本セミナーはWebセミナーです

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海外企業との取引、吸収合併などにより社内外問わず会議で外国語が必要になるケースが増加

グローバル化の進展に伴う海外企業との取引、または買収や吸収合併などにより、社内外問わず外国の方と話す機会が増えました。 それに伴い、会議で外国語の理解が求められるケースが急増しており、今後もこの流れは加速していくことが予想されます。

外国語を理解できない、または理解に時間がかかり会議が円滑に進まない

会議で飛び交う外国語を理解するには、一定の語学スキルが無いと困難です。 理解に時間がかかったり、そもそも理解が出来なかったりするとコミュニケーションにならないため、当然ながら会議は円滑に進みません。 また、翻訳スキルをもった社員が同席していても、翻訳に時間を要すれば会議のテンポは悪くなります。 さらに、翻訳者が業務内容に関する専門知識を持ち合わせていなければ会話内容を正確に理解できないため、翻訳してもうまく伝わらず参加者間で話が噛み合わなくなるといった問題が起きることもあります。

音声翻訳ツールの多くは、音声そのものの認識精度が低く、翻訳精度以前の問題を抱えている

このような外国語会議の問題を解決するために、音声翻訳ツールがあります。 しかし、多くのツールは音声認識の精度が低いのが実態です。 音声翻訳は、音声認識→翻訳というプロセスで行われるため、音声を正しく認識できなければ当然ながら正しく翻訳をすることも出来ません。 音声を正確に認識してもらうためには、通常よりも大きな声でゆっくり話さなければならず、余計なストレスを抱えることになってしまうのです。

外国語も含めた会話内容を自動で翻訳&文字起こしして、会議の生産性を上げる

そこで本セミナーでは、会話内容を高精度で認識して自動文字起こしを行い、さらに議事録の作成も可能なロゼッタ社の会議音声翻訳ツール「オンヤク」について、デモを交えながら紹介します。 外国語会議に悩みを抱えており、自社に合ったツールを見つけられていない方は、ぜひご参加ください。

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　【自動翻訳デモ】外国語会議をリアルタイム翻訳＆文字起こし〜「言語の壁」を取り除いて会議の生産性を上げる〜

11:45～11:55　質疑応答

主催

株式会社ロゼッタ（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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自社のMA運用はうまくいっていますか？

ここ数年、様々な企業が導入を進めているMAツールですが、導入されている企業様の活用状況はいかがでしょうか？ ひとえに「MA運用がうまくいっているか？」と問われても「何がどうなっていればうまくいっている」と言えるのでしょうか。

・自社のKPIは正しく設定されていますか？ ・他社と比較して、なんとなく出来ているかな？

という、あるようで無いような指標でしょうか。

MAの活用度合を数値と実例でみていく

今回のセミナーの内容は、なるべく数値で分かりやすくお伝えしたいと考えてます。

例えば

・成果が出ている企業様、出ていない企業様、成果が出ているか把握できていない企業様の割合は？ ・毎月どのくらいの本数のMA施策を実施している企業様が多いのか？ ・誤配信の対応を準備しリスク回避ができている企業様はどれくらいいるのか？

実例も合わせた様々なMA活用度合いの数値をみた上で、自社のMAの活用レベルがどこに位置しているのか、把握いただきたいと思います。

自社の活用レベルに合わせて今後のやることが明確化

自社のMA活用レベルを把握いただけましたら、活用レベルごとにやるべきことを整理してお伝えいたします。

今やるべき施策を「体制面」「施策面」の2軸でお伝えしていきます。 自社で導入しているMAを十分に活用できているか不安のある企業様、今後の施策に足踏みしている企業様に特におすすめの内容です。

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:45　失敗しないMAのための「施策」をレベル別に紹介

14:45～14:55　質疑応答

主催

株式会社クリーク･アンド・リバー社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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多くの企業で導入が進むAWS

コスト削減、スケーラビリティ、柔軟性などの観点より、オンプレミスからクラウドへの移行、中でも特にAWSへの移行を検討する企業が増えています。 老朽化したオンプレミスのシステムを使い続けるには運用コストもかさむため、今後も長期に渡りビジネスを円滑に進めていくためには、クラウドへの移行はもはや避けて通れないと言えるでしょう。

人手・ナレッジ不足でAWS移行が進まない中堅中小企業

しかしながら、中堅・中小企業はAWS移行を担う情報システム部門などの人手が不足しがちな傾向にあります。 AWS移行の知見やスキルをもった人材も少ないため、AWS移行を進めたいと思ってもなかなか実現できていない企業が多いのが実情です。

構築後の初期設定、運用も一筋縄ではいかない

また、AWS構築後の運用にも課題があります。 AWSの設定項目やサービス内容は非常に多岐にわたるため、一定のナレッジがないとそれらをうまく管理するのが困難なのです。 AWSへの移行を成功させるには、導入～運用保守まで全てのフェーズにおける課題を解決する必要があるのです。

