本セミナーはWebセミナーです

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2025年Windows10のサポート終了と、迫るWindows11マイグレーションの対応

マイクロソフトは2025年10月14日（米国時間）にWindows10のサポートを終了すると公式に発表しています。 サポートが終了すると、新たな脆弱性が発見された場合でも修正が行われなくなり、その脆弱性を利用した攻撃のリスクが高まります。そのため、多くの企業はWindows 11への移行を検討する必要があります。

Windows11マイグレーションには、多岐に渡る確認と、適切な計画立案、膨大な社内調整が必要

しかしながらWindows 11のマイグレーションを自社で実施するには様々な課題があります。 まずは既存環境の把握から、周辺機器やアプリケーションなどの互換性、セキュリティ要件など、多方面の調査や確認が必要になります。さらに、展開計画を進める上で、マニュアル作成、キッティング作業、デリバリー、古い端末の回収など、社内の各部署との様々な調整が発生します。加えて、システムを新しくすることで、ユーザーからの質問やトラブルの増加も考えられます。

システムのマイグレーション自体が大規模なプロジェクトとなるため、通常業務の対応をしながら、平行してこのようなプロジェクトを進めることは大きな負担となります。

JBサービスが提供する包括的「Microsoft ソリューション」とは

本セミナーでは、企業がWindows 11へのマイグレーションを進める際の注意点、全体像や過去のWindows7から10への移行の事例を元に、今回のマイグレーションで「いつまでに」​「何を」すれば良いのかをお話します。

JBサービスは、Microsoft関連ソリューションのエキスパートとして、PoCの実施、導入、さらにはサービスイン後の運用支援に至るまで、業種や業界、会社の規模を問わず、多くのお客様への支援を行っています。 Windows 11のマイグレーションの領域においても、初期の計画策定やクライアント設計から、セキュリティの確認、数百から数千台規模のキッティングの対応、各部署への展開やヘルプデスク対応まで、包括したサポートをご提供することが可能です。

特に、Windows 11のマイグレーションに関して自社のリソース不足に悩んでいる方、技術的な支援を受けたいと考えている方、ヘルプデスクの設置に課題がある方、などに特におすすめです。

プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　手遅れになる前に、1年後に迫ったWindows11への移行までに何をすればいいのか

10:45～11:00　質疑応答

主催

JBサービス株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

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クラウド利用やネットワーク構成の複雑化で「ネットワークの見える化」が必要

テレワークの導入やクラウドサービスの利用により、それを支えるネットワークは複雑になっています。ネットワークの遅延や障害の発生を防ぎ、トラブルからの素早い復旧を行うためには、「ネットワークの見える化」が必要とされています。

ネットワーク監視ツール、自社にマッチした製品は何なのか？

見える化実現のためにネットワーク一元管理ができる監視ツールの導入企業が増えています。 ただ、市場には様々なネットワーク監視ツールが存在しており、自社のネットワーク規模や運用メンバーの状況に合ったツールをどのように選定すれば良いか課題を抱られているご担当者も多いと思います。

OSS含めた各種ツールとの比較を複数の観点で徹底解説

本セミナーでは、ネットワーク監視ツール選定に重要となる観点（サポート、構築、設定、運用）での総合的な選定基準を解説するとともに、その観点に沿ってOSSツールと有償ツールの比較をするとともに、導入や運用での問題点にどのように対策するかを解説いたします。

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:45　無償OSSや有償製品など数あるネットワーク監視ツール、自社に合うものを選択するには？〜選択基準のご提示と各種ツール比較、シンプルな運用で属人化を防止するツール〜

14:45～15:00　質疑応答

主催

ジュピターテクノロジー株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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注目される、デジタルヒューマン

今、デジタルヒューマンが注目されています。 デジタルヒューマンとは、AIとCG技術によって生み出される、人間のように振る舞い、対話できる仮想の存在です。 彼らは顧客サービスにおけるアバターや、ニュースキャスターとして、既に活用されており、優れたデータ処理能力や、多言語対応、休憩や睡眠を必要とせず365日24時間稼働し続けられることなどからさらなる普及が予想されています。

企業はデジタルヒューマンをどう活用すべきなのか？

しかし多くの企業は、「自社の業務やビジネスでどのように使えるのか？」と、その活用方法に疑問を持たれている方も多いと思います。

本セミナーでは、デジタルヒューマンの専門家である、NTTデータ 大杉氏が、グローバルにおけるデジタルヒューマンの活用事例を解説します。

デジタルヒューマン普及への技術的、社会的な課題と、未来

また、日本でのデジタルヒューマンの普及に向けた技術的、社会的な課題や、その解決方法、さらに将来デジタルヒューマンが普及した世界における未来について、NTTデータ xR/アイデンティティ エバンジェリスト 山田氏、マジセミ代表 寺田を加えてディスカッションしていきます。

