本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

クラウドサービスのアカウント管理業務は、情シスへの負担が大きい

クラウドサービスが増えるに伴い、アカウント管理の業務負担は増大しています。 各サービスごとにアカウントを作成・管理し、アクセス権限を設定することは、手作業では時間とコストがかかり、ミスも起こりやすくなります。また、退職者のアカウント削除が適切に行われない場合、セキュリティリスクも高まります。 このような課題を解決するために、IDライフサイクル管理のツール導入を検討されている企業も多いと思います。

難易度が高い、IDライフサイクル管理のツール導入

しかし、IDライフサイクル管理の導入には、業務プロセスに合わせたカスタマイズや、既存システムとの連携が求められるため、難易度が高いとされています。 さらに、組織全体での利用が前提となるため、導入前には慎重な検討が必要です。 適切なツール選定と計画的な導入が求められる一方で、情シス部門には導入の負担が重くのしかかる場合があります。

認証＋ライフサイクル管理が統合されている「OneLogin」のメリットを解説

本セミナーでは、このようなIDライフサイクル管理を導入する際の課題について解説します。 また、シングルサインオン（SSO）機能とIDライフサイクル管理機能が統合されており、導入の容易さと優れたコストパフォーマンスで評判の「OneLogin」をご紹介します。

プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:45　難易度が高い、IDライフサイクル管理の導入課題をどう解決するか？　～認証＋ライフサイクル管理が統合されている「OneLogin」のメリットを解説～

15:45～16:00　質疑応答

主催

NECソリューションイノベータ株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

もはやExcelでは困難なプロジェクト管理

多くの企業でExcelを用いたプロジェクト管理が行われていますが、複雑化する現代のビジネス環境において、その限界が明るみになっています。Excelは手軽に使える反面、複数プロジェクトの同時管理や情報のリアルタイムな共有が難しく、手動での更新や情報の一元管理が困難です。特に規模が大きいプロジェクトでは、進捗を追うだけでもExcelの管理方法では効率が低下してしまいます。

非効率なプロジェクト管理がもたらす機会損失

プロジェクト管理の非効率は、単なる業務の遅延だけでなく、組織全体の競争力低下につながります。各プロジェクトの進捗状況や相互の関連性が明確に把握できないことで、重要な意思決定が遅れたり、誤った判断を下す危険性が高まります。結果として、市場の変化に迅速に対応できず、ビジネスチャンスを逃す可能性が増大しています。

Smartsheetを活用したプロジェクトポートフォリオマネジメント（PPM）でプロジェクト管理の課題を根本解決

これらの課題の解決策となるのが、プロジェクトポートフォリオマネジメント（PPM）です。PPMは、個々のプロジェクト管理だけでなく、組織全体の戦略や目標との整合性を保ちながら、複数のプロジェクトを統合的に管理する手法です。 そして、このPPMを実現するツールがSmartsheetです。Smartsheetは、直感的なExcelライクなUIを持ちながら、リアルタイムでの情報共有、自動化されたワークフロー、柔軟なレポート機能により、プロジェクトの進捗を常に可視化し、組織全体での管理プロセスの標準化を実現します。 本セミナーでは、PPMについて詳細に解説するとともに、Smartsheetの機能を実際のデモを交えてご紹介します。Excelでのプロジェクト管理に限界を感じている方はぜひご参加ください。

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:45　プロジェクト管理の複雑化をどう解決する？〜Excelではもう限界、リアルタイムな進捗の可視化・組織間の管理プロセス標準化の方法を解説〜

13:45～14:00　質疑応答

主催

Smartsheet Japan株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

DX推進・企業変革への取り組みの必要性

製造業におけるDX推進・企業変革への取り組みの必要性が近年高まっています。 その理由として挙げられるのは、少子高齢化による人手不足といった社会的な課題への対策や、競合企業との競争力の向上など、様々な事柄が見られます。 そうした状況の中で、DX推進や企業変革に取り組んだものの、思うような成果が出ず、逆に現場を混乱させてしまったというケースが散見されます。

思うような成果が出ない原因

DX推進や企業変革への取り組みが失敗してしまう原因となる事象も複数考えられます。 例えば、経営層や推進を行う担当者が本質的な目的を理解せずに開始しているといった状況や、 システムの導入が目的となってしまい、その先にある経営戦略に紐づいた目的を達成できないというケースも散見されます。 また、社内に推進できる人材がいないといった点なども思うような成果が出ない原因となることが多く見られます。

