本セミナーはWebセミナーです

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変わり始めている電話の在り方（クラウドPBXの普及）

クラウド技術の発達とテレワークやオフィスのフリーアドレス化などの浸透を背景に、企業の新たな電話の仕組みとして、クラウドPBXが普及し始めるようになりました。 世界的に市場規模が拡大し続けており、株式会社グローバルインフォメーションが2021年に公開した市場予測では、2030年末までに683億米ドル規模へ達すると予測されています。

PBXをクラウド化することで何が変わるのか？どんなメリットがあるのか？

クラウドPBXの導入を検討されている方の中には、従来のPBXと何が違うのか、PBXの課題をどう解決できるのかがよく分からないという方もいらっしゃると思われます。 導入による恩恵を最大限享受するためにも、メリットを明確に理解しておくことは重要です。

乱立するクラウドPBX、自社に適している製品の選び方は？

また、需要の増大に伴い様々な製品／サービスが乱立するようになったため、どれが自社にとって最適なのか分からないというお声もよく聞かれます。 クラウドPBX導入で失敗しないためには、コスト面や機能面、サービスの柔軟性、通信の堅牢性など、さまざまな角度から検討する必要があります。

クラウドPBXの導入メリット、選び方を解説

本セミナーでは、クラウドPBXの導入メリットをお伝えするとともに、乱立するサービスの中からどうやって自社に最適なものを選択すればよいのかを解説します。 豊富な機能を備え、通信キャリアとしての強みを活かし低コストかつ手軽な導入・運用を可能にしているコムスクエア社の次世代型クラウドPBX「Voice X（ボイスクロス）」についてもご紹介する予定です。

・クラウドPBXに移行するとどんなメリットがあるのかよく知らない

・クラウドPBX製品の中でどれが自社に適しているか分からない

・初期設定や環境構築を専門知識がなくても行えるか不安

上記に該当する、情報システム部門・総務部門の方はぜひご参加ください。

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:45　【2022年最新版】クラウドPBXはどう選べばよいのか？〜今さら聞けないクラウドPBXの導入メリットと、失敗しないための選び方〜

14:45～14:55　質疑応答

主催

株式会社コムスクエア（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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官公庁・自治体で一層高まるセキュリティ確保の重要性

総務省が定めるガイドラインには、自治体が準拠すべき情報セキュリティの考え方や情報セキュリティポリシー策定の進め方が記載されており、令和4年3月には機密性の高い情報を外部サービスで取り扱う場合の規程が追加されるなどの改訂が行われました。 デジタル化の進展と同時にセキュリティリスクも高まる昨今において、個人情報を取り扱う官公庁や自治体はガイドラインに準拠したシステム運用を行うことで、セキュリティ対策を盤石にしておく重要性がより一層高まっています。

OneDrive/SharePointとBox、どちらがいいのか？

今やデジタル化の推進に欠かせなくなったクラウドサービスにおいてもセキュリティを遵守した運用が求められており、ISMAP（Information system Security Management and Assessment Program）と呼ばれる制度に基づいたクラウドサービスリストの中から調達を行うことが原則となっています。 その中でクラウドストレージとして登録されているサービスが「OneDrive/SharePoint」と「Box」であることから、どちらを採用すれば良いのか？というお悩みの声をよく聞くようになりました。

エンドポイントのセキュリティ強化が重要

クラウドストレージは一時ファイルが利用者の端末（エンドポイント）に残る仕様となっており、これによって端末紛失時、あるいはマルウェア感染時に情報漏えいが起きるリスクを抱えています。 クラウドストレージのセキュリティ対策を考える際には、この課題をいかに解決するかが重要となってきます。

OneDrive/SharePointとBoxの比較、クラウドストレージのセキュリティ確保に最適な方法は？

本セミナーでは、OneDriveとBoxの比較を行いつつ、クラウドストレージのセキュリティ確保に最適な方法についてお話します。 安全かつ低コストにクラウドストレージ利用時のセキュリティ課題を解決するサイエンスパーク社の情報セキュリティ製品「CFKeeper」についてもご紹介する予定です。

