本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

コラボレーションツールの普及で、電子データとして記録される文書情報の作成過程のコミュニケーション

リモートワークとともにコラボレーションツール（Slack/Teamsなど）が普及し、その中で文書情報の共有も多くなってきました。 文書のオンライン共同編集や電子メールは以前から存在している技術ですが、現在ではこれらに加えてクラウドストレージやビジネスチャットなどのツールも急速に普及しています。 そして、以前は保存されなかった作成・編集過程のドラフトやメモが電子的に追跡可能となり、承認やレビューの結果にいたるまでのコミュニケーションの過程も追跡できるようになっています。

新しい文書情報管理の考え方

情報をどこに管理すべきか、というのは文書情報管理を担当する方はすでに検討、対応していることかと思います。 しかし、前述の視点を踏まえると「完成済みの文書をいかに管理するか（どこに保管するか）」だけでは不十分で、「どのように文書情報を作成していくか、その過程でどのようなコミュニケーションがあったのか」も考慮する必要があります。 これは、Slack/Teamsなどのコメントなどの情報を活用することで実現可能です。

文書を作る過程における情報（Slack/Teamsでのコメントなど）を管理、共有する方法

そこで本セミナーでは、文書を作る過程における情報（Slack/Teamsでのコメントなど）を管理、共有する方法を解説いたします。 さらに、さまざまなツールに蓄積されていく情報も視野に入れた、新しい文書情報管理の考え方も解説いたします。

プログラム

9:45~10:00　受付

10:00~10:05　オープニング（マジセミ）

10:05~10:45　文書を作る過程における情報（Slack/Teamsでのコメントなど）をどう管理、共有するべきか？

10:45~10:55　質疑応答

主催

リックソフト株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

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働き方のスタンダードとなったテレワーク

従来は、毎日オフィスに出社するのが当たり前でしたが、コロナ禍で一気にテレワークが普及しました。 従業員のライフスタイルに合わせた多様な働き方の実現に寄与する仕組みであることから、コロナ収束後も多くの企業で継続されることが予想されており、もはや働き方のスタンダードになったと言えるでしょう。

オフィス勤務では可能だった気軽なコミュニケーションができず、従業員の生産性やメンタルにも影響

利便性の高いテレワークですが、在宅勤務ならではの課題も浮上しています。 特に多くの方が悩まれているのが、コミュニケーション上の課題です。 オフィス勤務していたときのように気軽にコミュニケーションを取ったり、他の社員の状況を伺ったりすることができなくなっているのです。 気軽な会話、いわゆる「ザッソウ（雑談＋相談）」がやりづらくなったことで、情報共有のスピードや頻度が下がり生産性が下がってしまったり、一人きりで仕事をしているという孤独感からストレスが蓄積しメンタル疾患につながるなど、事業運営にも影響が出ているという実態があります。

チャットツールでは不十分な理由

気軽な会話という点では、TeamsやSlackなどのビジネスチャットで代替できると思う方もいらっしゃるかもしれません。 しかし、オフィス勤務であれば相手の席に行ってサクッと話せばすぐに解決できることを、ビジネスチャットではわざわざ文字を打って相手に送り返事を待たなければなりませんし、新入社員であればチャットを送ることすら抵抗を感じるものです。 また、文字だけのやりとりでは相手の顔や表情もわからないためコミュニケーションエラーが起きやすく、余計にストレスが溜まってしまう可能性もあります。 このように、オフィス勤務時にできていた「ザッソウ（雑談＋相談）」をビジネスチャットでストレスなく気軽に行うには無理があるのです。

仮想オフィス（バーチャルオフィス）により、オフィス勤務と同じような気軽なコミュニケーションを実現する

本セミナーでは、仮想オフィス（バーチャルオフィス）によってオフィス勤務時と変わらないコミュニケーション環境を実現し、テレワークの課題を解決する方法を解説します。 在宅勤務が普及するきっかけとなったコロナ禍よりも以前から全社員テレワークを実施しており、専門メディアや書籍出版による情報発信や、導入コンサルティングなども行っているソニックガーデン社が提供する、仮想オフィスで業界シェアNo.1を誇るサービス「Remotty」についても紹介します。 テレワークにおける従業員同士のコミュニケーションに課題を抱えている経営者の方は、ぜひご参加ください。

