本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

IoTを駆使した「エッジコンピューティング」の台頭、「コンテナ技術」利用シーンがさらに広がる

オンプレミス環境に加え、多くの企業がクラウド環境を自社のシステムインフラとして活用することが当たり前となりつつあります。さらに昨今では、「IoT（モノのインターネット）」の普及とともに、「エッジコンピューティング（エッジ）」に注目が集まるようになりました。 エッジコンピューティング環境は、ロボットや産業機器のセンシング技術が普及し始めた製造業の現場など、大量のデータのリアルタイム処理が求められる拠点での構築が広がっています。また、エッジ側にアプリケーションを配置するため、採用が進んでいるのが「コンテナ技術」です。高速かつ効率的なデプロイが可能である点などが、その採用理由に挙げられます。

「Kubernetes」有効活用を阻む課題とは？

コンテナ環境と併せて、多くの企業で採用されているのが「Kubernetes」です。Kubernetesにはコンテナ環境の設定や管理、調整などを自動化できる機能が備わっているため、コンテナ環境を適切に管理する仕組みとして取り入れる企業も少なくありません。 その一方で、Kubernetesでは、クラスタ構成も複雑になりがちであり、システムの規模に応じて、その管理工数が肥大化しやすくなると指摘されています。また、複雑なシステム環境や多拠点間では「クラウド-エッジ」間の通信制御、アプリケーションのモニタリング、セキュリティなどに関する課題もあり、Kubernetesを有効活用できてない企業も多く見受けられるのです。

複雑な「コンテナ環境」運用管理を効率化する対応方法を解説

本セミナーでは、エッジ環境におけるKubernetes活用のユースケースを紹介するとともに、Kubernetesの有効活用を阻む3つの課題を解説します。さらに、具体的な解決策として「F5 Distributed Cloud Services Managed Kubernetes」を提案。その導入メリットや技術的な優位性なども分かりやすくご紹介いたします。 マルチクラウドやエッジ環境を含む複雑なコンテナ環境を楽に管理する方法をお探しの方は、ぜひご参加ください。

講演プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　冒頭挨拶（オープニング）

11:05～11:45　エッジ環境を含む複雑な「コンテナ基盤」を楽に管理するには？　～ 「Kubernetes」を有効活用できない3つの理由、その解決策を解説 ～

11:45～12:00　質疑応答

主催

F5ネットワークスジャパン合同会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

本セミナーは、SIer、IT／OA機器（事務機器）販売事業者でIT運用管理サービス事業にご興味をお持ちの方が対象です。エンドユーザー企業の方は、お申込みをお断りする場合がございます。あらかじめご了承ください。

上記以外の企業・組織の方は、ぜひ、2月20日開催「被害拡大が止まらないランサムウェア、最新事例に学ぶ「感染してしまう」理由 ～ 攻撃者が狙う要所を確実に保護、サイバー攻撃への最適な防御策を解説 ～」へのご参加をお待ちいたしております。

本セミナーは、2023年1月30日開催セミナー「売れない物販ビジネスに対する危機感、どう乗り越えるべき？」と同じ講演内容を含んでおります。多数のご要望により、追加開催させていただきます。

事業環境の急激な変化が与える、既存ビジネスへの影響

パンデミック、国際紛争、新しい働き方の浸透などによって、ここ数年間で企業を取り巻く環境は、大きな変革を迎えています。 特に、IT業界ではオンプレミスからクラウド、資産の所有からサブスクリプションによる利用モデル、さらにはサービス利用へと市場のパラダイムシフトが進んできました。また、顧客のIT事業者へのニーズは、従来の「モノ売り」から「コト売り」と、いわゆる課題解決のためのトラステッドアドバイザーによるサービスに変化しています。

