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ウェビナーアーカイブ
(動画・資料)
スマートファクトリー「超」入門 ~製造業の危機にどう対応すべきか?スマートファクトリーで何が...
3.5 マジセミ株式会社
本セミナーはWebセミナーです
ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。
スマートファクトリーとは?
世界中で、ものづくりのデジタル化や製造業DXが重視され、取り組みが進んでいる中、国内でも経済産業省がロードマップを発表するなど、「スマートファクトリー」が注目されています。 「スマートファクトリー」の明確な定義はなく、様々な解釈がありますが、一般的には「ITを活用し、生産性と品質の向上を、継続的に行う工場」と言われています。
製造業の危機と、スマートファクトリーの必要性
なぜ今、スマートファクトリーが注目されているのでしょうか? 製造業がスマートファクトリーに取り組むべき理由として、以下のようなことが言われています。
・カーボンニュートラルと脱炭素の動き ・省エネの必要性 ・グローバルにおける資源確保競争 ・電気料金の高騰 ・グローバル競争の激化 ・変種変量生産とマス・カスタマイゼーションの需要
スマートファクトリーの具体的なイメージは?
しかし、スマートファクトリーの取り組みは、事業形態や企業の状態によって大きく異なるため、「具体的には何をやればいいの?」「具体的にはどのような効果があるの?」と思われている方も多いと思います。
そこで本セミナーでは、書籍『スマート・ファクトリー ―― 戦略的「工場マネジメント」の処方箋」清 威人 (著)』を参考にしながら、スマートファクトリーについて具体的なイメージを持って頂くための入門解説を行います。
・スマートファクトリーとは何なのか? ・何が実現できるのか? ・どのような効果があるのか? ・どのような技術が使われているのか?
製造業DXに役立つ、専門的なプレゼンも
また後半では、製造業DXに役立つ、専門的なプレゼンを行います。
プログラム
14:45~15:00 受付
15:00~15:05 オープニング(マジセミ)
15:05~15:30 スマートファクトリー「超」入門
マジセミ株式会社
代表取締役社長 寺田雄一
15:30~16:00 デジタル変革を実現する次世代製造業・サプライヤーポータルの活用方法
日本ライフレイ株式会社
アウトバウンドプロダクトマネージャー 竹生泰之
本セッションでは、製造業界のデジタル変革を推進するための次世代サプライヤーポータルシステムの活用方法を詳しく紹介します。
16:00~16:15 質疑応答・クロージング(マジセミ)
主催
マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー)
協賛
日本ライフレイ株式会社(プライバシー・ポリシー)
協力
株式会社オープンソース活用研究所(プライバシー・ポリシー) マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー) ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。
小売・卸・メーカー様向け受発注業務を「自動化・見える化」する方法 ~EDIを導入し、流通BM...