AWSの初期構築〜運用までトータルサポート

そこで本セミナーでは、人手不足・ナレッジ不足に悩む中堅・中小企業がAWS移行を成功させる方法について解説します。 中堅中小企業限定のクラウド導入プランで、各種支援が無料で受けられ、さらにAWS利用料も5%OFFとなる「Sunny Payクラウド導入パック」についてもご紹介する予定ですので、

・AWSへ移行したいと思っているが、人手不足で十分に対応ができていない

・AWSのナレッジを持った人材がいない

・AWS構築後の運用が不安

といった悩みをお持ちの中堅・中小企業の方はぜひご参加ください。

プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:45　中堅・中小企業の「人手やナレッジ不足でAWS移行が進まない」はどう解決する？

15:45～15:55　質疑応答

主催

株式会社アイディーエス（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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テレワークにより困難になった社内での情報共有

新型コロナをきっかけに広く普及が進んだテレワークですが、さまざまなメリットがある一方で課題もいくつか浮上しています。 そのうちの一つが、社内での情報共有が困難になったことです。 物理的に離れていることから気軽にコミュニケーションできなくなり、丁寧な指導がしづらい、分からないことを聞きづらいなどの弊害が出ているのです。

システムマニュアル作成に膨大な工数がかかってしまう

口頭で気軽に情報共有できなくなったことで重要性が高まったのが、マニュアルです。 たとえば全社で使うシステム（経費精算システム等）の操作法について、マニュアルだけを見て全社員が滞りなく操作できるほどの完成度が求められるようになりました。 なぜかというと、テレワーク環境下では気軽にコミュニケーションをとりづらいため、マニュアルのみで完結できず同僚からのフォローが必要だと職場全体の生産性が大きく落ちてしまうからです。 しかしながら、マニュアルを作るには膨大な工数がかかります。 細かく画面キャプチャをとったり、補足説明を追加したりするなどの面倒な作業の繰り返しが必要となるため、重要と認識しつつもマニュアル作成がおざなりになっている方も多いのではないでしょうか。

マニュアルのアップデートが追いつかず運用形骸化、新システム導入しても定着が困難

マニュアル作成に手が回らなくなってしまうと、導入済みのシステムに運用変更が入ってもマニュアルのアップデートが追いつかなくなって形骸化してしまいかねません。 さらに昨今は導入の手軽さからSaaS製品を新規に導入するケースが多いですが、マニュアルがないと全社への定着も難しく、せっかく導入したのに使われない結果に終わる可能性もあるのです。

自動マニュアル作成ツールにより作成工数を大幅削減

ここまで挙げた課題は、ほとんどがマニュアル作成にかかる工数の大きさが起因しています。 マニュアル作成が簡単にできさえすれば、アップデートもすぐにできますし新システムが導入されてもすぐにマニュアルを作れるからです。 今回はその解決策として、自動マニュアル作成ツールによってマニュアルの作成工数を大幅に削減する方法を解説します。 累計2,600社以上が利用、最大で96%の削減実績があるテンダ社の自動マニュアル作成ツール「Dojo」について、実際のデモなども交えながらご紹介する予定です。

・システムのマニュアル作成に工数がかかる

・マニュアルのアップデートに追われている

・新しいシステムを導入したものの運用定着ができていない

上記でお悩みの情報システム部門の方は、ぜひご参加ください。

プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　マニュアル自動作成ツールは、どこまで自動作成できるのか？〜最大96%の工数削減を実現した方法をご紹介〜

10:45～10:55　質疑応答

主催

株式会社テンダ（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです。

ツールはTeamsを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

加速する円安、システム部門がやるべきことは？

2022年初、115円/米ドルで始まった円が、2022年7月現在すでに135円/米ドルへと為替変動し、大きな円安局面を迎えていることは周知のとおりです。 システム部門はこの円安の中で、海外の事業者から提供されているサービスについて、その費用対効果を見直す必要があります。 サービス内容に変更がなくとも、円安の影響で20%ほど利用料金が高くなっているからです。 日本国内のAWSユーザーはその利用料を円で支払っていますが、元々は米ドルによって請求されていますので、AWSのコストは円安分だけ上昇しています。

AWS利用料の内訳を把握できているか？

コストを削減する第一歩は、AWS各サービスの利用料の内訳を確認することです。 例えば「インスタンス料金」「ストレージ料金」「データ転送料金」などのうち、どの項目に費用が集中しているかを確認すべきです。 クラウドのメリットの1つは「費用を調整できる」ことですので、ぜひAWSの使用状況を見直してコストダウンに取り組むことを推奨します。 円安になっている今だからこそ、米ドルでの費用を削減できればコストダウン効果も通常よりずっと大きくなります。 では、どのようなステップでコスト削減を進めるのがリスクなく効率的なのでしょうか？

