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ChatGPTに代表される生成AIなど、新たなテクノロジーの導入は、常にサイバーセキュリティ上のリスクをはらんでいる。企業は日増しに高度化するサイバー攻撃にどう対応するべきか、IT・情報システム部門だけでなく、経営レベルの戦略や事業責任者との連携構築が急務となる。本セミナーでは、国内・海外の最新サイバー攻撃事例の紹介を交えながら、企業がDXを推進するうえで必要になるサイバーセキュリティ対策や組織体制について専門家が指南する。

対象

●IT・情報システム部門の責任者及びサイバーセキュリティ関連部門従事者 ●サイバーセキュリティに関する知見を集めたいCSIRT担当者 ●DXを推進したい企業の経営層、経営企画、事業責任者

プログラム

13：05～13：45　基調講演

DX推進により増大するアタックサーフェス（攻撃を受ける可能性のある領域）と既存対策の限界 名和 利男（株式会社サイバーディフェンス研究所） 「DX推進に求められるセキュリティ対策は何か？」という怠惰な質問を受けることがあります。また、これまで「特定の製品に依存したセキュリティ対策」を手掛けてきた組織の多くは、防衛戦略やリーダーシップがない、あるいは発揮できない組織文化になっています。これらの改善に資するべく、DX推進で必然的に出現するサイバーリスクを、図解を交えてお伝えします。

13：50～14：05　協賛企業講演①

2023年の脅威トレンドとエコシステム 本城 信輔(サイバーリーズン合同会社 Japan CISO) 2023年も様々なランサムウェアやマルウェアの脅威が話題になっています。これらは個別の脅威ではなく関連した一連の攻撃であり、エコシステムを形成していることが多く報告されています。具体的な攻撃事例をもとに、最近の手口や攻撃手法について説明します。また対策にはエコシステムを考慮する必要があり、その方法や技術についても紹介いたします。

14：10～14：25　協賛企業講演②

DX時代のランサムウェア対策、これ以上何をすればいい？ ～ポイントは「抵抗力」と「回復力」強化～ 扇 健一(株式会社日立ソリューションズ 企画本部　セキュリティマーケティング推進部 シニアエバンジェリスト) ランサムウェア攻撃が激化しており、最近では最後の砦とされていたバックアップデータを狙った攻撃の被害が増加しています。事業継続に影響を及ぼすランサムウェアに対し、どのような対策をすれば良いのでしょうか？本セッションでは、サイバーレジリエンスの「回復力」と「抵抗力」を強化し、企業の事業継続性を高める対策について解説します。

14：30～15：10　特別講演

机上演習を利用したレジリエンスを支える組織づくり 青山 友美（IPA産業サイバーセキュリティセンター(ICSCoE) 専門委員）　 昨今、DXの推進に伴って、社内のセキュリティ・ステークホルダーは広がっています。そのため、セキュリティ部門の域を超えた組織・プロセスの改善が必要です。本講演では、DXがセキュリティ業務にもたらす変化を踏まえ、最新の脅威と事業被害を念頭においた机上演習を利用した組織づくりについて紹介します。

15：15～15：30　協賛企業講演③

セキュリティの強化だけじゃない！　 〜DX加速とコストカットを実現する一石三鳥のセキュリティ対策とは？〜 林 涼平(HENNGE株式会社 Customer Success Division, Presales Engineering Section) 世界中でサイバー攻撃が加速する中、Chat GPT や AI 等の最新ツールを悪用した巧妙な攻撃が観測され始めています。日本国内でもサイバー攻撃が身近になった今、DX を安全に促進させるためには正しいセキュリティ対策が必要不可欠です。本講演では、DX を促進するためには欠かせないセキュリティ対策についてご説明いたします。

15：35～15：50　協賛企業講演④

サイバーレジリエントなサプライチェーンの構築に向けて ～可視化と対策の現実解～ 高橋 真哉(ＳＯＭＰＯリスクマネジメント株式会社 サイバーセキュリティ事業本部 マーケティング担当部長) DXを推し進め、レジリエントなサプライチェーンを構築する為には、チェーン全体の可視化と弱点の強化が必要です。サプライチェーンを掌握する立場の大手企業様向けには、可視化に有効なスコアリングツールを。構成する立場の中堅企業様向けには、コストや運用性の面で現実的な解となる、保険付きの防御策をご紹介します。