3.5 株式会社インターコム
本セミナーはWebセミナーです
ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。
業務の効率化・最適化のため、多くの企業がEDIの導入を進めている
業務の効率化と最適化のため、多くの企業がEDIの導入を進めています。 受発注業務を日常的に行っている小売・メーカー・卸売業などでは、迅速かつ正確な処理が求められるため、EDI通信の必要性が増しています。 EDIを活用することで自動化が可能となり、さらに流通BMSを利用することで業務プロセスを効率化し、社員の負担が軽減されて、受発注業務全体の効率が向上します。
流通BMSに対応したEDI製品で、受発注業務を自動化することの必要性は認識しているが、懸念点が多い
流通BMSでのEDI通信から得られるメリット、使用する必要性は認識されつつありますが、いくつか懸念点もあります。 IT・システム設定に関して専門性の高い人材が少ない、EDI・流通BMS導入に向けて必要な情報がわからない、現行システムとの連携がうまくいくかといった問題です。 また、EDI業務が属人化されていて、そもそも自動化が難しいのではといった懸念もあります。 こういった懸念が残る中、どういったEDI製品が最適と判断すればよいのでしょうか。
自社に適したEDI製品を使うことで、これまでの業務を自動化・見える化し、スムーズな管理を実現
本セミナーでは、自社に適したEDI製品を選定して、受発注処理をはじめとする、様々な業務を簡単に自動化する方法について解説します。 取引先との通信からデータ変換、多様な自社システムとの連携まで、ノンプログラミングで構築できる製品を選定することで、効率化を実現できます。 流通BMSを用いたEDIのメリットや、業務フローの改善による業務の自動化、ブラックボックス化している業務を「見える化」する方法などについて、詳しく説明します。
プログラム
09:45~10:00 受付
10:00~10:05 オープニング(マジセミ)
10:05~10:45 小売・卸・メーカー様向け受発注業務を「自動化・見える化」する方法 ~EDIを導入し、流通BMSに対応すべき理由とは~
10:45~11:00 質疑応答
主催
株式会社インターコム(プライバシー・ポリシー)
協力
株式会社オープンソース活用研究所(プライバシー・ポリシー) マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー) ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。
【再放送】中小企業における情報漏洩や内部不正はどうすれば防げるのか? ~情報セキュリティガイ...
3.9 株式会社インターコム
本セミナーはWebセミナーです
ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。
本セミナーは 2024年 7月 9日(火)開催されたセミナーの再放送です。
多くのご要望をいただきましたので、再放送の開催が決まりました!
中小企業にも求められる情報セキュリティの必要性
社会のデジタル化が進む中で、企業が情報セキュリティへの対策を行う必要性が日々高まりを見せています。 これは、大企業や上場企業といった特定の企業に限った話ではなく、中小企業においても対策が求められる状況となっています。 その裏付けとして、2023年の個人情報漏洩の発生件数・漏洩した個人情報の数は過去最大となっており、その事例の中には中小企業も多数含まれています。 また、セキュリティ事故全般で見た場合、セキュリティ事故が発生した企業のうち約3割が業務停止をせざるを得ない状況となっているという報告もあります。 このような状況から、事業を継続的に行うことや、取引先や消費者の信用を損失しないために、全ての企業が情報セキュリティに取り組む必要があると言えます。
セキュリティ事故はなぜ起こるのか?
では、なぜセキュリティ事故は起こるのでしょうか? 「情報セキュリティ10大脅威 2024」を見ると、 ランサムウェアやサプライチェーン攻撃といった、外部からの攻撃に次いで「内部不正による個人情報漏洩」の事故件数が多いことが報告されています。 また、「不注意による個人情報漏洩」の事故件数も高い順位となっており、社外・社内どちらへの対策も必要であることがわかります。 一般的にも、外部からの攻撃への対策に比べ、企業内での行動が原因となる不正や個人情報漏洩への対策は行いやすいと言われており、 その手法として、組織文化の改善や従業員の教育・アクセス制御の強化など、様々なものが存在します。
情報漏洩・内部不正を防ぐMaLionCloud
本ウェビナーでは、企業内部での行動が原因となるセキュリティ事故の防止を目的とした「MaLionCloud」をご紹介いたします。 その特長として、事例として挙げている内部不正による個人情報漏洩や、アクセス制御などによる不注意による個人情報漏洩の防止ができる点が挙げられます。 また、Windows OSの端末だけではなく、Mac OSの端末への対策も行えるため、多種多様な環境で業務を行っている企業の方々にご利用いただいています。 「中小企業の情報セキュリティ対策ガイドライン」にも、企業が取り組むべき対応が複数挙げられているものの、個人が注意をして未然に防止するといった対策には、どうしても限界があるのが事実です。 一人ひとりのセキュリティへのリテラシー向上へ取り組みつつ、MaLionCloudを活用することで、より網羅的な情報セキュリティ対策を実現しませんか? 本ウェビナーは、中小企業の経営者様や、情報システム部の責任者・ご担当者様に特におすすめの内容です。
プログラム
11:45~12:00 受付
12:00~12:05 オープニング(マジセミ)
12:05~12:45 中小企業における情報漏洩や内部不正はどうすれば防げるのか? ~情報セキュリティガイドラインを踏まえ中小企業が取るべき対応と最新の対策事例を解説~
12:45~13:00 質疑応答
※当日いただいたご質問は後日開催企業より直接回答させていただきます
主催
株式会社インターコム(プライバシー・ポリシー)
協力
株式会社オープンソース活用研究所(プライバシー・ポリシー) マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー) ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。
なぜ「CSPM」導入だけではクラウド環境のセキュリティガバナンス強化は難しいのか? ~パブリ...
