本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

進む製品のIoT化

製造業において、製品のIoT化検討、IoT実装は着実に進んでいます。センサーを搭載し、稼働状況や状態データをクラウドに送信することは、技術的には、もはや特別な取り組みではありません。

リモート監視や遠隔保守を目的としたIoT化は、多くの企業で「当たり前」の選択肢となりつつあります。

IoT化は進んだが、事業としての付加価値につながっていない

一方で、「IoT化したはずなのに、事業としての成果が見えてこない」という声も、現場や事業部門から多く聞かれるようになっています。

例えば、次のような状況に心当たりはないでしょうか。

・稼働ログは蓄積されているものの、確認されるのはトラブル発生時だけ ・アラートは通知されるが、結局は人の経験や勘に頼った対応になっている ・ダッシュボードは整備されているが、現場も経営も「見るだけ」で終わっている

こうした状態では、IoTは「監視のための仕組み」以上の役割を果たせていないというケースも少なくありません。

業務用機器IoT化の事例からみる、製品価値向上のための施策

本セミナーでは、自社製品のIoT化を検討している、もしくは自社製品のIoT化はできているが何らかの課題を持たれいている方々に向けて、製品IoTを単なる可視化・監視の仕組みで終わらせず、サービスとして提供し、継続的な収益につなげていくための施策を、業務用機器のIoT化実践事例をもとに解説します。

さらに、サービスとして継続的に提供するうえで欠かせないIoTにおける最新のセキュリティ要件への対策や、運用を見据えた実装の考え方についても触れながら、「IoTを導入したその先」で、製品ビジネスをどう変えていくべきかを事業視点で整理します。

こんな方におすすめ

・業務用機器・装置メーカーで、製品のIoT化を進めてきた方、これから進めたい方 ・製品IoTが稼働監視・アラート止まりになっており、収益化に課題を感じている方 ・売切り型ビジネスから、サービスを含めた収益モデルへの転換を検討している方 ・製品×データで、新たな付加価値やサービスを設計したい方

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:45　なぜ自社製品IoTは“可視化止まり”で終わるのか？

13:45～14:00　質疑応答

主催

NSW株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはSPEAKERSを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

本セミナーは12月10日に開催されたセミナーの再放送です。好評をいただいたため再放送が決定いたしました。

※ 本セミナーは、IT事業者以外のエンドユーザー企業の方が対象です。該当企業以外の方のお申込みをお断りする場合がございます。あらかじめご了承ください。

メール経由の情報漏えいリスクの高まりと“メール添付文化”の限界

メール誤送信や添付ファイルの取り扱いミスなど、メール経由による情報漏えいは依然として多く発生しています。「メール添付＝便利」という長年の業務習慣が、実は重大なリスク要因になり得ます。 また、セキュリティガイドラインや個人情報保護法などの法規制が強化される中、誤送信リスクはもはや現場だけの問題ではなく、経営課題として対応が求められています。さらに政府や自治体・金融機関を中心に「PPAP（パス付きZIP＋別送メール）」廃止の動きが加速しており、「安全で確実な情報連携のあり方」を再考する企業が増えています。 今こそ、メール添付文化の限界を認識し、次の標準となる安全なファイル送受信手段への転換が必要です。

メール添付によるセキュリティ事故はどうすれば防げるのか？

メール添付によるセキュリティリスクを防ぐことは、多くの企業にとって大きな課題となっています。また、取引先ごとに運用ルールが異なり、ファイル送受信のフローが複雑化することで、誤送信や情報漏えいのリスクが高まります。さらに、情報システム部門が「安全性」を重視する一方、現場の業務部門では「利便性」が求められるなど、両者の意識のギャップが対策を難しくしています。 加えて、メール送信後に取り消しや追跡ができず、「誰が・いつ・何を送ったか」を把握できないことも、監査や事故対応を困難にしています。より安全で一元的なファイル送受信の仕組みが求められているのです。

“便利さ”と“安全性”の両立へ――「eTransporter」で実現する安全な情報連携

メール添付による情報漏えいリスクを防ぎ、現場が無理なく使える安全な仕組みを構築するにはどうすれば良いのでしょうか。 本セミナーでは、メール添付が引き起こす情報漏えいの実態と傾向とともに、多くの企業・組織で「便利さ」と「安全性」を両立できない理由を解説します。また、課題解決策として、ファイル転送システム「eTransporter」をご提案。メール添付をやめても、メールのように簡単な操作でファイルを安全に送受信できる仕組みをご紹介します。 「情報漏えいを“未然に防ぐ体制”を構築したい」「脱PPAPの最適解を知りたい」とお考えの方は、ぜひご参加ください。

