本セミナーはWebセミナーです。

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本セミナーは、2/22同社開催セミナーのアーカイブ動画放映です。

上司からの「いきなりDX」...。何からはじめるか？

上司からいきなりDXを命じられ、何から開始してよいかお困りの担当者も多いのではないでしょうか。 DXが何を指しているか曖昧であり、使えるコストにも制約があります。

電子契約が進んだ背景

実際にDXを実施している企業は何を行なっているのでしょうか。 帝国データバンクの調査結果によると、1位が「オンライン会議設備の導入」（61.9％）、2位が「ペーパーレス化」（60.6％）という結果に。 働き方改革およびDXの第一歩としてペーパレス化を推進するために、電子契約が普及したとも言えるでしょう。

電子契約の導入で失敗してしまう理由とは？

コロナ禍で利用率が上昇している電子契約ですが、メリットや成功事例ばかりではありません。 例えば電子契約の導入にで送信コストが増え、コスト削減に繋がらない企業があります。 導入しても、顧客が電子契約に消極的では使いこなせません。

ここでしか聞けない電子契約の失敗事例と解決策、サービスの選び方を解説。

本セミナーは、電子契約の入門編として、電子契約サービスの詳細、導入時の注意点、ここでしか聞けない導入までの苦労話や失敗事例を解説します。弁護士ドットコムが提供する「クラウドサイン」の活用方法もご紹介いたします。

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00〜14:05 オープニング（マジセミ）

14:05～14:40 DXを失敗させないための電子契約入門（弁護士ドットコム）

14:40～14:55　 質疑応答　

主催

東日本電信電話株式会社（プライバシー・ポリシー）

共催

弁護士ドットコム株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

講演は、事前に撮影した録画を配信します。

質疑応答については、司会者のアナウンスに沿い、当日アンケートにご質問をご入力ください。 講演企業から、後日個別に回答させていただきます。 奮ってご参加ください。

まだまだ多い、クラウド未導入

クラウド導入の必要性が謳われて久しいですが、実際にはまだ導入ができておらず、オンプレミスでサーバを運用している企業は多いです。 逆に言うと、今からでもクラウド導入が実現できれば優位性を確立できるという見方もできます。

オンプレミスのままだと内製化が難しく、リスクも高い

オンプレミスを採用している企業に多いのが、長らくその運用をSIerやベンダーに依存しているという状況です。 そのため内製化がなかなか進まず、スピード感のあるシステム構築も実現できません。 さらに、自社でサーバを運用していると災害時のサービス停止などのリスクを抱えることになります。

開発会社にクラウドの前例がないと、移行が進まない

しかしクラウド移行を進めようと思っても、前述の通りクラウド未導入の企業が多いことから、前例がある開発会社も多くはないのが実情です。 外注頼みの場合、パートナーから「できない」と言われてしまうと、どうすることもできません。

石屋製菓株式会社様の事例を参考に、クラウドの始め方を解説

そこで本セミナーでは、石屋製菓様の事例をもとに、

3年前まで社内システム部門が存在しない（総務部門が対応）

ITは外部パートナー様頼み（値段・内容の判断ができないので、ハンコ押すだけ）

クラウド未導入（オンプレミス前提）

会社文化も、昭和な空気感

このような状態だった中小企業が、AWS/クラウドを導入して内製化の1歩を踏み出した事例を紹介します。 ぜひ、ご参加ください。

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　オンプレ中心の中小企業が、今AWSを始めるべき理由について

主催

クラスメソッド株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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セキュリティリスクが高まっています

DX推進や新型コロナウイルスの感染拡大による、テレワークの急速な普及から従来のオフィスワークとテレワークを融合させて双方のよいところを活かしながら従業員の状況やニーズに合わせて働ける環境を目指し、ハイブリッドワークへシフトする企業が多くみられます。 しかしながら働き方が多様化することで、社内ネットワークを守る境界型のセキュリティ防御は限界を迎えています。 より高い安全性を確保するには、情報そのものを守るコンテンツセキュリティ対策を行うことが重要です。

