Windows Virtual Desktop（WVD）で快適・安全にテレワークを実現するためには？

新年度に入りましたが昨年度と変わらず新型コロナウィルスの終息が予測出来ない状況となっています。この1年で大きく働き方が変わりテレワークを活用する上で場所を選ばずに働ける利便性とセキュリティ対策を両立した業務環境を実現するWindows Virtual Desktopの導入を検討する企業が増えています。

IIJではCitrix Cloudを組み合わせたWVDの導入支援～構築・運用をフルマネージドで提供しておりますが、一方で「Citrixを組み合わせると具体的にどうなるの？」「どれくらい違いが出るの？」「具体的な運用ポリシーを教えてほしい」というお声が多く見受けられます。

本ウェビナーではNative WVDとの具体的違いを実感して頂く動画や、IIJとして新しく定義するデザインパターンについてもご紹介します。

プログラム

13:50-14:00　受付

14:00-14:20　Native WVDとCitrix Cloud for WVDの比較を徹底解説

株式会社インターネットイニシアティブ サービスプロダクト推進本部　営業推進部　DWPソリューション課 課長代理 小原 悌生

IIJ仮想デスクトップサービスでは、管理者様とユーザ様それぞれが快適に利用出来るようにCitrix Cloudの優位性を組み合わせて提供しております。 Native WVDと比較した場合のログイン手順や画面転送などのユーザービリティの快適性、セキュリティ機能やポリシー設定など管理面の安全性までご紹介します。

14:20-14:40　IIJならではの仮想デスクトップサービスを活用したベストプラクティス

株式会社インターネットイニシアティブ ネットワーク本部 エンタープライズサービス部 デジタルワークプレース推進課　鈴木 亮平

企業で必要とされるよくあるポリシー例をもとに具体的なユースケースを解説します。 デジタルワークプレイスを実現する為にIIJならではの周辺サービスを組み合わせることでお客様の求める高セキュリティを実現します。

14:40-14:50 質疑応答

※ 講演内容・講師は変更になる場合がございます。あらかじめご了承ください。 ※競合他社様、参加対象以外の企業様、個人の方、自営業の方からのお申し込みは、お断りさせていただく場合がございます。また申込多数の場合、対象の方を優先させていただく場合がございます。あらかじめご了承ください。

主催

株式会社インターネットイニシアティブ

2021年IDC国内IT市場10大予測とは？

ITコンサルティング会社のIDC Japanが「2021年国内IT市場10大予測」を発表しました。 新型コロナウイルスの影響でDXが加速し、2021年以降の社会を大きく変えていくことが予想れます。 IDC社は「ITサプライヤーは『ネクストノーマル』が顧客および自社にもたらすインパクトと、その中で勝ち抜いていくための方法を、顧客とともに考えていくべきだ」と提言しています。 具体的には、10大予測は下記になります。

１. DXとFuture Enterprise ２. AIによる自動化 ３. 次世代インフラ ４. クラウドセントリックIT ５. セキュリティの進化 ６. 5G ７. ソフトウェア開発革新 ８. IT人材、IT組織 ９. デジタルガバメント １０. 非接触／非密集

Dynatraceが全3回シリーズで最新ITトレンドをお届けします。

Dynatraceはグローバルで約60拠点に展開するAPM（アプリケーションパフォーマンス管理）のリーディングカンパニーです。 IDC10大予測のトレンドワードを全3回に分けて解説していきます。

Vol.2はのテーマは「次世代デジタルインフラ」

多くの企業でクラウドセントリックのデジタルインフラへの移行が加速しています。今後は、事業環境の変化に対応できる俊敏性、柔軟性、拡張性などを備えたデジタルインフラが台頭するとIDCは発表しています。

本セミナーではクラウドセントリック、CAPEXモデルからOPEX モデルへのシフト、エッジインフラ、データの高速処理、AIや機械学習を使ったインフラ管理などのテーマを中心にDynatraceが提供するソリューションと事例を交えてご紹介します。

15:45～16:00　受付

16:00～16:05　オープニング（マジセミ ）

16:05～16:40　DXを推進するための「次世代インフラ」とは？（エッジインフラ、OPEXモデル、高速データ処理）

・IDCが発表する「次世代インフラ」を解説 ・Dynatraceソリューションご紹介

16:40～17:00　質疑応答

主催

Dynatrace G.K.