3.4 SCSK株式会社
本セミナーはWebセミナーです
ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。
複雑化するクラウド環境で懸念される「セキュリティガバナンス」
多くの企業・組織がシステム基盤としてIaaSやPaaSなどのパブリッククラウドを利用するようになりました。クラウド環境では複数のサービスやコンポーネントを利用されるため、サービスごとに異なるセキュリティ要件や設定が必要となることが多いです。 また、「AWS(Amazon Web Services)」「Microsoft Azure」「Google Cloud」などマルチクラウド環境を活用したり、複数の部門やグループ企業などがアカウント権限を持って利用する場合、組織全体のセキュリティポリシー、レベルの統一、一貫したガバナンスの確保が難しくなっています。
パブリッククラウドの安全な運用に欠かせない「CSPM」、導入だけでは効果が薄いことも
そうした中、パブリッククラウドにおけるセキュリティインシデント対策として注目されているのが「CSPM(Cloud Security Posture Management:クラウドセキュリティ態勢管理)」です。IaaSやPaaSなどの構成やセキュリティ設定を監視・評価してセキュリティリスクを検知することで、クラウドセキュリティの強化を図る企業・組織が増えています。 ただ、「CSPMツールを導入するだけでは、セキュリティガバナンスの強化には効果が薄い」という指摘もあります。たとえば、CSPMの設定自体が正確でないと、重大なリスクをリアルタイムで検出できないこともあります。また、運用の属人化やスキル・要員不足による対応の遅れが発生する可能性もあります。さらに、クラウドごとに異なるUI画面で管理しづらかったり、管理対象の粒度が異なることで組織全体のセキュリティ状態の把握が難しくなることも考えられます。
セキュリティガバマンスの強化に役立つ「CSPM運用のベストプラクティス」を解説
本セミナーは、パブリッククラウドのセキュリティに不安を抱えている情報セキュリティの担当者を対象に開催いたします。セキュリティガバナンスにも貢献できる「CSPM運用のベストプラクティス」を解説し、それを実現する具体的なソリューションとして、Palo Alto Networks社の「Prisma Cloud」を活用した「Smart One Cloud Security」を紹介します。 「クラウドセキュリティを推進したいが、ツールの導入以外に何が必要か分からない」「組織全体でセキュリティガバナンスの強化、クラウドセキュリティ体制を構築したい」「CSPMを有効活用したい」という方はぜひご参加ください。
講演プログラム
12:45~13:00 受付
13:00~13:05 オープニング(マジセミ)
13:05~13:45 なぜ「CSPM」導入だけではクラウド環境のセキュリティガバナンス強化は難しいのか?~パブリッククラウドの安全な利用を支援する「CSPM運用のベストプラクティス」を解説~
13:45~14:00 質疑応答
主催
SCSK株式会社(プライバシー・ポリシー)
協力
株式会社オープンソース活用研究所(プライバシー・ポリシー) マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー) ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。
【再放送】(工場・ビルなど)進む社会インフラのスマート化、映像データを最長1km伝送可能な無...
4.1 株式会社コンテック
本セミナーはWebセミナーです
ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。
本セミナーは 2024年5月21日(火)開催されたセミナーの再放送です。
多くのご要望をいただきましたので、再放送の開催が決まりました!