・DX推進を目指しているが、自社に適したクラウドストレージの選定や要件定義に苦労している

・利用中のクラウドストレージは十分に検討して導入したものでないため、セキュリティ対策が追いついていない

・OneDrive/SharePointとBoxはどう違うのか、どちらが自社に適しているのか知りたい

上記のようにお考えの官公庁・自治体の情報システム担当の方、または官公庁・自治体のセキュリティ強靭化のサポートに貢献したいSIer・販売に携わる方は、ぜひご参加ください。

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:45　OneDrive/SharePointとBox、どちらがよいのか？〜官公庁・自治体に適したクラウドストレージ, セキュリティ対策とは？〜

13:45～13:55　質疑応答

主催

サイエンスパーク株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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増加する、クラウド移行ニーズ

コスト削減、スケーラビリティ、柔軟性などの観点より、オンプレミスからクラウドへの移行を検討する企業が増えています。 老朽化したオンプレミスのシステムを使い続けるには運用コストもかさむため、今後も長期に渡りビジネスを円滑に進めていくためには、クラウドへの移行はもはや避けて通れないと言えるでしょう。

OracleDBのクラウド移行は難易度が高い

多くの企業で使われているOracleDBのクラウド移行については、データの移行や他システムとの連携など考慮すべきポイントが数多く存在し、なおかつミッションクリティカルであることから慎重に進めなければならないため、難易度が高く移行をなかなか進められないとお悩みの企業も少なくありません。

適したアーキテクチャでなければ、コストや性能の課題を抱えることに

OracleDBをオンプレミスのまま使い続ければ運用の手間やライセンスコストに課題を抱えることになり、AWSなどのクラウドに移行できたとしてもコストは改善されず性能も悪いケースが往々にして見られます。 最適なアーキテクチャで運用しなければ、コストまたは性能の問題を抱えることになってしまうのです。

OracleDBのクラウド化に最適なのは「Azure＋OracleCloud」マルチクラウドアーキテクチャ

そこで本セミナーでは、AzureとOracleCloudのマルチクラウドアーキテクチャでOracleDBのコスト・性能の課題を解決する方法を解説します。 OracleDBのクラウド移行に関して、初期の検討段階、本番移行、運用保守まで一気通貫するサポートについても紹介する予定です。

・オンプレミスで運用しているOracleDBをクラウド移行したいが、できていない

・OracleDBをクラウド移行したものの、ライセンスコストが高く性能も悪い

・マルチクラウド化したいが、技術的なハードルがある

上記に該当する大企業の情報システム部門の方はぜひご参加ください。

プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　OracleDBのクラウド移行はどうすればよいのか？〜「Azure＋OracleCloud」のマルチクラウドアーキテクチャで性能・コストの課題を解決〜

10:45～10:55　質疑応答

主催

株式会社システムサポート（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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増え続けるデータ量、高まるデータ基盤の重要性

デジタル化の急激な進展によって世界のデータ流通量は右肩上がりで増えており、それに伴い各企業が保有するデータ量も増加の一途をたどっています。 特に多くの顧客を抱えるEコマース業界においては、膨大なデータを円滑に運用していくためのデータ基盤の重要性がより一層高まっています。

Eコマースでは顧客情報の肥大化に伴い、MySQLの性能劣化・運用コスト拡大

多くの企業で使われているMySQLにおいては、顧客数の増加に伴ってデータベースの性能限界の到達や運用コストの肥大化が見られるようになりました。 その結果、ECサイトの画面表示が遅くなるなどサービス利用に支障が出るようになってしまい、ユーザー体験（UX）の悪化につながるケースも見られます。 データ量が増えれば増えるほど、異なるDB間でのテーブル結合やレプリケーション、あるいはサーバーをまたいでのテーブル結合などが起きやすくなり構成が複雑化するため、うまくスケールすることが困難になっていきます。

キャンペーン時などの一時的なアクセス増加に対応できない

ECサイト上で時折行われるマーケティングキャンペーン時などにおいては一時的にアクセスが急増するため、それに併せて柔軟にDBをスケールできなければキャンペーンによる効果を最大化することが難しくなってしまいます。 パブリッククラウドの普及に伴いAmazon RDSのようなサービスが使われるケースも多くなりましたが、効率の良いスケールアウトは難しく、CPUリソースのみ増やしたい、またはディスク容量のみ増やしたいといった柔軟なスケーリングは困難な場合が多いのが実情です。

