本セミナーはWebセミナーです

URLは主催企業よりメールにてご連絡いたします。 なお、「ezsoft.co.jp」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

概要

申請・承認・確認・仕訳など日々の業務を、経費精算システムに任せて経理業務の効率化を進めたい。だけど、どれが良いのかわからない。

そんな皆様に朗報です！

本セミナーでは、経費精算システム「ハーモス経費」のユーザー企業である昭和有機社より、最適な経費精算システムの選び方やシステム導入後の取り組みについて、具体的な事例を交えてお話いただきます。

また、参加者の皆様からの質問にホンネでお答えいただく質疑応答の時間も用意しています。

限られた定員数での開催となりますので、ぜひお早めにお申込みください。

こんな方におすすめのセミナーです ・ハーモス経費の導入を検討中の方 ・利用企業の話を聞いて客観的に評価したい方 ・自社の経理業務に合った最適なシステムを選びたい方

本セミナーは、下記のアジェンダにて進行いたします。 1.イントロダクション 2.経費精算システムの概要とハーモス経費の特徴 3.ユーザー企業による事例紹介 4.ユーザー企業への質疑応答 5.まとめ

セミナーご参加後、アンケートに回答いただいた方全員に「ハーモス経費導入事例集」を差し上げます。

登壇者

イージーソフト株式会社 営業部セールス　マネージャー 菅野 裕介

昭和有機株式会社 荒川氏

注意事項

※同業他社企業様や個人事業主様などフリーランスの方々のお申し込みはご遠慮頂いております。 ※1社複数名でご参加いただく場合は、おひとり様ずつお申し込みをお願いいたします。

主催

イージーソフト株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

スマートキャンプ株式会社（プライバシー・ポリシー） 株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

本セミナーは、金融機関および関連事業者の方を対象としております。該当企業以外の方のお申込みをお断りする場合がございます。あらかじめご了承ください。

本セミナーは、2023年9月に開催したセミナーと同じ講演内容を含んでおります。多数のご要望をいただき、追加開催いたします。

フィッシング攻撃や不正利用など、金融機関を取り巻くセキュリティ脅威が急増

あらゆる業界・業種で必要性が叫ばれている「DX（デジタル・トランスフォーメーション）」の流れは「デジタル化に後れを取っている」と指摘される金融業界にも波及しています。 現在、銀行や証券会社、信用金庫、保険会社、カード事業者などの既存の金融機関から新興勢力であるフィンテック事業者に至るまで、スマホアプリやWebサービスなどを開発・運営する企業が増えてきました。 その一方で、金融機関を狙うサイバー攻撃も急増しています。特に、金融機関を狙う「フィッシング攻撃」の被害が多く報告されています。フィッシングによって偽のWebサイトやリンクに誘導されることで、ユーザーが悪意のあるソフトウェアやマルウェアに感染する可能性が高まっているのです。

メガバンクがこぞって採用、金融機関におけるセキュリティ対策として注目の「FIDO認証」

こうしたフィッシング攻撃による不正アクセスやデータ漏えいを防ぐ手段として、金融機関を中心に関心が集まっているのが「FIDO認証」です。生体認証や公開鍵暗号を活用するFIDO認証は、SMSやメールアドレスなどを活用する従来のパスワード認証よりも高いセキュリティを提供します。また、面倒な画面操作をすることなくログインができるため、ユーザビリティにも優れている点も特徴の1つです。 さらに国際的な業界標準として認知されており、既に米国や韓国など多くの海外金融機関で採用されています。また、国内でも三菱UFJ銀行や三井住友銀行、みずほ銀行などのメガバンクがこぞって採用するようになりました。