モノが売れない時代、変革が求められるOA販社やSIer／ITベンダー

これまで企業、地域社会のIT化を支えてきたIT／OA機器（事務機器）販売事業者の多くが、差別化が難しい物販事業が困難になりつつあります。 その要因は「SaaSをはじめとするクラウドシフトによるIT機器需要の低下」「ペーパーレス化の進展による複合機などの事務機器（OA機器）需要の低下」などが考えられます。 また、企業システムの基盤としてクラウドサービスが浸透してきたことによる変化も起きています。請負契約を中心に顧客システムの開発・運用を担ってきたSIer／ITベンダーも事業方針の転換を迫られているのです。このパラダイムシフトを乗り越える必要が出てきました。

新たな商機として注目の「マネージドサービス事業」

顧客機材の購入やIT投資機会が減少する中、OA販社やSIer／ITベンダーの新たな収益源を確保できる策として注目が集まっているのが「マネージドサービス事業」です。 とはいえ、他社のクラウドサービスの再販やクラウド事業だけでは、代理店手数料が低く設定されているケースもあるのが現状。売上や収益が不安定になることも想定されます。また、サービス事業の経験がない企業では、リスクの高さや先行投資を含めて、新規事業の参入に二の足を踏むことも多いのではないでしょうか。

先行投資不要のリスクフリーでスモールスタートが可能　アクロニスのMSP事業を紹介

本セミナーでは、事務機器販売やITベンダー、SIerの方を対象に、「マネージドサービス事業」への参入を成功させるためのヒントを解説します。 「案ずるより産むがやすし！」、アクロニスのサービス事業者向けプラットフォーム「Acronis Cyber Protect Cloud」を利用することで、簡単に先行投資不要、リスクフリー、月額￥30,000からのスモールスタートで新規MSP事業を開始することができます。 既存ビジネスに対する危機感を持たれている方は、ぜひご参加ください。

講演プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:30　簡単参入！マネージドサービスで売切り物販事業からの脱却とクラウド時代のITリカーリングビジネスへの移行

藤井 照久（ふじい てるひさ）【アクロニス・ジャパン株式会社　事業開発本部　パートナービジネス開発部部長】

あらゆるモノがサービス化されるクラウド時代を迎え、IT事業者には変革の波が迫っています。従来の物販中心のIT事業から顧客が求めるマネージドサービス事業に移行し、トラステッドアドバイザーとして中長期的なサービス提供と継続収入を可能にする、先行投資不要、リスクフリーでスモールスタートできるアクロニスのMSP事業者向けビジネスモデルについて紹介いたします。

15:30～15:55　顧客のあらゆるITリスクに備える！バックアップ、セキュリティ、管理を総合した今話題の「サイバープロテクション」

佐野 雄也（さの ゆうや）【アクロニス・ジャパン株式会社　ソリューションエンジニア】

企業ITのリスクは、機器の故障、操作ミス、災害によるデータ喪失からランサムウェアをはじめとする巧妙なサイバー攻撃まで多様化しています。従来のバックアップやセキュリティソリューションの導入だけでは、企業の情報資産の保護と事業継続は困難になりつつあります。アクロニスの「バックアップ」、「セキュリティ」、「管理」を統合したAcronis Cyber Protect Cloudで実現する「サイバープロテクション」を紹介いたします。

15:55～16:00　質疑応答

主催

アクロニス・ジャパン株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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ビジネスのデジタル化の進展で増え続けるシステムの脆弱性

昨今、新たなデジタル技術を活用した製品やサービスが生まれ、企業のビジネスモデルが大きく変化してきました。その結果、ビジネスを支える企業のITシステムは肥大化、複雑化が進み、それに伴って使用するソフトウェアも増えています。また、脆弱性の発見件数についても年々増加しており、脆弱性を悪用したランサムウェアによる被害等も増加しています。

脆弱性の確認に疲弊していませんか？

各システムの脆弱性を早期に発見し、その対策を迅速に実施していくためには、各システムの脆弱性の有無を日々監視していく必要があります。 しかし、様々なOSやアプリケーションの脆弱性を監視するためには、製品毎に異なるサイトから脆弱性情報を収集しなければならず、多くの現場では、対応工数肥大化や技術不足、担当者不足などの課題を抱えています。

