本セミナーはWebセミナーです

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DXの実現を阻む数々の壁

グローバル競争の中で企業が生き残っていくために必要不可欠なDXですが、その実現は簡単ではありません。 多くの企業が取り組みながら、道半ばで壁に阻まれています。では、一体なぜ、思い描くゴールに辿り着くことが出来ないのでしょうか？

ステークホルダー、活用現場、IT部門をつなぎ、データ活用をリードする役割が不在

エグゼクティブからは「DXを早く進めろ」と言われ、ツールの導入を進めたものの、誰も活用しようとしない。このような話を良く耳にします。 データ活用を活性化させるには、社内の関係者の意向を調整し、ガバナンスやセキュリティを担保しつつ、現場への活用促進と定着を推し進めるリーダーが不可欠です。 しかしながら、こうした職種は多くの企業には存在しておらず、重要性を認められ難い状況にあると言えます。 その結果、リード役が不在のままDXプロジェクトが発足しても、やがて推進力を失ってしまう状況を招いていると言えるでしょう。

現在のBI基盤の課題。データ活用が可視化・分析で終わり、アクションに繋げられていない

データ活用のゴールが、可視化することや分析することに置き換わってしまい、その結果、キレイなグラフを作成して終わりというケースは多いのではないでしょうか。 アクションに繋げるには、現場がアクションのために必要な情報を分かり易く、しかも簡単な操作で見ることが出来る必要があります。 高度な操作知識なく、Webを見るような操作で情報を得られ、必要な関係者に即座に共有しアクションを開始する。この一連の操作をシームレスに連続できる環境が、活用の速度を加速すると言えるでしょう。 しかし既存のBI基盤では、「可視化・分析」がゴールとなっており、データ活用につながっていないケースが多いのが実情です。さらに「増え続ける連携対象（クラウド等）への対応で手一杯」という問題も多いのではないでしょうか。

データガバナンスとデータマネジメントのバランス

IT部門にとって、最も重要なポイントがこの部分になります。 既存のシステムに影響や負荷を掛けず、データを開放し活用を促進したい。 とは言え、アクセス管理などのデータガバナンスを保つことも不可欠な要素です。 このバランスをとるためのポイントについて、このセミナーでは特に紐解いてゆきたいと思います。

現場のユーザーにとっても、IT部門にとっても業務を効率化しつつデータ活用を促せる基盤とは

本セミナーでは、前述の課題をDomoを使ってどのように解決できるのかをご紹介します。 クラウド型BIプラットフォーム「Domo」が、なぜ国内有数の企業でお使い頂いているのか、その有用性についてご確認いただけます。 DXの推進を担う立場にあり、データ活用が社内で活性化し定着してほしいとお考えのIT部門の方はぜひご参加ください。

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　IT部門がリードするデータ活用基盤の考え方

11:45～11:55　質疑応答

主催

ドーモ株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

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中小企業経営者の45%はデジタルマーケティングの相談相手がいない

東京商工会議所の調査結果によると、中小企業経営者の45%はITツールに関する相談相手がいません。 経営者もマーケティング戦略や具体的な手法がわからず、効果的な施策を打ち出せないケースも多いでしょう。 こうした中で、デジタルマーケティングの考え方を理解している企業と、そうでない企業の差が広がっていくことは想像に難くありません。

飲食・美容・店舗系ビジネスにおけるWeb集客は何が正解なのか？

飲食や美容をはじめとした店舗系ビジネスではWeb集客が大きな課題となっています。 消費者の行動が変化し、スマホなどを使って店舗情報や口コミを調べてから来店する今、それに合ったMEOやSEO、SNS活用などのノウハウが必要になります。 しかし、社内にノウハウのあるデジタル人材がいない、経営者自ら勉強し実践するしかないという企業様も多いのではないでしょうか。

デジタルマーケ役職者の約60％がノウハウ・人材の不足に悩み

デジタルマーケティング役職者でも60%ほどの企業でノウハウ・人材の悩みを抱えています。 とくに中小企業においては、ツールやコンサルティング導入後に充分に使いこなせていない、というのが実態でしょう。

コンサルやベンダーではなく「顧問」という新しい選択肢

自社にないノウハウを導入する際、Webコンサルタントやベンダーに相談するのもひとつです。 しかし、月額のコンサルティング費やツール導入費が高い、ビジネスモデルや規模にそぐわない提案をされる、などの理由から使いにくく感じることもあるでしょう。 そこで、デジタルマーケティングの知見に加え、経営知識が豊富な「顧問」という選択肢が今注目を集めています。

