットde診断 ASM」をご紹介します。特に「組織内の様々な部署が大量のサイト（ドメイン）がある」「子会社やグループ会社など多くの外部公開IT資産の管理に課題がある」という方にお勧めです。セキュリティ強化を図るヒントとしてぜひ参考にしてください。

プログラム

11:45～12:00　受付

12:00～12:05　オープニング（マジセミ）

12:05～12:45　外部公開IT資産を狙うランサムウェア、攻撃者はどう脆弱性を狙う？　情シスが把握・対策すべきポイント～経済産業省の導入ガイダンス解説と、手軽に導入可能なASMツールのご紹介～

12:45～13:00　質疑応答

主催

GMOサイバーセキュリティ byイエラエ株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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オンプレミスのActive Directoryを保護する重要性がより顕著になった

大手企業でのランサムウェア被害が報じられた影響もあり、昨年の11～12月頃からオンプレAD環境の認証強化をしたいという相談が増えています。特にハイブリッド環境への移行が増えており、オンプレAD環境については管理者アカウントのみの運用といったケースも多く、「利用ユーザーや予算も少ないから後回しでもよい」と判断されやすい一方で、いったん社内ネットワークに侵入されると、対応が難しいことが現実の被害事例から見えています。

なりすましでログイン後、最終的にADを掌握

ランサムウェア被害の典型は、外部からなりすまし侵入し、その後内部でより強い権限を求めて横方向への移動後、最終的に管理者権限を窃取しADを掌握します。なりすましおよび横方向への移動の対策として認証強化が必須ですが、オンプレADにMFAは機能として搭載しておらず、各社で自主的に対応を進める必要があります。しかしながら、オンプレADに対応している製品が少なかったり、自社のニーズや費用対効果に合わないといった理由で後手にまわりがちな組織が多いのも事実です。

オンプレADに後付けMFAでWindowsログインを保護

本セミナーでは、ランサムウェアの重要対策の1つである、侵入後に被害を拡大させる要因になりやすい「管理者なりすまし」を抑えるためのMFAの考え方と、オンプレADに後付け導入できる「UserLock」の活用ポイントを解説します。UserLockは、ADアカウントのWindowsログイン（対話型セッション）にMFAを実装することができ、管理者アカウントのサーバー・PCのログイン時のMFAはもちろん、一般ユーザーも含めた展開も可能です。オンプレADの認証強化に関心のある方はぜひご参加ください。

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:45　多要素認証（MFA）で防ぐ、ランサム侵入後の管理者なりすまし～オンプレADに後付けし簡単に導入できる「UserLock」活用方法～

14:45～15:00　質疑応答

主催

株式会社オーシャンブリッジ（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

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紙やPDFの展開図しか手元にない現場

製造業のアフターサービス部門では、部品がどの位置・どの構成に該当するのかを示す部品展開図が、いまだ紙やPDFのまま分散しています。

そのため、顧客から修理や交換の問い合わせがあった場合、それらを参照しつつ、サービス用の部品表と照らし合わせながら、部品の特定や対応を行っている現場が少なくありません。

部品特定の遅れやミスが、顧客対応リスクにつながる

こうした環境では、次のような“あるある”が日常的に発生しています。

・電話口で状況を聞きながら図面を探すため、対応時間が長引く ・「ここです」「その少し上です」といった口頭説明に限界がある ・写真を送ってもらっても、図面との突き合わせに手間がかかる ・部品の取り違えや手配ミスが発生し、再対応や再発送につながる

結果として、現場の負担と顧客対応リスクは増す一方になっています。

部品展開図を、「顧客が部品をすぐ特定できる画面」に変える

本セミナーでは、WEBパーツカタログシステム「座標鳥（ざひょうどり）」を用いて、アフターサービスの複雑な部品発注を誰にでも簡単にする方法を解説します。

「座標鳥」は製品のアフターサービスに必要な膨大な部品番号を展開図と部品表から一括でデータ化し、WEBパーツカタログに素早く展開できる世界でも数少ないシステムです。

顧客自身が画面を見ながら部品を特定できる環境へと切り替えることで、電話対応に頼らない、スムーズな問い合わせ対応が可能になります。

こんな方におすすめ

• アフターサービス部門の業務効率化を検討している方
  
• 部品問い合わせ対応の属人化を解消したい方
  
• 電話対応に頼らない部品特定の仕組みを探している方
  
• WEBパーツカタログの導入・見直しを検討している方

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:45　【製造業・アフターサービス部門向け】「どの部品か分からない」問い合わせ、いつまで電話対応しますか？

13:45～14:00　質疑応答

主催

デジタル総合印刷株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

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Nutanix環境で顕在化しやすい「部分監視では見えない遅延」