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　「ザッソウ（雑談＋相談）」が不足しているテレワークの問題をどう解決すればよいのか？～ビジネスチャットでは不十分、バーチャルオフィスの必要性～

11:45～11:55　質疑応答

主催

株式会社ソニックガーデン（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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社会においてDX推進が求められており、人材育成を強化する必要がある

近年、「DX」という言葉がホットワードとなっています。 デジタル技術の急激な進歩に伴い、企業にはデジタル技術を活用した事業変革”DX”が求められています。 それにより、社内でDX人材を育成することも求められており、企業はますます人材育成に注力していく必要があります。

DX人材の育成が難しく、どう進めればよいのか分からない

そのような社会情勢に伴い、社内のDX推進において具体的な施策を検討される担当者も増えてきました。 しかし、DX推進に当たって「社員をどのように育成していけばよいのか分からない」という課題があるかと思います。 さらに、「DX」という言葉だけが独り歩きしてしまい、「何から手をつけてよいかわからない」「何から踏み出せばよいのかわからない」「DXによって業務の何を変えられるのか想像できない」などの課題を抱える企業が多いのも実情です。

社内におけるITリテラシー可視化の重要性

DXを推進していくとき、そのゴールを設定することも大切ですが、まずは現時点のITリテラシーを可視化することが重要です。 ITリテラシーの可視化を行うことによって、自社は「どの分野が強く」「どの分野が弱い」のか、その特徴を明らかにすることができます。 そして、ITリテラシーやDXの必要性を理解し、マインドセットに繋げることによって、業務上の課題発見や改善にも目を向けることができるようになります。 さらに、ITリテラシー向上のための研修・トレーニングを実施し、さらなるリテラシーやスキルの向上、DXへの知見を広げ、発見した課題の解決に繋げることができるようにもなります。

実践的なDX人材を育成するために必要な教育を解説

そこで本セミナーでは、実践的なDX人材を育成するために必要な教育方法について解説いたします。 また、アセスメントの無料トライアルや導入、その後の支援となる研修導入についても詳しくご紹介いたします。

プログラム

13:45~14:00　受付

14:00~14:05　オープニング（マジセミ）

14:05~14:45　実践的なDX人材を育成するために必要な教育とは？

14:45~14:55　質疑応答

主催

Modis株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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多くの企業で導入が進むAWS

コスト削減、スケーラビリティ、柔軟性などの観点より、オンプレミスからクラウドへの移行、中でも特にAWSへの移行を検討する企業が増えています。 老朽化したオンプレミスのシステムを使い続けるには運用コストもかさむため、今後も長期に渡りビジネスを円滑に進めていくためには、クラウドへの移行はもはや避けて通れないと言えるでしょう。

セキュリティへの不安がクラウド移行の足かせに

しかし、クラウド利用に対してセキュリティの不安を抱えている企業も多いのではないでしょうか。 自社の基準で高いセキュリティレベルを追及できるオンプレミス環境と異なり、クラウド環境では事業者のサービス仕様に委ねることになるため利用者自身で情報セキュリティ管理ができないという点が心配、という声が多く聞かれます。 また、オンプレミスとは勝手が変わるため、クラウド環境のセキュリティ対策として何をすればよいか分からないという心配のお声も頻繁に頂いています。

巧妙化するサイバー攻撃、たった一度のセキュリティ事故で多額の損失も

近年サイバー攻撃はますます巧妙化しており、ひとたびセキュリティ事故が起きてしまえば、原因調査やデータ復旧、被害を被った方々へのお見舞金や損害賠償請求されたときの賠償金・弁護士費用など多額の損失につながる可能性があります。 実際、ある調査によるとデータ侵害インシデントの対応にかかるコストは年々増加しており、2021年3月～2022年3月の1年間では過去最高の435万ドル（日本円で約6億3,000万円）に達したと言われています。 ビジネス環境の変化に適応しつつも、適切なリスクヘッジをしていく必要があるのです。