脆弱性監視を効率化するサービスを紹介

脆弱性監視の効率化を検討しませんか？ 脆弱性の監視を自動化することで、これまで人手で実施していた作業の工数削減が可能です。 本セミナーでは、お客様システムの脆弱性を監視するサービスをご紹介します。

講演プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:35　増え続ける不正アクセス、システム運用における脆弱性監視の重要性～ 運用自動化で実現する脆弱性監視の最適解 ～

14:35～15:00　質疑応答

主催

Qsol株式会社（旧 九電ビジネスソリューションズ株式会社）（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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働き方の多様化にあわせシームレスなツールのニーズ増加、「クラウド型オフィス」が普及

テレワークの普及によって働く場所の選択肢が広がり、働き方の多様化が進みました。 それに伴って場所やデバイスを問わずシームレスに利用できるアプリケーションやツールの需要も高まり、クラウド上でドキュメント作成ができる「クラウド型オフィス」が普及しています。

クラウド型オフィスのデファクトスタンダードであるM365、自社にとって最適なのか？

クラウド型オフィスの具体的な選択肢としては、Microsoft 365（以下、M365）、またはGoogleWorkspaceを使用している企業がほとんどだと思われます。 しかしながら、それが自社にとって最適なのかを考えたことはあるでしょうか。 他の多くの企業も使っているから、Excel・Word・PowerPointを使い慣れているから、あるいは他の選択肢を知らないからといった理由で詳細に検討することなく導入してはいないでしょうか。

セキュリティ上の懸念から、海外では使用禁止にする事例も

2022年11月、フランスでは教育機関でM365を使用することが禁止されました。 それ以前には、2019年にドイツでも同じく学校でのM365の使用が禁止となっています。 使用禁止の大きな理由は、プライバシー情報の保護、つまりセキュリティの問題です。 クラウドサービスという性質上ドキュメントの保管場所が社外のサーバーとなるため、機密情報を扱う場合にはセキュリティ上の問題を無視することはできません。

「クラウド型オフィス」、M365やGoogle Workspace以外の選択肢

本セミナーでは、シームレスに利用できるドキュメント編集ソフトとしてM365やGoogle Workspace以外の選択肢を示しつつ、これらのソフトが抱える課題を解決したAscensio System SIA社のソリューション「ONLYOFFICE Docs」のご紹介や販売パートナーの募集を行う予定です。 M365やGoogleWorkspaceのセキュリティに少なからず課題を感じている方、M365やGoogleWorkspace以外のクラウド型オフィスの選択肢に興味がある方はぜひご参加ください。

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:45　海外では使用禁止の事例も？Microsoft365は本当に自社にとって最適なのか？〜「クラウド型オフィス」M365, Google Workspace以外の選択肢【パートナー募集】〜

13:45～14:00　質疑応答

主催

Ascensio System SIA（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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本セミナーは、2023/03/09 に再放送があります。

ご都合の良い方にお申込みください。

2023/03/09 開催ウェビナー

グローバル化に伴い、翻訳機会も増加

グローバル化によって海外企業との取引や外国語文書の利用機会が増加しました。 それに伴い翻訳が必要となる機会も増えており、Web会議やテレワークの浸透で場所を問わないコミュニケーション手段が普及したことから今後もこの傾向は続いていくと予想されます。

専門性の高い業界だと、機械翻訳ツールでは歯が立たない

翻訳業務を効率化する手段として、一般的にはGoogle翻訳などの機械翻訳ツールが用いられます。 日常会話レベルの翻訳であればこれで事足りるかもしれませんが、専門性の高い業界で使われる用語を正しく訳せるほどの精度ではないのが実情です。 そのため、「自分たちの業界は特殊だから機械翻訳は使えない」と思われている方も多いかと思います。