データの一元管理・活用による企業変革支援サービス

本ウェビナーでは、このようなDX推進・企業変革の課題を解決する、企業変革支援サービスを詳しく解説いたします。 その特長として、事業課題や業務課題に応じた業務改善支援とともに、経営レベルでの課題も含めた改革を支援できる点があります。 例えば、各事業部や担当部門単位で管理されていたデータを一元管理し、経営判断を行う根拠を見える化する・業務プロセスを自動化するといった改革を支援いたします。 BPO事業会社として多くの企業の支援を行ってきたからこそ、経営と現場を連動させた施策のご提案が行える強みがあります。 DX推進をこれから始めようとお考えの方や、企業変革で成果が出ていないと感じている方に特におすすめの内容です。

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:45　製造業におけるDX推進・企業変革で成果が出ず失敗してしまう原因と解決策　～事業課題・業務課題を明確化するデータの一元管理・活用による企業変革支援サービス～

14:45～15:00　質疑応答

主催

SCSKサービスウェア株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

本セミナーの講演部分は、事前に収録した録画を配信します。

質疑応答タイムはライブ配信にて、皆様からのご質問をお待ちしております。 　

急速な社会の変化に対応するためローコード開発ツールでシステムの内製化に取り組む企業の増加

急速に進化する社会やビジネス環境に対応するため、多くの企業がローコード開発ツールを活用して自社でのシステム内製開発に取り組んでいます。 ローコード開発ツールを使うことで、専門的なプログラミングスキルがなくてもアプリケーションの開発が可能になり、従来の外注による開発プロセスに比べて時間とコストを大幅に削減することが可能です。

自社のシステム開発の内製化をローコードで実現できるか具体的なイメージがつかめない

自社内でのシステム開発を内製化する際には、いくつかの重要なポイントがあります。特にローコード開発ツールを導入する場合、どのツールを選定すべきか、またその導入プロセスや活用方法が不明確であることが多いため、内製化の進行が思うように進まないケースがあります。 ローコード開発ツールには多種多様な選択肢があり、それぞれのツールの機能や特性は異なるため、自社のニーズに最適なものを選ぶことが重要です。また、ツール導入後の実践的な運用方法やどのようなサポートが必要か理解しておく必要があります。

ローコード開発ツールでの内製化を進めるポイントをWebPerformerをもとに解説

このセミナーでは、ローコード開発ツールを活用してシステム内製化を実現し、業務改革と効率化を進める具体的な方法をご紹介します。 特に、「WebPerformer」を用いた事例をもとに、内製化を進めるための実践的なポイントを詳しく解説します。自社でのシステム内製開発に挑戦しようとされている方、進めるにあたり課題を感じている方は是非ご参加ください。

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　ローコード開発ツールを効果的に活用して自社のシステム内製化を進めるためのポイント　〜WebPerformerを具体的な導入事例とともに解説〜

11:45～12:00　質疑応答

質疑応答タイムはライブ配信にて行います。

主催

アルプス システム インテグレーション株式会社（プライバシー・ポリシー）

共催

キヤノンITソリューションズ株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

本セミナーは、金融機関および関連事業者の方を対象としております。該当企業以外の方のお申込みをお断りする場合がございます。あらかじめご了承ください。

本セミナーは、2024年8月に開催したセミナーと同じ講演内容を含んでおります。多数のご要望をいただき、追加開催いたします。

金融業界で加速するデジタル変革　存在感を増すWebサービスに求められる利便性

あらゆる業界・業種でビジネスのデジタル化が進展し、WebサービスやWebサイトなどを自社で開発して運営する企業が増えています。こうしたWebビジネスは地理的な制約を超えた顧客リーチの拡大、ブランド認知度や顧客サービスの向上など、事業成長を支える重要な役割を担うようになりました。 フィンテック企業の台頭により、金融業界でも競争が激化する中でデジタル化への取り組みが必要不可欠となっています。Webビジネスで成功するためには、「ユーザーインターフェース（UI）／顧客体験（UX）」の向上が必要不可欠です。より使いやすいサービスを提供するため、多くの企業がUI／UX向上に努めています。