今後のセミナーテーマ

Vol.1 デジタルエクスペリエンス（終了） Vol.2 次世代インフラ（今回） Vol.3 チームワークの強化（6月） ※予定は予告なく変更される可能性がございます。

注意事項

ウェビナーにご登録をされた時点で、お客様はDynatrace社のプライバシーポリシーの規定に同意されたとみなします。登録を済まされた情報に関しては、Dynatrace社が厳重に管理し、指定の委託先、代理店、又は販売パートナー等に提供する場合などを除き、第三者に開示することはございませんのでご安心ください。

プライバシーポリシー https://www.dynatrace.com/company/trust-center/privacy/

本セミナーは、NTT東日本との協業パートナー募集（国内エリア問わず）向けのセミナーです。

今後も成長が見込まれるAI-OCR事業

コロナウイルスの影響でテレワークやWEB会議の導入が加速しましたが、 ・FAXによる受発注によりテレワークに移行できない ・申込書の転記業務を稼働削減したい といった業務プロセスの見直しから、AI-OCRが注目されています。 OCRソリューション市場は2021年も 600億円以上の安定成長市場が見込めており、多くの潜在ニーズがあると推測されています。

従来のAI-OCRの課題とは？

SIerをはじめとした多くの事業者が、以下の理由でAI-OCRへの参入に躊躇されているのではないでしょうか？

☑️OCR製品の手書き認識率が低く、精度の高い読み取りができるツールが無い ☑️自社でソリューションを開発・サポートするリソースがない ☑️帳票設定や利用方法など販売後の手離れが悪い

これらの課題をコストをできるだけ抑えて解決するには、どうすればよいのでしょうか？

どうやってAI-OCR事業に参入するのか？

NTT東日本ではパートナー企業様がICTサービスを自社ブランド・価格設定にて提供できるパートナープログラムを実施しています。 パートナー企業様は、在庫リスクや開発投資、導入後のサポート窓口の稼働確保をすることなく、新規ICT事業を始めることができます。 本セミナーでは、 NTT東日本が提供するAI-OCRの特長やここでしか聞けない導入事例、パートナープログラムのメリットと成功事例をご紹介します。

プログラム

15:45～16:00　受付

16:00〜16:05 オープニング（マジセミ）

16:05～17:00　AI-OCR事業を始めませんか？　NTT東日本のパートナープログラムを活用した成功事例ご紹介

・AI-OCR、RPAを取り巻く環境と背景 ・AI-OCRソリューション、導入事例紹介 ・パートナープログラムご説明 ・成功モデルをご紹介

NTT東日本が提供するAI-OCRとは？

・OCRを導入する基準は、識字率の高さが1位！「AIよみと～る」の識字率は驚異の96% ・複数の異なる帳票フォーマットの帳票を読み取れる「非定型帳票機能」搭載 ・情シスがいない、使いこなせるかわからない方でも安心！「設定方法や帳票定義、使い方などの遠隔サポート」が無料

主催

東日本電信電話株式会社

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

Microsoft365の導入など、社内業務のあらゆる所でクラウドサービスの活用が進む

昨今、業務効率化やコスト削減を目的として、多くの企業の社内業務でクラウドサービスが活用されるようになりました。Microsoft365やzoomなど、日常業務に欠かせないアプリケーションもクラウドサービスとして提供されていることもあり、もはやクラウド利用なしに業務を進めることはできないと言っても過言ではないでしょう。