15：55～16：35　特別講演

繋がる工場・プラントのサイバーレジリエンスを高めるサプライチェーンセキュリティ 岡田 光司（東芝デジタルソリューションズ株式会社 セキュリティ技師長 / 株式会社東芝 サイバーセキュリティ技術センター ゼネラルマネジャー） 工場・プラントのDX化によりサプライチェーン全体が繋がることで、産業・製造業に対するサイバー攻撃が増加しています。本講演では、IT/OTを網羅した繋がる工場のサイバーレジリエンスを高めるために必要なセキュリティ対策とアプローチをご紹介するとともに、東芝での実践的な取り組みについてご紹介します。

講演者

名和利男 株式会社サイバーディフェンス研究所 専務理事/上級分析官

海上自衛隊にて護衛艦の戦闘情報中枢の業務に従事した後、航空自衛隊にて防空指揮システムのセキュリティ担当業務等に従事。その後JPCERT/CC等での経験を経て、サイバーディフェンス研究所に参加。専門分野であるインシデントハンドリングの経験と実績を活かし、CSIRT構築、サイバー演習の支援サービスを提供。最近は、サイバーインテリジェンスやアクティブディフェンスに関する活動を強化中。

本城信輔 サイバーリーズン合同会社 Japan CISO

アンチウィルスベンダーやセキュリティ企業において、20年以上に渡りマルウェア解析業務に従事。豊富な定義ファイルの作成経験があり、サンドボックスの検知技術やAIによる検知技術の向上にも関わってきた経験からマルウェア対策技術にも詳しい。また、メディアや講演を通じて、マルウェアによるサイバー攻撃についての情報提供を行ってきた。

扇健一 株式会社日立ソリューションズ 企画本部　セキュリティマーケティング推進部 / Security CoEシニアエバンジェリスト / 早稲田大学グローバルエデュケーションセンター非常勤講師

特定非営利活動法人 日本ネットワークセキュリティ協会やVirtual Engineering Communityなどのセキュリティ関連団体において社会貢献活動を行う。20年以上にわたり開発から導入までセキュリティ関連業務に従事しており、セキュリティソリューション全般の拡販業務やソリューション企画に従事し現在に至る。ダイワボウ情報システム株式会社 PC-Webzineにてセキュリティ記事「CYBER GUARDIAN」連載中。

青山友美 IPA産業サイバーセキュリティセンター(ICSCoE) 専門委員

工学博士。産業サイバーセキュリティセンター専門委員として国外機関との連携を中心にセンター事業を支援。名古屋工業大学客員助教を併任し、事業継続マネジメント及び産業制御システムのサイバーセキュリティ、演習の設計・構築、インシデント発生時におけるリスクコミュニケーションを中心とした研究・教育活動を行っている。

林涼平 HENNGE株式会社 Customer Success Division, Presales Engineering Section

大学卒業後、国内セキュリティベンダーに入社。プリセールスエンジニアとしてサイバー攻撃に対するセキュリティ対策の提案業務に従事した後、2022年HENNGE株式会社へ参画。現在はサイバー攻撃の動向調査や中堅・大手企業に対するセキュリティ対策の提案業務を通して、安全で利便性の高いデジタル社会の実現を目指し、日々活動している。

高橋真哉 ＳＯＭＰＯリスクマネジメント株式会社 サイバーセキュリティ事業本部マーケティング担当部長

Sierにてセキュリティ事業及びSOCの立ち上げを行い、その後MSSブランドの企画、製品戦略やアライアンス推進などセキュリティビジネス全般の戦略策定とマーケティング活動を実施。現職ではプリセールスから始まり、現在はマーケティング・インサイドセールス・カスタマーサクセスの責任者として活動中。

岡田光司 東芝デジタルソリューションズ株式会社　セキュリティ技師長 株式会社東芝　サイバーセキュリティ技術センター　ゼネラルマネジャー

東芝サイバーセキュリティ技術センターにて、東芝のセキュリティ人材とノウハウを集結し、東芝グループが提供するシステム・サービスのセキュリティ高度化を統括。社内外での産業工場・社会インフラのセキュリティ対策と運用実践をもとに、制御システム向けセキュリティサービス事業を推進している。工学博士。

主催

株式会社産業経済新聞社（プライバシー・ポリシー）

協賛

サイバーリーズン合同会社（プライバシー・ポリシー） 株式会社日立ソリューションズ（プライバシー・ポリシー） HENNGE株式会社（プライバシー・ポリシー） ＳＯＭＰＯリスクマネジメント株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「zoom.us」「cscloud.co.jp」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

