本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

巧妙化するランサムウェア攻撃の脅威

ランサムウェア攻撃は年々巧妙化し、企業にとって深刻な脅威となっています。攻撃者は高度な手口を駆使し、システムに侵入して重要なデータを暗号化し、身代金を要求します。このような攻撃は、企業の規模や業種を問わず拡大しており、誰もがターゲットになる可能性があります。特に中小企業にとっては、限られたリソースでこれらの攻撃に対処することは大きな課題です。企業がサイバー攻撃の脅威にさらされ続ける中、適切な対策を講じることが急務となっています。

高価かつ専門性の高いEDRは扱える企業が限られる

こうした課題に対応するために、今、EDR（エンドポイント デテクション & レスポンス）への注⽬が⾼まっています。EDRは、AIを活⽤してエンドポイントの脅威を検知・分析し、⾃動対処することで、未知の攻撃への防御⼒を⾼めます。しかし従来のEDRは、⾼価で運⽤の複雑さから、⼤企業でも導⼊のハードルが⾼いのが実情でした。中堅中⼩企業にとって最適なEDRソリューションには、導⼊・運⽤のしやすさと、⼿の届く価格設定が重要です。加えて、被害からの迅速な復旧のため、バックアップとの連携も⽋かせないポイントとなります。

低コスト＆簡単運用を実現するEDRソリューション

アクロニスのEDRは、シンプルな導⼊と効率的な運⽤管理を実現し、バックアップとの統合で事業継続性も確保する、中堅中⼩企業に最適なEDRソリューションです。またセキュリティ、運用管理業務自体を戦略的にアウトソースする場合には、アクロニスMSPパートナーのMDR（マネージド デテクション & レスポンス）やXDR（エクステンデッド デテクション & レスポンス）をご利用いただくことも可能です。本セミナーでは、ランサムウェア攻撃の最新動向から、中堅中⼩企業に求められるEDR導⼊のポイントまで詳しく解説します。ぜひご参加ください。

プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:55　EDRの導入を阻む予算・人材不足の壁を乗り越える 〜ランサムウェアから会社を守る、低コスト＆簡単運用を実現するEDR〜

土居 浩（どい　ひろし）【アクロニス・ジャパン株式会社　プロダクトマーケティングマネージャー】

15:55～16:00　質疑応答

主催

アクロニス・ジャパン株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーは 2024年 9月 10日（火）開催セミナーの再放送です。

特典

ウェビナー参加した方からトライアルご発注いただ方限定特典でサマリー動画を無料プレゼント

募集対象

マジセミでトライアル実施してみたい企業 ウェビナー実施を検討している企業

概要

弊社では、BtoBマーケティングをウェビナーを活用してご支援しています。 ウェビナーでは、企画から集客、当日運営など様々なタスクがありますが、年間1000回以上開催実績をもつマジセミでは、これらのタスクを一気通貫で代行いたします！ 本ウェビナーではマジセミのサービスより詳細に解説した内容となっております。本ウェビナー参加者限定のご発注特典もついておりますので、是非ご参加くださいませ。

プログラム

11:45～12:00　受付

12:00～12:05　オープニング（マジセミ）

12:05～12:45　【10社限定！ウェビナー実施にトライしたい企業様向け】マジセミ 「トライアルウェビナー支援サービス」解説

12:45～13:00　質疑応答

講師紹介

寺田雄一

ウェビナー（Webセミナー）の集客・運営サービス「マジセミ」を起業、代表取締役社長。ITやものづくり関連のウェビナーを年間1,200回運営。野村総合研究所（NRI）出身。NRIでは社内ベンチャーとして、当時国内トップシェアであるオープンソース・サポートサービス「OpenStandia」を起業。その後、マジセミやクラウドID管理サービス「Keyspider」など次々と新規事業を創出する、50代起業家。