翻訳会社に外注しても、結局自社で手直しが必要

機械翻訳で歯が立たない場合、翻訳会社への外注という選択肢も考えられます。 しかし、翻訳会社は語学の専門家ではあっても翻訳依頼者の属する業界の専門知識は持ち合わせていないため、返ってきた翻訳結果が求める基準を満たしておらず、自社でもう一度手直しする必要が生じることが多々あります。 外注にかかる費用や時間は決して小さなものではないので、「最初から自社のみで翻訳したほうが早いのでは？」と感じてしまうケースも少なくありません。

あらゆる専門用語の翻訳に対応できるAI機械翻訳

本セミナーでは、ビッグデータとAIの技術を駆使することで、専門性の高い用語でも自動翻訳を可能にする方法を紹介します。 過去に翻訳会社として多種多様な業界の翻訳に携わった実績をデータベースに集約することで2000もの専門分野の翻訳に対応し、使えば使うほどユーザーに合った自動翻訳にカスタマイズされるロゼッタ社のAI自動翻訳ツール「T-4OO」についても紹介します。 機械翻訳では太刀打ちできない専門用語の翻訳にお悩みの方は、ぜひご参加ください。

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:45　「自分たちの業界は特殊だから機械翻訳は使えない」と思っていませんか？〜外注しても工数が減らない専門用語の翻訳を効率化する方法〜

14:45～15:00　質疑応答

主催

株式会社ロゼッタ（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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EC事業の急拡大、キャッシュレスの浸透で高まる「クレジットカード情報」保護の重要性

近年、巣ごもり消費の影響を受けてEC・通販事業が急拡大しています。また、決済手段の種類が大幅に増えたことで、現金を使わずに支払う「キャッシュレス決済」が広く浸透してきました。決済手段が多様化する中でも、保有率や利用率が高い決済手段が「クレジットカード」です。その一方で、クレジットカードが不正に利用される悪用被害も年々増加してきました。 日本クレジット協会が公表する「クレジットカードの不正利用被害」の集計によると、2021年の1年間における不正利用の被害額は、2020年の3割増である「330億1000万円」となり、統計を開始した1997年以降で最多の金額とのこと。2022年も前年をさらに上回る情勢であると報告されています。クレジットカード情報の保護の重要性は、さらに高まってきました。

2025年3月までに対応が必要な「PCI DSS v4.0」

クレジットカード情報の保護対策の1つとしては、安全に取り扱うために策定された国際的なセキュリティ基準「PCI DSS（Payment Card Industry Data Security Standard）」が挙げられます。日本政府の施策によって、クレジットカード情報を取り扱うすべての国内事業者は同基準に準拠することが求められてきました。 2022年4月には、最新の改訂バージョン「v4.0」が公開され、事業者は2025年3月までにv4.0のすべての要件に対応する必要があります。

ストレージの暗号化だけでは“不十分”

PCI DSS v4.0では、昨今の不正利用被害の現状を踏まえ、より強固な保護手段の適用が求められます。その中でも重要な改訂要件が「要件 3.5.1.2」における「ストレージの暗号化機能」です。 新しい要件では、ストレージの暗号化機能など、ユーザーごとにデータ参照権限を設定できない暗号化方法は、クレジットカード情報の有効な保護手段として認められなくなる可能性が出てきました。これまでストレージの暗号化機能で同要件に準拠してきた企業は、新しい保護手段を導入しなければなりません。

監査機関ICMSが「PCI DSS v4.0」改訂ポイントを解説

国内事業者は今後、「PCI DSS v4.0」改訂にどのように対応していけばよいのでしょうか。本セミナーでは、PCI DSS セキュリティ監査機関として認定（QSA）を受けているICMS（国際マネジメントシステム認証機構）が、PCI DSS v4.0における改訂ポイントと具体的にどのような対応をすべきかを分かりやすく解説します。