MySQL互換のスケーラブルな分散DBでEコマース業界の課題を解決

本セミナーでは、分散技術によって今までのRDBでは難しかった柔軟なスケーラビリティを実現し、MySQLプロトコルとの互換性があるためMySQLアプリケーションからの移行も容易な、PingCAP社が提供するデータベース「TiDB Cloud」を紹介します。 MySQLの性能課題に悩んでいる、またはMySQLの移行を検討している、Eコマース企業に属するCTO、DB管理者の方はぜひご参加ください。

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:45　データベースの運用課題をスケーラブルな分散DBを使って解決する方法～MySQL互換の分散DB「TiDB Cloud」でEコマース業界の課題を解決〜

13:45～13:55　質疑応答

主催

PingCAP株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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グローバル化に伴う翻訳機会、翻訳ニーズの増加

グローバル化によって海外企業との取引や外国語文書の利用機会が増加しました。 それに伴い翻訳が必要となる機会も増えており、Web会議やテレワークの浸透で場所を問わないコミュニケーション手段が普及したことから今後もこの傾向は続いていくと予想されます。

部署ごとに翻訳方法がバラバラ、ロスが大きく漏えいリスクも

翻訳においては、全社的に統一されたルールがなく、各部署が各々のプロセスや方法で翻訳を行っているケースが多く見受けられます。 有料ツールの利用や翻訳会社への依頼などを各部署が独自の判断で行ってしまうことで全社的に見るとロスが生じてしまったり、全社的な情報管理が難しくなり機密情報の情報漏えいにつながるなどのリスクも抱えることになります。

専任部署が集約している場合は負担が集中し、リードタイムが長時間化

また、翻訳専用の部署がある場合にも問題はあります。 各部署からの依頼を一手に引き受けることで負担が集中してしまい担当者の稼働が圧迫されたり、翻訳リードタイムが長くなり依頼者が仕事を進めることができないなどの弊害が出てしまうのです。

全社プラットフォームとしての翻訳ソリューション

本セミナーでは、全社統一のプラットフォームとして翻訳ソリューションを導入することを提案するとともに、それに適したソリューションとして、翻訳結果を蓄積する御社専用の企業別DBと2000の分野からなる専門分野DBの組み合わせにより、使えば使うほどユーザーに合った自動翻訳にカスタマイズされ、専門用語の翻訳にも強いロゼッタ社のAI自動翻訳ツール「T-4OO」についても紹介します。 翻訳スピード、コスト、セキュリティなどに関して自社の翻訳業務に課題を感じている方はぜひご参加ください。

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　部署ごとにバラバラの翻訳方法、どうやって全社統一すればよい？〜全社プラットフォームとしての翻訳ソリューション〜

11:45～11:55　質疑応答

主催

株式会社ロゼッタ（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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企業を取り巻くIT環境の変化による、セキュリティ境界の変化

デジタル・トランスフォーメーション（DX）の推進に伴い、クラウド利用の拡大、リモートワークの普及、デバイスの多様化、DevOpsや自動化の拡大など、企業を取り巻くIT環境はより複雑になっています。 そうしたIT環境の変化に伴い、重要な情報資産がネットワーク境界の外に拡散した結果、従来の境界防御のみではセキュリティを守ることが困難な状況です。

「特権ID管理」こそが、サイバー攻撃対策の最優先課題である理由

特に、強い権限を持つ「特権ID」が国内外で猛威を振るうサイバー攻撃の攻撃対象として狙われ始めました。 システムの運用管理業務をリモートで実施可能になった結果、システム管理者が取り扱う権限の強い特権IDが社内外に散在しています。 また、特権IDの利用環境が多様化、適用領域が拡大したことで、セキュリティリスクが増加。企業の機密・個人情報の流出や重要システムの停止など、多大な被害をもたらす危険性が高まってきました。