講演内容

企業規模や業種に関係なく、日々情報漏えいのインシデントは絶えることなく報道されています。

一度でも情報漏えいのインシデントを起こしてしてしまうと、イメージの低下だけでなく、 対策のためのサービス中断や停止措置などで売り上げの低下など企業は大きなダメージを被ってしまいます。 では、この「情報漏えい」を防ぐには具体的にどうしたらよいのでしょうか？

外部からの攻撃によって、企業から情報漏洩が起こる原因は主に脆弱性にあり 脆弱性を狙った攻撃手法として、SQLインジェクション攻撃やXSS（クロスサイトスクリプティング）攻撃などが挙げられます。 その他にも多くの攻撃手法が存在しますが、実際にはそれぞれの攻撃で盗まれる情報や手法が異なるのが特徴です。

本セミナーでは、「脆弱性」が原因で攻撃を仕掛けられてしまった場合、 Webアプリケーションからどのように情報が盗まれるのか、インフラのセキュリティがどのように突破されてしまうのか、 実際の被害事例と攻撃デモを活用してお見せいたします。

攻撃が仕掛けられ、情報が盗まれるまでの全体像を理解することで いま、各社に必要なセキュリティ対策について、あらためて検討する機会になれば幸いです。

また、セミナー内では人材不足や工数負荷でセキュリティ対策に手が回らない企業さまの課題を解決するために 各企業が優先的に守るべき情報に対してどのように対策を施せばよいのか 対策案を含めてご紹介します。

無料のセミナーとなりますので、ぜひご参加ください！

＜こんな方におすすめです＞

・脆弱性が存在することで、どのように情報が盗まれるのか一連の流れを理解したい ・SQLインジェクションやXSSがどのような攻撃なのか見てみたい ・情報漏えいを防ぐためにできる最低限の対策方法を知りたい ・情報漏えいを防ぎたいが社内に対応できる人員や工数が限られている

主催

株式会社サイバーセキュリティクラウド（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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作業指示書、チェックリスト、マニュアルなどのデジタル化は喫緊の課題

製造業において、作業指示書、チェックリスト、マニュアルなどのデジタル化は非常に重要な課題です。 作業の効率化や技術伝承、コンプライアンスなどの観点から文書をデータで保存しておくことはもはや必須要件であり、紙ベース管理からの早急な脱却が求められます。

ただデジタル化するだけでは不十分！

紙の文書を電子化するだけでは、業務効率化やノウハウ伝承などの根本的な課題解決にはつながりません。 デジタル化による真の利点を享受するためには、定常作業、非定常作業問わず、状況に応じてフレキシブルに対応できる作業フロー、リアルタイムデータ分析による業務改善が必要です。

デジタル化された文書の連携により、誰でも迷わず作業できるフローを構築する方法

本セミナーでは、誰でも迷わず作業できるフローを構築する方法について解説します。 紙ベースの管理からの脱却と同時に、作業フローの最適化とノウハウ伝承の強化を実現できるソリューションとして「Xperteye Proceed」をご紹介します。

構想、導入、運用を一括サポート

デジタルソリューションの導入だけでは確実にDXが成功するとは限りません。 パートナー企業の株式会社アウトソーシングテクノロジーによる課題の洗い出しから運用までの一貫性のある支援により、現場のDXの効果をさらに発揮できます。 本セミナーでは株式会社アウトソーシングテクノロジーのサービス、経験についてもご紹介します。

製造業におけるDX推進、ICT戦略の立案に携わる方々や、業務効率化と技術伝承を課題としている方はぜひご参加ください。

プログラム

9:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　【製造業】ペーパーレス化だけで終わらない作業プロセスのDX〜デジタルワークフローで、誰でも迷わず作業できるフローを構築する方法〜

10:45～11:00　質疑応答

主催

AMA Xperteye株式会社（プライバシー・ポリシー）

共催

株式会社アウトソーシングテクノロジー（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

ツールはTeams ライブを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「tdsynnex.com」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

講演内容

昨今、自社のWebサーバーがサイバー攻撃を受けたという被害相談が増えています。 攻撃者が狙うのは、企業サイトにひそむ”脆弱性”のため、企業規模は関係なく攻撃脅威は増加傾向にあり、また、Web攻撃の被害は侮れず、対策を怠ると将来大きな損失につながる可能性があります。