主催

マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

参加方法（URL）は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。

こんな方におすすめ

■J-SOX改訂情報を素早くキャッチアップしたい方 ■J-SOXの基準に基づく内部統制の仕組みを将来的に取り入れようと考えているが、まだ概要がつかめていない方 ■デジタル活用を通した内部統制強化の対応方法を知りたい方

セミナー概要

15年ぶりに改訂されたJ-SOX（内部統制報告制度）、キャッチアップできていますか？

本セミナーではJ-SOXの制度概要と今回の改訂における重要なポイントについて、 四大監査法人出身者である「Mr.監査」こと株式会社LayerX 内部監査室長 小柳がわかりやすく解説します。

J-SOXの制度概要では、J-SOXが対象としているリスクの範囲や、根拠となる法制度、対応準備のスケジュール等についてお話します。 参加者特典として「J-SOX対応スケジュール策定シート」をプレゼントいたしますので、これから対応を考えている方はぜひお持ち帰りください。

J-SOXの改訂への対応については、すでに制度対応を行っている企業の皆さまにもご参考にいただけるような「不正リスクの評価と対応」「ITを利用した内部統制の対応」「経営者による内部統制の無効化」「評価範囲の決定に関する対応」という4つの重要な観点をご紹介します。

後半では、今回の改正で重要となる「不正リスクの評価と対応」に関わる「内部統制のIT化」にも重要となる、稟議システムのデジタル化対応の重要性についても解説いたします。

これから本制度について調査・対応予定の方や、すでに対応済で今回の改訂を素早くキャッチアップしたい方、全ての皆さまにお役立ていただけるセミナーですので、ぜひお忘れなくお申し込みくださいませ。

登壇者

株式会社LayerX 内部監査室長 米国公認会計士 小柳 真人 都内地方銀行入行後、中小企業融資を担当。 米国公認会計士試験合格後、2015年PwCあらた監査法人（現PwC Japan有限責任監査法人）入所。 日本を代表する大企業から数十名規模の中小企業まで、幅広いクライアント先の会計監査業務に従事。 2021年BASE株式会社にて内部監査室長に就任、副業として自身の会計事務所であるwillow partnersを創業し（2023年に独立）複数のスタートアップの内部監査、上場支援コンサルティングを行う。 また同時期に（株）EduCare社外監査役に就任（現任）。 2024年4月より内部監査担当としてLayerXに参画。

開催概要

開催日：2024/09/10(火) 11:00-12:00、2024/09/18(水) 11:00-12:00 視聴方法：オンライン配信（Zoom） 参加費：無料

※お申し込みフォームに入力後、視聴情報が記載されたメールが届かない方はお手数ですが、（bakuraku-marketing@layerx.co.jp）までご連絡ください。

主催

株式会社LayerX（プライバシー・ポリシー）

協力

スマートキャンプ株式会社（プライバシー・ポリシー）

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

本セミナーは、IT事業者以外のエンドユーザー企業の方が対象です。該当企業以外の方のお申込みをお断りする場合がございます。あらかじめご了承ください。

日本国内でもようやく進展してきた「脱PPAP」の取り組み

2020年11月、当時のデジタル改革担当大臣が宣言した「PPAP（添付ファイルのZip暗号化）」の内閣府・内閣官房での廃止を受け、現在では官民問わず、多くの企業・組織で「脱PPAP」への取り組みが進められてきました。 社内外におけるファイルの受け渡しによる情報漏えい対策として、PPAPは広く利用されてきました。しかし、「ウイルスチェックができない」「メールを傍受される危険性がある」「ZIPパスワードそのものの脆弱性」など、セキュリティ上における問題点が数多く指摘されています。ただ、脱PPAPの対策が進んでいない企業もまだ見受けられるのも事実です。

安全なファイル送受信方法の最適解は「ファイル転送システム」

PPAPの主な代替手段としては「オンラインストレージ」と「ファイル転送」の2つの方式が考えられます。企業取引の根幹を担う情報共有については、より安全面に気を配ることが重要です。ただ、使い勝手の良さや慣れ親しんだ方法からの移行に現場が難色を示すこともあります。 オンラインストレージとファイル転送、どちらの方式を選べばよいでしょうか。 ユーザーの利便性やコスト・運用変更の少なさなどを考慮すると、より“手軽に”脱PPAPを実現するお勧めの代替手法としては、ファイル転送システムこそが現実的な解となるでしょう。