スムーズな特権ID管理を実現する5つの適用ステップを解説

社内外に散在する特権IDを適切に管理するにはどうすればよいのでしょうか。 本セミナーでは、セキュリティのハブとしての役割を担う「特権ID管理基盤」の役割をわかりやすく解説。また、クラウドの特権IDやリモートアクセス時の特権ID管理など、5つの適用ステップをご紹介します。 ゼロトラストに求められる特権ID管理を実現したい方は、ぜひご参加ください。

講演プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:35　サイバー攻撃の最重要標的「特権ID」を管理する適用ステップ ～ハイブリッド時代におけるゼロトラストセキュリティの進め方～

10:35～10:45　質疑応答

主催

NTTテクノクロス株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

参加方法（URL）は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。 なお、「mynavi.jp」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

セミナー概要

俊敏性や柔軟性が求められるビジネスにおいて

構造変化へ柔軟に対応できるITインフラのあり方を考察する

想定外という言葉が常態化しつつある昨今、変化への適応力を高めるために、ビジネスの広範囲を支えるITインフラのあり方を再考する時機に差し掛かっているのではないでしょうか。俊敏性や柔軟性が求められるビジネスにおいて、クラウドの利用を前提とし、その特性を活かせるよう設計を最適化するために必要なこととはなにか。

本フォーラムでは、クラウドインフラDaysと題し、「Day1 : クラウド時代のITインフラ」「Day2 : AI/データ基盤とクラウド」の2つのテーマにフォーカスし、2日間にわたり開催します。