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　いまや最も危険な“メール添付”、情報漏えいリスクから組織を守る新標準とは？～現場の不安を“ゼロ”に、安全で使いやすいファイル送受信基盤「eTransporter」を解説～

11:45～12:00　質疑応答

　　　　　　　　　　　※当日いただいたご質問は後日個別に回答いたします。

主催

株式会社NSD（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです。

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本セミナーは 2026年1月21日開催セミナーの再放送です。

統廃合・システム統合で古いIT機器が残る現状

統廃合やシステム統合が進むなか、多くの金融機関では、サーバーやネットワーク機器がEoL／EoSを迎えてもそのまま使われ続けています。今後の統合方針やシステム再編の計画が見えている一方で、「いま大規模に入れ替えてよいのか」「どこまで現行機を延命すべきか」の判断がつきにくいのが実情です。さらに、投資抑制の要請や機器調達の納期遅延・価格高騰も重なり、古いIT機器を抱えたまま運用を続けざるを得ない状況が生まれています。

大規模更改は怖いが、EoL故障リスクも放置できないジレンマ

EoLを迎えた機器をそのまま使い続ければ、故障時に部材が入手できず長時間のサービス影響につながるリスクがあります。一方で、システム統合のタイミングも見えない中で一括更改に踏み切ることは、コスト負担だけでなく、大規模リプレースに伴う障害発生への不安も大きく、決断をためらう要因になっています。どの機器をいつまで使い、どこから更新すべきかを可視化できておらず、メーカー保守と第三者保守の違いや費用対効果も十分に比較できていない、その結果、「リスクもコストも完全には抑えられないまま現状維持が続く」というジレンマを多くの現場が抱えています。

EoL機器への向き合い方と第三者保守活用の検討ポイントを解説

本セミナーでは、統廃合・システム統合の流れを踏まえ、EoL機器を含む既存環境とどう向き合うか、その考え方を整理します。どこを当面は第三者保守で延命し、どこを将来の更新タイミングに合わせて見直すのか、メーカー保守との役割分担や検討の観点を解説します。あわせて、金融機関での第三者保守活用事例を交え、導入後の運用イメージと社内説明のポイントに触れる内容です。

プログラム

08:45～09:00　受付

09:00～09:05　オープニング（マジセミ）

09:05～09:45　統廃合が進む金融機関、古いIT機器はどうすべきか？　～ EoL機器を一括更新せずに故障リスクとコストを抑える第三者保守活用～

09:45～10:00　質疑応答

※当日いただいたご質問は後日開催企業より個別に回答いたします。

主催

ネットワンネクスト株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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在宅勤務中の部下の仕事ぶりが見えない管理職

在宅勤務中の部下に対して、経営者や管理職の多くが、「仕事の様子がわからない」「サボっているのでは？」という悩みや不安を抱えています。 その結果、コミュニケーションや評価の難しさに直面し、生産性の低下を懸念して出社勤務へ戻す企業も少なくありません。

改正育児・介護休業法で増える「在宅勤務者」

2025年4月に施行された改正育児・介護休業法では、3歳以上から就学前の子を持つ従業員に対して、「柔軟な働き方」を可能にする措置がすべての企業の義務となりました。また、3歳未満の子の養育または介護を担う従業員に対し、在宅勤務等（テレワーク）の措置を講ずることも努力義務となっています。 今後、育児・介護を理由とした在宅勤務者は、多くの企業で増加していくことが予測されます。

“サボりにくい”在宅勤務で、生産性をキープ

本セミナーでは、「部下の仕事の様子がわからない」という悩みを払拭し、上司も部下も働きやすい環境をつくるための考え方と、それを支援する勤務マネジメントツール「F-Chair+(エフチェアプラス)」（特許取得済）をご紹介します。 一般的な監視ツールとの大きな違いは、社員の監視によるストレスを軽減する独自機能が備わっている点です。生産性と心理的安全性を保ちながら、“サボりにくい”業務環境づくりを支援します。 すべての企業に「柔軟な働き方」が求められている今、テレワーク下での勤務マネジメントの手法を学べるセミナーです。ぜひ、ご参加ください。

【参加者特典】勤務マネジメントツール「F-Chair+」を4月末まで無料でお試し

セミナー参加者には、4月末まで「F-Chair+」を無料でお試しいただけます。 新年度からのスタートに向けて検討できるチャンスです。

プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　在宅勤務中の部下、仕事ぶり見えていますか？　～監視ではなく“サボりにくい”在宅勤務を「F-Chair+」で（参加者特典：4月末まで無料）～