導入事例を交え、コストを抑えつつUIに優れたFIDO認証を実装できる方法を解説

なぜ金融機関でFIDO認証の導入が進んでいるのでしょうか？　本セミナーは、主に銀行や信用金庫、証券会社、保険会社、カード事業者など金融事業者の方を対象に開催します。FIDO認証に関する最新動向や実装方法を解説するとともに、他のFIDO認証よりもコストを抑えて実装可能なFIDO生体認証ソリューションについて、実際の導入事例を交えてご紹介します。 「フィッシング攻撃などのサイバー攻撃を防ぎたい」「ログインを失敗する人をなくしたい」という金融事業者の方は、ぜひご参加ください。

本セミナーは、金融機関および関連事業者の方を対象としております。該当企業以外の方のお申込みをお断りする場合がございます。あらかじめご了承ください。

講演プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:45　金融事業者向け】メガバンクが採用し始めた「FIDO認証」、なぜ金融機関で導入が加速しているのか？～ 最新動向と導入事例を交え、コストを抑えたUIに優れるFIDO認証の実装方法を解説 ～

14:45～15:00　質疑応答

主催

Capy株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

ESG情報の開示が義務化、企業は対応が必要になっている

SDGs（持続可能な開発目標）とサステナビリティへの関心が世界中で高まる中、欧州をはじめとする各地でESG情報の開示義務化が進んでいます。

中でもCO2排出量の開示は重要な項目であり、2023年6月26日に、国際サステナビリティ基準審議会（ISSB）は、上場企業に対して「Scope3」の開示を義務付けることを決定しました。これにより、各企業はグローバルスタンダードに従い、サプライチェーン全体にわたるCO2排出量の情報公開が求められます。

このため、CO2排出量の計算及び開示への対応は、企業の業務改善やサステナビリティ目標達成において不可欠な要素となっています。

ESG情報の開示の一番のネックになるのは「データの収集」

CO2排出量の開示には、該当するデータの集約と計算が必要です。しかし、これらのデータ収集は、各部門や支社/工場、取引先からの情報を一元化することが求められ、大きな負担となってしまっています。

本セミナーでは、そんな課題を解消するための方法として、取引実績を中心とした社内の様々な業務データを活用したCO2排出量計算を自動化する手法について解説します。

これにより、企業はESG情報開示までの負担を大幅に削減できます。

業務データからCO2排出量を導く

本セミナーの前半では、まずESG情報、特にCO2排出量開示のための分類や計算方法について詳しく解説します。後半では、業務データからどの情報を抽出し、それらをどのように活用すればよいのかについて説明し、「CO2排出量レポート最適化コンサルティングサービス」を紹介します。これにより、企業の業務データを最大限に活用し、ESG情報開示の効率化を図ることが可能となります。

　・サステナブル経営の実現に向けて何から取り組んでいけばよいのか分からない 　・ESG情報の開示に手間がかかりすぎており、改善までつながらない 　・ESG情報の開示が必要になることは認識しているが、人員がおらず対応する余裕がない

上記のような課題をお持ちの方は是非ご参加ください。

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　【迫るScope3開示義務化】煩雑な手作業や集計漏れをなくす「CO2排出量自動計算」

11:45～12:00　質疑応答

主催

株式会社テクノスジャパン（プライバシー・ポリシー）

共催

株式会社estoma（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

富士通メインフレーム撤退の衝撃

富士通株式会社はメインフレーム（大型汎用コンピューター）の生産を2030年で終了し、サポートも2035年で終えることを発表しています。この発表は、長年にわたり富士通メインフレームを中心にITインフラを構築してきた企業にとっては、事業の継続性を確保するための重大なターニングポイントとなります。多少の猶予期間はあるものの、計画的かつ効率的な移行には十分な準備期間が必要となるため、早期の対応が求められます。

レガシーシステム刷新はどうすればよい？

メインフレームシステムは、その複雑化、老朽化、ブラックボックス化により、維持・運用コストの高騰、人材の高齢化など、多くの課題を抱えています。しかし、そのシステムの刷新・オープン化もまた複雑かつ困難なプロセスです。技術的な課題、移行に伴うリスク、そして何よりも業務への影響を最小限に抑える必要があります。