進む社会インフラのスマート化
IoT技術、AI、機械学習、およびビッグデータ分析などの技術革新により、工場、ビルなどの産業や農業、社会インフラのスマート化が加速しています。さらに近年では、映像取得技術とデータ処理技術の飛躍的な向上により、従来のセンサデータに加えて、カメラなどから取得される画像や映像データの利用が拡大しています。
このため広範囲に設置されたカメラからの撮影データを効率的に集約し、一元的に管理するための無線通信の重要性が高まっています。
問題となるサブギガ帯広域無線技術の帯域
広域エリアで使用されるIoT向けの無線通信では、小規模なデータを頻繁に送信するという特性に合わせて、一般的な高周波を使用する無線LAN技術(例:2.4GHz帯や5GHz帯)ではなく、低消費電力で長距離通信に適したサブギガヘルツ帯の通信技術(例:LoRaやSigfoxなどの900MHz帯の低周波数帯)が主流になっています。しかしながら、従来のサブギガヘルツ帯の通信技術は、数百メートルから数キロメートルの長距離をサポートするものの、帯域に制限があるため、映像データのような大きな容量を伝送するには適していませんでした。
そのため、広域に設置されたカメラの画像や映像データを取り扱うには、有線のネットワークを敷設したり、伝送距離が比較的短い2.4GHz帯や5GHz帯などの高帯域無線技術を複数組み合わせるなど、手間がかかるシステムを構築する必要がありました。
IoT向け広域無線LAN「IEEE802.11ah」とは
本セミナーでは、近年需要が増えているカメラの画像や映像データを活用したIoTシステムに適した、新しい種類の無線通信規格「IEEE802.11ah」に焦点を当てて、どんな特徴があるのか、他の無線企画とどう異なるのか、などを様々な事例をもとに詳しく解説します。
「IEEE802.11ah」はサブギガヘルツ帯(900MHz帯)を使用し、最大約1kmという長距離伝送が可能な無線通信プロトコルです。この規格は低速から中速のデータレートに対応し、150kbpsから数Mbpsの帯域幅を提供します。これにより、広範囲でのIoT無線利用において、従来のセンサデータだけでなく、カメラの画像や映像データの取り扱いも可能になります。
工場やビルなどの広域なエリアのスマート化を検討されている方で、カメラなどを活用したいと考えている方、現在の無線通信のシステムを簡略化したい方、IoT向けの通信システム構築のヒントを得たい方、などに特におすすめのセミナーです。
プログラム
10:45~11:00 受付
11:00~11:05 オープニング(マジセミ)
11:05~11:45 (工場・ビルなど)進む社会インフラのスマート化、映像データを最長1km伝送可能な無線LAN技術とは
11:45~12:00 質疑応答
※当日いただいたご質問は後日開催企業より直接回答させていただきます
主催
株式会社コンテック(プライバシー・ポリシー)
協力
株式会社オープンソース活用研究所(プライバシー・ポリシー) マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー) ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。
\500社以上の導入支援でわかった/補助金活用で実現する低コスト経理革命 – バクラク x...
株式会社LayerX
本セミナーはWebセミナーです
参加方法(URL)は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。
こんな方におすすめ
■人手不足で経理業務の効率化・法令対応を検討されている方 ■システム導入はサポートを受けながら円滑に進めていきたい方 ■補助金を活用したいが、対応に不安がある方
セミナー概要
「人手不足なので経理業務をなんとか効率化したい…」 「経理の法令対応を進めたいが、担当できる人がいない…」 「補助金はしっかり活用したいが、対応が面倒そう…」
バックオフィス業務の効率化・法令対応に向けてシステムの導入を検討する一方で、このようなお悩みで導入まで中々進まないという方も多くいらっしゃるのではないでしょうか。
本セミナーでは、第1部で「IT補助金に関する基礎的な説明」を行なった上で、第2部では「バクラクとマネーフォワードを活用した導入事例」のご紹介をします。 経理業務の領域ではスタンダードとなっているバクラク&マネーフォワードを利用することで、実際に効率化・法令対応に成功した事例をご紹介させて頂きます。
事例のご紹介では、これまで500社以上の導入支援実績がある株式会社エスアンドシー様をお招きして、実際の導入現場の状況を詳しく解説致します。
システムの導入には一長一短があり、事業・会社形態によって最適な対応方法は様々です。本セミナーは実例を用いながら、長所と短所をわかりやすく解説するセミナーとなっておりますので、この機会にぜひご参加ください!