10:45～11:00　質疑応答

主催

株式会社テレワークマネジメント（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです。

ツールはSPEAKERSを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

本セミナーは5月27日に開催されたセミナーの再放送です。好評をいただいたため再放送が決定いたしました。

SaaS導入の急増で分断される、企業・組織内のID管理

テレワークやハイブリッドワークの定着により、企業・組織内でSaaSツールの導入が急増しています。部署ごとに独自導入されることも多く、ツールごとのID管理が分断されるケースが目立っています。 また、人事異動や入退社のたびに手作業でアカウントを管理するのは非効率で、担当者の負荷も深刻です。加えて、大手企業では退職者アカウントの放置を起因とする情報漏えい事件も発生しており、セキュリティ事故の引き金になっています。 ゼロトラストやDXといった時代の要請もあり、属人化した運用から脱却してシステム化・自動化を実現するID管理の見直しが強く求められています。

全社的なガバナンス不全を招くID管理の実態、ゴーストアカウントや属人化に悩む現場

大規模な企業におけるID管理は、入退社や異動といった人事プロセスに応じた運用が求められますが、現場では手作業によるアカウント・権限管理が依然として多く、自動化が進まない実態があります。 また、SaaSの乱立によるガバナンス低下に加え、退職者のアカウントが放置される「ゴーストアカウント」も深刻な問題です。さらに、管理業務が特定の担当者に依存する属人化が進み、全社的なIT統制の実現が困難になっています。こうした状況が、企業全体のセキュリティリスクや監査対応力の低下を招いています。

最新トレンドを踏まえて、最適な「IDライフサイクル管理」の実践方法を解説

本セミナーでは、SaaSの乱立やゴーストアカウントの放置、属人化による管理負荷といったID管理の現場課題に直面している方を対象に開催します。 まず、IDガバナンスやIDライフサイクル管理など、ID管理にまつわる最新トレンドを解説します。さらに課題解決の具体策としてクラウドID管理ツール「Keyspider」の活用法をご紹介します。 特に、従業員1000人以上の企業・組織における情シスやID運用担当者に最適な内容となっています。組織内のID管理の分断やガバナンス低下などに悩んでいる方は、ぜひご参加ください。

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:45　SaaS乱立による“組織内のID管理の分断”やガバナンス低下を乗り越えるには？～「Keyspider」を活用した最適な「IDライフサイクル管理」の実践方法を解説～

13:45～14:00　質疑応答

　　　　　　　　　　　※当日いただいたご質問は後日個別に回答いたします。

主催

株式会社アクシオ（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「sakura.ad.jp」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

開催日程

日時：2026年2月17日(火)16:00 - 17:00 場所：オンライン（zoomウェビナー）

開催概要

生成AIの活用が当たり前になりつつある一方で、 「機密情報を外部に預けてよいのか」「自社で構築・運用するのは難しい」と感じている企業も少なくありません。

本ウェビナーでは、 さくらインターネットが提供する「さくらのAIソリューション 生成AIパッケージ」のひとつであるエンタープライズ向けAIチャット「neoAI Chat for さくらインターネット」をご紹介します。 本サービスは、さくらインターネットの国内完結型のAI基盤上で、neoAIがエンタープライズ向けに高セキュリティかつ高可用性のAIチャット基盤の構築・提供を担うことで、安心して利用できる生成AI環境を実現しています。

生成AIの導入や活用を検討しているものの、セキュリティや運用面に不安を感じている方にとって、具体的な検討のヒントを得ていただける内容です。ぜひこの機会にご参加ください。

こんな方におすすめ

●生成AIを活用したいが、GPUの確保やコスト面に課題を感じている方 ●生成AIを取り入れたいが、構築・運用の負担を抑えたい方 ●海外クラウドや外部LLMの利用に不安を感じている方

登壇者

さくらインターネット株式会社 AI事業推進室 由井 文 大学卒業後、出版社で広告営業・広報を担当。 ITインフラ企業での新規事業広報を経て、さくらインターネットに入社。 現在は、GPUを活用した生成AIプラットフォームの事業推進に携わるほか、 JDCC関連業務や防災情報配信企業の事業支援にも取り組んでいる。

