本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「sakura.ad.jp」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

開催概要

開催日時：2026年3月27日(金)　13:00 - 14:00 開催場所：オンライン（zoomウェビナー）

生成AIを業務で活用したいと思う一方で、「外部にデータを出さずにAIを使いたい」「AI環境を自社で構築・運用する余力がない」といった理由から、導入が思うように進まない企業は少なくありません。

本ウェビナーでは、こうした課題を解決する鍵となるプライベートAIの重要性を、国内基盤と国産AIシステムを備え安心して利用できる環境を提供する 「さくらのAI」 を例に、わかりやすく解説します。 続いて InfiniCloud より、さくらのAIソリューション内の生成AIパッケージであり、社内データを安全に学習させ、部署ごとに専門知識を持つ“AI社員”として活用できる「InfiniCloud® AI パッケージ」 を紹介します。

AI導入の壁をどう突破するか。業務効率化やナレッジ活用を前進させるヒントを得られるウェビナーです。 ぜひご参加ください。

こんな方におすすめ

・機密情報を守りながら安全にAIを活用したい方 ・だれでも簡単に使えるAIを導入したい方 ・社内文書を知識化し、業務効率化を実現したい方

注意事項

●本イベントは、オンライン配信での開催となります。 　インターネットに接続可能な環境からご参加ください ●本イベントの録画や画面のキャプチャなどはご遠慮ください ●参加費用は無料です

タイムスケジュール

13:00～　はじめに

13:03～　さくらのAIのご紹介　さくらインターネット　高木 良平

13:13～　InfiniCloud® AIのご紹介 InfiniCloud　瀧 康史

13:43～　質疑応答 全登壇者

13:58～　おわりに

登壇者

さくらインターネット株式会社

AI推進室 クラウド企画 サービス企画担当

高木 良平

地場SIerで組込エンジニア、AIエンジニア、新規事業企画を経て、2025年にさくらインターネットへ入社。 「さくらのAI」のサービス企画・提案を担当し、顧客課題に向き合う提案に取り組んでいる。

InfiniCloud株式会社

代表取締役CEO

瀧 康史

2001年に有限会社ジャストプレイヤー（現・InfiniCloud株式会社）を創業。 約20年にわたりクラウドインフラとITソリューションのサービスを展開。 多様なハイパーバイザーに精通し、VMware移行に最適な「InfiniCloud HV」、プライベートAI「InfiniCloud AI」を開発。2021年から静岡県警察の「サイバー犯罪対策テクニカルアドバイザー」を務める。

主催・共催

さくらインターネット株式会社（プライバシーポリシー）

InfiniCloud株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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本セミナーは2026年2月20日（金）に開催されたセミナーの再放送です。

多くのご要望をいただきましたので、再放送の開催が決まりました。

仮想化基盤の“延命”ではなく、次の設計思想へ。変化の時代に問われる基盤戦略

BroadcomによるVMware買収に端を発する仮想化基盤のリプレースやサポート期限の見直しをきっかけに、「この先10年を支える次の基盤」をどう設計すべきか悩む企業が増えています。従来の仮想マシン前提の延命だけでは、データの増加やクラウド活用、AI・分析ニーズの高まりに十分応えきれず、結果として個別最適な増設やポイント対策が積み重なりがちです。今、問われているのは、サーバーや仮想マシン単位ではなく、ビジネスにとって価値の源泉となる「データ」を中心に据えた設計思想へと切り替えつつ、クラウドネイティブな運用とも両立できる、持続可能な基盤戦略です。

仮想マシンとコンテナが共存する、現実的なクラウドネイティブ移行ステップ

とはいえ、すべてのシステムを一気にコンテナ化し、クラウドネイティブへ移行するのは現実的ではありません。多くの現場では、既存の仮想化基盤やオンプレ基盤の上で重要な業務システムが稼働し続ける一方、新規開発や一部ワークロードではKubernetesやクラウドサービスの活用が進み、「仮想マシンとコンテナが混在する」状態がしばらく続くことが想定されています。その中で、オンプレとクラウドにまたがるデータ配置やストレージ運用、バックアップや可用性設計を個別に検討していると、運用負荷やコストが増大し、次期基盤の全体像を描ききれないという課題が顕在化しています。