セキュリティ運用の維持コストを抑制する最適な方法も

ストレージの暗号化機能に代わる新しい保護手段として利用可能なソリューションをご紹介します。このソリューションは、PCI DSSの監査範囲を縮小化し、監査費用、準備などに伴う維持コストを抑えることも可能です。実際にソリューションを利用中の企業にもご登壇いただき、導入効果などをお話ししていただきます。 クレジットカードを取り扱う事業者や準拠システムの運用担当者の方は、ぜひご参加ください。

講演プログラム

11:45～12:00　受付

12:00～12:05　オープニング（マジセミ）

12:05～12:50　2025年3月に対応期限が迫る「PCI DSS v4.0」、監査機関ICMSが改訂ポイントを解説 ～ 事業者が取り組むべきことは？ 対応要件と運用維持コストを抑制する方法を紹介～

・PCI DSS v4.0の改訂ポイント解説（ICMS：国際マネジメントシステム認証機構株式会社） ・PCI DSS の維持コストを抑えられる「CipherTrust」製品のご紹介（キヤノンITソリューションズ株式会社） ・「CipherTrust」事例紹介（株式会社電算システム）

12:50～13:00　質疑応答

主催

キヤノンITソリューションズ株式会社（プライバシー・ポリシー）

共催

国際マネジメントシステム認証機構（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社電算システム（プライバシー・ポリシー） 株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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ランサムウェアやEmotet等の被害が続いている

ランサムウェアやEmotet等のサイバー攻撃の被害が後を絶ちません。 企業はこれらの脅威に対して「どの経路からの被害が多いのか把握し確実に対策すること」、「仮にその対策をすり抜けた場合にも備えること」が重要となってきます。 IPAの「情報セキュリティ10大脅威2022」を見ると、約90％以上がメールをきっかけとしています。つまり、メールセキュリティ対策は企業にとって必須であり、またその対策をすり抜けた脅威にも備える必要があります。

進化するセキュリティリスク、どう防げばよいのか？

サイバー攻撃も常に進化し続けています。そのため、既知の脅威だけでなく、未知のマルウェア等にもどう備えるかが重要となってきます。 しかし、従来のメールセキュリティは未知のマルウェアには弱く、すり抜けた脅威をEDR(Endpoint Detection and Response)等で検知したとしても、少なからず被害が出てしまいます。 企業は未知のマルウェア等の進化するセキュリティリスクに対してどのように対策すれば良いのでしょうか？

セキュリティリスクを俯瞰的に捉え、未知のリスクにも効果的な対策をご紹介

本セミナーでは、昨今のサイバー攻撃のトレンドと被害を受けているケースについて解説すると共に、未知のマルウェア等にどのように対策すべきかについて解説致します。 具体的な対策として、AI等を活用した”Vade for M365”、”DeepInstinct”についてご紹介致します。 被害を受けているケースを把握し効果的な対策を講じたい、未知の脅威にどのように対策すべきか等お悩みの方は是非本セミナーにご参加ください。

講演プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:10　オープニング（高千穂交易）

高千穂交易株式会社　マーケティング戦略推進部　小島 浩史

10:10～10:30　世界一狙われやすい、Microsoft365メールを保護する「Vade for M365」を解説

メールによるサイバー攻撃の高度化・複雑化が短期間で進む中、未知の脅威への対策は必須です。本セミナーでは「Microsoft365メールセキュリティ」をテーマに、最新のメールセキュリティ課題、未知の脅威を防ぐ方法を解説いたします。 Vade Japan株式会社　Channel Sales Manager 清水 俊

10:30～10:50　ディープラーニングを活用した予測・予防型セキュリティソフトDeep Instinctのご紹介

高度化する脅威に対して、従来型のアンチウイルスソフトではもう対応ができなくなっています。 ディープラーニングの技術を活用した新しいセキュリティソフトのDeep Instinctが企業を狙う未知のマルウェアからどのようにデバイスを守るのか、製品デモンストレーションを交えてご紹介していきます。 ディープインスティンクト株式会社　セールスエンジニアリング部セールスエンジニア 寺川博章