株式会社neoAI neoAI Enterprise 事業本部部長 neoAI Research 事業部部長（兼任） 大槻 真輝 東京大学大学院工学系研究科所属。 大学では流体の物理シミュレーションを研究。 2022年10月にAIエンジニアとしてneoAI株式会社に入社。 現在では、社外共同研究プロジェクトと社内での独自LLM開発プロジェクトのPMに従事。

双日テックイノベーション株式会社 ネットワークインテグレーション事業本部 第二技術部 三課 工藤　央聖 アカウントSE、プロジェクトマネージャーを経て、現在はAIエンジニアとして活動。 企業の課題解決に向けたAIソリューションの提案・開発に従事。

注意事項

●本イベントは、オンライン配信での開催となります。 　インターネットに接続可能な環境からご参加ください ●本イベントの録画や画面のキャプチャなどはご遠慮ください ●参加費用は無料です

プログラム

15:50～16:00　受付

16:00～16:05　はじめに

16:05～16:15　さくらインターネット株式会社 セッション

16:15～16:30　株式会社neoAI セッション

16:30～16:45　双日テックイノベーション株式会社 セッション

16:45～16:55　質疑応答

16:55～17:00　おわりに（アンケートのご案内と開催予定ウェビナーのご紹介）

主催・共催

さくらインターネット株式会社（プライバシーポリシー）

株式会社neoAI（プライバシーポリシー）

双日テックイノベーション株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

工場を取り巻く環境の変化

近年、製造業の現場ではエネルギー価格の高騰やカーボンニュートラルへの対応、製品品質に対する要求の高度化など、工場を取り巻く環境が大きく変化しています。

特に空調設備は、エネルギー消費量が大きい一方で、温湿度のわずかな変動が品質や歩留まりに影響を与える重要なインフラです。そのため「省エネ」と「安定した温湿度管理」を同時に実現することが、これまで以上に強く求められています。

空調制御は高度化した要求に追いついていない

しかしながら、多くの工場では従来型のPID制御をベースとした空調制御が使われており、複雑化する要求に十分対応できていないのが実情です。

例えば塗装エリアでは、エリアごとの温度ムラが品質に影響したり、省エネ設定を行うと湿度が不安定になったりするケースも少なくありません。さらに、生産状況や外気条件の変化によって負荷が大きく変動し、その都度手動調整が必要になる、といったこともあるのではないでしょうか。

また、温湿度の上下限や設備能力といった制約を守りながら、複数の目的を同時に満たすことが求められる中で、PIDの調整や運用だけでは根本的な解決に至っていないという声も多く聞かれます。

工場空調の制御ムラを抑える方法

本セミナーでは、専門知識がなくても導入・運用できる高度制御技術「Smart MPC」を活用し、工場空調における制御ムラをどのように改善できるのかを解説します。

「Smart MPC」は、将来の挙動を予測し最適な操作をリアルタイムに導くMPC（Model Predictive Control／モデル予測制御）に、機械学習と最適化技術を組み合わせ、過去の運転データを活用することで、専門的なチューニングなしで高精度な予測制御を実現できる技術です。

このSmart MPCを現場にスムーズに適用するため、組み込み型AI制御コントローラ「E-Smart MPC（Embedded Smart MPC）」もリリース。制御盤にそのまま搭載可能で、GUI操作や自動調整機能により、高度制御を手軽に導入できるようになりました。

これにより、エネルギー削減・温湿度の安定・設備制約の遵守といった空調制御における多目的・多制約な要求を同時に満たしながら、工場全体の制御ムラを抑えることが可能になります。

こんな方におすすめ

・工場空調のエネルギー削減に取り組みたい方 ・温度・湿度のムラや不安定さに課題を感じている方 ・PID制御の限界を感じつつも、次の打ち手を探している方 ・既存設備を活かしながら高度な制御を実現したい方

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　【エネルギー削減・温湿度安定など】工場空調の制御ムラを抑える方法

11:45～12:00　質疑応答

主催

株式会社 Proxima Technology（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはOn24を使います。URLメールにてご連絡いたします。 なお、「uluru.jp」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

入札市場は毎年27兆円超、実は中小企業にもチャンスがある

官公庁や自治体が発注する入札市場は、毎年27兆円を超える取引が行われている巨大なマーケットです。「入札」と聞くと大企業だけが参加できるイメージを持つ方も多いかもしれませんが、実際には中小企業やスタートアップでも十分に参入の余地があり、むしろ特定の分野では小回りの利く企業が有利になるケースも少なくありません。入札案件は景気変動の影響を受けにくく、支払いも確実であるため、民間取引だけに依存するリスクを分散する手段として多くの企業が注目しています。

