本セミナーはWebセミナーです

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VMware買収とライセンス改定で高まる再検討の必要性

Broadcom による VMware 買収とライセンス体系の大幅な見直しは、2025年の IT 運用における主要トレンドの一つです。サブスク化によるコスト増やサポート体制の変化が指摘されるなか、既存環境の延命に対する不安が高まり、多くの企業で基盤再構築の検討が加速しています。今こそ、次の選択肢を具体的に整理するべきタイミングです。 　

多様化する選択肢──“脱VM”後の最適基盤はどれか

VMware 以外の仮想化基盤に注目が集まり、Nutanix AHV や Azure Local など、利用が急増している選択肢が増えています。最新 CPU や HCI 構成の普及により、各製品の特長・運用差はこれまで以上に多様化し、比較は複雑さを増しています。どの基盤が自社に最適か判断しにくい状況にある企業も少なくありません。 　

AMDの1ソケット優位性・最新ロードマップと、Lenovo仮想化基盤・SB C&S比較視点から読む次期アーキテクチャ

本セミナーでは、仮想化基盤の再設計トレンドを踏まえ、AMD の最新 CPU ロードマップ、Lenovo が提供する仮想化基盤ソリューション、そして SB C&S が取り扱う主要ハイパーバイザ比較の 3 つの視点から、次期基盤の“実践的な選び方”を解説します。いま注目される構成例や評価ポイントを整理し、今後の基盤計画に役立つ指針をご提供します。

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:20　仮想化における AMD の強み、最新ロードマップについてご紹介

日本AMD株式会社

11:20～11:35　ハイパーバイザ刷新はCPU刷新の好機──AMD × Lenovoで描く次世代仮想化基盤

レノボ・エンタープライズ・ソリューションズ合同会社

11:35～11:50　Distributor 視点からのハイパーバイザ比較、選定ポイント並びに支援体制のご紹介

SB C&S株式会社

11:45～12:00　質疑応答

主催・共催

SB C&S株式会社（プライバシーポリシー）

レノボ・エンタープライズ・ソリューションズ合同会社（プライバシーポリシー）

協賛

日本AMD株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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本セミナーは2025年12月2日開催セミナーの再放送です。

「やっているつもり」のセキュリティが、最も危険

多くの企業がファイアウォールやウイルス対策を導入し、「一定の防御はできている」と考えています。しかし実際には、外部の攻撃者から自社がどう見えているかを正確に把握できていないケースが少なくありません。攻撃者は常に、企業が認識していない公開資産や脆弱な設定を狙っています。経産省が公表したASM（Attack Surface Management）ガイダンスでも、「自社の攻撃対象を可視化し、外部からのリスクを定常的に把握すること」が求められています。これからの時代に問われるのは、“どれだけ守っているか”ではなく、“どこまで把握できているか”です。

外部視点を欠いた防御では、攻撃者に一歩遅れる

社内の監視体制や既存ツールだけでは、外部からのリスクや設定不備を十分に検知できません。その結果、脆弱性や漏えい情報を攻撃者に先に見つけられてしまうケースが増えています。さらに、専任のセキュリティ担当者がいない企業では、インシデント発生時の初動判断が遅れ、被害拡大につながるリスクも高まります。防御力を高めることだけでなく、“攻撃者の目線で自社のリスクを先に把握し、初動方針を準備すること”が、これからのセキュリティ対策の鍵です。

ASM診断 × 専門家支援 × サイバー保険で、“可視化・初動・補償”を一体化

本セミナーでは、外部攻撃の入口を特定する「ASM診断（攻撃対象領域管理）」と、月額5万円で利用できる「セキュリティアドバイザリー支援」、そして有事に備える「サイバー保険付帯」の3つを組み合わせた実践策を解説します。ASM診断では、企業が把握できていない公開資産や脆弱性を外部の攻撃者と同じ視点で洗い出し、攻撃リスクを定量的に可視化します。アドバイザリー支援では、平時の相談から有事の初動対応までを専門家が支援し、専任担当者がいない企業でも迅速に行動できる体制を整備します。さらに、PFUのアドバイザリーサービスには最大1,000万円のサイバー保険が自動付帯されており、事故発生時の調査・復旧・賠償対応にかかる費用を補償します。本セミナーでは、「対策」だけではなく、「見える化」「初動」「補償」を一体で備え、“攻撃者の目線で自社を見直す”ことから始める、新しいセキュリティ対策の実践方法をお伝えします。