いますぐにできる4つの削減手法を解説

本セミナーでは、AWSのコスト見直しに効果的な4つの手法を解説します。 ネット上にも情報はあるものの、その正誤についての判断や自社への適用方法など難しい課題は多いかと存じます。 NTT東日本は通信事業者としてのイメージが強いですが、クラウドサービスの導入・運用のプロフェッショナルとして多くの企業様のDX支援も行なっております。 クラウドサービスのコスト増にお悩みの企業様は、ぜひご参加いただき、自社のコスト改善の参考としていただければ幸いです。

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:45　【AWSユーザー向け】円安で損をしたくない、今すぐできる4つのAWS利用コスト見直し

＜アジェンダ＞ ・円安が情報システムに与える影響、今取るべき対策 ・AWS利用料のコスト見直しプランと削減事例 ①利用してないリソースの削減 ②利用していても、日中帯以外(夜間)使わないリソースの削減 ③CPUやメモリの最適化 ④リザーブドインスタンス(RI)、Savings Plans(SP)などの割引を活用

13:45～13:55　質疑応答

主催

東日本電信電話株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

参加方法（URL）は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。 なお、「sei-info.co.jp」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

Windows7、8.1サポート終了で高セキュリティリスクのソフトウェア対処はどうする？どんなリスクがあるのか？

現在、Windowsの最新バージョンは11で、Windows7（ESU）、8.1は2023年1月にサポート終了となります。 サポート終了後は、セキュリティパッチの作成・配布が行われなくなり、新しく発見された脆弱性への対応ができなくなってしまいます。 脆弱性は日々新しいものが発見されており、サポート切れのOSを使い続けることは企業の大きなセキュリティホールとなります。 また、サプライチェーンを狙うサイバー攻撃が増える中、こうしたセキュリティホールはあなたが所属する1社だけの問題ではなくなってきています。

アンインストールとアップデートを効率的に行いたいが、楽にできない・確実にできない・NW負荷が大きい...

IT管理者の課題のひとつが、対象コンピュータの「アンインストール、アップデートの管理」に関する業務です。 PCの台数が多い、または企業の拠点数が多いために、全てのPCに目が行き届かない、作業の抜け漏れが生じる、工数が足りないなど多くの問題があり、IT管理者の大きな負担となっています。 そのため、サポート期限切れソフトや、パッチ未適用のコンピュータがそのまま現場で使われている、検出できずに放置されているという現場も少なくありません。 また、ツールによる統制やパッチ配布ができても、アップデートパッチの適用に伴う業務の停滞やネットワークへの負荷が問題になるなど、業務上の課題は数えればキリがありません。

情報漏洩に繋がる高セキュリティリスクのソフトと、MCoreで実現できること

本セミナーでは、Windows7、8.1サポート終了をきっかけとした、脆弱性管理の課題や解決方法、IT資産管理ツール「MCore」の活用事例を解説します。 「MCore」は数千～数万台という規模のコンピュータに対し、パッチ管理やインベントリ管理、ライセンス管理、ログ管理、検疫などを効率的に実行できます。 ソフトウェアのアンインストールやアップデートの管理業務の効率化を図りたい情シス責任者の方、現場担当者の方は奮ってご参加ください。

プログラム

13:40～14:00　受付

14:00～14:45　【大企業向け】IE/Windows8.1などのサポート切れに伴う、高セキュリティリスクのソフトウェアの対処はどうする？～未適用パッチ、サポート期限切れソフトを効率的にアンインストール・アップデートするMCore活用法～

＜アジェンダ＞ ・Windowsサポート切れOSやソフトへの対応課題 ・情シス担当が行うべき対策 ・MCore製品紹介、導入事例 ・製品デモ

14:45～15:00　質疑応答

主催

住友電工情報システム株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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進む、AWSやAzureへのクラウド移行

AWSやAzureなどのクラウドプラットフォームの普及や、最近のテレワークの普及などもあり、社内システムをAWSやAzureに移行（リフト）するケースが増えています。

AWSやAzureにクラウド移行（リフト）したシステムの統合認証（IDaaSとの連携）や多要素認証対応は？

しかし、クラウドに移行したシステムについて、セキュリティ面の考慮ができていないケースや、その対応でクラウド移行が難航しているケースも多いようです。 例えば、テレワークなどで自宅などからクラウドに移行したシステムにアクセスする際の、IDaaSとの連携や、多要素認証の対応などです。

クラウド移行で取り残される、ファイルサーバーやC/S型システムはどうする？

また、ファイルサーバーやC/S型システムは、クラウド移行から取り残される場合が多く、これらのシステムに自宅などからどのようにアクセスすればよいのか、といった課題もあります。