本セミナーではWeb Application Firewall（WAF）の役割と機能に加え、WAFで防ぐことのできる攻撃、防ぐことができない攻撃について整理し、WAFがどのような脅威に対して有効なのかを事例を交えてご紹介、またWAFの対策に最適なBarracuda WAF-as-a-Serviceの優位性をメーカーがご案内します。 加えて、高度なITと幅広い業種・業務分野における経験・ノウハウをベースに、導入企業にシステムの設計、構築などを行う日立ソリューションズ・クリエイトが顧客導入事例を交えて導入の勘所をお伝えします。

プログラム

15:00～15:15　「Webアプリケーションを取り巻くセキュリティ脅威への対策とは～Web Application Firewallの必要性について～」

本セッションではWAFの役割と機能に加え、WAFで防ぐことのできる攻撃、防ぐことができない攻撃について整理し、WAFがどのような脅威に対して有効なのかをご紹介します。 【講演者】 TD SYNNEX株式会社　プロダクトマネジメント部門　ネットワーク＆セキュリティー本部　伴 佳宏

15:15～15:30　「Barracuda WAF-as-a-Service特長と優位性のご紹介」

従来のWebアプリケーションファイアウォールの設定には何日もかかることがありました。 フル機能のクラウド配信型アプリケーションセキュリティサービスであるBarracuda WAF-as-a-Serviceは、わずか数分で、デプロイ・構成を完了し、本番環境に移行。アプリケーションを脅威から保護します。 本セッションでは製品機能の紹介・提案ポイント・優位性についてご説明いたします。 【講演者】 バラクーダネットワークスジャパン株式会社　シニアソリューションアーキテクト　加藤 路陽氏

15:30～15:50　「Barracuda WAFの実装ポイント～評価検証～導入・運用の勘所～」

WAF実装においてはお客さまのWebアプリケーションに対する脆弱性を悪用した攻撃種類に応じた設定や、業務への影響範囲を考慮した偽陽性の検証が必要です。 本セッションではWAF導入作業時のポイントや導入後の効果、運用時のポイントを導入事例をもとにご紹介します。 【講演者】 株式会社日立ソリューションズ・クリエイト　デジタルトランスフォーメーション第一事業部 セキュリティビジネス本部　セキュリティソリューション部　第１グループ　技師　遠藤 充氏

15:50～16:00　Q&A、アンケート

主催

TD SYNNEX株式会社（プライバシー・ポリシー）

共催

株式会社日立ソリューションズ・クリエイト（プライバシー・ポリシー）

協賛

バラクーダネットワークスジャパン株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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電力高騰で、問題となる工場のエネルギー消費

為替変動、燃料費の高騰、世界情勢など様々な要因により電気料金は高騰し続けています。

このため、エネルギー消費が高い工場にとっては、製品価格の上昇や利益率の低下を招く可能性があるため、初期費用を最小限に抑えつつ、電力コストを速やかに下げることが急務となっています。

特に、大きな電力を消費する設備の使用状況を把握することは非常に重要です。 設備の起動時や負荷時、アイドル状態など、負荷状況に応じた正確な電力を知る事で、装置の電源の切り忘れ検知の仕組み検討や、消費電力の少ない設備への更新検討など、効率的な省エネ計画を策定する事が可能です。 また電力の不規則な上昇下降パターンなどから、装置の異常の早期検出を行うことも可能です。

効率的なエネルギー管理とコスト削減には、設備ごとの電力状態を見える化する事が不可欠です。

装置ごとの電力の見える化における課題

しかしながら、装置ごとの電力の状態監視を実現するには、電源回路の一部を切断して電力計測器を設置する必要があり、工事が必要となります。 電線を切断せず、クランプして電力を計測する事もできますが、この場合は電流のみの測定となり、実際の消費電力である「有効電力」は計測できません。「有効電力」を計測するには、追加で電圧を測定する工事を行う必要があります。どちらも正しく設置し運用するためには、専門的な知識が必要となります。

2本の線にクランプするだけで「有効電力」を計測する

本セミナーでは、誰もが簡単に設置が可能で「有効電力」まで測定できるIoT電流センサユニット「DDSシリーズ」を用いて、ラインや設備ごとの「有効電力」を可視化する具体的な方法について、詳しく説明します。