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:45　そのセキュリティ対策、外部の攻撃者からはどう見えているのか？～ASM診断と月額5万円の専門家支援、サイバー保険までを一体提供～

13:45～14:00　質疑応答

※当日いただいたご質問は後日開催企業より直接回答させていただきます

主催

株式会社PFU（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

参加方法（URL）は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。

マルチクラウド化でデータが分散、統合と利活用の難易度が急上昇

企業のデータ活用は、クラウド・SaaSの拡大により複雑化しています。システムやデータが分散し、ガバナンスやセキュリティを担保しながら統合・可視化を行う難易度は年々上昇しています。データ利活用が経営競争力の鍵になる一方で、構想段階でROIを明確にできず、取り組みが止まる企業が少なくありません。

データ利活用の効果を定量的に示せず、本格導入に進めない

多くの企業が同業他社の成功事例を参考にしますが、自社のデータ構造や業務プロセスは異なり、単純な横展開では成果を再現できません。結果としてROIを定量的に示せず、投資判断や予算化に踏み切れないケースが増えています。PoC段階で手応えを得ても、経営層へ成果を説明できず本格導入に進めないという声も多く聞かれます。

構想設計からROI算出まで、データ利活用の“はじめの一歩”から支援

本セミナーでは、IIJが提供する 「IIJデータ利活用ソリューション」 を通じ、構想段階からROIを導くために伴走し、実装・運用へと導くアプローチを紹介します。IIJは、クラウドデータプラットフォーム（IIJ CDP）、AI活用型分析基盤、AWS可視化基盤などを組み合わせ、 データ収集から分析、可視化、運用までをワンストップで支援 。ROIを軸に、PoC設計から定着までお客様と共に挑戦し、現場で成果を生み出す支援をします。データ利活用を“構想で終わらせない”ための第一歩を、このセミナーで掴んでください。

こんな方におすすめ

• データ活用のROIを経営層に説明できず、予算化に課題を感じている方

• PoCから先に進めず、全社展開の道筋を描けていない方

• 自社のデータ構造に即した、実践的な利活用の始め方を知りたい方

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　挨拶：IIJ

14:05～14:45　データ利活用のROIは、なぜ他社の成功事例が参考にならないのか？～ROI算出を支援、構想段階から実装・運用へ導く「IIJデータ利活用ソリューション」～

14:45～15:00　質疑応答

主催

株式会社インターネットイニシアティブ（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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ランサムウェア被害から学ぶ「次のレベル」のセキュリティ対策

報道されているランサムウェア被害事案だけでなく、数多くの企業で被害が発生しています。今普及しているEDRやSASEなどのセキュリティ対策ソリューションでは検出することが難しい攻撃手法を試みられており、一般的な対策以上のことが求められています。本ウェビナーでは直近のランサムウェア被害における公開情報などから原因や攻撃フローの考察を行い、一般的な対策以外の重要な対策ポイントについて解説します。

サプライチェーンの脆弱性が可視化されず、重大リスクが潜在化する課題

多くの企業では、サプライチェーン全体のセキュリティレベルを体系的に把握できていません。取引先ごとの対策状況が不明確なまま依存度が高まると、ネットワーク上の弱点を見落とすリスクが高まります。 また、調査や評価が一度きりのスポット対応に留まり、継続的な監視・改善につながっていないケースも少なくありません。この可視化不足こそが、潜在的なリスクを長期間放置してしまう要因になっています。