登壇者
株式会社エスアンドシー
事業推進部コンサルタント
三野 稔次
バクラクシリーズ・マネーフォワードクラウドなどのクラウドシステムを活用した業務改善コンサルティング業務に従事。システム選定から導入後の運用設計、レクチャー、フォローアップまでの導入支援を行っている。
バックオフィス業務全体の効率化と生産性向上に寄与する仕組みづくりに定評があり、飲食業、卸売・小売業、建設業、サービス業など幅広い業種への導入実績が豊富である。
株式会社LayerX
バクラク事業部 パートナーセールス
中村 勇太
新卒で総合人材サービス会社に入社し、関西圏をメインに人材紹介や中途採用の求人広告の新規営業を経験。
その後、経費精算をメインプロダクトとするSaaS企業に転職。近畿2府4県の中小企業向けの新規営業やマネジメントを経験。
2023年に株式会社LayerXのフィールドセールスとして入社し、全国のお客様を担当する。現在はパートナーアライアンスチーム専任として、特に士業や業務コンサル会社様とのパートナー協業活動に従事。
開催概要
開催日:2024/07/25(木) 11:00-12:00 視聴方法:オンライン配信(Zoom) 参加費:無料
主催
株式会社LayerX(プライバシー・ポリシー)
共催
株式会社エスアンドシー(プライバシー・ポリシー)
協力
スマートキャンプ株式会社(プライバシー・ポリシー)
株式会社オープンソース活用研究所(プライバシー・ポリシー) マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー) ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。
【情シス座談会 キーマンと語るトークセッション第5回】 全国情シス調査データを元に DXと情...
株式会社マイナビ TECH+セミナー運営事務局
本セミナーはWebセミナーです
参加方法(URL)は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。
概要
企業の成長にとってデジタル技術、データの活用は必須要件であり、その中核を担うのが情報システム部門です。既存システムの運用はもちろん、最近の情シスは新しい働き方を実現するIT環境の整備や、データ活用、デジタル化など、期待とタスクが急上昇している部門ではないでしょうか。
そこで本イベントではその情報システム部門にフォーカスを当て、実際に企業の情報システム部門をマネージメントされているゲスト4名を迎え議論します。
第5回の今回は、「DXと情シスの現在地を探る」と題しまして、IIJが実施した調査結果を紹介しながら、パネリストと共に議論します。DXというワードが登場してはや数年、多くの企業でデジタル活用が進む一方、情報システム部門とその関係性は企業ごとに差が出始めています。情シスとDXのリアルな現在地を議論します。
当日は参加者からのコメント、QAも積極的に採用しながら議論を展開します。皆様のご参加お待ちしております。
SPEAKER
株式会社アクティオホールディングス
取締役 Chief Information Officer
井原 宏尚 氏
エクシオグループ株式会社
執行役員
ソリューション事業本部
ICTエンジニアリング本部長
園 洋志 氏
株式会社 LIFULL
テクノロジー本部
コーポレートエンジニアリングユニット
ユニット長
籔田 綾一 氏
株式会社 平成建設
総務部 次長(情報システム担当)
一ノ瀬 友紀夫 氏
PROGRAM
16:00~16:05 開始の挨拶と趣旨説明
株式会社インターネットイニシアティブ
16:05~17:05 キーマンと語るトークセッション (Q&A 17:05~17:25)
IIJが実施した調査結果紹介しながら、実際に企業の情報システム部門をマネージメントされているゲスト4名を迎え議論します。
テーマ:DXと情シスの現在地を探る ・DXの進捗状況は? ・DXと情シスの関わり、貢献度は? ・DX推進における課題は?