煩わしいログイン認証操作、ログイン成功率や顧客満足度を下げる要因にも

ユーザーの利便性を確保する上では「ログインに関する改善」も必要不可欠です。ログイン方式として主流だった「ID／パスワード認証」では、パスワードを忘れてログインできない場合、多くの機会損失につながりかねません。そこで多くの開発・運用企業が目指しているのが「ログイン成功率」の向上です。 簡単かつスムーズなログインを実現することは、顧客満足度の向上やブランドイメージの強化、ユーザーリテンションの向上、コンバージョン率の向上、競争優位性の確保などに直接的に寄与します。 また、サイト運営側のサポートセンターやコールセンターでは「パスワードリセットやアカウント関連の問い合わせが運用担当者の負荷になっている」との指摘があります。ログイン成功率を高めることは、リピート訪問やサービスの継続的な利用を促し、ログイン関連の問い合わせ業務の負荷も軽減する効果も期待できます。

ログイン認証の課題を解決する「パスキー認証」　国内外で多くの大手企業が採用

近年はWebサービスを狙うサイバー攻撃が急増しており、フィッシング詐欺や不正アクセスやデータ漏えいを防ぐためにログイン時のセキュリティの強化も図る必要性も高まっています。そうした中、UI／UXの向上とサイバー攻撃対策を両立する認証方式として注目されているのが「パスキー認証」です。 パスキー認証とは、Webサイトやサービスの認証に、生体情報を活用する新たな認証方法です。ID／パスワードを使わずに顔や指紋などの生体認証のみでログインできます。既にGoogleやApple、NTTドコモなど、大手企業で導入され始めています。 パスキー認証を導入して「ログイン成功率を99％まで向上」させたり、ログインに関する問い合わせが軽減することで「コールセンターのコスト削減につながった」という事例も報告されています。

UI/UXとセキュリティ双方を向上させるFIDO認証を低コストで導入できる方法を解説

では、どのようにパスキー認証を実装していけばいいのでしょうか。本セミナーは、金融機関および関連事業者の方を対象としています。 パスワードレス認証のトレンドを解説するとともに、パスキー認証／FIDO認証と他の認証方式との違いや活用メリット、導入・運用コストなどを具体的な導入事例を交えて紹介します。 顧客満足度の向上や業務の効率化が期待されるデジタルサービスの導入。そこで競争力を高め、持続可能な成長を実現するための重要な要素の1つが、パスキー／FIDO認証だと言えます。 「UIを改善してログイン成功率を上げたい」「ログイン認証にかけるコストを抑えたい」「サイバー攻撃対策をしたいが、UIを悪くしたくない」という方は、ぜひご参加ください。

講演プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:45　【金融事業者向け】ログイン認証の煩わしさを解消する「パスキー認証」　大手企業が採用する理由～ログイン成功率 99％を実現、UI/UX向上とサイバー攻撃対策を低コストで両立する方法～

13:45～14:00　質疑応答

主催

Capy株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

グローバルのグループガバナンスに対するERP統合の限界

現代のビジネス環境は、サプライチェーンの複雑化や消費者ニーズの多様化、地政学リスクの高まりといった不確実性に直面しています。これらに対応するために、グローバル企業には迅速な経営判断や強固なガバナンスが求められています。 しかし、各国の商習慣や法制度・業務プロセスの違いから、一つのERPで海外を含めたグループ企業全体を統合するのは非現実的です。グローバル企業においてはERPの統合を迅速かつ柔軟に立ち上げ、適切な運用をすることが常に課題となっています。

2層ERP戦略によるサプライチェーンデータ連携

そこで本セミナーでは、2点について解説いたします。 1点目は、グローバル規模のサプライチェーン管理・グループガバナンスに有効な2層ERP戦略についてです。 2点目は、2層ERP戦略を実現するポイントであるサプライチェーンデータ連携についてです。

2層ERPとは

2層ERPは、2000年代後半からガートナー社などが提唱している手法です。 たとえば、本社はコアERP、海外拠点やグループ企業はサブERPを運用するなど、ERPを階層構成で運用し、ERP間のデータ連携によりグループ全体の最適化を図るものです。 従来のオンプレERPでは実現が難しい戦略でしたが、近年のクラウドサービスの広がりに伴い、ふたたび注目を集めています。