顧問を活用したデジタルマーケティングのはじめかたを解説します！

DXが急速に進む現在、税理士や弁護士などと同様に、デジタルマーケティングにも貴社専属アドバイザーが必要です。 本セミナーでは、相談先がいない経営者のための「失敗しないWeb集客」の基礎を解説します。Googleやインスタグラムを利用したデジタルマーケティングの流れや、顧問を活用したデジタルマーケティングについてもご紹介します。 自社のDXを実現したい店舗系ビジネスの経営者様、マーケティング担当者様はぜひご参加ください。

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ ）

14:05～14:35　デジタルマーケティングの相談先がいない経営者のための「失敗しないWeb集客」のはじめかた（スマートワーク）

14:35～14:40　デジタルマーケティングを推進する上でのインフラ・環境整備サポートの紹介（NTT東日本）

14:40～14:55　質疑応答

主催

東日本電信電話株式会社（プライバシー・ポリシー）

共催

スマートワーク株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

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テレワークで求められる脱Excel、リアルタイムでの情報共有

新型コロナウイルスの影響で暫定的にテレワークを開始した企業様も少なくないのではないでしょうか？

内閣府の資料によると、2020年の12月に23区内でテレワークを実施した企業は42.8%にもおよびます。

一方で社内情報の共有にExcelを用いていた場合、「ファイルサーバーへのアクセスに時間がかかる」「どのエクセルが最新のものか分かりにくい」などの課題も表面化しています。

そのため、リアルタイムで更新可能なWebデータベースを用いる企業様が増えています。

「Webデータベース」の課題

昨今は、リアルタイムでの情報共有には「Webデータベース」が用いられることが多いです。

一般的にWebデータベースは、「ノーコード」と呼ばれる専門知識不要での構築が可能です。

しかし、理想のデータベースを構築しようとする際には、プログラミングの知識を要求される事も少なくありません。

それによって、Webデータベースの構築が頓挫してしまったというお声もいただいています。

エンジニアがいなくても、簡単に社内情報共有する方法

RICOH Desk Navi は、徹底的に「ノーコード」にこだわったデータベースを採用しています。

社内のファイルサーバーやNASを活用して「ノーコード」でデータベースを活用することが可能です。

そのため、エンジニアが不在でも直感的かつリアルタイムで編集できるデータベースを社内ネットワーク上に構築できます。

今回のセミナーでは、実際に構築したデータベースをお見せするとともに、さまざまな活用方法をご紹介させていただきます。

プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:45　「Webデータベース」「ノーコード」の課題

15:45～15:55　質疑応答

主催

リコージャパン（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

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本セミナーはエンドユーザー企業向けです。

SIerやITコンサルティング事業者様は参加をお断りさせていただく場合がございますので、予めご了承ください。

多拠点企業のネットワークの課題

DXが加速し、クラウドの利用が増加。オンラインミーティングや動画など大容量データのやりとりが増えています。 従来のネットワーク運用では耐えられなくなり、インフラ増強しようにも、非常に大きなコストがかかってしまいます。 特に多拠点展開される企業では、拠点から社外のインターネットへ接続する際、本社やデータセンターにトラフィックが集中し、回線負荷が増大します。 その結果、通信が安定せず、レスポンスが遅い、音声・画質が途切れるといった支障も頻発します。

回線コストが増大、運用管理も煩雑に

クラウド利用が増える度にインターネットアクセスや拠点間通信の回線コストは増大します。 またAWSなどのパブリッククラウドでダイレクトコネクトを利用すると、利用者が増える度に回線コストがかさんでしまいます。 これらを避けるために、拠点から直接インターネットへアクセスする仕組みを導入しようとすれば、 拠点ごとにセキュリティ管理が必要になるので運用が煩雑になってしまいます。

海外や中国拠点との通信にも課題

多くの日系企業が海外や中国に企業展開をしていますが、通信面の課題は多く、最適解が無い状況です。 回線が高コストになるだけでなく、通信の不安定性やアクセスが遮断されるグレートファイアウォールの問題にも対処せねばなりません。

本セミナーでは多拠点企業特有のネットワーク課題と解決策をお話しします

今回のセミナーでは多拠点企業で起こりがちなネットワークの課題にフォーカスして、 「多拠点企業でのネットワーク負荷、回線コストの課題をSASEでどう解決するか？」をテーマに、 世界初のSASEプラットフォーム「CatoCloud」をもとに解説いたします。 また100拠点以上展開する企業で実際にあったネットワーク課題とその解決事例も紹介します。