富士通・IBMメインフレームのリホストマイグレーション事例を解説

リホストマイグレーションは、このような課題を解決するための有効な手段です。 リホストマイグレーションによって、業務プロセスやアプリケーションを大きく変更することなく、新しい環境へ移行することが可能になります。本セミナーでは、富士通およびIBMメインフレームからオープンシステムへのリホストマイグレーションに成功した企業の事例を具体的に解説します。また、移行計画の立案から実施、アフターサポートまで、総合的なサービスを提供するリホストマイグレーションサービスついても紹介予定です。メインフレームシステムの刷新という大きな課題に対し、具体的な解決策を模索されている方はぜひご参加ください。

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　【2030年に製造・販売終了】成功事例から見る、富士通メインフレームのオープン化〜短期間・ローリスクで移行可能「リホストマイグレーション」を解説〜

11:45～12:00　質疑応答

主催

株式会社シーイーシー（プライバシー・ポリシー）

協力

日本ティーマックスソフト株式会社（プライバシー・ポリシー） 株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

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本セミナーは 2024年 3月 22日 (金) 開催セミナーの再放送です。

多くのご要望をいただきましたので、再放送の開催が決まりました！

増え続けるクラウドサービスの導入

近年、クラウドサービスやSaaSは、企業のビジネス運営において不可欠なインフラとなっています。これらの利用が増加するにつれ、その評価と管理の必要性も高まっています。

新規導入時だけでは足りない、定期的なモニタリングが必要

クラウドサービス導入時のセキュリティリスク評価は重要ですが、それだけでは不十分です。サービスは頻繁に更新され、セキュリティリスクも変化します。加えて、新しい法令やガイドラインに準拠した対策が求められることもあります。調査によると、導入時よりもセキュリティリスクが増加しているサービスが存在することが明らかになっています。

クラウドサービスの導入数が増えるほど、定期チェックの負担も雪だるま式に増えていく

継続的なモニタリングの必要性は理解されているものの、実際には対応が追いついていない企業が多いのが現状です。特に多くのクラウドサービスを導入している大企業では、情報システム部門やセキュリティ部門の負担が大きく、新しいサービスの導入ごとにその負担は増え続けています。チェックを怠ると、セキュリティリスクの増加につながりかねません。そのため、品質と効率の両立が求められています。

どんなに導入数が増えても、リスク審査・定期チェックをスピーディかつ網羅的に行う方法

本セミナーでは、クラウドサービスやSaaSのリスク審査と定期チェックを効率的に行う方法を紹介します。経済産業省の「情報セキュリティサービス基準」に適合した、クラウドリスク評価サービス「Assured」の概要を説明する予定です。クラウドサービスの導入時や定期的なリスク評価に課題を感じている情報システム部、セキュリティ部門、DX推進/企画部門の方々には特にお勧めの内容です。

プログラム

11:45～12:00　受付

12:00～12:05　オープニング（マジセミ）

12:05～12:45　SaaSの定期的なリスク管理は必要か？〜リスク審査・定期チェックをスピーディかつ網羅的に行う方法〜

12:45～13:00　質疑応答

主催

株式会社アシュアード（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです。

ツールはTeamsを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

ChatGPTの企業導入がもたらす変革

昨今のAI技術の進化は目覚ましく、特にChatGPTは、ビジネスプロセスの効率化や新しいサービスの創出に大きな可能性を秘めています。しかし、思うようにAI導入や浸透が進んでいない企業も一定数見受けられます。

自社にあわせたカスタマイズの難しさと導入後の浸透性の問題

AI導入のハードルの一つが、「自社業務に合わせたカスタマイズの難しさ」です。多くの企業がAIを導入する際、既存のビジネスプロセスや特定の業務要件、自社特有の情報やデータに基づいた回答を得るためにカスタマイズする必要に直面します。しかし、これには専門知識が必要であるため大きな障壁となりがちです。さらに、導入後も「プロンプトを書くのが面倒」といった理由などにより、利用が浸透しないケースが多く見られます。