BlueVoyant Cyber Defense Platformを活用した運用改善のポイント

本セミナーでは、高度なAI技術と専門家による見解を統合し、サプライチェーンリスク管理やダークウェブ監視、脆弱性管理など、内部、外部の脅威に対応するBlueVoyant Cyber Defense Platformを活用した、セキュリティ対策の向上につなげるための具体的な方法を解説します。特に直近で発生した社会的影響の大きなサイバー攻撃事例を元に、フィッシング対策やダークウェブを起点とするサイバー脅威検知などの実務における検討ポイントや、運用負荷を軽減するための工夫にも触れ、現場で活かせる知見をお伝えします。

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:50　＜他では聞けない＞直近のランサムウェア被害事例から考える、サプライチェーンを含む対策ポイント

13:50～14:00　質疑応答

主催・共催

Ｓ＆Ｊ株式会社（プライバシーポリシー）

BlueVoyant Japan（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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※本セミナーは講演部分に録画での配信を含みます

POS分析では捉えきれない「買わない理由」が売場改善の盲点に

POSデータを活用した販促分析が一般化する一方で、そのデータが示すのは「買った人」の動きだけです。実際には、来店したにもかかわらず購入に至らなかった“買わない人”が多数存在し、その離脱要因こそが売上を左右します。しかし、従来のデータ分析ではその瞬間を捉えることができず、売場改善のボトルネックとなってきました。近年、AIカメラによる映像解析が進化し、来店者の動線や注視行動をリアルに把握できるようになったことで、これまで“ブラックボックス化”していた非購買行動を定量的に理解する新たな可能性が生まれています。

「非購買行動」が見えないまま、販促施策の検証が勘と経験に依存

多くの企業が棚割や販促物の効果検証をPOSデータやアンケートに頼っていますが、それらはあくまで購買結果に基づくものであり、「なぜ買わなかったのか」を説明するデータは存在しません。結果として、施策の意思決定は属人的になり、効果検証の再現性が低下。現場と本部でデータの粒度や評価軸が異なり、意思決定のスピードも鈍化しています。「売場で何が起きているのか」を可視化し、データを基にした仮説検証を行うことが、次世代の販促DXには不可欠です。

AIカメラ×売場データで“購買離脱行動”を可視化し、科学的な売場改善へ

本セミナーでは、SafieのAIカメラとゴウリカマーケティングの「Go Insight」を活用し、店頭映像から顧客行動データを抽出・分析することで、「買わない理由」を可視化する最新手法を紹介します。AIカメラが来店者の立ち止まり、注視、離脱といった行動を検知し、Go Insightがそれを定量的に解析。どの棚で関心が途切れ、どの販促物が成果に結びつかなかったのかをデータで明らかにします。POSでは把握できなかった“購買離脱行動”を分析し、売場改善・棚割・販促の意思決定を科学的に行う方法を、実際の導入事例を交えて解説します。POSデータ活用に限界を感じているマーケティング担当者や店舗運営者に、行動データを軸とした次世代の販促DX戦略を提案します。

プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:45　POSでは見えない「買わない理由」をAIで可視化 〜AIカメラ×売場データで解く“購買離脱行動”の分析法〜

15:45～16:00　質疑応答

※本セミナーは講演部分に録画での配信を含みます

主催・共催

セーフィー株式会社（プライバシーポリシー）

ゴウリカマーケティング株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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メール基盤への要求が増加する中、Postfixで何とかしなければならない現場の苦悩

長年にわたり、企業やISPの多くがPostfixやSendmailを中心としたメール基盤を運用してきました。 高い信頼性を誇る一方で、セキュリティの強化・可用性の確保・状況の可視化といった新たな要件が求められる今、従来の構成では限界を迎えています。 多くの現場では、「動いているから変えられない」という事情から既存環境を維持していますが、その結果、設定変更などでは対応しきれない要件や手作業が増え、柔軟性の欠如を招いています。 こうした状況を打破するためには、従来の延長線上ではなく、構造そのものを見直す必要があります。