機密情報をうっかり漏えい、後を絶たない「メール誤送信」

脱PPAPをファイル転送システムで実現できた場合、次に注意しなければならないのが「メールの誤送信」の問題です。IPAが公表した「情報セキュリティ10大脅威 2024（組織編）」では、6位に「不注意による情報漏えい等の被害」にランクインしています。従業員のうっかりミスによるメールの誤送信によって、意図せず機密情報を漏えいしまう事故が後を絶たないのが現状です。 メールでの情報共有を継続するということは「誤送信」のリスクにも気を付ける必要があります。多くの情シス・セキュリティ担当部門では、脱PPAPと併せて、このメール誤送信への解決策もしっかりと検討しなければなりません。ただ、送信ルールで制御したり、人的なチェック体制での運用だけでは、情報漏えいリスクに気付かなかったり、チェックの抜け漏れの可能性が残ってしまいます。

16年連続市場シェアNo.1（※）の「CipherCraft/Mail」とファイル転送システムの最適解「eTransporter」で実現する“理想的な脱PPAP策”

「脱PPAP」「メール誤送信対策」という2つの重要なメールセキュリティ対策をどう実現していけばよいのでしょうか。 本セミナーでは、「脱PPAP×誤送信対策」を実現できる理想的な解決策として、ファイル転送システム「eTransporter」と、メール誤送信対策ソリューション「CipherCraft/Mail」を活用することをご提案します。 「多くの製品・サービスが市場に存在する中で、eTransporterが多くの企業に支持を受けて導入されてきたのか」「なぜ、CipherCraft/Mailはメール誤送信防止市場で16年連続シェアNo.1（※）を獲得できているのか」について、特徴的な機能、メール送信時のデモなどを通じて紹介します。 「脱PPAP対策がなかなか進まない」「包括的にメールセキュリティを強化したい」とお考えの方は、ぜひご参加ください。 （※）出典元：デロイト トーマツ ミック経済研究所「内部脅威対策ソリューション市場の現状と将来展望2023年度」(https://mic-r.co.jp/mr/03010/)

講演プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:45　ユーザー・情シス部門が納得する脱PPAPの現実解「ファイル転送システム」、どれを選ぶべき？～メール誤送信による“うっかり情報漏えい”も防げる理想的な解決策を紹介～

・株式会社NSD

・NTTテクノクロス株式会社

13:45～14:00　質疑応答

主催

株式会社NSD（プライバシー・ポリシー）

共催

NTTテクノクロス株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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マルチクラウド化やシャドーITなどが招く、潜在的なセキュリティリスクの増加

昨今、企業・組織が様々なクラウドサービスを利用するケースが増えています。多くの業務がクラウドに依存する中、クラウド上のデータやサービスが攻撃の対象となってきました。実際、クラウド環境をターゲットとするサイバー攻撃が増加し、高度化した手法によって重大なリスクをもたらしています。 また、米国IT調査会社のガートナーは「2025年までにクラウドセキュリティインシデントの99％は顧客の過失によるものになる」（※）とも予測しています。 複数のクラウドサービスを組み合わせるマルチクラウド環境やオンプレミスとクラウドを組み合わせたハイブリッドクラウド環境が採用されたり、IT部門や管理者の管理が行き届かない「シャドーIT」が蔓延することなどから、セキュリティ管理が複雑化してきました。さらに、従来のオンプレミス環境とは異なる、クラウド固有のセキュリティ課題も発生しやすいため、そうした適切な対策や管理が求められています。 ※：引用元【Gartner「Is the Cloud Secure?」 （https://www.gartner.com/smarterwithgartner/is-the-cloud-secure ） 】