ChatGPTやRAG（検索拡張生成）の基本、導入後の浸透まで一通り解説

本セミナーでは、ChatGPTの基本的な理解から始め、自社業務に合わせたカスタマイズ、その方法のひとつであるRAG（検索拡張生成）の基本について、ご紹介します。また、導入後の浸透を促進するための方法も解説予定です。以下のいずれかに該当する方は、ぜひご参加ください。 ・上層部からAI導入を命じられているが、何をしたらいいかわからない ・ChatGPT自社業務にあわせて使いたいが、どう実装すればいいかわからない ・生成AIを導入したけれど使われない、利用が浸透しない

プログラム

9:45~10:00 受付

10:00~10:05 オープニング(マジセミ)

10:05~10:45 ChatGPT導入の壁を乗り越える〜自社業務にあわせたカスタマイズの難しさ、「導入しても浸透しない」問題をどう解決するか?〜

10:45~11:00 質疑応答

主催

株式会社システムサポート（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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人手不足が叫ばれるIT業界　リリースサイクルの高速化へテストの効率化も重要に

少子高齢化によって国内の労働力人口は減少しています。特にIT業界における人材不足は、深刻になるばかりです。 一方、ソフトウェア開発は大規模化かつ複雑化し、テスト工数は膨らみ続けています。かつ、リリースサイクルの高速化も求められています。

自動テストの導入は検討しているが、何から取り組めばよいか分からない

開発規模が増大するとテスト工数も比例して拡大していきます。対策として自動テストの導入を取り組もうとしたものの、何から取り組めばよいか分からないと頭を悩ましているのが多くの企業の実情です。 自動化を検討している企業においても、プログラミングスキルがないQA担当者が多く、ツールを使いこなせるのかどうかを気にして、導入には二の足を踏んでいるという状況もあるようです。

テスト自動化はここまで進化している　AIとローコードによる画期的なテストの自動化とは

AI自動テストツールは自動テストのために多くのソースコードを書いてスクリプトを組み上げるといった作業もなく、ツールの画面上でUI要素や動作を選択し、簡単にテストシナリオを作成できます。UIに変更があった場合には、AIが自動で判別してメンテナンスの負担も軽減してくれます。 AI自動テストツールを活用した効率的かつ効果的な自動テストの実現のため、必要なポイントを第三者検証ベンダーとAI自動テストツールベンダーが解説します。

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:25　【ベリサーブ】テスト自動化ソリューションのご紹介

ベリサーブは自動テストの導入実績が豊富な、専業の第三者検証ベンダーです。 第三者検証ベンダーによる支援の重要性と自動テスト導入のポイントについてご紹介します。

14:25～14:45　【MagicPod】AIテスト自動化プラットフォームMagicPodのご紹介

MagicPodは、モバイルアプリ・WEBアプリ（ブラウザ）の両テストに対応したノーコードテスト 自動化ツールです。直感的なデザインにより初めての方も簡単に操作可能で、最新AIによる 自動修復がユーザーのメンテナンス作業を常に助けてくれます。本セッションでは、すでに500社以上の 企業様に導入済みのMagicPodの、主要な機能と活用法をご紹介いたします。

14:45～15:00　質疑応答

主催

株式会社ベリサーブ（プライバシー・ポリシー）

共催

株式会社MagicPod（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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海外進出が求められる、日本の製造業やIT業界

日本の製造業やIT業界は、国内市場の縮小と競争の激化に直面しています。 そのような中、海外進出は企業の生き残りをかけた必須の戦略となっています。 中でもASEAN諸国は経済成長が著しく、既に多くの日本企業が進出していることもあり、魅力的な市場です。