Speaker｜スピーカー

Timetable｜タイムテーブル

Day1（12.13 TUE）

13:00-13:40

【トラックA】 A-1 パネルディスカッション テック企業に聞く! 長期インフラ整備計画～ CTO、アーキテクト、インフラ責任者の考慮点

株式会社メルカリ 執行役員 CTO Marketplace 若狹 建 氏

株式会社ディー・エヌ・エー IT本部 本部長 グループエグゼクティブ 金子 俊一 氏

株式会社ギックス 上級執行役員 Chief Technologist 兼 Chief Architect 前：株式会社ZOZO アーキテクト 岡 大勝 氏

13:50-14:20

【トラックA-2】 事例で学ぶクラウドの活用とIaC導入のポイント

株式会社grasys Cloud Infrastructure Division　Group Leader 泉水 朝匡 氏

株式会社grasys SalesDivision SalesTeam Leader 山上 吉成 氏

【トラックB-2】 クラウドで実現。企業のDX推進を支えるBtoCメール配信基盤

HENNGE株式会社 メッセージング・ビジネス・ディビジョン ディビジョン統括 大久保 正博 氏

14:30-15:10

【トラックA-3 特別講演】 「AIから価値を生み出すために鍵となる環境“MLOps”」

ヤマト運輸株式会社 執行役員（DX推進担当） 中林 紀彦 氏

【トラックB-3 特別講演】 連載著者が解説! 改めて学ぶ「Kubernetes入門」

株式会社NTTデータ 技術革新統括本部 システム技術本部 技術戦略部長 正野 勇嗣 氏

15:20-15:50

【トラックA-4】 ファイルサーバーから始める社内システムクラウド化 ～不確実性の時代を切り抜けるために今やるべきこと～

株式会社TOKAIコミュニケーションズ 法人営業本部 技術開発事業部 クラウド技術部 一課　課長 高谷 英雄 氏

【トラックB-4】 攻撃実例から考える クラウド&コンテナセキュリティのNew Normal

トレンドマイクロ株式会社 ビジネスソリューション部　マネージャー 福田 俊介 氏

16:00-16:30

【トラックA-5】 DXに欠かせないクラウドネイティブなセキュリティ基盤とは？

フォーティネットジャパン合同会社 マーケティング本部 プロダクトマーケティングスペシャリスト 伊藤 史亮 氏

【トラックB-5】 クラウドネイティブ環境のWebアプリケーションを狙う新たなサイバー攻撃と対策とは

テクマトリックス株式会社 ネットワークセキュリティ事業部　第2営業部　ネットワークプロダクツ営業1課 課長代理 新井 康史 氏

16:40-17:20

【トラックA-6 特別講演】 ほとんどの企業が分かっていないであろう モダンなシステムに欠かせない「構想力」

大成建設株式会社 建築本部建築部企画室ICT業務改革推進担当 チームリーダ 田辺 要平 氏

グロース・アーキテクチャ＆チームス株式会社 代表取締役社長 鈴木 雄介 氏

株式会社ギックス 上級執行役員 Chief Technologist 兼 Chief Architect 前：株式会社ZOZO アーキテクト 岡 大勝 氏

【トラックB-6 特別講演】 クラウドネイティブ環境におけるSREとしての運用体制について

株式会社ジェーシービー システム本部デジタルソリューション開発部DXテックグループ 主査 笹野 真平 氏

Day2（12.14 WED）

13:00-13:40

【トラックC-1 基調講演】 AIの最先端技術によるこれからの価値創造

大阪大学 先導的学際研究機構 教授 榮藤 稔 氏

13:50-14:20

【トラックC-2】 次世代DX　”データ ファブリック”による総合データ管理

クラウドエース株式会社 技術本部 システム開発部 DataMLディビジョン シニアマネージャー 高鳥 智正 氏

クラウドエース株式会社 技術本部 システム開発部 SREディビジョン 長野　太一 氏

【トラックD-2】 論理データファブリックによるデータドリブン経営-AI/データ活用

Denodo Technologies 株式会社 ソリューション・コンサルタント 菊池 智功　氏

14:30-15:10

【トラックC-3 特別講演】 Coming Soon

LINE株式会社 執行役員 AIカンパニーCEO 砂金 信一郎 氏

【トラックD-3 特別講演】 セブン‐イレブンのDXにおけるデータ利活用と基盤について

株式会社セブン‐イレブン・ジャパン システム本部 執行役員 システム本部長 西村 出 氏

15:20-15:50

【トラックC-4】 BigQueryやAWS上で実現する5G / IoTに向けた次世代クラウドデータ基盤

Aiven Japan 合同会社 カントリーマネージャー 嘉門 延親 氏

【トラックD-4】 AIの可能性を最大化し, 導入リスクを最小化する次世代AIインフラ

エヌビディア合同会社 シニア ソリューション アーキテクト 久保田 隆志 氏

16:00-16:30

【トラックC-5】 いま企業に必要なクラウドデータ分析基盤とは

クリックテック・ジャパン株式会社 技術本部 シニア・ソリューション・アーキテクト 阿部 智師 氏

【トラックD-5】 AIの利用と運用を拡大するためにAIプラットフォームに求められる要件とは

Dataiku マーケット・デベロップメント ディレクター 桂井 良太 氏

16:40-17:20

【トラックC-6 特別講演】 AI活用で事業推進のボトルネックを解消！～リユース買取強化～

株式会社 キタムラ

EC事業部ECマーケティング部 部長 加久保 健 氏

【トラックD-6 特別講演】 現在(いま)とあるべき未来をDXでつなぐ～大林グループのデータ戦略～

株式会社大林組 常務執行役員DX本部長 岡野 英一郎 氏

主催

株式会社マイナビ TECH+セミナー運営事務局（プライバシー・ポリシー）

協賛

株式会社grasys（プライバシー・ポリシー） HENNGE株式会社（プライバシー・ポリシー） 株式会社TOKAIコミュニケーションズ（プライバシー・ポリシー） フォーティネットジャパン合同会社（プライバシー・ポリシー） クラウドエース株式会社（プライバシー・ポリシー） クリックテック・ジャパン株式会社（プライバシー・ポリシー） エヌビディア合同会社（プライバシー・ポリシー） Dataiku（プライバシー・ポリシー） テクマトリックス株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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社会状況や働き方の変化で求められる人材

不確実で正解がない社会の状況や働き方や価値観の多様化が進む環境を乗り切っていくためには、成長し続ける自律型の組織を形成することが重要となります。 自律型の組織を形成するためには、社員一人ひとりが能動性を持ち、主体的に行動できるようになることが必須です。 しかし、現実にはすべての社員が主体的に行動できるわけではなく、受け身型の社員も多く存在しています。