求められる「クラウドセキュリティ」の強化、何から始めればいい？

そうした状況の中、多くの企業・組織にとって「クラウドセキュリティの強化」は、ますます重要な課題となってきました。一方で、複雑なクラウド環境では異なるプラットフォームやプロバイダー間での一貫したセキュリティポリシーの適用が難しくなります。また、潜在的なセキュリティインシデントを検知するのが遅れる可能性も考慮しなければなりません。 一口にクラウドセキュリティと言っても、ネットワークやアプリケーション、データ、アクセス／アイデンティティ管理など、その対象範囲は多岐にわたります。クラウドの利便性とセキュリティを両立させるためには、これらの課題を理解し、適切に対応することが重要です。 「クラウドファースト」という言葉が示すように、今後、多くの企業・組織でのクラウド環境がより広範囲で採用されることは間違いありません。どのようにクラウドセキュリティを強化していけばよいのでしょうか。

クラウドセキュリティの要「CNAPP」とは何か？　その必要性と活用方法への理解を深めよう

本セミナーでは、クラウドセキュリティを強化する最適解として「CNAPP（Cloud-Native Application Protection Platform）」を提案します。CNAPPは、クラウドネイティブなアプリケーションを保護するためにセキュリティの様々な側面を包括的にカバーする基盤としての役割を担うことで注目されています。 また、クラウドセキュリティを強化する上でのCNAPPの必要性を分かりやすく解説します。具体的なソリューションとして予防第一のクラウドセキュリティを実現する「CloudGuard CNAPP」を紹介。同ソリューションによる設定ミスの検知などのデモを交えて、CNAPPの活用方法もご紹介します。 「将来のマルチクラウド化に向けて、どのようにクラウド・セキュリティを強化すべきか」「現状のクラウドセキュリティ対策が十分なのか分からない」「CNAPPとは何か？」などとお悩みの方は、ぜひご参加ください。

講演プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング

11:05～11:45　今後のクラウドセキュリティ強化に欠かせない「CNAPP」とは何か？～多様なセキュリティリスクを低減できる理由や必要性、具体的な活用方法を解説～

11:45～12:00　質疑応答

主催

チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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APIやボットを利用する攻撃も増加、サイバー攻撃の標的となった「Webアプリケーション」

現在、多くの企業がデジタルビジネスに参画し、Webアプリケーションを開発・運用するようになりました。ビジネス上のWebアプリケーションの重要性が増す中、その脆弱性を利用するサイバー攻撃のリスクも増加しています。そうした攻撃の被害に遭うと、データ盗難やサービスの停止、機会損失、企業・ブランド価値の低下など多大な損害を受ける可能性が高まります。 現在は、従来使われてきたSQLインジェクションやクロスサイトスクリプティング（XSS）、DDoS攻撃などの手法に加え、サプライチェーン攻撃やAPIを標的にしたり、ボットやフィッシングを利用するなど、より多様な手法の攻撃が日々執拗に仕掛けられるようになりました。そのため、企業や組織は、高度化・多様化するサイバー攻撃からの防御を強化し、適切なWebセキュリティ対策を講じることで、デジタルビジネスを安全に展開する必要性が高まっています。

Webセキュリティの要「WAF」の効果的な活用が難しい理由

Webアプリケーションを狙った多様なサイバー攻撃への防御対策の中核を担うのが「WAF（Web Application Firewall）」です。WAFは、WebアプリケーションへのHTTP/HTTPSトラフィックを監視し、攻撃の兆候があるリクエストをブロックするなど、Webアプリケーションを保護する様々な機能を備えており、Webセキュリティの要とも言える存在です。 現在、国内外を問わず様々なベンダーからWAF関連の製品・サービスが提供されています。クラウド、オンプレミスなどが混在する環境に適するため、クラウドベースやオンプレミス、ハイブリッド環境向けなど多様な製品が開発されるようになりました。 ただ、業種や規模、ITインフラなどの違いから、企業・組織におけるWAFに対するニーズや要件は異なります。選択肢が広がった一方で「WAFの性能差が分からない」「WAFを選定する基準が分からない」という声も聞こえます。