既存メール基盤の限界 ― 細かな制御を実現できない構造的問題

PostfixやSendmailは長らく、拡張機能やMilterなどを利用して機能拡張をしてきましたが、これらの仕様には限界があり ・ユーザーやドメインごとのきめ細かなポリシー制御 ・障害時の自動切替や分散Queueによる冗長構成 ・新しいセキュリティプロトコル（SPF／DKIM／DMARCなど）の柔軟な導入 ・いくつかのルールの組み合わせ などを実現することが困難です。

Postfix／Sendmailの限界を超える ― Policy Runnerが実現する柔軟で高可用なMTA基盤

本セミナーでは、これらの課題を抜本的に解決する新しいアプローチとして、Hornetsecurity社が提供する「Policy Runner（MTA Builder）」を紹介します。 Policy RunnerはGo言語で設計されたメールサーバーフレームワークであり、従来のメール基盤の限界を超え、Milterでさえ困難であった複雑なルールの組み合わせなどの運用制御・分散Queueによる冗長構成・DMARC対応などの先進的な制御を実現します。 Postfix／Sendmailを完全に捨てるのではなく、既存構成を活かしながら段階的に移行できるため、運用停止のリスクを最小限に抑えつつ「柔軟性・拡張性・可用性」を同時に実現できます。 本セミナーでは、実際の構成例や導入事例を通じて、既存メール基盤では実現できなかった「ポリシー制御・自動化・冗長化」をどう実現できるのかを技術的観点から具体的に解説し、“既存構成を活かしながら次のステージへ移行する”ための現実的な方法をお伝えします。

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:45　Postfixではもう限界？新しいメール基盤で、細かな制御と冗長構成を実現する方法～Goで柔軟なポリシー制御と高可用性を実現するPolicy Runner～

14:45～15:00　質疑応答

主催

Hornetsecurity株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社日立ソリューションズ（プライバシーポリシー）

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

参加方法（URL）は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。 なお、「mynavi.jp」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

「サイバーレジリエンスを武装せよ。」

——攻撃させない、攻撃されても止まらない企業/組織へ。

デジタル化が進む現代において、サイバー攻撃はもはや「いつか起こるかもしれない脅威」ではなく、「いつでも起こり得る現実的なリスク」となっています。特にランサムウェアやサプライチェーンを狙った攻撃は、企業の事業継続に深刻な影響を及ぼすケースが増加しています。

こうした状況下で注目されているのが、「サイバーレジリエンス（Cyber Resilience）」という考え方です。サイバーレジリエンスとは、サイバー攻撃を完全に防ぐことを前提とせず、攻撃を受けた際にも迅速に対応・復旧し、事業を継続できる力を指します。これは単なる防御ではなく、企業が持つべき“しなやかな強さ”であり、現代のビジネスにおける新たな「武装」と言えるでしょう。しかし、現状の日本企業におけるサイバーレジリエンスの定着度は、まだ十分とは言えません。 IPA（情報処理推進機構）が2024年度に実施した調査(*)によると、OSやウイルス対策ソフトの最新化を実施している企業は約7割に達する一方で、「新たな脅威の社内共有体制」や「緊急時の対応手順の整備」など、組織的な対応に関する項目は4割未満にとどまっています。 このような背景を踏まえ、本イベントでは「サイバーレジリエンスを武装する」をキーワードに、最新の脅威動向、企業の対応事例、そして組織としての備え方について、専門家や実務事例から学べる機会を提供いたします。単なる知識の習得にとどまらず、自社の組織におけるレジリエンスを高めるための具体的なアクションを持ち帰っていただけますと幸いです。

IPA「2024年度 中小企業における情報セキュリティ対策に関する実態調査」報告書 https://www.ipa.go.jp/security/reports/sme/sme-survey2024.html