プログラム

18:45～19:00　受付

19:00～19:05　オープニング（マジセミ）

19:05～19:30　デジタルヒューマン概説と、海外／国内でのユースケース

株式会社NTTデータ 大杉直樹

19:30～20:25　ディスカッション

20:25～20:30　クロージング

登壇者

大杉直樹

株式会社NTTデータ 技術革新統括本部 技術開発本部 イノベーションセンタ

専門は海外事業企画、産学連携、国際契約・税務・財務。 ラピッドプロトタイピングを得意とし、自身で技術デモを高速実装しながら社内外でイノベーション活動の戦略策定、企画、実行を担当。

2017～2023年まで北米MITおよび現地企業と協業のもと下記研究に注力。 　・生成AI・ディープフェイク技術を利用したデジタルヒューマン基盤 　・アルツハイマー病患者のための記憶力向上アプリ 　・都市計画シミュレーションプラットフォーム 　・RFID技術による精密位置追跡

2024年よりデジタルヒューマン技術の商品化と推進に注力。 博士（工学）、奈良先端大、立命館大、筑波大で特任助教、非常勤講師を実施。

山田達司

株式会社NTTデータ 技術革新統括本部 技術開発本部 xR/アイデンティティ エバンジェリスト

専門はセキュリティ（特にアイデンティティ管理）と先進ITデバイス（モバイル、XR等）によるワークスタイルイノベーション。 1990年代の電子手帳ブーム時には海外で人気のあったPalmを日本に紹介。 日本語OSの開発、書籍執筆、開発者コミュニティ運営などにより「Palmの神様」と呼ばれる。 ネット用語「神降臨」の元祖とも言われる。 テレワークセキュリティガイドライン改定委員等テレワーク普及にも尽力。 東京大学、名古屋大学、筑波大学などで非常勤講師を務める。

寺田雄一

マジセミ株式会社 代表取締役社長

ウェビナー（Webセミナー）の集客・運営サービス「マジセミ」を起業、代表取締役社長。 ITやものづくり関連のウェビナーを年間1,200回運営。 野村総合研究所（NRI）出身。NRIでは社内ベンチャーとして、当時国内トップシェアであるオープンソース・サポートサービス「OpenStandia」を起業。 その後、マジセミやクラウドID管理サービス「Keyspider」など次々と新規事業を創出する、50代起業家。

主催

マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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企業が保持する多種多様で膨大なデータ、バックアップが必須な時代

近年、社内資料、研究情報、映像等の削除できない社内データが膨大になりつつあります。 それらのデータは資産そのものであるため、企業はシステム障害やランサムウェア等のセキュリティ脅威に備え、データを守るためのバックアップが必須となります。

バックアップデータはランサムウェア攻撃の対象となる

ランサムウェア攻撃の対策としてバックアップが必要になっている一方で、昨今ではバックアップデータ自体もランサムウェア攻撃の標的となっています。 特に、企業の機密情報を大量に含んだバックアップデータは、攻撃者にとって魅力的なターゲットと言えます。 バックアップデータにも適切なセキュリティ対策が求められているのです。

大容量バックアップデータの保存先を決める際に生じる課題

大容量データの保存は高額となる傾向にあるため、セキュリティだけではなくコストも踏まえた適切な選択が必要です。 保存先としては、クラウドかオンプレミスを主な候補に挙げる方が多いでしょう。 クラウドは手軽に利用できる一方で、ダウンロード時の追加コストや、社外設備にデータを保存するセキュリティリスクといった課題があります。 また、オンプレミスで使用するストレージは常時アクセスが必要な為、ランサムウェア攻撃の被害に遭う懸念もあります。電源や設置場所の確保、ハードウェア、ソフトウェアの組み合わせなど環境構築に手間がかかります。

ランサムウェア攻撃から大容量バックアップデータを保護するテープライブラリについて解説

今回のセミナーでは、大容量のバックアップデータをランサムウェア攻撃から堅牢に保護する手段であるテープライブラリについて、基礎知識から機能、運用方法などについて解説します。 社内の膨大なバックアップデータを安全に保護する方法をお探しの方は、ぜひご参加ください。

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　大容量バックアップデータをランサムウェアから堅牢に保護する「テープライブラリ」入門〜ネットワーク上に点在するNASやストレージを安全・簡単・確実に保存〜