自社に最適なWAFをどう選べばいいのか？　重要な選定ポイントを解説

市場に多数存在するWAF製品・サービスの中から、自社に最適なWAFをどのように選べばよいのでしょうか。 本セミナーでは、WAFの特徴や必要性とともに自社に最適なWAFを選ぶための重要ポイントを解説します。また、「高度な攻撃への対応や誤設定のリスク」「導入時の要件整理や運用負荷」といったWAF運用における主要な課題を整理し、それらを解決できる具体的なソリューションを提案。デモを通じて特徴や導入効果・メリットをご紹介します。 「自社に最適なWAFをどのように選び、運用すればよいのか分からない」とお悩みの企業・組織の担当部門／担当者は、ぜひご参加ください。

講演プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:45　多様な脅威へどう対応する？Webセキュリティの中核を担う「WAF」の選定ポイントを解説 ～自社に最適なWAFを見定めるために必要なアプローチを紹介～

14:45～15:00　質疑応答

主催

株式会社シーディーネットワークス・ジャパン（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

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ビジネス環境の変化で高まる「内部不正による情報漏えいリスク」

内部不正による情報漏えいは、多くの企業・組織が長年取り組んできたセキュリティ課題の1つです。 昨今、テレワークの普及や外部サービスの利用拡大、雇用の流動化など、企業を取り巻くビジネス環境は大きく変化してきました。その結果、情報の場所や情報を扱う場所が変化したことで、組織内における情報漏えいリスクに対する関心が高まっています。

新しい情報漏えいリスクが増加、内部不正対策の見直しが必要不可欠に

これまでの内部不正対策は、従業員が決められた場所で情報を扱うことが前提となっていました。ビジネス環境の変化に伴って前提が変化したことで、内部不正対策にも変化が求められてきました。 もし対策を変えない場合、セキュリティシステムに脆弱性が生まれてしまいます。こうした新しい情報漏えいリスクに対応できるような内部不正対策への見直しが必要不可欠となりました。

今後の情報漏えいリスクに備える再考ポイントとPAMの活用法を解説

本セミナーでは「内部不正がなぜ起こるか？」を読み解き、IPA（情報処理推進機構）が「組織における内部不正防止ガイドライン」で推奨する「内部不正防止の基本5原則」に基づいた対策例を解説します。 また、新しいリスクに備える内部不正対策における3つの再考ポイントと対策例を紹介。さらに具体的な解決策として特権ID管理「iDoperation Cloud」を提案し、内部不正による情報漏えいリスクを最小化する「特権アクセス管理（PAM）」ソリューションの活用方法を解説いたします。 内部不正対策の強化に役立つPAMの活用方法を知りたい方は、ぜひご参加ください。

講演プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:35　改めて考える内部不正対策　～新しい時代の情報漏洩リスクに備える再考ポイントと特権ID管理（PAM）の活用法～

13:35～13:45　質疑応答

主催

NTTテクノクロス株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはオンサイト開催です

参加に関する詳細は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。 なお、「zohocorp.com」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

会場 ※本セミナーはリアルのみの開催です。オンライン配信はありません

ステーションコンファレンス東京(602-A) 〒100-0005 東京都千代田区丸の内1-7-12　サピアタワー6F TEL　03-6888-8080（代表）　FAX　03-6888-8061

＜交通アクセス＞ ・ＪＲ東京駅日本橋口直結 新幹線日本橋口改札徒歩1分、八重洲北口改札徒歩2分 ・東京メトロ東西線大手町駅B7出口直結 ※お車でお越しのお客さまは、ビル内の時間貸し駐車場をご利用ください。 ※アクセスマップはこちら