AWSに必要なセキュリティ対策と適切なリスク管理とは

そこで本セミナーでは、AWSに必要なセキュリティ対策と適切なリスク管理の方法について解説します。 AWS移行や運用を支援するアイディーエス社のAWSリセールサービス「Sunny Pay」、クラウド利用料に保険料を含めることでコストを抑えつつAWSセキュリティのリスクヘッジを可能にするマーシュジャパン社のサイバー保険についても紹介する予定です。

・クラウドに興味があるが、セキュリティ面が安全なのか不安

・セキュリティを担保するように会社から言われているが、何から始めたらよいかわからない

・サイバー攻撃にどうやって対応すればよいかよくわからない

上記に該当する、AWS移行を検討中の中堅中小企業 情報システム部門の方はぜひご参加ください。

プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:45　クラウド移行のセキュリティ不安を解決する方法〜AWSに必要なセキュリティ対策とリスク管理〜

15:45～15:55　質疑応答

主催

株式会社アイディーエス（プライバシー・ポリシー）

共催

マーシュ ジャパン株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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終わらない“いたちごっこ”　従来のサイバーセキュリティ対策の限界

サイバー攻撃の新しい手口と、それを検出するセキュリティ対策の戦い、「いたちごっこ」が繰り広げられてきました。 従来のウイルス対策ソフトで利用される防御技術の特徴は、『過去の情報に依存した仕組み』です。 そのため、過去の情報が活用できない攻撃手法や脅威に対して効果的に対応できる仕組みではないため対処が困難です。

サイバー攻撃の被害拡大　Emotetやランサムウェア対策で求められるセキュリティ強化

国内大手企業での被害事例が報道される中、Emotetやランラムウェアの被害が絶えません。 また、その取引先である中小企業を狙うサプライチェーン攻撃も活発化しています。 サプライチェーン全体でのセキュリティ強化対策として取引先に対するガイドラインが求められてきており、多くの企業でその対応に迫られています。 様々な方面からセキュリティのさらなる強化が必要とされています。

「侵入されても発症しない」、エンドポイントセキュリティの新常識を解説

従来のセキュリティ対策としては、侵入を防ぐ「UTM」や「アンチウイルス」があり、侵入された後の事後対策として「EDR」や「SIEM」などの製品・サービスが市場には存在します。 ただ、万が一、検知される前にウイルスが発症してしまうと、結局は被害を食い止めることはできません。 セキュリティ防御プロセスの事前・事後対策のすき間を解決する必要があります。 セキュリティは“防御”から“防止”の時代へ、今こそ新しい守りのカタチが求められています。

本セミナーでは、サイバー攻撃者を取り巻く環境、最新のサイバー攻撃手口やその対策を解説します。 「セキュリティ対策を強化したいが、まず何をすればいいのかが分からない」「スキル、人材不足など、現場からセキュリティ運用負荷に対する不満がある」などでお悩みの企業経営層の方、情報システム部門の方は、ぜひご参加ください。

講演プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ ）

15:05～15:30　基調講演「攻撃者だって必死？！ 防御をすり抜ける創意工夫に迫る」

（株式会社Blue Planet-works）

概要：これまでサイバーセキュリティの技術は幾度となく進化してきました。 しかしサイバー攻撃の被害は止まることを知らず、今も昔も優位に立っているのは攻撃者です。 何かがおかしいと思いませんか？ 今回のセミナーでは、サイバー攻撃者が防御を搔い潜るために編み出した最新の攻撃手法を実際の事例の中からご紹介したいと思います。