11:45～12:00　質疑応答

主催

株式会社エヌジーシー（プライバシー・ポリシー）

共催

日本クアンタムストレージ株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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IT人材不足の解決策としてのローコード

現代の働き方の変化や現場の多様なニーズ、そしてIT人材不足により、企業は社内をデジタル化し、業務を効率的に行う必要があります。 この中で、業務ノウハウを蓄積し、スピーディに自社でアプリケーションを開発する「ローコード開発ツール」が注目を集め、トレンドとして世界に広がっています。

一般的なローコード・ノーコードの限界

しかし、一般的なローコード・ノーコードツールは機能が基本的なものに限られており、複雑なビジネス要件や高度なカスタマイズを必要とする開発では不十分なものが多く見受けられます。 大規模なビジネスにとって、これらの制限はシステムの柔軟性や拡張性を大きく制約し、最終的にはビジネスの成長を阻害する要因となり得ます。

開発難易度に合わせて複数ツールを取り入れると管理が複雑に

また、複雑な開発に向かないローコードツールの課題に対し、開発の難易度に応じて複数のツールを併用するという対策をとった場合、今度は管理が複雑化し統制が難しくなるという課題が生じます。 これは、業務の非効率化やセキュリティリスクの増大につながり、IT管理の負担を増加させます。 したがって、開発難易度に応じた柔軟性を備えたソリューションが求められています。

エンジニアから現場スタッフまで、難易度に合わせて機能を選択できる開発プラットフォーム

こうした課題に応えるため、株式会社ワークスアプリケーションズはエンジニアから現場スタッフまで、幅広いスキルレベルのユーザーや開発難易度に適応できるローコード開発プラットフォームを提供しています。 本セミナーでは、複雑な開発要件にも対応可能な高度なカスタマイズ機能と、簡易な操作性を兼ね備えローコードツール「ArielAirOne」について詳しくご紹介します。 小規模で簡単なツールを作成するだけでなく、大規模・複雑なシステムの開発にも使えるローコードツールをお求めの方はぜひご参加ください。

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:45　手軽に扱える故に複雑な開発に対応できない「ローコード」の課題を解決〜エンジニアから現場スタッフまで、誰でも使えるローコード開発ツール〜

13:45～14:00　質疑応答

主催

株式会社ワークスアプリケーションズ （プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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ゼロトラストセキュリティの重要性

現代のビジネス環境では、サイバーセキュリティ対策の重要性が非常に高まっています。 特にクラウドの普及やテレワーク、リモートワーク、ハイブリッドワークの定常化によってアクセスが複雑化している現在において、どのネットワークトラフィックも信用せず常に検証することを前提にした「ゼロトラスト」は、企業のセキュリティ対策における重要な概念となっています。

従来の「ゼロトラスト」の課題

従来のゼロトラストモデルは主に外部脅威に焦点を当てていましたが、現実の脅威環境はそれだけではないことが明らかになっています。内部不正の増加に伴い、ゼロトラストのアプローチも進化が求められています。 また、多くのセキュリティ製品の導入により生じる運用の複雑化も大きな課題です。企業は多数のセキュリティツールを管理し、それらが協調して動作することを確認する必要がありますが、これが意外に困難であり、セキュリティレベルの向上に直結しているかも不透明な状態です。 これらの課題にどう対応するかが、ゼロトラストセキュリティの今後のキーポイントとなります。

拡大する攻撃対象範囲への対応が必要

本セミナーでは、内部不正への対応も視野に入れた「ゼロトラスト2.0」や、ゼロトラストを後押しする概念として昨今注目を集めている「サイバーセキュリティ・メッシュ」について解説します。 セキュリティ対策が複雑化する状況の中で、シンプルかつ包括的なセキュリティ対策を所望されている情報システム部門の方、セキュリティ担当の方はぜひご参加ください。

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:45　従来の「ゼロトラスト」の課題と解決のヒント〜内部不正にも対応するゼロトラスト2.0、全ての対象領域をカバーするサイバーセキュリティ・メッシュ〜

14:45～15:00　質疑応答

主催

東京エレクトロンデバイス株式会社（プライバシー・ポリシー）

共催

ユニアデックス株式会社（プライバシー・ポリシー） Netskope Japan株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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本セミナーは 2023年 12月 19日（火）に開催されたセミナーの再放送です。多くのご要望をいただきましたので、再放送の開催が決まりました！