※当日は皆様からのコメントも採用しながら議論を展開します ※当日の状況に合わせてお時間が変更となる可能性がございます
モデレーター
株式会社インターネットイニシアティブ サービスプロダクト推進本部 コミュニケーションデザイン室 シニアプログラムマネジャー 向平 友治
パネリスト
株式会社アクティオホールディングス 取締役 Chief Information Officer 井原 宏尚 氏
・医薬品メーカー、化学品メーカーを経て2017年アクティオ入社 ・アクティオホールディングスCIO、経営戦略部長、経営指標管理グループ長を兼務 ・自社内だけでなく顧客や仕入先を巻き込んだ、全拠点に展開する5つの変革プロジェクトを展開中
エクシオグループ株式会社 執行役員 ソリューション事業本部 ICTエンジニアリング本部長 園 洋志 氏
• 長年、通信事業者でネットワークサービスの技術開発に従事 • 2019年入社。 • インフラ関連のSI事業を本業としながら、社内情報システムのインフラ部分の責任者を担う
株式会社 LIFULL テクノロジー本部 コーポレートエンジニアリングユニット ユニット長 籔田 綾一 氏
• 2010年 株式会社LIFULL入社。技術マネージャーとしてLIFULL HOME'Sの商品開発を多数手がけた。 • 2015年 Salesforce(CommunityCloud)を用いてB向け不動産ポータルサイトを立上げ、翌年オンライン受注システムを構築。 • 2017年に社内で複数存在したSalesforce組織を統合、全社的なBPRに取組む。 • 2021年現在、情報システム部門の責任者として社内システム刷新に取り組んでいる。
株式会社 平成建設 総務部 次長(情報システム担当) 一ノ瀬 友紀夫 氏
現職に新卒入社。社内の基幹システムの開発、外部サービスの導入やベンダーのコントロール、既存システムとの連携、 情報システム部門長として他部署との連携や業務マネージメントなど多方面で活動。
17:25~17:30 閉会挨拶
株式会社インターネットイニシアティブ
主催
株式会社マイナビ TECH+セミナー運営事務局(プライバシー・ポリシー)
共催
株式会社インターネットイニシアティブ(プライバシー・ポリシー)
協力
株式会社オープンソース活用研究所(プライバシー・ポリシー) マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー) ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。
生産性向上を実現するChatGPT、社内の活用率が上がらない要因はどこにあるのか 〜Chat...
3.9 株式会社Trade On
本セミナーはWebセミナーです
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本質的な業務改善につなげるアウトプット改善とユーザー支援
生成AIのビジネス活用が急速に進む中、多くの企業で導入後の活用率が低迷していることが課題となっています。 社内の活用率を高め、業務効率を向上させる成功の可否はどこにあるのでしょうか。 ChatGPTを単に導入するだけでは、業務効率化/生産性向上の実現には直結しません。 本質的な業務改善につながる、ユースケースを想定したアウトプットやユーザー支援が必要です。
利用状況の可視化とガバナンス徹底で、安全な活用を促進
社内の利用状況の可視化や、ガバナンス徹底も重要なポイントです。チーム全体で利用情報を共有し、適切な利用を促進するためのガイドラインを設けることで、不適切な利用を防ぐだけでなく、活用の促進にもつながります。利用状況の低い部門やチームを把握して、業務内容に合ったテンプレートやコンテンツを提供するなどの運用支援で活用の底上げを実施することができます。
生成AI導入担当者必見、ChatGPT活用を成功させるポイントを解説
今回のセミナーでは、法人向けChatGPT「BizAI」を紹介しながら、ChatGPT活用率を上げるためのノウハウを詳しく解説します。 「BizAI」はスモールスタートからエンタープライズプランまでのラインアップがあり、導入企業は既に業務効率化/生産性向上を実現しています。 生成AIを活用したソリューションを選定する担当者の方々、ぜひご参加ください。
プログラム
9:45~10:00 受付
10:00~10:05 オープニング(マジセミ)
10:05~10:45 生産性向上を実現するChatGPT、社内の活用率が上がらない要因はどこにあるのか 〜ChatGPT活用を成功させている企業の対策ポイントを解説〜
10:45~11:00 質疑応答
主催
株式会社Trade On(プライバシー・ポリシー)
協力
株式会社オープンソース活用研究所(プライバシー・ポリシー) マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー) ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。
ERPの2027年問題と統合型システムからの脱却 ~適材適所のSaaS活用で実現するERPの...