タイムテーブル

DAY1 | 12/15 (月) | 検知・予防

【A-1】 | 基調講演 | 10:00 - 10:40

原点回帰で気付き築くレジリエンス

近年、DX推進によって日頃の利便性や業務効率化が加速しています。 しかし、その進展とともに、組織の攻撃対象領域（アタックサーフェス）は拡大し、セキュリティリスクが増大していることも無視できません。 すでに脅威として検知できていることもあれば、現場で見逃されがちな脅威も顕在化しています。 今、組織が守るべきは単なる技術導入だけではなく、堅牢な体制をつくることや人に紐づく意識改革にも及びます。 本対談では、実際の事例をもとにDX推進とセキュリティ対策のバランス、組織が守るべき備えのあり方について議論します。 DXだけでは守れない、組織として考えるべき脅威への備えを一緒に考えましょう。 ※本サマリは予告なしに変更となる場合がございます。

スピーカー

SBテクノロジー株式会社 プリンシパルセキュリティリサーチャー 辻 伸弘 氏 1979年大阪府生まれ。 セキュリティ・エンジニアとして、コンピュータの弱点を洗い出し修正方法を助言するペネトレーション検査などに従事している。自宅では、趣味としてのハニーポットの運用、侵入検知システム(IDS)による監視、セキュリティ情勢の調査および分析などを行っている。 twitter：@ntsuji セキュリティのアレ：https://www.tsujileaks.com/

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名古屋工業大学 産学官金連携機構 ものづくりDX研究所 客員准教授 佐々木 弘志 氏 制御システムの開発者として14年間従事後、セキュリティ専門家として、産業サイバーセキュリティの文化醸成をめざし、国内外の講演、執筆などの啓発やソリューション提案活動を行っている。IPA 産業サイバーセキュリティセンター専門委員、経済産業省 情報セキュリティ対策専門官など兼務。

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【A-2】 | 10:50 - 11:20

検知・予防で実現するサイバーレジリエンスの鍵：サプライチェーンリスクを統合管理し、「備える力」を高める

多くの企業がサイバー攻撃への「防御」だけでなく、「いかに早く復旧・継続するか」というサイバーレジリエンスの強化に取り組んでいます。 その鍵となるのが、自社システムや自社製品を構成する「サプライチェーン」全体のリスクを統合的に「検知・予防」することです。 今や情報システムの構築や製品製造にはOSSや他社製品の利活用が当たり前であり、 それに伴ってソフトウェアの脆弱性やEOL等、サプライチェーンリスクへの対応は欠かせません。 本セッションでは、このようなソフトウェアサプライチェーンリスクの管理戦略、 および予防と継続性を兼ね備えた堅牢なセキュリティ体制を構築するためのソリューション「FutureVuls」をご紹介します。

スピーカー

フューチャー株式会社 Cyber Security Innovation Group シニアコンサルタント 木戸 俊輔 氏 脆弱性管理における運用課題を解決すべく、 クラウドサービス「FutureVuls」の開発・運営に従事してきた。 過去にはリスクベースアプローチ（SSVC）による自動トリアージ機能や、製造業PSIRT向け管理機能をはじめとした重要機能の実装を主導。 現在は対外活動に主軸を移し、顧客や市場課題の調査、サービスの提案、講演活動等に取り組んでいる。

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【A-4】 | 12:10 - 12:40

今だからこそ改めて考えたい Up-to-dateなPCの重要性

Windows 11へのアップグレード / 置き換えがひと段落しつつある今日、クライアントPC領域においてはCopilot+ PCなど、新たな潮流が生まれています。併せて、セキュリティの観点では、マネージド型のアップデート適用スキームなど、塩漬け運用ではないPCのアップデート管理への注目が集まりつつあります。本セッションでは、タイムリーなアップデート適用の必要性、そしてOSより下にまで広がるアップデート適用領域の最新動向まで、今だからこそ基本に立ち返って考えていきます。

スピーカー

レノボ・ジャパン合同会社 エバンジェリスト 元嶋 亮太 氏 セキュリティベンダーやクラウドサービスプロバイダーを経てレノボ・ジャパンで法人向けクライアントデバイスのプロダクトマーケティングとOSやデプロイメント関連のテクノロジーの製品企画に従事。