海外展示会のメリットと、敷居の高さ

海外進出を目指す日本の企業にとって、海外の展示会への出展は最適な手段の一つです。 これにより、潜在的な顧客やビジネスパートナーと直接交流しながら、新しい市場でのブランド認知度を高めることができます。 しかし、海外の展示会に出展することは容易ではありません。 言語の壁、文化的な違い、展示会の準備と運営に関する高いコストと複雑さが障壁となっています。

ASEAN最大級の製造業DX展示会「ITAP2024」ジャパン・パビリオン共同出展について

そこでマジセミ株式会と合同会社International Linkageドイツメッセ日本代表部は共同で、2024年10月14日（月）～16日（水）シンガポールで開催される、ASEAN最大級の製造業DX展示会 Industrial Transformation Asia Pacific2024 (ITAP2024)において、ジャパン・パビリオンを設置することにいたしました。

今回のセミナーでは、ITAP2024についてご紹介すると共に、ジャパン・パビリオンへの共同出展方法について説明いたします。

ASEANにおける製造業のDX・自動化の状況とITAPの活用方法

また、既にASEANでビジネスを展開され、ITAPにも出展されているアビームコンサルティング株式会社にご登壇いただき、ASEANにおける製造業のDX・自動化の現状や、ITAPの活用方法、効果などについて解説していただきます。

プログラム

15:45～16:00　受付

16:00～16:05　オープニング

16:05～16:25　ASEANにおける製造業のDX・自動化の状況とITAPの活用方法（動画配信）

アビームコンサルティング株式会社

16:25～16:35　Industrial Transformation Asia Pacific2024 (ITAP2024)について

合同会社International Linkageドイツメッセ日本代表部 代表 竹生学史

16:35～16:45　ITAP2024 ジャパン・パビリオン共同出展について

マジセミ株式会社 代表取締役 寺田雄一

16:45～17:00　質疑応答

主催

マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

共催

合同会社International Linkage（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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高まるIT運用自動化の必要性

近年、システムのハイブリッド化、IT人材の不足が加速する中で、人手によるオペレーションの効率化は限界を迎えており、運用自動化の検討を多くの企業がIT部門の重大テーマとして掲げています。

運用自動化の正しい進め方とは？

運用自動化を検討し始めると、様々な業務が自動化の候補として浮上します。 しかし、自動化の検討・実装に割けるリソースが限られる中で全てを一度に自動化することは現実的ではありません。 正しいステップに基づいて自動化を進めなければ、取り返しのつかない手戻りが生じたり、期待した成果が得られなかったりする可能性があります。

外資系の運用自動化ツールに見られる課題

また、運用自動化ツールの選定も重要です。 現在、大きなシェアを誇る外資系の運用自動化ツールは先進的な技術や豊富な連携手段を有する一方で、日本の企業における運用（障害対応）の特性やニーズに合わせていない点も多々あります。バージョンアップの頻度や方法、英語のみのサポートやドキュメント、料金体系など、日本企業で使用する際には多くの障壁があり、それが運用自動化の実現を妨げている実情があります。

運用自動化の実装ステップ、ツールの選び方を解説

本セミナーは、前半パートでは日鉄ソリューションズ株式会社より、運用自動化をすすめるにあたり、まず着手すべき実装ステップについて具体例を交えながら解説いたします。 また、後半パートでは株式会社コムスクエアより、運用自動化ツールの選び方について主に外資系と国産運用自動化ツールの比較という観点からお話しするとともに、運用自動化プラットフォーム「ロボシュタイン」のご紹介も行います。

このような方におすすめ

• 2024年のIT部門の重要テーマの一つとして運用自動化を据えている
• 運用自動化を進めるにあたり業務の選定・優先順位の付け方に迷っている
• 自社の運用に則した最適な自動化ツールがわからない

プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:45　【2024年最新版】IT運用自動化のすすめ〜運用自動化に向けた実装ステップとツールの選び方〜

15:45～16:00　質疑応答

主催

株式会社コムスクエア（プライバシー・ポリシー）

共催

日鉄ソリューションズ株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）