10:50～11:00　質疑応答

主催

高千穂交易株式会社（プライバシー・ポリシー）

共催

Vade Japan株式会社（プライバシー・ポリシー） ディープインスティンクト株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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製造業等の企業間取引等時、各種ガイドラインに準拠したセキュリティ対策が求められるケースが増えている

様々なセキュリティ脅威が身近に迫っている昨今、製造業などのサプライチェーンを担う企業間の取引にあたっては、一般的に公開されているセキュリティガイドラインに準拠した対策を実施しているか、もしくはガイドラインの内容と同等の要件が定められた委託元のセキュリティチェックシートの要件を満たしているか等がチェックされ、それらを満たすために対策が必要となるケースが増えています。

どのガイドラインを見ればよいのか？またどのように対策すれば良いのか？

発行されているセキュリティガイドラインにもいくつかの種類があります。企業は複数存在するガイドラインの中から、何をどのように対策をすればよいのか、専門家がいない企業では判断していくには難しい状況だと思われます。

セキュリティガイドラインのポイント解説と、その観点で有効となる公開サーバ対策をご提案

本セミナーでは複数存在するセキュリティガイドラインから優先して対応すべきポイントについて解説すると共に、 ガイドラインを満たすために有効となる一つの具体的な対策として、緊急性の高い公開サーバのリスクを認識する脆弱性診断から対策と運用の全サイクルまでを提案する Cloudbric(クラウドブリック)についてご紹介致します。

複数存在するセキュリティガイドラインの何を抑えればよいのか、またどのように具体的な対策を実施すればよいのか等お悩みの方は是非本セミナーにご参加ください。

講演プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:30　セキュリティガイドラインの「優先して」対応すべき事とは？～ガイドラインのポイント解説、公開サーバ対策ご提案～

15:30～15:50　リスクの認識から4Stepで実現できる持続的なWebセキュリティ戦略とは？～脆弱性診断から対策と運用の全サイクルでのCloudbricのご提案～

15:50～16:00　質疑応答

主催

大興電子通信株式会社（プライバシー・ポリシー） ーーーーーーーーー DAIKO XTECH株式会社（旧　大興電子通信株式会社）は2025年4月1日に社名(商号)を変更いたしました。 掲載のデータおよび講演内容は発表当時のものです。 ーーーーーーーーー

共催

ペンタセキュリティシステムズ株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

テレワークで求められる「脱VPN」

テレワークの定着により、自宅などから社内システムへのアクセスがより強く求められています。

従来、このケースではVPNを使うことが多かったのですが、

「帯域が足りない、遅い」「セキュリティ上の問題がある」「VPNを起点としたサイバー攻撃が急増している」

といった背景から、「脱VPN」を模索する企業が増えてきました。

VPNの代替、ZTNA（ゼロトラスト・ネットワーク・アクセス）とは？

社内ネットワークなど、閉じたネットワークの中は安全とみなす「境界防御モデル」であるVPNに対し、閉じたネットワーク内であろうと信用しない、という考え方である「ゼロトラストモデル」が注目されてます。

また、「ゼロトラストモデル」に基づき、厳密にアクセス制御を行う「ZTNA（ゼロトラスト・ネットワーク・アクセス）」が、VPNの代替として注目されています。

本セミナーではまず、VPNの問題点やZTNAについて、わかりやすく解説します。

ZTNAを簡単に実現するには？

さらに、難しいとされているゼロトラストやZTNAを簡単に実現する方法について、ゼロトラスト接続サービス「Keygateway C1」をベースに解説します。

プログラム

10:45～11:00　受付 11:00～11:05　オープニング（マジセミ） 11:05～11:45　VPNの課題と、その解決手段であるZTNAを解説　～ゼロトラスト接続サービス「Keygateway C1」で、セキュアに社内システムへリモートアクセスを実現する～ 11:45～12:00　質疑応答

主催

かもめエンジニアリング株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）