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【A-5】 | 13:00 - 13:40

“予防”と“検知”におけるレジリエントな組織作り

攻撃者のサイバー攻撃へのAI活用や攻撃のステルス化、サプライチェーンを狙った攻撃などサイバー空間の情勢はどんどんグレーの色が濃くなっている実感を皆様ももっているのではないでしょうか？対策のフレームワークとして、NIST（National Institute of Standards and Technology）「米国国立標準技術研究所」のフレームワークを使っている企業は多いと思います。 このフレームワークに航空会社で得た安全の知見としての「予防」を導入することにより、レジリエントな対策、それを支える組織作り、などの取組みを紹介します。

スピーカー

全日本空輸株式会社 デジタル変革室 専門部長 和田 昭弘 氏 2014年からANAにてサイバーセキュリティを担当する。サイバーセキュリティはANAのみの活動では限界があり、 国家サイバー統括室(NCO)や経済産業省のサイバーセキュリティ関連委員を担当する他、 経団連サイバーセキュリティ強化WG、 産業横断サイバーセキュリティ検討会や交通ISACなどの役職を歴任。

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DAY2 | 12/16 (火) | 対応・回復

【B-1】 | 基調講演 | 10:00 - 10:40

“対応”と“回復”のリアリティ 〜サイバーレジリエンスの実装力を問う〜(仮)

サイバー攻撃は防御だけでは不十分で、事業継続のためには被害を最小化する備えが必要。本セミナーでは、ネットワークや権限管理の盲点、初動対応、 BCPの限界を踏まえ、レジリエンス強化の本質を議論。経営層と現場の視点から、複雑化するIT環境をどう再設計し、回復力を組織に組み込むかを考えます。※講演サマリは変更となる可能性がございます。

スピーカー

株式会社インターネットイニシアティブ セキュリティ情報統括室 室長 根岸 征史 氏 外資系ベンダ等で、ネットワーク構築、セキュリティ監査、セキュリティコンサルティングなどに従事。2003年 IIJ Technologyに入社、セキュリティサービスの責任者として、セキュリティ診断など数多くの案件を担当。 現在は IIJのセキュリティインシデント対応チームに所属し、主にセキュリティ情報の収集、分析、対応にあたっている。2007年より SANSトレーニングコースのインストラクター、2012年より OWASP Japan Advisory Boardのメンバーでもある。 twitter：@MasafumiNegishi セキュリティのアレ：https://www.tsujileaks.com/

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アクセンチュア株式会社 執行役員 テクノロジー コンサルティング本部 セキュリティ日本統括 藤井 大翼 氏 アクセンチュアのセキュリティ日本統括として、長年にわたり顧客を支援。コンサルティング、SOC構築、インシデント対応など幅広い分野で活躍し、グローバルプロジェクトも成功に導いている。

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【B-5】 | 特別講演 | 13:00 - 13:40

Coming Soon

スピーカー

大阪大学 D3センター 教授, CISO 猪俣 敦夫 氏 2008年奈良先端科学技術大学院大学准教授, 2016年東京電機大学教授, 2019年より大阪大学D3センター教授, CISO, 情報セキュリティ本部長。一般社団法人公衆無線LAN認証管理機構代表理事、一般社団法人JPCERT/CC理事、一般社団法人大学ICT推進協議会理事、大阪府警察・奈良県警察サイバーセキュリティアドバイザ、省庁・自治体のセキュリティ委員多数

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開催概要

タイトル

TECH+ セミナー セキュリティ2025 Dec. 総決算 堅牢なセキュリティ組織を武装する 「サイバーレジリエンス」のすすめ

開催日

2025年 12月 15日（月）～　16日（火）各10:00～

申込締切

2025年12月14日（日）17:00まで

参加費用

無料(事前登録制)