多様な働き方における通信環境の課題

働き方改革やハイブリッドワーク・リモートワークの定着により、オフィス以外で仕事をするということが珍しくない状況になっています。 オフィスに縛られない働き方には、多くのメリットもありますが、仕事をする上での課題も発生します。 その一つが通信環境の課題です。 例えば、会社にかかってきた電話を社外でスムーズに受電することができず、機会損失が生まれてしまったというケースや、 電話応対のためにオフィスに出勤する社員が必要になるといった事が挙げられます。

製造、建設業といったオフィス外での業務が多いケースで抱える課題

また、製造業や建設業といったオフィス外での業務が多い方も以前から電話や通信環境における課題を抱えています。ハードな現場での携帯電話利用は、電波が行き渡らないなど通信環境に関する問題もさることながら、作業を安全に行う上で、支障が出るケースも散見されています。

Zoomの技術を活用したクラウドPBX

こうした課題を解決できる一つの手段として、クラウドPBXの導入による通信環境の整備です。 そのメリットとしては、以下のようなものが挙げられます。 ・外出先や自宅でオフィスの電話を受電できる ・機器の管理や運用の負荷を削減できる ・運用、通話コストを削減できる しかし、クラウドPBXのサービスをすでに利用をしている場合も、思ったよりもコストが削減できていないといった課題や通信品質が良くないといったお悩みをお持ちの方もいるのではないでしょうか？ 本ウェビナーでは、Zoomの技術を活用した、「Zoom Phone」をご紹介いたします。 高い通信品質とセキュリティを実現しつつ、コストも抑えられる点でクラウドPBX特有の課題も解消できるソリューションです。 多様な働き方に対応した、通信環境を整備したいとお考えの総務担当者様や情報システム担当の方におすすめの内容です。

プログラム

11:45～12:00　受付

12:00～12:05　オープニング（マジセミ）

12:05～12:45　クラウドPBXの回線品質やコストの課題をどう解決するか ～オフィス以外の場所での電話応対を可能にし、多様な働き方に対応～（登壇：ZVC JAPAN 株式会社）

12:45～13:00　質疑応答　※当日いただいたご質問は後日開催企業より直接回答させていただきます

主催

SB C&S株式会社（プライバシー・ポリシー）

共催

ZVC JAPAN 株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

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後を絶たない、ランサムウェアなどのサイバー攻撃による被害

今やサイバー攻撃は、多くの企業・組織の事業活動を妨げる存在となりました。たとえば、近年猛威を振るうランサムウェアは、特定の企業、組織を狙う「標的型攻撃」やランサムウェア攻撃を可能にするパッケージ「RaaS」の使用や「二重の脅迫」など、その攻撃手法は多様化しています。実際、2022年には国内では過去最多となる230件の深刻な被害が報告されています（警察庁調べ）。 また、悪意のある第三者がユーザーをフィッシングサイトに誘導し、個人情報を不正入手する「フィッシング詐欺」も増加傾向にあり、巧妙化した攻撃の手口による被害が後を絶えません。

効果が薄い「従来型セキュリティ対策」、求められる「高度な多層型アプローチ」

脅威の高まりを受け、多くの組織が様々なセキュリティ製品を導入し、対策の強化を図っています。ただ、従来型のセキュリティ対策では、どれだけ万全な対策を施しても侵入前にすべてを防ぐことは不可能な状況です。 侵入後でも有効に機能する対策を併せて検討・導入することが必要不可欠です。多様な最新のサイバー攻撃を阻止するには、より高度で多層型の防御アプローチが求められています。

ランサムウェア対策の最後の砦は「データ暗号化を防ぐ」こと

たとえば、ランサムウェアの場合、暗号化されたファイルの復元は非常に困難です。そのため、ランサムウェアの被害を最小化する方法としては、万が一侵入されても不審な挙動を素早く検知し、データを暗号化するプロセスを実施前に遮断できる防御策が有効となります。 また、悪意のある不正サイト、有害・不適切なコンテンツへのアクセスを防ぐ有効な方法としては「DNSフィルタリング」が挙げられます。インターネット上でのドメイン名とIPアドレスを対応付けてアクセスを制御することで、組織内のネットワークセキュリティが強化されて、セキュリティインシデントのリスクを低減し、メール、Webサイト経由のマルウェア感染や情報漏えいなどを阻止できます。

サイバー攻撃を阻止する効果的な防御策を解説

本セミナーでは、サイバー攻撃を阻止する防御策として「ランサムウェア暗号化防御」「DNSセキュリティ」に関する2種類のソリューションをご紹介します。 ランサムウェア攻撃時に開始される悪意のある暗号化の試みからエンドポイントを保護して被害を最小化したり、脅威インテリジェンスや機械学習、AIなどの先進技術を組み合わせて実現するDNSフィルタリングなど、各ソリューションの特徴や導入メリットなどを分かりやすく解説します。 「対策しても被害が後を絶たないサイバー攻撃にどう対処すべきか」「ランサムウェアの被害を最小化したい」などでお悩みの担当者の方は、ぜひご参加ください。