受け身型社員が組織へ与える悪影響

受け身型社員とは、単に言われたことしか行わない、指示待ちの社員を指すだけではなく、「非難はするが、代案や改善案を出さない」、「すぐに責任転嫁する」、「改善案があっても不平不満を口にするだけで行動しない」といった社員も含まれます。 そのような受け身型社員が増えてしまうと、変化に対応できず、事業の停滞が発生し売り上げの減少を招いてしまいます。

受け身型社員が能動性を持つことの重要性

主体的な社員が多い企業であればすでに、自律型組織を形成できているかもしれませんが、まだまだ受け身型社員が多い組織も多いのではないでしょうか？ そうした受け身型社員が能動性を持つことで自律型組織を形成でき、その結果、事業の成長・打ち上げの拡大を達成できるチャンスがあると考えています。

能動性を持たせる育成手法、自律型組織形成の3つのステップ

本セミナーでは、受け身型社員に能動性を持たせることができるようになる育成手法を解説いたします。 これまで受け身だった社員を大きく変化させることができるポイントは、インプットだけではなく、自ら考え､実行する能力を身に着けられるアウトプット中心のプログラムを構築している点で、社員を段階的に育成し能動性を身に着けさせることが可能です。 また、社員個人の育成とともに、3つのステップで自律型組織を形成を行うノウハウもお伝えいたします。 上司と部下のコミュニケーションや、支援する際のポイント、そのうえで組織全体として動いていく際に必要な点を解説いたします。

社員を成長させ、売り上げを伸ばしたいとお考えの経営層の方、研修や研修の担当者様に特におすすめのセミナーです。

プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:45　受け身型社員が組織に与える弊害、能動性を持つことで達成できる組織の進化

15:45～15:55　質疑応答

主催

株式会社エナジード（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

本セミナーは、2022年10月26日に開催されたウェビナーの再放送です。

叫ばれるエンジニア不足、特に少ないネットワークエンジニア

IT業界で叫ばれているエンジニア不足ですが、多くのエンジニア人材はアプリ系に集中しているため、インフラ系のネットワークエンジニアはより一層人材不足が深刻化しています。

属人性が高いうえに、運用管理も複雑化

ネットワーク管理業務は幅広い知識が求められることから専門性が高く、属人化しやすい傾向にあります。そのうえ昨今では機器の増加やマルチベンダ構成によりネットワーク構成がより複雑になっているため、運用管理業務も複雑化し管理者の負担が増えています。 構成が複雑なネットワークの接続管理表をExcelで作成しており、その更新を手動で行っているせいで膨大な管理コストがかかってしまい、更新漏れなどのミスも多発するという課題を抱えた企業も多く存在します。

監視ツールと管理ツールが分かれており、非効率

運用管理業務を効率化するツールも数多く出回ってはいるものの、ネットワーク監視用とは別のツールとなっていることが多いです。 そのせいで二重投資になってしまい利用コストが膨らむ、インターフェースや使い勝手が異なるため習熟に時間がかかるなどの問題も起きています。 ネットワークエンジニア人材が不足する中で、利用コストや教育コストを抑えながら業務効率化を図っていく必要性が高まっているのです。

監視と管理の統合により、ネットワーク担当者の負担をさらに軽減する

本セミナーでは、ネットワークの運用管理だけでなく監視機能も備えたツールによって、ネットワーク管理者の負担軽減を実現する方法をお伝えします。 直近のアップデートで監視機能が追加されたアラクサラネットワークス社のネットワーク運用管理ソフトウェア「AX-Network-Manager」について紹介します。

・ネットワークエンジニアの人材不足に悩んでいる

・ネットワーク構成が複雑化し、まともに管理できていない

・監視と管理でツールが分かれているため、運用が非効率である

上記に該当する情報システム部門の方、ネットワーク管理者の方はぜひご参加ください。

プログラム

11:45～12:00　受付

12:00～12:05　オープニング（マジセミ）

12:05～12:45　ネットワークエンジニアの減少で負担が増える、企業のネットワーク運用管理〜監視と管理の統合により、さらなる運用効率化を実現〜

12:45～12:55　質疑応答

主催

アラクサラネットワークス株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）