3.7 株式会社チームスピリット
本セミナーはWebセミナーです
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「2027年問題」SAPや国産ERPなどで発生する現行バージョンのサポート終了に伴う問題点について
製造業をはじめとする従業員数が多い大企業などでは、統合型ERPを利用しているケースが多いと言われています。カスタマイズを繰り返したオンプレミスの統合型ERPは自社オリジナルな要素が多く、時代の流れに合わせてクラウド化(SaaS)の推進などを進めたくても、次のシステムへの移行が思うように行えず、既存のシステムを使い続けているケースも多いのではないでしょうか?
一般的に統合型ERPでは、以下のような問題点を抱えながらの運用となるため、デメリットやリスクが発生してしまいます。 ・新バージョンに置き換えるごとに発生する莫大なコスト ・ベンダー側の保守や運用の属人化やシステムのブラックボックス化 ・法改正への柔軟な対応が行いにくい
また、ERPの中でも人事システムであるSAP HCMやCOMPANY、Socia、ADPS、STAFFBRAIN、などの多くのパッケージ型統合人事システムのサポート期間の終了もあり、この点もERPの運用において重要かつ緊急度が高い課題となっています。 マイグレーションやリプレイスなどさまざまな対応策が考えられますが、コストやリソース面で踏み切れていない企業も多いようです。
従来の統合型ERPを見直す時期に、注目されるポストモダンERPとは
こうした問題点や課題を解決する有効な手段として注目されているのが、「ポストモダンERP」です。 ポストモダンERPとは、次世代型ERPのあり方を指しています。従来の統合型ERPが担っている広範囲な業務を整理し、ERPへの依存領域を縮小させつつ、各業務領域はクラウドサービスなどの複数の業務アプリケーションを連携させることで、コストを抑えながら変化の激しいビジネス環境に対応することが可能となります。
ポストモダンERPで実現するHR領域のDXとその導入事例を解説
本ウェビナーでは、製造業をはじめとする業界で導入が進み始めた、ポストモダンERPの考え方に基づいたベストプラクティスをご紹介いたします。 ポストモダンERPの実現で、2027年問題やレガシーシステムが持つ課題をいかに解消するかという点や、勤怠やワークログなど、企業に欠かせないバックオフィス部分の利便性を高める「チムスピシリーズ」のメリットを解説いたします。 人事系システムの保守運用切れを前に、HR領域特化型のクラウドシステム(SaaS)を組み合わせることにより人事データの利活用を推進されたい、情シス・DX推進・人事部門の方には特におすすめの内容です。
プログラム
13:45~14:00 受付
14:00~14:05 オープニング(マジセミ)
14:05~14:45 ERPの2027年問題と統合型システムからの脱却 ~適材適所のSaaS活用で実現するERPのリノベーション~
14:45~15:00 質疑応答
主催
株式会社チームスピリット(プライバシー・ポリシー)
協力
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