通信トラフィックの増大による回線過負荷が発生

しかし、多くのクラウドサービスが導入されたことによって新たな課題が生じました。それは、通信トラフィックの増大による回線やプロキシへの過負荷です。 その結果、

「Microsoft Officeの挙動が遅くて、なかなか仕事が進まない」

「Web会議が頻繁に止まるため、うまくコミュニケーションが取れない」

といった問題が生じ、ビジネスが円滑に進まないという悩みを抱えている企業も少なくありません。

通信にボトルネックが生じた場合にはOutlookの予定表を開くだけでも数十秒の時間がかかるようになり、社員全体における機会損失や業務効率の低下は計り知れないものとなります。

通信のボトルネックが起きるポイントとセキュリティ上の懸念

従来型の、各拠点からWAN経由でデータセンターに接続し、そこからインターネットに抜ける形のネットワーク構成だと、クラウドサービスを活用し始めると以下の箇所がボトルネックになりがちです。

・データセンター内のプロキシサーバーやファイアウォールなどのセキュリティ機器

・インターネット回線の帯域そのもの

・拠点からデータセンターまでのWAN回線

・社外や自宅からVPNなどで社内にリモートアクセスするためのリモートアクセス設備

これらに加えて、リモートワーク時にクラウドサービスを利用するときに、直接クラウドサービスへのアクセスを許すとセキュリティ上の懸念点があるかと思います。

ADCとSD-WANのそれぞれの方式の違いと比較

通信負荷への代表的な対策としては、クラウドサービスとの通信のみ企業拠点から直接インターネットに送出することでWAN回線の負荷を軽減するローカルブレークアウトや、データセンターにおいてトラフィックを分離するセンターブレークアウトなどがあり、よく検討に挙がるソリューションとしてSD-WANやUTM製品、ADC製品などがあります。しかしながら、導入コストやセキュリティ、精度などに違いがあるため、自社に導入するソリューションとしてどれが最適か悩まれている企業は多いと思います。

通信ボトルネックを解消するソリューション

そこで今回のセミナーでは、これらのボトルネックやセキュリティ上の懸念の解消方法について解説するとともに、クラウドサービス活用に適したネットワーク構成を実現するソリューションについても紹介いたします。

プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　Microsoft365やWeb会議の「遅い」「止まる」をどう解消すればいいのか？

10:45～11:00　質疑応答

主催

A10ネットワークス株式会社

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

RPA導入後に躓く落とし穴とは

RPAの普及が進む中、導入した企業が躓くポイントは共通しています。

・自社でどのように使ったらよいか、対象業務が定まらない ・短期での成果を求めてしまう ・メンテナンスできる人材がいない ・特定部門でしか活用されない などが挙げられます。

実際、2020年にクレスコ社が主催するRPA導入の阻害要因をアンケート調査をした結果においても、「現場担当者が多忙」「人的リソースが足りない」「対象案件が出てこない」といった課題に多く票が集まりました。

RPA人材不足という課題

人的リソースが足りない問題の解決は自社でリソースを調達するか、外部に委託するかの2択になります。 IT技術者が不足している企業ほど、自社でRPA人材を調達・育成することが難しくベンダー頼みになってしまいがちです。 限られた情シス担当者で、すべての部門を育成するのは非現実的と言えるのではないでしょうか？

ロボ開発の内製化がうまくいかない

RPAが全社に広まらない原因に、ロボ開発のムラがあります。開発担当者やロボット毎に設定や動作が異なったり、ワークフローのルールが異なったりしてしまいます。ロボ開発がベンダーや担当部門に依存してしまうことが内製化・自走を阻む壁になります。 また、ユーザ部門のロボ開発者と技術サポート要員との連携も重要な要素です。どのようにして、円滑なコミュニケーションを実現できるのでしょうか？

RPA導入後の”躓き”を乗り越えるには？

本セミナーはクレスコ社のRPAコンサルタントによるパネルディスカッションです。RPAで躓くポイントの原因、少人数のRPA推進担当がユーザー部門を育成する方法を実際の事例を交えて議論します。「UiPath Automation Hub」「StudioX」のソリューションを紹介も行いながら、製品や技術のハード面での解決だけでなく、OJT・教育研修や技術サポートなどのソフト面での解決の方向性もお話いたします。