コンテンツセキュリティ対策とは

コンテンツセキュリティでは、ネットワークトラフィックではなく「情報(コンテンツ)」そのものの安全性を検証し、セキュリティレベルを保つことに主眼を置いています。 企業において最も重要な情報を守る、本質的なリスクを避けるという観点で、情報そのものを安全に保つコンテンツセキュリティは情報がより価値を持つデジタル時代の今、必須であるといえます。

多くの企業は、Boxの「どこ」がポイントで採用しているのか？

コンテンツセキュリティは、時代の流れに沿ったセキュリティ概念です。 働き方が多様化し、クラウドサービスの利用が増え、テレワークやハイブリッドワークも進む今の世の中にマッチした次世代型のセキュリティ概念であるといえます。 本ウェビナーでは多くの企業がBoxの「どこ」をポイントで採用しているのか？ どのようにセキュリティ対策と生産性を両立させているのか紹介します。

プログラム

9:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　多くの企業が採用するBoxセキュリティのポイントは?

10:45～10:55　質疑応答

主催

富士電機ITソリューション株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社Box Japan（プライバシー・ポリシー） 富士通株式会社（プライバシー・ポリシー） 株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

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RPA導入で情シス担当の負担が増加...

RPA担当がいない状態で導入をすると、情シス担当者は要件定義、開発、オンボーディングに膨大なリソースを取られることになります。 「ゆくゆくは現場主導で...」と思っていても、当面は社員教育に大きなリソースがかかるでしょう。 部門担当としても、できれば情シスに頼らずにRPAを使いこなしたい一方で、複雑なRPAだと使いこなせないジレンマがあります。

約50%の企業が複数のRPAを使い分け

MM総研の調査によると、RPA導入企業の約半数が2つ以上の製品を利用していることが分かりました。 複数利用している理由は、「比較検討・テスト」「互換性・使い分け」「安定稼働・リスク分散」の順に多くなっています。 つまり多くの企業がRPAを比較テストして最善のものを探したり、部門やサービスごとに使い分けをしているのが実態と言えます。 しかし、全社で利用するRPAだけでも運用・保守の負荷が大きいのに、部門利用のRPAのサポートはなおさら難しいでしょう。 どのように運用課題を解決すればよいのでしょうか？ （参照： https://www.m2ri.jp/release/detail.html?id=391）

システム担当者の管理負荷を減らし、現場手動でRPAを運用するには？

本セミナーは「RPA導入におけるシステム担当者の負荷を減らし、現場主導で行うRPA運用」をテーマに、RPAの基本情報、情シスの負荷軽減ができる現場主導型RPAの選び方、バックオフィスでの業務自動化の事例紹介、費用対効果の算出方法などを解説します。デリバリーコンサルティングが提供するシンプルなRPAツール「ipaSロボ」の製品デモも行います。

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:40　もう情シスの手を煩わせない「現場主導型」でRPAを運用する方法（デリバリーコンサルティング）

＜アジェンダ＞

■RPA基礎知識 RPA自動化業務とは RPAの対象業務とは 社内への説得方法

■RPA導入事例 1)経理部門の仕訳、請求、経費関連業務 2)購買担当者のFAXからの受注入力 3)他店舗展開における勤務時間の集計 4)サポート部門の問い合わせ業務 5)本部での各店舗からの勤怠、売上情報の収集

■ツール紹介 簡単に現場使えるツール「ipaSロボ」の紹介

■費用対効果 POCを実施する時の作業(業務)時間を測定

14:40～14:55　質疑応答

主催

株式会社デリバリーコンサルティング（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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進まないデジタル変革（DX）

デジタル変革（DX）というワードが世の中で言われるようになって数年が経ちます。企業などでもさまざまな取り組みが進められています。 しかし、なかなか思うように推進されていないのが現実ではないでしょうか？ さらに2019年から新型コロナウィルス感染症の度重なる感染拡大で、行動制限やテレワーク推進など、人々の意識や行動、さらに生活環境も変化しています。そのようななかで、デジタル化は最大の課題と言っても過言ではないと思います。

デジタル変革（DXの）本質を理解する

デジタル変革（DX）は、これまでの情報技術（IT）のように情報システム部門など、特定の部門が担当するテーマではなくなりつつあります。またデジタル変革（DX）は、単にデジタル技術を導入すればよいというものではありません。デジタル化に対応していくにはIT環境の再整備や企業内変革など様々な全社的な変革活動が伴います。