参入を検討しても、「何から始めればいいかわからない」という壁にぶつかる

入札への参入を考えた企業がまず直面するのは、情報の散在という問題です。入札に参加するためには資格取得が必要ですが、その手続きは発注機関ごとに異なり、全国8,000以上ある発注機関のホームページは構成も掲載場所もバラバラで、自社に合った案件を見つけ出すだけでも膨大な時間と労力がかかります。さらに、過去の落札価格や競合情報がなければ、どの案件に応札すべきか、どの程度の価格なら勝てるのかの判断もつかず、「調べたけど諦めた」という企業が後を絶ちません。

資格取得から案件発見まで、初参入でも迷わない進め方を解説

本セミナーでは、入札市場への参入を検討している方に向けて、資格取得の方法から案件情報の収集、応札までの一連のステップをわかりやすく解説します。入札市場の全体像を把握したうえで、全国8,900以上の発注機関の入札情報を一括検索でき、過去の落札結果や仕様書まで確認可能な入札情報速報サービス「NJSS」を活用した効率的な情報収集の方法もご紹介しますので、「何から始めればいいかわからない」という状態から具体的なアクションが明確になるはずです。入札初参入でも着実に進められる実践的な内容ですので、新たな販路開拓をお考えの経営者・営業責任者の方はぜひご参加ください。

プログラム

１．入札参加ステップを理解する

２．実際の参加をイメージしながら手順を辿る

３．入札業務を効率化するために

主催

株式会社うるる（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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認証情報窃取が増え、IDが新たな境界に

クラウド移行やSaaS利用、リモートアクセスの常態化で、境界型の守りは前提が崩れ、SASEやEDRを整備しても“入口”対策だけでは安心できない局面が増えています。攻撃側はマルウェアより先にフィッシングや情報窃取型マルウェア等で認証情報を奪い、MFAの例外運用やパスワード依存、部門ごとに乱立したIAMのすき間を踏み台にして、奪ったIDで正規手順のままログインし内部へ溶け込みながら権限を拡大します。さらにログや権限の情報はIdP・SaaS・端末・ネットワークに分散し、休眠アカウントや過剰権限の棚卸しも追いつかない組織が多く、ID起点で見ない限り「何が起きているか」を短時間でつかみにくいのが実情です。

Cisco Duoを活用し、侵入後の正規アカウント悪用による被害を食い止める

ランサムウェアの被害は、侵入そのものよりも侵入後に「正規アカウントとして」振る舞われた瞬間に拡大しやすく、どの端末で誰が何をしたかの線が急に追えなくなります。盗難IDで管理者権限が奪われると、EDRが入っていても設定変更やツール無効化、バックアップ破壊、横展開、データ持ち出しといった操作が“正規の管理作業”に見えてしまい、初動が遅れるほど暗号化・業務停止・復旧コストの跳ね上がりが現実になります。さらにIdPやSaaS側の監査ログまで横断できないと、アラートは出ても根拠が薄く、止めるべきユーザーと止めてはいけない業務の見極めができず、結果としてIDの異常行動と権限の連鎖を追う体制が後回しになっていることが盲点です。ここで重要なのがID脅威検知（ITDR）です。ITDRにより、異常な認証、管理者アカウント奪取からの権限悪用を“検知して止める”運用に落とし込み、、誤検知を避けながら優先度の高い対応を実現できます。さらに、Cisco Duoを活用することで、ITDRはもちろん、強固な多要素認証とゼロトラスト基盤を実現し、盗難IDによる不正アクセスを未然に防ぎ、IDセキュリティを大幅に強化できます。

Entra IDだけでは届かない“もう一歩”を

Microsoft製品を知り尽くしたJBSが、Entra IDとCisco Duoを活用し、セキュリティに新たな付加価値を生み出す方法をご紹介します。 なぜCisco Duoなのか？Entra IDは認証の利便性やITDR対応に弱点があり、そこをCisco Duoによって補完することで、より強固な認証基盤を構築できます。さらに、Cisco Duoならコスト面でも優位性があり、IDセキュリティを安価に導入可能です。 Entra IDだけでは十分に実現できなかった認証強化のユースケースを解説します。

プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　SASE導入後に残るゼロトラストの盲点は「侵入後の正規アカウント悪用」～SASEだけでは完成しないゼロトラスト、IDセキュリティの本質に迫る～

10:45～11:00　質疑応答

主催・共催

日本ビジネスシステムズ株式会社（プライバシーポリシー）

シスコシステムズ合同会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。