こんなお悩みを持たれている多拠点企業様におすすめ

・本社やDCにトラフィックが集中し通信が安定しない ・各拠点のネットワーク機器や回線の管理が煩雑である ・回線を逼迫するため、急なテレワークの増加に対応できない ・ネットワークやセキュリティ対策はベンダーに丸投げで高コスト体質になっている ・AWS等のパブリッククラウドの利用を促進しているが、ダイレクトコネクトの費用が増え続けている ・海外・中国拠点との拠点間通信に悩んでいる（高コスト、通信が安定しない、グレートファイアウォール問題）

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:30　SASEプラットフォーム「CatoCloud」による課題解決事例

11:30～11:45　多拠点企業への「CatoCloud」導入事例紹介

11:45～11:55　質疑応答

主催

再春館システム株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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負担になっている議事録作成、WEB会議の増加でさらに負担が増すケースも

会議の内容を正しく共有するために欠かせない議事録ですが、WEB会議が浸透した昨今でもその必要性は変わりません。 むしろ、移動に時間を要することなく会議を開催できるため全体の会議数が増加し、それに伴い議事録の作成機会も増加する傾向にあるため、議事録作成の負担は以前より増していると考えられます。

メモに集中すると発言ができない、会議後に議事録を作るのは面倒

議事録を正しく作るには、会話内容を正確にメモすることが必要になります。 しかし、メモを取ることに集中するとなかなか発言できなくなりますし、会議の進行役をしているとメモをとること自体が困難です。 後から録音データを聞き返して文字起こしする方法もありますが、そうすると会議後に余分な稼働をかけることになってしまいます。

多くの文字起こしツールは、音声の認識精度が低い、またはセキュリティの問題で使えない

議事録作成を効率化するため、会話内容を文字起こしするツールもいくつか出回っています。 しかし、音声認識の精度が低いため、通常よりゆっくり大きな声で喋らないと正しく文字起こししてくれず、利用にストレスがかかるものが多いです。 また、AIの学習データとして利用され会話内容が漏れるなどセキュリティ上のリスクもあるため、そもそも利用が憚られるサービスも多いのが実態です。

音声認識の精度とセキュリティを兼ね備えた音声認識文字起こしツールで、議事録作成を自動化する

そこで本セミナーでは、音声認識の精度とセキュリティの問題をクリアして議事録作成を効率化する方法について解説します。 高い精度で音声を文字起こしでき、リアルタイム翻訳も可能なロゼッタ社の音声認識文字起こしツール「オンヤク」についても紹介する予定です。 議事録作成を自動化したい、他の文字起こしツールを使っているが音声認識精度に不満がある、とお考えの方はぜひご参加ください。

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:45　既存のAI議事録作成ツールの課題～ゆっくり・大きな声で喋らないと認識できない、情報漏えいのリスク～

14:45～14:55　質疑応答

主催

株式会社ロゼッタ（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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認知度が高まっている「アジャイル開発」

ニューノーマルとも言われている現在、企業において「DX（デジタルトランスフォーメーション）」が重要だと叫ばれ続けています。 DXのひとつの大きなポイントとして「急激な変化への対応」があり、この解決策として「アジャイル開発」が適していると言われています。 このような流れの中で、アジャイル開発は広く認知されるようになりました。

しかし、正しく理解されていない

しかし、未だに誤解されているところも多いように思います。 それが原因でトラブルになったり、不必要にアジャイル開発避けているケースもあります。

よくある「５つの誤解」を紐解きながら、「アジャイル開発」を理解する

今回はアジャイル開発に詳しい、株式会社モンスターラボの船山朋継氏をゲストにお迎えし、以下のような「アジャイル開発の５つの誤解」について紐解きながら、アジャイル開発に対する理解を深めていきます。

（誤解１）アジャイル開発は、品質が低い（プロトタイプを開発するので）

（誤解２）アジャイル開発は、スケジュールを作らない（リリース日を決められない）

（誤解３）アジャイル開発は、見積もりができない（コストがわからない）

（誤解４）アジャイル開発は、設計をしない、ドキュメントを作成しない（ソースコードがドキュメント）

（誤解５）アジャイル開発は、いつでも仕様変更が可能

また、アジャイル開発のチーム構成や、契約面などについても触れていきます。

参加者も交えて議論していきます。シナリオがない対談ですので、どこに行くかわかりません。

また、時間の関係で全てのテーマについて十分な議論ができないと思います。ご了承下さい。

船山朋継氏

Web制作会社でのディレクター経験を経て、2015年にモンスターラボに入社。 モンスターラボでは、複数のプロジェクトにてスクラムマスター、プロダクトオーナー、プロジェクトマネージャーなどの役割に従事。 ユーザー視点、事業者視点、システム視点など複数の視点を組み合わせた総合的な提案、UXリサーチからの仮説検証（MVP/PoC構築）やアジャイル型のプロジェクトマネジメントを得意とする。 アドバンスド認定スクラムマスター（A-CSM）、応用情報技術者試験、FP3級資格保持。