VMwareからNutanixへの移行や、SaaS利用の拡大により、仮想基盤やネットワークの構成は年々複雑化しています。その一方で、「ネットワーク監視上は問題なしと表示されているが、現場では遅い」「特定の業務だけが不安定」といった違和感を抱えるケースは増えています。 SNMPやPingといった従来型の部分監視では、帯域使用率や死活監視は確認できても、仮想基盤内部やアプリケーション単位の通信状況までは把握できません。その結果、実際に影響が出ているにもかかわらず、「異常は見当たらない」という状態に陥りやすくなっています。

仮想基盤・アプリ・ネットワークの切り分けが止まる構造

遅延や不安定な挙動が発生した際、「仮想基盤の問題なのか」「アプリケーション起因なのか」「ネットワーク経路に問題があるのか」を切り分けられず、対応が止まってしまった経験はないでしょうか。 関係部門やベンダー間で「うちの領域では問題ない」というやり取りが続き、調査と説明が特定の担当者に属人化してしまうケースも少なくありません。原因や影響範囲を根拠をもって説明できないまま、改善や投資判断が先送りされてしまう――こうした構造そのものが、Nutanix移行後の新たな課題として表面化しています。

ntopng／nProbeで通信を証拠化し、判断につなげる方法

本セミナーでは、こうした「遅いのに原因が分からない」状態に対し、ntopng／nProbeを活用して通信を可視化し、説明できる状態をつくる考え方を整理します。 仮想基盤内部を含む通信をフロー情報やパケットレベルで捉え、アプリケーションや端末、サーバ単位で影響範囲を把握することで、感覚や推測ではなくデータに基づいた説明が可能になります。 単なる監視ツールの紹介ではなく、どの情報を取得し、どう整理すれば判断や社内説明につながるのか。その全体像を理解していただくことが本セミナーの目的です。

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　Nutanix移行後に増える、「遅いのに原因が分からない」情シスの悩み～ 仮想基盤内部の通信を可視化し、遅延を説明できる状態に変える ～

11:45～12:00　質疑応答

主催

ジュピターテクノロジー株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

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クラウド時代に高まる内部からの情報漏洩リスク

クラウドサービスやSaaSの活用が当たり前になるなか、「社内で許可したサービスだけを使っている」と言い切れる企業は多くありません。現場の業務効率化ニーズや、各拠点、顧客、パートナー企業とのやり取りなどを背景に、情シスの知らないSaaSや個人契約アカウントが日々増え続けています。こうした“見えない利用”は、ID・権限の管理を複雑化させるだけでなく、退職者アカウントの放置や過剰権限、誤った共有設定などを通じて、内部からの情報漏洩リスクを高めています。 まずは、自社ネットワーク内外でどのようなSaaSが使われているのかを把握し、意図しないデータ持ち出しやシャドーITを早期に可視化することが求められています。

現場判断でシャドーITやSaaSが増殖し、情シスは後追い対応しかできない

しかし実際には、シャドーITの把握と統制は、情シス担当者の目視確認やアンケート、ログのスポット分析に頼らざるを得ないケースが多く、「増え続けるSaaSの全体像を追いきれない」「利用実態を把握する前に、次の新しいサービスが使われ始めてしまう」といった悩みが生じています。さらに、海外製のゼロトラストソリューションやCASBを導入したとしても、日本特有の業務フローやSaaS利用実態にフィットしなかったり、また言語や時差の壁にぶつかるなど、ポリシー設計やチューニングがおざなりになってしまうことも少なくありません。その結果、ルールはあるのに運用が回らない、検知はしても対応が後追いになるなど、「内部からの情報漏洩リスクを本当に下げられているのか分からない」という不安が残り続けているのが実情です。

「禁止」するセキュリティから、「自由」を支えるセキュリティへ

セキュリティ対策が原因で、現場の利便性が下がり、ビジネスのスピードが落ちては本末転倒です。Cygieneは、高度なAIが背後で「賢く見守る」ことで、従業員の自由なSaaS活用と、企業のガバナンスを両立。情シスが「NO」と言わなくて済む、攻めのインフラ構築を支援します。

国産ゼロトラスト”Cygiene”によるAI CASB活用術と実践内容を紹介

本セミナーでは、国産ゼロトラスト／SSE基盤「Cygiene」に搭載されたAI CASB機能を活用し、社内外から利用されるSaaSを自動的に識別・分類しながら、リスクの高い利用や内部不正の兆候をいかに早期に捉えるかを解説します。 単にアクセスを遮断するのではなく、日本企業の実務に即したポリシー設計やステップ型の統制強化により、「業務の利便性を維持しつつ、シャドーITと過剰権限を抑え込む」ためのアプローチをご紹介します。あわせて、段階的なトライアル・本番展開の進め方など、情シスの運用負荷を増やさずにゼロトラスト体制へ近づけていくための具体的なロードマップもお伝えします。

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　「シャドーIT・内部不正」対策、海外製品で疲弊していませんか？〜国防クラスの知見を凝縮。利便性を損なわず運用を自動化する、国産ゼロトラストの正体〜

11:45～12:00　質疑応答

主催

スカイゲートテクノロジズ株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。