15:30～15:50　最新のエンドポイントセキュリティ対策事例とその対策について

（株式会社AppGuard Marketing／大興電子通信株式会社）

15:50～16:00　質疑応答＆クロージング

主催

株式会社AppGuard Marketing（プライバシー・ポリシー）

共催

大興電子通信株式会社（プライバシー・ポリシー） 株式会社Blue Planet-works（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

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センシング技術の活用で、エッジAIの導入が進むIoTデバイス

　近年、多様化、高機能化するセンサーデバイスの登場により、エッジ側では膨大な情報処理が求められています。膨大化するデータをAIを使って有効的で、高速にデータ処理を求められるIoTデバイスには、これまでよりも高速な処理を要求されています。今後は音声・動作・人間の思考を読み取り入力せずにやりとりが出来るような未来が訪れるでしょう。それに伴い、AIをエッジ側に導入する「エッジAI」のニーズは益々高まっており、さまざまな業界で少しずつ実装が進んでいます。

エッジデバイスにAIを組み込む際の課題

　センシング技術とは、センサーなどを使用して様々な情報を計測して数値化する技術の総称です。センシング技術の進化によって、エッジAIにはリアルタイム性、低レイテンシ等を求められるため、 　　・ハードウェアリソースに合わせた小型化 　　・ストレージやメモリへの落とし込み 　 　・最新AIモデルの効率的な活用 　　・既存システムとの有機的な結合 　などがあげられます。現在のAIモデルが稼働すればよいというわけではなく、将来のAIモデルにも対応できるデバイスの選択が重要になります。 　既存のAIフレームワークによりデバイス・プラットフォームごとの細分化が進む中で、どのように開発を進めていくかも検討する必要があります。

エッジAIをどのように実装すべきか解説

　そこで今回のセミナーでは、AIをエッジに実装する上での課題をどう解決すべきかを解説します。ax株式会社によります、推論に特化したAIフレームワークである「ailia SDK」のご紹介や、エッジAIの開発をPoCレベルから製品レベルまで高めるなどのご提案をいたします。 　さらに後半部分ではNVIDIAの最新Jetson「ORINシリーズ」についてもご紹介させていただきます。

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　エッジAI導入までのロードマップ

11:45～11:55　質疑応答

主催

株式会社アスク（プライバシー・ポリシー）

協力

ax株式会社 株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

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今、企業に求められる「特権ID」管理

世界的なパンデミックを契機に、多くの企業がテレワークへの移行を決断しました。これまでは社内業務が主流だったITシステム管理者もリモートワークでの対応が進んでいます。その結果、ITシステム管理者が取り扱う高いシステム権限を持つ「特権ID」について、より厳格な管理が求められるようになりました。 たとえば、複数のユーザーでの使い回しや安易なパスワードを設定していた場合、内部不正や外部からの侵入、悪用などのリスクが非常に高くなってしまいます。

クラウド環境における特権IDがより重要に

また、クラウドサービスやモバイルの業務利用が加速している中、セキュリティの境界が「ネットワーク」から「ID」に変化したことで、クラウド環境における特権IDの適切な管理が求められています。 たとえば、多くの業務システムで活用されているパブリッククラウド「アマゾン ウェブ サービス（AWS）」の場合、同基盤上で稼動するOSやミドルウェア、アプリケーションなど従来から存在する特権IDとは別に、AWS IAMユーザーの特権IDの管理が必要です。

AWS IAMユーザー管理でよく生じる3つの課題

AWSでは、IaaS、PaaS、SaaSなどカテゴリごとに責任共有モデルが存在し、AWSとユーザーそれぞれの責任範囲が定義されています。AWS IAMユーザーの管理は、利用企業側の責任範囲に含まれるため、安全にAWSを利用するためには、利用企業自らで適切に管理することが必要不可欠です。 しかし、AWS IAMユーザーを管理する上では、多くのIT管理者が頭を抱える3つの問題が浮き彫りとなってきます。