寺田雄一

ウェビナー（Webセミナー）の集客・運営サービス「マジセミ」を起業、代表取締役社長。ITやものづくり関連のウェビナーを年間1,000回運営。 野村総合研究所（NRI）出身。NRIでは社内ベンチャーとして、当時国内トップシェアであるオープンソース・サポートサービス「OpenStandia」を起業。 その後、マジセミやクラウドID管理サービス「Keyspider」など次々と新規事業を創出する、50代起業家。

プログラム

18:45～19:00　受付

19:00～19:10　オープニング

19:10～20:20　いまさら聞けない、アジャイル入門と５つの誤解

20:20～20:30　クロージング

主催

マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

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フィッシングサイト数が世界1位。最も狙われやすいMicrosoft365

2021年のキーマンズネットの調査によるとMicrosoft 365の利用率は法人全体で65.2％を占めており、もっとも利用されているWebアプリケーションであり、メールツールでもあります。 一方で、Microsoftのフィッシングサイトは世界で最も多いことをご存知でしょうか？ Microsoft365への攻撃は1度侵入に成功すれば、多くの情報にアクセスできサプライチェーン攻撃も可能になるため、攻撃者にとって非常に魅力的です。 フィッシング用のメールやサイトの高度化が進む中で、企業はMicrosoft365のセキュリティについて再考を迫られています。

高度化、複雑化する標的型メール攻撃

サイバー攻撃の90%はメールがきっかけになっているため、インシデントの防止にはメールセキュリティが急務です。 昨今ではシステムを暗号化し身代金を要求するランサムウェア、検知が難しく多くの情報を窃取するEmotetなどによる被害が急増しています。 これらの攻撃では、同僚や取引先を装ったメールを使い、添付ファイルにマルウェアを忍ばせることで侵入を試みます。 ビジネスメール詐欺も含めた標的型メール攻撃は高度化、複雑化が進んでおり、個人の知識や警戒による対策は限界を迎えつつあります。

現在のメールセキュリティの課題

メールセキュリティでは、メールサーバーの前で送受信されるメールのチェックを行うゲートウェイ方式が一般的です。 しかしゲートウェイ方式では、 ・検証や導入が難しい ・社内のメールはチェックできない ・フィルタの管理負担が大きい など多くの課題が顕在化しています。 また、検知率や検知の傾向は製品によって異なり、未知の脅威の検知には弱い傾向があります。

未知の脅威を防ぐ方法はないのか？

メールによるサイバー攻撃の高度化・複雑化が短期間で進む中、未知の脅威への対策は必須です。 本セミナーでは「Microsoft365メールセキュリティ」をテーマに、最新のメールセキュリティ課題、未知の脅威を防ぐ方法を解説いたします。 Vadeは従来のゲートウェイ方式とは異なり、アプリケーションとのAPI連携を活用して、多層防御による強固なセキュリティを実現します。 現状のメールセキュリティに不安を感じている企業様、新しいメールセキュリティ製品を検討している企業様は奮ってご参加ください。

プログラム

14:45～15:00　受付 15:00～15:05　オープニング（マジセミ） 15:05～15:45　【Microsoft365ユーザー向け】世界1位狙われやすいMSのメールセキュリティは現状のままで大丈夫なのか？ 〜メールセキュリティ最前線。いまやるべき「未知の脅威」対策〜

・メールセキュリティの必要性 ・Microsoft 365 セキュリティ強化が必要な理由 ・未知の脅威は、いま使っているメールセキュリティでは防げないのか？ ・Vade for M365　製品紹介

15:45～15:55　質疑応答

主催

Vade Secure株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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Emotetやランサムウェアが急増。e-ラーニングや標的型攻撃メール訓練ではインシデントは防げない？

Emotetやランサムウェアによる被害が急増し、サイバーセキュリティリスクは高まり続けています。 トヨタ自動車、ホンダ自動車、デンソー、日立製作所などの大手企業やその関連企業がサイバー攻撃を受けており、いつ自社が狙われてもおかしくありません。 そこで多くの企業は従業員向けにe-ラーニングや標的型メール訓練を実施していますが、実際に成果が出ているのかは見えづらいものです。 また、次世代ファイアウォールやウイルス対策ソフトなどをはじめとする、最新の技術的セキュリティ対策を導入したとしても、全ての脅威に対抗することは困難と言えます。 技術的なセキュリティ対策に加えて、従業員のセキュリティ意識を向上が必要不可欠です。