プログラム　

15:45～16:00　受付

16:00～16:05　オープニング（マジセミ）

16:05～16:40　なぜRPAの内製化は躓いてしまうのか？（パネルディスカッション）

・RPA導入後の共通課題 ・RPA導入推進者が着手できる具体的な解決策 ・ソリューション紹介、デモ

＜講演者＞ ■吉田将明 RPAの導入コンサルティング、マネージメント、提案・営業活動など幅広い業務を担当し、クレスコのRPA関連事業を牽引している。さらに、テクニカルエバンジェリストとして、書籍やRPA記事の執筆、研修・セミナー講師、社外コミュニティでの登壇、RPA技術者育成に向けた教育・普及活動など、精力的に活動中。2017年よりRPAの取組みを開始。 2020年7月、UiPathの技術書「基礎がよくわかる!ゼロからのRPA UiPath超実践テクニック（オーム社）」を執筆・出版。 2020年10月、UiPath Japan MVP 2020に選出。

■海野平和 2008年より新規事業企画部門で当時の先端技術（RFID、ローコード、Beacon、IoTプラットフォーム、BIツールなど）を用いた事業の立ち上げに携わる。 2018年4月よりRPA関連事業に、立ち上げ後の初期メンバーとして参画。参画後、クレスコRPAの事業規模は10倍以上となっている。 お客様へのRPA導入支援を中心に活動。うまくいかない理由をヒアリングする中で、多くのお客様がつまずく共通ポイントを発見。すべてのお客様がRPAを有効活用できるように、セミナー等による情報発信にも注力している。

16:40～17:00　質疑応答

主催

マジセミ株式会社

協賛

株式会社クレスコ

株式会社クレスコ プライバシーポリシー https://www.cresco.co.jp/privacy_policy/ ※クレスコの個人情報利用目的 ご提供頂きましたお客様の個人情報は、株式会社クレスコが製品サービスやイベント情報の提供をする目的のみで利用いたします。

本セミナーはWebセミナーです。

ツールはTeamsを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

NASからオンラインストレージへの移行課題

数多あるオンラインストレージへの移行を決断することは簡単かもしれません。 しかし現実的には下記のような不安があるのではないでしょうか？

・フォルダ構成ごと引継げるのか？ ・リプレイス先でも権限管理をNAS同様にできるのか？ ・膨大な容量のファイルを移行できるのか？ ・NASと同じような使い勝手、操作性なのか？ ・セキュアな環境を構築できるのか？

リプレイス後にもNASと同等の環境を構築できるストレージが安心でしょう。

NASの環境をリモートで実現できる「コワークストレージ」

本セミナーでは、NASからオンラインストレージへの移行時に押さえておきたいポイントを解説すると共に、NTT東日本が提供する新たなクラウドストレージ「コワークストレージ」についてご紹介します。 コワークストレージでは、テレワークでもNASやファイルサーバと同様の利用環境を実現し、ファイル共有機能による社内外での業務コラボレーションの促進ができます。 「そろそろNASを移行しないとまずい」とお考えの情シスご担当者様必見の内容です。

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:40　NASからオンラインストレージへの移行時に押さえておきたいポイント

・外部環境の変化とNAS依存のリスク ・リプレイス前に押さえておくポイント ・移行先のオンラインストレージ選定のポイント 〇使い勝手（階層構造、権限管理） 〇データ移行の方法 〇操作性 〇セキュリティ ・コワークストレージ製品紹介

13:40～14:00　質疑応答

主催

東日本電信電話株式会社

企業間取引の根幹を担う契約関連業務の見直しが「DX」の重要なテーマに

日本企業の多くが数年前から取り組んでいる「DX（デジタル変革）」は、2020年の新型コロナウイルス感染症の拡大によって、その重要性がより強く認識されるようになりました。

特に「脱ハンコ」「ペーパーレス化」への動きが加速し、これまでの紙の書類を中心とした業務プロセスの抜本的な見直しがDXによって進められています。紙ベースの業務として真っ先に挙げられるのが、企業間で取引する際の契約業務ではないでしょうか。DXによる改善効果が高い領域として関心が高まっています。