三井不動産も実践する、AWSの特権ID管理のベストプラクティス

本セミナーでは、AWSにおけるユーザー管理でよく生じる課題と、AWSから提供されているクラウドの特権ID管理に関するベストプラクティスを解説。また、マルチクラウド環境の特権ID管理に課題を持っていた三井不動産が採用した解決策を紹介します。

講演プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　クラウド環境の特権ID管理でありがちな3つの課題　～AWSにおける特権ID管理のベストプラクティスを事例を交えて解説～

10:45～10:55　質疑応答

主催

株式会社NSD（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

参加方法（URL）は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。 なお、「gotowebinar.com」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

受講対象者

業務プロセスやシステムに課題を持っている方々/ 模索されている方 など ※同業他社、競合他社様のご参加はご遠慮いただいております。ご了承ください。

セミナー概要

プロセスマイニング、タスクマイニングというワードを最近耳にしたりしませんか。 概要セミナーを受けたり、なんとなくは判るけれど実際導入をするイメージがわかない、どのようなステップで導入するのか判らないから困っている、なんてありませんか。
本セミナーでは、プロセスマイニングとタスクマイニング共に利用できる、ABBYY Timelineのデモを交えて、どのような導入ステップを踏んで、またその後の使い方やアプローチはどういった事があるのかを解説します。 皆様のプロセスマイニング導入＋検討基準の参考や、既製品の拡張・横展開取組の一助になること間違いなしです！ 是非お気軽にご参加ください。

本セミナーで使用する資料は、終了後に主催企業より配信されるメールのアンケートを回答後（セミナー終了後、数日ほどでメールでご連絡）ダウンロードが可能になります。

プログラム

・プロセスマイニング、タスクマイニング概要

・プロセスマイニング、導入ステップ及びデモ

・タスクマイニング、導入ステップ及びデモ（BluePrismを利用したRPA参考連携含む）

・事例紹介

・お知らせ

・Q&A

紹介製品

ABBYY Timeline

主催

ABBYYジャパン株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

本セミナーは、本年5月27日（金）に開催したセミナーの録画放送です。

質疑応答の場面では講演者がリアル登壇をし、ご質問にお答えします。

Webセキュリティ対策の重要性

Webサービスの稼働環境は、可用性や迅速性の観点からオンプレミス環境からクラウドへ変化しております。しかしながらこの変化に伴い、Webサービスの裏にある機密情報をターゲットとした攻撃が増加しており、これまで以上に、Webセキュリティ対策の重要性が高まっています。 WAFの構築、DDos攻撃からの防衛、改ざんの検知や修正、DNS監視、不正アクセス防止など、セキュリティに必要な項目は多岐に渡ります。そのため、必要なセキュリティを構築するには高いレベルの専門性が要求されます。

SaaSやWebサービスに対する、最近のインシデントの傾向やセキュリティの現状とは？

ある米国の大企業は、WAF（Website Application Firewall）の設定ミスが原因で、SSRF（Server Side Request Forgery）攻撃によって脆弱になったAWSのEC2が不正アクセスを受けました。それにより、約1億人にも影響が及ぶ大規模な情報漏洩が発生しています。日本においても、不正アクセス件数は5年間で1.6倍にも増加しています。

セキュリティ対策について簡単に実現できるサービスをご紹介

本セミナーの基調講演では、最近のインシデントの傾向や、セキュリティの現状、今どのような対策をすべきか、についてお伝えします。 また、クラウド環境下でのWebセキュリティを簡単に実現するためのサービスについてもお伝えします。

このウェビナーは以下のような方におすすめです

・Web アプリケーションエンジニア ・Web サービスのセキュリティ業務を兼務されているエンジニア ・セキュリティエンジニア ・ECサイト運用者

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:20　Webサービスを狙った昨今のインシデント動向と再確認したい対策のポイント

14:20～14:35　Webサービスへのセキュリティ対策をシンプルに考える！

14:35～14:50 「新しい脆弱性」とは？～クラウド設定のミスによる脆弱性とその対策について～

14:50～14:55　質疑応答

主催

株式会社BeeX（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）