「DDSシリーズ」は、センサヘッドを三相3線の2線にクランプするだけで取り付け可能です。また電圧は固定ではありますが、力率変動に対応していることから「有効電力」の見える化が実現できます。

さらに専用のゲートウェイを使い当社が提供する「SIRCクラウド」と接続することで、設備の電力の状態監視をすぐに始めることができます。

工場の省エネ計画を策定する必要がある方、消費電力の状態監視を行いたいが工事は避けたいと考えている方、手軽に様々な機器の電力を測定したいと考えている方などに特におすすめです。

講演プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:45　省エネ対策、どのように削減ポイントを見つけ出すのか　～誰でも取り付けられるIoT電力センサで、設備ごと装置ごとの「有効電力」を容易に可視化する～

15:45～16:00　質疑応答

主催

株式会社SIRC（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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保険・金融業界におけるコミュニケーション形態の変化

各業界でDXが進む中、保険・金融業界におけるコミュニケーション形態も大きく変わりつつあります。 リモートワークやオンライン会議が一般化したことで、対面での顧客対応から、リモートでの営業活動やカスタマーサポートにシフトしているのです。

顧客データなど機密情報を扱うため高レベルのセキュリティが求められる

一方でリモート環境への適応における課題も浮き彫りになっています。 金融・保険業界では、顧客の財務情報や個人情報など、非常に機密性の高い情報を扱うため、他業種よりも求められるセキュリティレベルが高い傾向にあります。そのため、リモートでのコミュニケーションで使用するツールには、単なる操作性や機能性だけでなく、セキュリティ面も重視されます。

パブリッククラウド環境で稼働するリモートアクセスツールは利用範囲が限られる

リモートワークの普及に伴い、Web会議ツールも多くの企業で利用されるようになりました。 しかし、これらは大半がパブリッククラウド環境で稼働しているため、セキュリティ上のリスクは避けられません。一方、オンプレミス型のソリューションであればセキュリティを向上できるものの、その設置や管理には高いコストと時間がかかるため導入が困難です。

営業、カスタマーサポート、社内ヘルプデスク業務をリモートでセキュアに行う方法

本セミナーでは、信頼性の高いリモートアクセスツールである「ISL Online」と「Surfly」を実際の導入事例とともにご紹介します。 これらのツールは、データのプライバシーを確保しつつ、利便性を損なうことなく営業活動やカスタマーサポートをリモート化することを可能にします。顧客データや社内情報を安全に扱いながらリモートで営業やサポート業務を行いたいとお考えの金融・保険業界に属する方、SIer企業や関連企業の方はぜひご参加ください。

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:45　非対面営業や顧客サポートで、一般的なWeb会議ツールを使ってよいのか？～保険・金融業界ならではのセキュリティ要件をクリアするために〜

13:45～14:00　質疑応答

主催

株式会社オーシャンブリッジ（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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DX推進の必要性と課題

様々な企業でDXへの取り組みが行われており、もはや必須ともいえる状況になってきています。 しかしながら、DXへの取り組みを始めたもののうまく推進できない、DXソリューション開発ツールを操作できる人材が不足している、DXソリューション開発ツールで、具体的にどのようなことが実現できるか不明であるなど、課題が散見されます。 そうした課題を解決しなければ、本来の意味でのDX推進が成功したとはいえず、十分な成果が出ないケースも多くあります。

DX推進がうまくいかない理由と失敗例

DX推進がうまくいかない理由には下記のようなものが挙げられます。 ・個人の自己研鑽に任せて、会社としての育成に取り組めていない ・誰かが分かるようになったら教えてもらおうという消極的マインドで、システムを導入することに満足している ・ツールの基本操作がわからないので、最初の一歩が踏み出せないまま取り組みを始められない こうした理由から、「DX化すること」が目的となってしまい、本来達成すべきゴールを見失ってしまった事例や、社内での協力が得られず一部の部署のみのDX化に留まってしまい、成果が期待値を下回ってしまったというケースも散見されます。