書類作成に付随するさまざまな作業が負担を増大させている

企業間取引の中でも、見積書や注文書、請求書などを発行して押印・承認の手続きなどの業務プロセスがある受発注業務は、多くの時間と手間が必要とされてきました。

各種書類の作成だけではなく、取引先とのやり取りでは、多くの時間や手間がかかる様々な作業を伴います。たとえば、メールでやり取りする際には、Zipファイルにまとめたり、メール文面の作成や誤送信を防ぐための宛先の確認作業などが発生します。また、契印や割印を施す書類については、郵送する手間やコストもかかり、お客様側にも返送の手続きが必要になるなどの負担をかけてしまいます。

帳票エキスパートが実践する受発注の“紙”業務改革とは？

本セミナーでは、20年以上にわたりWeb帳票サービスを手掛けてきたオプロが、自社の受発注業務における課題をデジタル化で解決した事例をご紹介いたします。

毎月1000件以上も発行される受発注に伴う見積書や注文書、請求書などに関する作業をデジタル化したことで、これまで手作業で実施していた見積書の作成からメール文面の作成、添付ファイルの暗号化、パスワード送付、メール送信などの業務の自動化を実現。誤送信を防ぐためのクロスチェックの手間がなくなり、ミスを軽減しています。さらに、書類の印刷やコピー、ファイリングなどの面倒な作業が不要となり、1月当たり約170時間を要していた作業の短縮化に成功しました。

書類発行の簡素化・契約業務の自動化の実現方法をデモを交えて紹介

また、本セミナーでは、ワンクリックでSalesforceから見積書／請求書の送付が完了できるクラウド基盤や、電子契約サービスによって契約関連処理を自動化を可能にする方法などについて、利用シーンを想定したデモを交えて詳しくご紹介します。

これまで多くの作業やコストが必要とされた請求書の発行や契約関連業務。業界・業種を問わず発生する、この面倒な業務を改善したいとお考えの方は、ぜひご参加ください。

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:35　帳票エキスパートのオプロが実践する 受発注の紙業務改革！

株式会社オプロ ソリューション営業部 アシスタントマネージャー 髙橋 佳七

13:35～13:45　質疑応答

主催

株式会社オプロ

クラウドの膨大なデータを管理・分析する負荷が高まっています。

DXが加速する中、企業の企画部門や情シス部門担当者にデータ分析基盤の整備が求められています。 マルチクラウドが一般的になり、情報収集、分析、管理にかかるリソースやコスト負荷は大きくなる一方です。 さらに在宅勤務が浸透したことで、データ分析・抽出のためだけに出社をしなければいけない、リモートアクセスで回線速度が遅くSQL分析が非効率、といったような状況も増えているのではないでしょうか？

従来のデータウェアハウスの課題

従来のオンプレミスのデータウェアハウス（DWH）では下記のような課題がありました。

・コスト（データが増え続ける限り、ハードウェア拡張が必要） ・パフォーマンス（データが膨大なため、読み込みや処理速度・集計スピードが遅い） ・ガバナンス（セキュリティ、インフラ管理が複雑になる） ・使いにくさ（初級者にはインターフェースが直感的に理解しにくい）

クラウド型DWH選びで失敗しないために

本セミナーでは、マルチクラウドやハイブリッドクラウドでデータ分析・管理する場合の課題、失敗しないためのDWHの選び方を解説いたします。今回はBIツールやDWHのシステムインテクグレーションやコンサルティングを行ってきたデリバリーコンサルティング社の知見を元に、低コストで使いやすいクラウドDWH「Snowflake」の特徴と機能紹介、Amazon RedshiftやBigQueryとのメリット・デメリット比較解説も行います。

プログラム　

9:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:40　マルチクラウドでデータを管理・分析する時の課題～DWHはどう選べばよいのか？使い勝手、インターフェース、運用コストを比較～