増加するクラウドサービス利用とセキュリティリスクの拡大

DXの進展に伴い、多くの企業がクラウドサービスの導入を加速させています。業務効率化やコスト削減などのメリットがある一方で、セキュリティリスクの増大という新たな課題も生まれています。特に、従業員が業務で許可されていないクラウドサービスを無断で利用する「シャドーIT」は、対策が不十分になりやすく、情報漏洩や不正アクセスのリスクを高めてしまいます。また、クラウドサービスの利用状況を把握することも難しく、セキュリティインシデント発生時の対応も遅れてしまう可能性があります。

シャドーIT対策の難しさ

シャドーIT対策の重要性は多くの企業が認識していますが、その対策は容易ではありません。従業員がどのようなクラウドサービスを、どのように利用しているかを把握することは困難です。また、シャドーITの利用を検知しても、それを効果的に管理・制御する手段が限られています。さらに、セキュリティ対策の専門知識を持つ人材が不足しているため、効果的な対策を講じることが難しいという現状もあります。

手軽に導入できるSIEMツールでシャドーIT対策を強化

こうした課題を解決するため、ゾーホージャパン株式会社は本年7月に「Log360」のクラウド版である「Log360 Cloud」の販売を開始致しました。本セミナーでは、「Log360 Cloud」の導入メリットをご紹介します。さらに講演の後半では、Log360の販売ほか、導入サービスも提供するデジタルテクノロジー株式会社が実際のお客様への導入事例をご紹介いたします。クラウドサービスのセキュリティ対策にお悩みの方は、ぜひご参加ください。

以下の方におすすめです

• ログ管理に課題感のある情シス部門に所属するIT担当者様
• SOC（Security Operating Center）などに所属するIT担当者
• ITセキュリティチームやSOC専門チーム所属の担当者
• セキュリティ関連ソリューションの提案を担当しているSIer企業営業職

プログラム

14:00～14:30　最新のクラウドSIEMツール「Log 360 Cloud」と国内外で多くの実績を誇る「Log360」のご紹介

14:30～15:00　Log360によるセキュリティ強化策 ～具体的な事例を交えてご紹介～

15:00～16:00　質疑応答、個別相談会

持ち物

お名刺のご持参をお願いいたします。

主催

ゾーホージャパン株式会社（プライバシー・ポリシー）

共催

デジタルテクノロジー株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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脱炭素社会を目指す取り組み、GX(Green Transformation)とは

GX(Green Transformation)とは、石油などの化石燃料ではなく、太陽光や風力など自然環境に負荷の少ないクリーンなエネルギーを活用していくための変革やその実現に向けた活動のこと。日本は、2050年のカーボンニュートラルを目指していくため、2030年度には、2013年度比で46%の温室効果ガス排出削減を目指すことを国内外に表明しています。

Scope2(主に電力)の取組みは進んでいても、Scope1の削減に悩んでいる企業は多いです

温室効果ガス排出量の算定・報告の基準として世界的に推奨されている「GHG(温室効果ガス)プロトコル」 その中で、Scope1は、自社が直接排出するGHG。主に、熱や動力として利用している燃料の燃焼で排出してしまうCO2、それをどのように削減していくか。その検討順序と製造業や輸送業における具体的な方法をご紹介します。

専任者がいなくても大丈夫です、ワンストップGXを解説します

GXへの取り組みが必要だとは理解していても、社内に知見を持つ人材がおらず、なかなか一歩が踏み出せない企業が多いのが実状です。 兼松では、排出量の算定から削減まで、他社とも連携しながらワンストップでサポートします。多様な産業でビジネスを展開し、GXソリューションとしても再エネ・省エネ設備、バイオ・再生素材、サステナ食材、など多様な取り扱いのある兼松だからこそ、さまざまな事業領域でのGXが実現できます。

プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　【中堅・中小企業向け】脱炭素入門　難解なScope１の削減方法を解説　～専任者がいなくても取り組めるワンストップのGXとは～

10:45～11:00　質疑応答

主催

兼松コミュニケーションズ株式会社（プライバシー・ポリシー）

共催

兼松株式会社（プライバシー・ポリシー）

兼松ペトロ株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。