Microsoft Power Platformを活用してのDX推進

本ウェビナーでは、こうした課題を解決しつつ、成果を得られる学習方法を多くの企業で使用されているMicrosoft Power Platformを用いて、DXソリューション開発ツール活用事例としてご紹介します。 ありがちな学習方法はツール単体の基本操作を教えるものですが、以下のような特長から、成果を出すために必要な内容を学ぶことが可能です。 ・複数のツールをまたいだ、実際のソリューション開発のヒントになる構築演習を提供 ・課題サンプルに対するソリューションを、丁寧な手順書と熟練した講師の指導で作成し、構築成功体験を提供 ・実務に沿っての開発を伴走型で実現する、ハッカソン演習も必要に応じて提供可能 また、日本マイクロソフト株式会社とのデジタル人財育成分野での協業を行っているため、研修の質の高さでも好評いただいています。 DXソリューション開発にお困りの方や、DXソリューション開発ツールで具体的にどのようなことが実現できるのか、どのようなことを実現したいのか悩みを持つご担当者様におすすめの内容です。

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:45　DX推進に「取り組む」だけではなく、「成果」を得る方法とは　～IT担当でなくても実現できる、Microsoft Power PlatformでのDX推進～

14:45～15:00　質疑応答

主催

AKKODiSコンサルティング株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「cs.gmosign.com」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

講演内容

契約には様々なポイントがあり正しい知識を持つこと、重要性を理解することが必要です。 このセミナーでは、契約の重要性や電子契約選定におけるポイントについて、専門家がわかりやすく解説します。 またGMOサインのご紹介や質疑応答も後半に予定しておりますのでサービス選定に際してお悩みの方や、知識を深めたい方はぜひご参加ください。 ※質問内容によって当日回答しかねますので予めご了承ください。 ※必要な場合個別商談にて回答させていただきます。

プログラム

【1】契約の重要性と電子契約選定のポイントについて（25-30分） 　　　登壇者：西村あさひ法律事務所 　　　平田えり弁護士

【2】「電子印鑑GMOサイン」のご紹介（10-15分） 　　　登壇者：GMOグローバルサイン・ホールディングス株式会社 　　　高橋良輔

【3】質疑応答/両社:15分（事前質問次第で時間調整）

主催

GMOグローバルサイン・ホールディングス株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです。

ツールはTeamsを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

働き改革が進み、テレワークが定着

働き方改革の一環として、企業でのテレワークの導入が加速しました。 通勤時間がなく、自分の好きな場所で仕事ができるテレワークは、働く者の生活に柔軟性を与え、ワークライフバランスの改善につながります。

また、企業にとっても、テレワークはオフィスの運営コストを抑える効果があります。そして、地域に縛られず、より広範囲から優秀な人材を採用できる可能性も広がります。

テレワーク時代に発生する「代表電話」問題

しかしながら、テレワークの浸透に伴い企業の「代表電話」が課題となっています。

テレワークを日常的に行うようになると、従来のようにオフィスに設置している固定電話をどうするか、という問題が出てきます。 社内のコミュニケーションはビジネスチャットへ、個人の固定電話はスマホへ移行する事ができますが、昔からある代表電話に関しては、仮にかかってきた電話を転送したとしても、多くの場合が一つの番号にしか転送ができず、複数人では対応ができません。 そのため個人の固定電は廃止したとしても、代表電話だけはそのまま残しているケースが多々あります。

結果として、代表電話にかかってきた電話は出社した人が対応することになり、テレワークが多い職場では取次も時間がかかることから、特定の社員の負担が増え、顧客への対応も遅くなってしまいます。

「Microsoft Teams」を「外線電話」とつなげるサービスとは

本セミナーでは、アイシーティーリンクが提供する、Microsoft Teamsを利用した電話回線サービスである「TCall」を用いて、テレワークで課題となる固定電話の課題を解決する方法を紹介します。

「TCall」を使うことで、どのようにMicrosoft Teamsのアカウントを外線電話に紐づけるのか、代表電話にかかってきた電話がどのように複数の個人Teamsアカウントへ通知されるのか、電話設備を無くす事で具体的にどのようなメリットを受けられるのか、などを分かりやすく解説いたします。

アイシーティーリンクはMicrosoft 365をはじめとした各種クラウドサービスの提供や、企業のシステムやインフラの構築など、様々なIT技術の導入支援サービスを提供しています。 テレワークで代表電話の対応に課題を抱えている方、固定電話をMicrosoft Teamsと統合したいと考えている方、これから新規でMicrosoft 365の導入検討している方などに特におすすめです。

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:45　テレワーク時代の「代表電話」対応はどうすれば良いのか　～「Teams」×「外線通話」の実現で、出社社員が「電話を取り次ぐ」をなくす～

14:45～15:00　質疑応答

主催

アイシーティーリンク株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）