2層ERP戦略実践のポイント

セミナーの後半は、2層ERP戦略実践のポイントとなるサプライチェーンデータ連携について解説いたします。 また具体的なソリューションとして、クラウドERP「SAP S/4HANA Cloud」と企業間協調プラットフォーム「CBP」をご紹介いたします。

特におすすめな方

・これからグローバル展開を予定されている上場企業の経営管理やIT戦略に携わる方 ・グローバル規模のグループガバナンスに課題感をお持ちの方 ・M＆Aが活発化しており、システムや業務の統合に課題感をお持ちの方 ・顧客企業に対するERP導入やIT戦略提案のための情報収集をしているITサービスプロバイダー様　など

プログラム

11:45～12:00　受付

12:00～12:05　オープニング（マジセミ）

12:05～12:45　2層ERP戦略によるグローバルなグループガバナンス強化のポイントとは

12:45～13:00　質疑応答

主催

株式会社テクノスジャパン（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです。

ツールはTeamsを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

計測業務における課題

計測業務は様々な業界で重要な役割を果たしています。例えば、設備工事業における現地調査、物流業での搬入搬出の経路確認、不動産業での土地測量など多岐にわたります。 しかし、以下のような課題が存在します。 ・高所の測定が困難である ・計測漏れが発生し、再度現地に赴く必要がある ・写真や図面のみでは全体像やスケール感が把握しにくい これらの課題は、人手不足が深刻化する中でさらに顕著になっています。そこで、3Dモデル化した空間や物体を後からでも確認・計測できる仕組みを提案します。

手軽に現場の全体感を把握・共有できる3D計測ツールをご紹介

本ウェビナーでは、このような課題を解決する「3次元計測アプリ Rulerless」をご紹介します。 Rulerlessの大きな特長は、スマホ※にアプリをインストールするだけで、誰でも簡単に3D計測ができる点にあります。 誤差1～2cmの精度で、現場をすばやく全体的に把握するのに適したツールです。 生成した3Dモデルは直ぐにクラウド上で共有が可能、遠くの人とも現場の情報を共有し、移動コストを減らすことができます。 現場のデジタル変革を目指す方、計測作業を劇的に簡単にしたい方に、この内容は必見です。 　※対象となるスマホはLiDARスキャナが搭載されたiPhone12以上のProモデルに限定されます。

3Dモデルを活かしたさらなる付加価値の提供

Rulerlessは計測だけでなく3Dモデルならではの幅広い利用方法が考えられます。 その中でも以下のようなユースケースで付加価値の提供を想定しています。 ・3Dモデル上での賃貸内見、家具配置シミュレーション ・オフィスの什器や工場の生産ライン配置の変更シミュレーション ・建築現場における進捗報告 ・遠隔地の災害現場などの状況共有

プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　【スマホ一つで空間を3Dモデル化】デジタル変革がもたらす計測作業の効率化とコスト削減 ～オフィスデザイン、製造、物流、不動産業界などのユースケースから見い出す「現場DX」の進め方～

10:45～11:00　質疑応答

主催

三菱電機インフォメーションシステムズ株式会社（プライバシー・ポリシー） 三菱電機インフォメーションシステムズ株式会社は、2025/4/1から三菱電機デジタルイノベーション株式会社となりました。 三菱電機デジタルイノベーション株式会社：https://www.MitsubishiElectric.co.jp/medigital/

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

重要性が増す、リアルのイベントマーケティング「展示会」

BtoBマーケティングにおいてデジタル施策が主流となっている中で、リアルな接点、オフラインでの接点の重要性が再認識されています。 そのような中、リアルのイベントマーケティングである展示会は企業と顧客が直接対話し、商品・サービスの魅力を伝える貴重な機会です。 コロナ禍により一時は大きな打撃を受けた展示会ですが、最近では参加者数が着実に回復し、ますます重要なマーケティング手段として位置付けられています。

出展する展示会を、どのように選べばよいのか？

そのような中、展示会も増えつつあり、出展企業にとっては、様々な選択肢が増えている状況です。 しかし、その一方で、どの展示会に出展すべきかを見極めることが難しくなっているとも言えます。 限られた予算を有効活用するために、数ある選択肢の中から「成果が出る」展示会を選ぶにはどうすればよいのでしょうか？