クラウド（AWSやAzure）上に仮想アプライアンスを設置するだけで対応する方法を解説

本セミナーでは、これらの課題に対して、クラウド（AWSやAzure）上に（又はオンプレミス環境に）仮想アプライアンスを設置するだけで対応する方法について解説します。

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:45　AWSやAzureに移行（リフト）したシステムの統合認証（IDaaSとの連携）や多要素認証対応は？

13:45～13:55　質疑応答

主催

かもめエンジニアリング株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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本セミナーは、2022年7月27日に開催したセミナー「事例分析に見る、ランサムウェアの被害企業の傾向　なぜ対策しても感染するのか？」と同じ講演内容を含んでおります。多数のご要望により、追加開催させていただきます。

国内外で多発するサイバー攻撃の被害　Emotetやランサムウェアが猛威を振るう

2022年に入り、国際情勢の混乱などに乗じたサイバー攻撃が急増してきました。2021年に一度収束したと思われた「Emotet」が再び国内での感染拡大が報告されています。 また、IPAが2022年1月に公表した「情報セキュリティ10大脅威 2022」（組織編）では、「ランサムウェアによる被害」が2年連続で1位となりました。実際、国内製造業におけるサプライチェーン攻撃や医療機関・公共インフラ事業者などを狙ったランサムウェアの被害が続出しています。

被害企業を待ち受ける様々な損害

高度化したサイバー攻撃では、従来型のセキュリティ対策では対抗できない可能性も指摘されています。また、ランサムウェアによる被害を抑えるためには、データのバックアップが重要となります。しかし、これまでのデータ保護対策が万全な備えであるとは言い切れないのが現状です。 サイバー攻撃を受けてしまうと、システム停止などの事業継続性、ビジネスの機会損失や賠償責任、ブランドイメージの失墜といったさまざまな損失を受けてしまいます。

サイバー攻撃の最新状況、なぜ感染するのか？　どう防げばいいのか？

規模や業種を問わず、すべての企業や組織が標的となる現在、高度なサイバー攻撃から自組織をどう守っていけばいいのでしょうか。 本セミナーでは、サイバー攻撃の国内外の被害実例の詳細とともに、システムのサイロ化やセキュリティベンダーの撤退などセキュリティ運用に伴う課題を解説します。 また、マルウェアの振る舞い検知や脆弱性診断、デバイス管理などのセキュリティ機能と、高度なデータ保護を実現するソリューションをご紹介いたします。サイバー攻撃への対策に不安を抱えている企業の担当者の方は、ぜひご参加ください。

講演プログラム

15:45～16:00　受付

16:00～16:05　オープニング（マジセミ）

16:05～16:45　事例分析に見る、ランサムウェアの被害企業の傾向　なぜ対策しても感染するのか？　～最新事例における感染理由や攻撃手口を解説、最適なエンドポイント防御術を指南～

榎本治雄（えのもと はるお）【アクロニス・ジャパン株式会社　エンタープライズ　アカウントマネージャー】

16:45～16:55　質疑応答

主催

アクロニス・ジャパン株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです。

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原材料費の高騰により想定以上の原価になることも

昨今、円安と原油高の影響で原材料費の高騰が続いています。

設備工事、エンジニアリング業などの個別受注生産では、原材料費の高騰などの価格変動を受け、原価が想定以上に膨らむことも少なくありません。

他にも人件費や労務費、顧客からの要求による変更など、実際のコストが実行予算から乖離してしまうケースがよくあります。

また、数多くの個別受注生産を管理する必要がある場合についても、複数工事の実行予算を適切に管理できる仕組み作りも重要となります。

実行予算の「見える化」と対策

しかし一方で、実行予算の状況をリアルタイムで「見える化」できれば、

・なぜ実行予算との乖離があるのか？ ・乖離の原因は「材料費？外注費？労務費？」 ・判明した原因に対してはどうしようかな

と、工期中にも対策を講じることが可能です。

また原材料費の高騰の場合などは、お客様と折衝する場合もありますが、その際の交渉材料にもなります。

さらに実行予算を「見える化」できれば、類似の工事を受注した際に見積精度を向上させたり、工事の損益を容易に予測できるようになります。

受注生産型製造業特有の課題に

今回のセミナーでは、

実行予算管理の課題に対する解決策とともに、原価管理の改善(プロジェクト毎の収支)についてもお伝えします。

私たちはこれまで100社以上の設備工事、プラント等のエンジニアリング業及び受注生産型製造業のお客様にERPを導入しています。

これらの運用実績でつちかったノウハウをぜひ実行予算管理等に活かしてください。

プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　多数の導入事例で得た、エンジニアリング業及び受注生産業の実行予算のズレをタイムリーに可視化する方法

10:45～10:55　質疑応答

主催

株式会社NTTデータエンジニアリングシステムズ（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）