講演プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:45　効果が薄い「従来型セキュリティ対策」、多様なサイバー攻撃を阻止するには？～ランサムウェア被害の最小化／攻撃の無効化などを実現する有効な防御策を解説～

13:45～14:00　質疑応答

主催

ジュピターテクノロジー株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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狙われる「Salesforce」 - 相次ぐサイバー攻撃と情報漏えいの被害

世界中で日々繰り返されるサイバー攻撃は、大手企業や国家のインフラへの大規模な攻撃のみならず、業種や規模を問わず標的型ランサムウェアを仕掛けるなど依然として猛威を振るっています。昨今では、多くの企業がインフラと運用をクラウドに移行していることから、サイバー攻撃者は、クラウド環境を攻撃対象として狙いを定めるようになりました。 特にクラウドベースのCRMソリューションとして広く認知されている「Salesforce」は、国内外の多くの企業・組織で利用されており、貴重で機密性の高い顧客データが大量に保存されています。実際、Salesforceを対象としたマルウェアやランサムウェアの攻撃が数多く確認されるようになりました。 また、2020年以降、金融機関やEC事業者、自治体、システム会社などで「Salesforceの設定不備」が原因となり、Salesforce上のデータが外部から参照可能な状態になったことによる情報漏えい事故が相次いで発生しています。

「設定ミスや監視外の資産によりもたらされる脅威」に注意

Salesforceは極めてセキュアなプラットフォームで、顧客データを安全に保存できるように設計された非常に多くのセキュリティ制御機能を備えています。しかし、データを安全に保つためには、これらの機能の多くをユーザー企業自身で適切に設定する必要があります。 一般的にクラウド環境には膨大な選択肢が用意されているため、特に設定ミスが頻繁に発生しやすくなっています。また、システム環境が複雑化すると適切に検証されていない要素で溢れ返ることもあり、IT部門の担当者が脆弱性や不審な行動を見逃してしまう可能性が高まります。そうした設定ミスや監視外の資産によりもたらされる脅威にも注意が必要です。

Salesforceに悪意のあるファイルやURLの混入増加

Salesforceを狙う主なサイバー攻撃の手法としては「ランサムウェア」「フィッシング」などが挙げられます。たとえば、Salesforceはメールから案件、メールからChatter（チャター）など、さまざまなEメールベースのフローを提供しているため、Eメールを悪用した攻撃を仕掛けてきます。 また、ランサムウェアやその他の悪意のあるプログラムが急速に進化している中、Salesforceの柔軟性の高いコラボレーション機能が、悪意のあるファイルやURLリンクを標的のシステムへ送り込むために悪用されてしまう可能性があります。 さらにSalesforceでは、データプライバシー保護の観点からクラウド上に共有したデータをファイルデータとして取り扱うので、基本的にウイルススキャンや検疫などを実施しません。そのため、Salesforceにアップロードするコンテンツの安全性は、ユーザー側で対策やチェックを実施する必要があります。

Salesforceにおけるセキュリティ強化で実践すべき8つのアクションを解説

Salesforce運用上で気を付けるべきリスクと安全に利用するためにはどのような対策が必要となるのでしょうか。 本セミナーでは、クラウドとSalesforceのセキュリティに関する最新の市場調査を踏まえ、今後Salesforceのセキュリティで最優先される事項と、リスクを軽減するために実践すべき8つのアクションを解説します。 特に、以下のような方におすすめです。 ・Salesforceを利用する組織の情報セキュリティ責任者、担当者 ・Salesforceのシステム開発／インテグレーション事業者 ・Salesforceを利用する組織のSalesforce管理者やエンジニア ・Salesforceのセキュリティリスクと対策を把握したい方 また、Salesforceにおけるセキュリティ対策のベストプラクティスとして、Salesforce社と共同開発したセキュリティソリューションを具体的な改善事例を交えてご紹介します。 Salesforce製品の管理者の皆様は、ぜひご参加ください。

講演プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　調査結果が示す、「Salesforce管理者を悩ませるセキュリティ脅威」の現状と有効策～ Salesforceのセキュリティ強化で実践すべき8つのアクションを解説 ～

11:45～12:00　質疑応答、クロージング

主催

ウィズセキュア株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）