NetAppエンタープライズデータ基盤×Trident×C‑Nativeで実現する、持続可能なデータ中心基盤

本セミナーでは、NetAppのエンタープライズデータ基盤とKubernetes向けストレージ連携を担うTrident、そしてCTCのクラウドネイティブ支援サービス「C‑Native」を組み合わせることで、データ中心のクラウドネイティブ基盤をどのように構築・運用できるかを解説します。NetApp＋Tridentにより、オンプレミスからマルチクラウドまで一貫したストレージ運用と、Kubernetes環境における永続ボリュームの安定提供を実現し、C‑Nativeがコンサルティングから導入、運用・保守までを一気通貫で支援します。これにより、高可用かつ高性能なデータ管理とモダンアプリケーション開発の俊敏性、運用負荷の軽減を両立し、将来的なAI・データ分析にも耐えうる持続可能なデータ中心基盤の在り方を具体的なユースケースとともにご紹介します。

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　仮想化の“次の一手”をクラウドネイティブで描く― 変化の時代に求められる、持続可能なデータ中心基盤 ―

11:45～12:00　質疑応答

※当日いただいたご質問は後日開催企業より直接回答させていただきます

主催・共催

伊藤忠テクノソリューションズ株式会社（プライバシーポリシー）

ネットアップ合同会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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VMwareコスト増で浮上する“移行”の必要性と、判断が急がれる現実

BroadcomによるVMwareの買収とライセンス体系の見直しを受け、多くの企業でVMware基盤のコスト増や契約条件の変化が現実の課題として表面化しています。 「いずれ移行は必要」と認識しながらも、業務を止められない基盤であるがゆえに、延命か刷新か、どこまで検討を進めるべきか判断を迫られている状況です。

また、多くの企業が抱える「2027年3月のライセンスサポート終了」という物理的なデッドラインが検討の猶予を奪っています。 通常大規模な基盤移行には、設計・検証・データ移行を含め、少なくとも1年以上の期間を要するのが一般的です。つまり、2027年春の円滑な移行完了を目指すならば、2026年中に計画を確定させ、具体的なアクションを開始することが「現実的な最終ライン」となります。

選択肢は多いのに、移行先・方法・時期を整理できず判断が止まる理由

VMware移行を検討し始めると、オンプレミスの継続、パブリッククラウド、プライベートクラウド、NutanixやAWSといった複数の選択肢が一気に浮上します。 さらに、移行ツールでそのまま動かせるのか、アプリ改修が必要なのか、全面移行か段階的移行か、といった移行方法の違いも加わります。

これらを同時に比較しようとすることで、「比較の軸」が定まらず、「前提条件」が整理できないまま思考がフリーズしてしまう――これが、検討が止まる最大の要因です。 情報収集は進んでいるのに、自社にとっての現実解が見えないのは、スペックの知識が足りないからではありません。「何を、どの順番で整理すべきか」という、判断のプロセスが見えていないことが真の課題です。

棚卸しから始める、移行先・進め方を判断するための整理と考え方

本セミナーでは、VMware移行において判断が止まりやすい構造を整理したうえで、移行先を決める前に「まず何を整理すべきか」という考え方を解説します。 現行環境や制約条件、運用体制を棚卸しし、オンプレ／クラウド、Nutanix／AWSといった選択肢を同じ土俵で比較するための視点をお伝えします。

また、移行方法や進め方についても、ツールで対応できるケースと改修が必要なケース、全面移行だけでなく段階的に進める考え方など、現実的な選択肢を整理します。 すぐに結論を出すことを目的とするのではなく、「どこから考え、どう判断を前に進めるか」を明確にすることが本セミナーのゴールです。

プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:45　VMware環境の次をどう選ぶ？失敗しないための「判断軸」 ― オンプレ・プライベート・パブリッククラウドを比較する前にやるべき整理 ―

15:45～16:00　質疑応答

主催

クララ株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。