・2021年のデータ分析基盤の課題 ・データウェアハウスの選び方（使い勝手、インターフェース、運用コスト比較） ・snowflake製品紹介、製品デモ

10:40～11:00　質疑応答

主催

株式会社デリバリーコンサルティング プライバシーポリシー：https://www.deliv.co.jp/privacy

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

空飛ぶクルマとは？

この１～２年で、「空飛ぶクルマ」への注目度が急速に高まっています。 これまでは「夢の未来の乗り物」でしたが、ドローンのように電動で滑走路を使わずに昇降する「電動垂直離着陸機（eVTOL）」などの急速な技術発展により、現実のものになりつつあります。

既に実証実験は各国で行われており、例えばシンガポールでは、2023年までに「空飛ぶタクシー」の商用サービスを開始する予定になっています。

空飛ぶクルマは我々の移動をどう変えるのか？

この「空飛ぶクルマ」が普及した場合、我々の移動はどう変わるのでしょうか？ また、どのような社会課題を解決できるのでしょうか？

仕組みは？課題は？

また、空飛ぶクルマはどのような仕組みなのでしょうか？ 普及までに解決するべき課題はどのようなものがあるのでしょうか？

実証実験はどこまで進んでいるのか？いつ実現するのか？

さらに、日本や海外において、実証実験や実用化への動きはどこまで進んでいるのでしょうか？ 日本においては、いつからサービスが開始されるのでしょうか？

仲間も募集！

本セミナーでは、「空飛ぶクルマ」の販売や運航に関するサービスをワンストップで提供するエアモビリティ株式会社が、「空飛ぶクルマ入門」として解説します。

また、我々と一緒に「空飛ぶクルマ」の実現に向けて活動していただける方（個人、企業問わず）を募集しています。

ぜひご参加ください。

プログラム

15:45～16:00　受付

16:00～16:05　オープニング（マジセミ）

16:05～16:45　「空飛ぶクルマ」はいつ実現するのか？（空飛ぶクルマ入門）

～空飛ぶクルマの仕組みから、解決するべき課題、実証実験の状況まで～

エアモビリティ株式会社　代表取締役社長 CEO 浅井 尚

16:45～17:00　質疑応答

登壇者プロフィール

エアモビリティ株式会社　代表取締役社長 CEO 浅井 尚

1990年 富士写真フイルム㈱（現 富士フイルム㈱）入社 1997年 FUJIFUILM EUROPE GMBH（ドイツ）駐在6年間 2002年 ㈱NTTデータ入社 2004年 富士フイルム㈱入社 2004年 メディアピックス㈱ 代表取締役社長&CEO 2006年 エフツーエム株式会社 代表取締役社長&CEO 2011年 天健有限公司（北京） 総経理 駐在2年間 2014年 サトーホールディングス㈱ 入社 役員待遇 経営会議メンバー 2015年 スペシャレース㈱ 代表取締役社長&CEO 2017年 イーグルマーケティング㈱創業 代表取締役社長&CEO（現任） 2018年 イーグルペイ㈱創業 代表取締役社長&CEO（現任） 2019年 エアモビリティ㈱創業 代表取締役社長&CEO就任（現任）

主催

エアモビリティ株式会社

「空飛ぶクルマ」の販売やサービスに関するインフラをプラットフォーム上に構築することで、「空飛ぶクルマ」の航行に関するサービスをワンストップで提供することを目的として、2019年8月1日に設立。今後、インフラプラットフォームのコアシステムであるASCP（エアモビリティ・サービス・コラボレーション・プラットフォーム）を自社開発し、ナビゲーションシステムや離発着場システム等と連携させて、「空飛ぶクルマ」が簡単かつ安全に航行できるようサービスを提供する予定。 また、経済産業省と国土交通省が設立した「空の移動革命に向けた官民協議会」や、大阪府が主催する「空の移動革命社会実装 大阪ラウンドテーブル」の構成員に選出され、「空飛ぶクルマ」に関する国内唯一の展示会である「フライングカーテクノロジー」の実行委員としても活動している。このように日本における「空飛ぶクルマ」産業に創成期からコアメンバーとして参画している。