次世代型展示会の実態と選び方、展示会で効果を出す方法を解説

本セミナーでは、企業がどのようにして出展する展示会を選択すべきか詳しく解説します。 また、「次世代展示会のコンセプト」と出展で効果をあげる方法についても詳しく解説します。 さらに、展示会で最大の成果を上げるための「ウェビナーの活用方法」についてもご紹介します。

プログラム

11:45～12:00　受付

12:00～12:05　オープニング（マジセミ）

12:05～12:35　成果を出すための、展示会の選び方～デジタル時代の今こそ、選ぶべき最新の展示会マーケティングとは？～（Bizcrew EXPO 実行委員会）

Bizcrew EXPO 実行委員会 実行委員長 萩原雄輔

12:35～12:45　展示会で成果を出すための、ウェビナー活用方法（マジセミ株式会社）

マジセミ株式会社 代表取締役 寺田雄一

12:45～13:00　質疑応答

主催

マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

共催

Bizcrew EXPO 実行委員会（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

スマートホームの世界標準規格Matterの普及が加速している

2021年5月に発表されたスマートホーム規格Matterは、急速に世界中で普及しています。Google、Apple、Facebook、AmazonをはじめとするGAFAがこの規格に参画しており、スマートホームの世界標準規格として確立されつつあります。

Matterは、異なるブランドやプラットフォームのデバイス間での相互運用性を確保するために策定されたスマートホーム向けの共通規格です。この規格を採用することで、ユーザーはデバイスのセットアップや運用が容易になり、スマートホームの導入がよりスムーズで直感的に行えるようになります。現在は海外を中心に普及していますが、今後日本でもMatterが急速に普及することが想定されており、企業による対応製品の開発や市場動向の調査が加速しています。

自社製品のMatter対応における課題

しかしながら、自社製品をMatter規格に対応させるには、単なるプロトコルの実装に留まらず、いくつかの技術的課題を克服する必要があります。その普及の道のりは、決して平坦なものではありません。

Matterの最大の利点は、異なるブランドやプラットフォームのデバイス間で相互運用性を向上させる点にあります。これを実現するためには、まずスマートホーム規格の標準化団体であるCSA（Connectivity Standards Alliance）ガイドライン準拠の実装方法と動作要件を理解し、既存システムとの適合性を保ちながら正確に統合することが重要です。

通信設計においては、Bluetooth、Wi-Fi、Threadといった近距離無線通信プロトコルを活用し、デバイス間の相互運用性を安全かつ確実に確保することが求められます。さらに、Matter非対応のデバイスをブリッジする場合には、互換性を維持しつつ通信遅延を最小限に抑えるプロトコル変換の実装が求められます。加えて、統一されたUIの設計やセキュアなファームウェア更新プロセス、場合によってはアプリケーションロジックの変更なども考慮する必要があります。

このためには、CSAガイドラインに関する知識に加え、ネットワークプロトコルの理解、セキュリティ設計、組み込みシステム開発、暗号技術、相互運用性テストなど、多岐にわたる専門知識が求められます。また、日本市場には、基本的により細かな制御を求める風土がありMatterの機能強化も課題です。更に、ECHONET LITEとのブリッジングとセキュリティ性の向上という二つの大きな挑戦が求められています。

SSTとDSRの日本国内におけるMatter対応の取り組み

本Webinarでは、シリーズの第1弾として、米国CSA（Connectivity Standards Alliance）のメンバーであり、2024年5月に発足した、CSA JIG(Japan Interest Group)の創設メンバーである、DSRアジア株式会社より、スマートホーム世界標準規格のMatterの日本国内における今後の技術的なトレンドを説明させて頂きます。また、SSTからは、Matter普及のためのDSRとの共同戦略をご説明致します。

今後の日本におけるMatterの普及を見据えて情報収集を進めたい方、自社製品のMatter対応を検討している方、またはBluetoothやWi-Fi、Threadなどの近距離無線技術の応用に関心のある方に、特におすすめです。

プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:45　「スマートホーム世界共通規格Matterの最新トレンドとECHONET LITEをポイントとした日本市場の今後の技術展開予測」DSRアジア株式会社

15:45～15:50　「SSTとDSRのMatter普及の共同戦略について」株式会社Sohwa ＆ Sophia Technologies

15:50～16:00　質疑応答

主催

株式会社Sohwa ＆ Sophia Technologies（プライバシー・ポリシー）

共催

DSRアジア株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。