なぜセキュリティ教育は形骸化してしまうのか？

現在の社内セキュリティ研修において、このような課題はありませんか？

標的型メール訓練を年1回実施しても、知識として定着しづらい

実施した結果、企業・組織としての被害リスクが低減しているかわからない

実際に攻撃を受けた際にどのように行動すべきかを学ぶのが難しい

教育資料が例年変わらず、メールの開封・リンクのクリックという単調な訓練では従業員も飽きている

社内に「セキュリティ意識向上層」を育成して、情シスの負荷を減らす新しい教育アプローチとは？

本セミナーでは、セキュリティ責任者・管理職の方向けに、近年のサイバーリスクをとりまく環境とセキュリティ教育の課題を解説しながら、JBサービスが提供するSecuLiteracy（セキュリテラシー）の事例を交えながらご紹介いたします。 当サービスは、様々なサイバー攻撃のテクニック・ツール・ノウハウ等に精通した認定ホワイトハッカーがご支援する標的型メール訓練・教育サービスで、社内に「セキュリティ意識向上層」を育成・定着させることをゴールとしています。 未知の脅威が増える中、いままでのセキュリティ教育ではダメだと感じているを経営層、情シス部門の方々は奮ってご参加ください。

プログラム

9:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ ）

10:05～10:40　標的型メール訓練やe-ラーニングだけではセキュリティ事故は減らせない〜社内に「セキュリティ意識向上層」を育成して、セキュリティインシデントを発生させない新しい教育アプローチ〜（JBサービス）

・サイバー攻撃のトレンド（Emotet、ランサムウェア）とサイバー攻撃のリスクを下げる3つの要素 ・目指すべきセキュリティ教育、よくある課題 ・SecuLiteracy（セキュリテラシー）のサービス紹介 ・導入事例紹介

10:40～10:55　質疑応答

主催

JBサービス株式会社（プライバシー・ポリシー） ※お申込みいただいた方は、プライバシーポリシーに同意頂いたとみなします。

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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本セミナーは、2022年4月22日に開催したセミナー「ランサムウェア被害の最新実例から学ぶ、高度なサイバー攻撃から自社を守る方法」と同じ講演内容を含んでおります。多数のご要望により、追加開催させていただきます。

混乱に乗じたサイバー攻撃が急増、国内でも被害企業・組織が続出

2022年に入り、国際情勢の混乱などに乗じたサイバー攻撃が急増してきました。2021年に一度収束したと思われた「Emotet」が再び国内での感染拡大が報告されています。 また、IPAが2022年１月に公表した「情報セキュリティ10大脅威 2022」（組織編）では、「ランサムウェアによる被害」が2年連続で1位となりました。 実際、国内製造業におけるサプライチェーン攻撃や医療機関・公共インフラ事業者を狙ったランサムウェアの被害が続出しています。

相次ぐ、セキュリティベンダーの市場撤退　ユーザー企業受難の時代が到来

高度化したサイバー攻撃では、従来型のセキュリティ対策では対抗できない可能性も指摘されています。また、ランサムウェアによる被害を抑えるためには、データのバックアップが重要となります。しかし、これまでのデータ保護対策が万全な備えであるとは言い切れないのが現状です。 その一方で、セキュリティソリューションを提供するベンダーが法人市場から撤退する動きが現れ始めました。 サイバー攻撃を受けてしまうと、システム停止などの事業継続性、ビジネスの機会損失や賠償責任、ブランドイメージの失墜といったさまざまな損失を受けてしまいます。

ランサムウェアによる国内外の被害実例から学ぶべきこと

規模や業種を問わず、すべての企業や組織が標的となる現在、高度なサイバー攻撃から自組織をどう守っていけばいいのでしょうか。 本セミナーでは、サイバー攻撃の国内外の被害実例の詳細とともに、システムのサイロ化やセキュリティベンダーの撤退などセキュリティ運用に伴う課題を解説します。 その上で、マルウェアの振る舞い検知や脆弱性診断、デバイス管理などのセキュリティ機能と、高度なデータ保護を実現するソリューションをご紹介いたします。サイバー攻撃への対策に不安を抱えている企業の担当者の方は、ぜひご参加ください。

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:45　最新のランサムウェア被害の実例を教訓に、巧妙なサイバー攻撃からの防御法を解説　～ベンダーの撤退や被害拡大中の今を乗り切る「セキュリティ／データ保護対策」とは？～

榎本治雄（えのもと はるお）【アクロニス・ジャパン株式会社　エンタープライズ　アカウントマネージャー】

15:45～15:55　質疑応答

主催

アクロニス・ジャパン株式会社

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）