開催形式

ウェビナー ※視聴URL・ID/PASSはお申込みいただいた後の自動返信メールに記載がございます。

お問い合わせ

株式会社マイナビ TECH+セミナー運営事務局 news-techplus-event@mynavi.jp

主催

株式会社マイナビ TECH+セミナー運営事務局（プライバシーポリシー）

協賛

フューチャー株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

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紹介と既存取引先頼みの営業から抜け出すために

多くのBtoB企業では、新規案件・新規顧客の獲得が紹介や既存取引先からの追加案件に偏り、これ以上営業人員や広告費を増やすのも難しい中で、今後の売上の伸びしろと安定性に不安を感じています。そこで視野を官公庁・自治体まで広げると、コピー機や印刷、清掃、システム保守、人材派遣など、民間でも扱っている商材・サービスの案件が、税金を財源とした公共調達として全国で継続的に発生しており、毎年20兆円規模とも言われるこの公共入札市場を“もう一つの営業チャネル”として捉えられれば、紹介・既存取引先頼みの状態から一歩抜け出すきっかけになります。

公共入札をチャネルにしたくても、どこからどう始めればいいのか

一方で、公共入札を新たなチャネルにしようとすると、「どの発注機関のどの資格を取ればよいか」「入札情報をどこでどう探すか」「仕様書や過去の落札結果をどう確認するか」といった最初のステップでつまずくケースが少なくありません。国・官公庁や自治体、外郭団体など8,000を超える発注機関ごとにサイト構成や掲載ルールが異なるため、人手で情報収集を続けると担当者の負荷が高く、重要な案件の取りこぼしや、条件の読み違いによる赤字案件・履行トラブルといったリスクも 懸念されます。

公共入札を“もう一つの営業チャネル”に育てるための正しいステップ

本セミナーでは、公共入札を単発の“当てもの”ではなく、紹介・既存取引先に次ぐ“もう一つの営業チャネル”として育てていくための基本とステップを、初めての方にも分かりやすく解説します。入札とは何か、どんなメリットがあるのかという基礎から、参加資格の考え方、入札情報の探し方、仕様書で見るべきポイント、過去の落札結果を活用した無理のない金額設定までを整理し、あわせて全国約8,900の発注機関から入札・落札情報や仕様書を一括検索できる入札情報データベース「NJSS」のデモを通じて、情報収集や案件管理をどのように効率化できるのかをご紹介します。

プログラム

入札参加ステップを理解する

実際の参加をイメージしながら手順を辿る

入札業務を効率化するために

主催

株式会社うるる（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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近年、ニュースでも取り上げられているように、ランサムウェアによる被害は急増しています。 しかし、感染を100％防ぐことは現実的ではありません。 だからこそ、「感染を防ぐ」だけでなく、「万一感染した場合に早期復旧できる体制を整える」ことが重要です。 攻撃者はメールやVPNなど多様な経路から侵入しますが、広範囲にランサムウェアを拡散させるために認証基盤の乗っ取りを狙う点は共通しています。 つまり、感染に気づいた時には、M365の認証基盤が攻撃者の支配下にある可能性が高いと考えなければなりません。

M365は企業のコミュニケーション基盤です。これが乗っ取られた状態では、関係者との情報共有や復旧対応が極めて困難になります。 初動対応として証跡確保や再感染防止策を講じた後、バックアップからのリストアで仮復旧を試みることになりますが、この時バックアップが「使えない」状態では致命的です。 そこで旭化成様とAJSは、万一の際にも確実にリストアできる「意味のあるバックアップ環境」を構築するため、AvePoint Cloud Backupを採用しました。 本セミナーでは、以下のポイントを解説します：

・M365標準バックアップではなぜ不十分なのか？ ・AvePoint Cloud Backupで何が改善されるのか？ ・ツールだけでは不十分、運用設計で考慮すべき重要事項

ランサムウェア脅威の高まりにおける「戻せない」を防ぐための実践的な知見をお届けします。 備えを万全にしたい企業様にとって、必ず役立つ内容です。

プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:45　旭化成の運用を支えるAJSが語る、M365データの“戻せない”を防ぐバックアップ設計 〜ランサムウェア脅威が高まる現代に標準バックアップだけで大丈夫なのか？〜

15:45～16:00　質疑応答

主催

AJS株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。