デジタル化が生み出す新たな社会と、顧客・企業の役割の変化

ビジネスの変動が大きく、予測できない不確実な事態が次々と起っている、このVUCAの時代。顧客の価値観も変化し続け、過去の成功体験やビジネスモデルをそのまま踏襲することが困難になっています。さらに急激な社会変化に合わせて、企業には、早い決断と臨機応変な行動が求められます。これからのデジタル化社会で、企業は社会や顧客に対してどのような役割を果たすべきでしょうか？また、顧客に提供すべき価値はどうなるのでしょうか？ 本セミナーでは、顧客の生活変容による志向、行動の変化から今後のデジタル化の方向性を予測。またCX・EX・DXの３つのXを通じて、私たちの生活が顧客中心の社会へどう変化していくか。デジタル変革のプロフェッショナルと体験価値向上を支援する当社の視点から、今、そしてこれからを説明します。 経営・事業開発・企画・マーケティングに関わる方に必聴の内容です。ぜひご参加ください。

プログラム　

12:45～13:00 受付

13:00～13:05 オープニング（マジセミ ）

13:05〜13:50 デジタル時代の変革と体験から考える３つのX

13:50〜13:55 質疑応答

登壇者

柴崎 辰彦 氏（富士通株式会社）

デジタルビジネス推進室エグゼクティブディレクター

富士通株式会社にてネットワーク、マーケティング、システムエンジニア、コンサル等、様々な部門にて“社線変更”を経験。 富士通で初めてのデジタル部門の創設やサービス開発に取り組む。 CRMビジネスの経験を踏まえ、サービスサイエンスの研究と検証を実践中。 コミュニケーション創発サイト「あしたのコミュニティーラボ」「Digital Innovation Lab」「FUJIHACK」を立ち上げ、オープン・サービス・イノベーションを実践 。 Enterprisezine　富士通 柴崎辰彦の「一番わかりやすいDX講義」にて好評連載中。 サービス学会発起人 。日本ナレッシジマネジメント学会、情報処理学会、電子情報通信学会、大学等で講演多数。 著書『勝負は、お客様が買う前に決める!』(ダイヤモンド社)。

於久 佳史（富士通コミュニケーションサービス株式会社）

ゼネラルマネージャー、営業本部長、エグゼクティブサービスデザイナー

富士通(株)入社。国内製造業のアカウント営業及びSCM/ERPの拡販。 中国における広報・プロモーション、マーケティング部門にてロイヤルティ向上施策を企画立案し実践。 現在は、デジタル技術を活用しCX/EXを向上させ、ロイヤルティを高めるサービスの企画/マーケティング/営業活動を実践中。

主催

富士通コミュニケーションサービス株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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なぜ、多くの企業・組織がデジタル人材を育てられないのか？

以前から慢性的なIT人材不足が指摘される日本企業。経済産業省が2019年に公表した「2030年には国内のIT人材が79万人も不足する」という試算は、当時大きな衝撃を与えました。また、世界中の社会・経済のデジタル化が加速する中、デジタルトランスフォーメーション（DX）の推進を担う人材へのニーズが急激に高まっています。 そうした中、多くの企業・組織ではIT・デジタル人材が「量」「質」に不足しているのが現状です。なぜ、IT・デジタル人材の育成は難しいのでしょうか。

独学や従来型の研修では実践的なスキルが身につかない理由

現在、DX人材の育成を支援するためにさまざまな集合研修やトレーニングが開催されています。また、製品ベンダーが提供する無償のWeb研修や、専門家が執筆した関連書籍を読んで独学で知識を深めることも可能になりました。 ただ、「集合研修を受講して基礎知識を身につけたものの、実践段階で上手く活用できない」「内容がツールの機能説明に終始している」「独学では非効率になりやすく、理解が深められない」という声も多く上がっています。 その理由としては「単に関連知識の習得やツールを使えるだけでは、DX推進に必要な実践的なスキルを身につけることは難しい」点が考えられます。

即戦力となる人材育成に成功した企業の事例を紹介

DXを成功に導くためには、デジタル技術を活用して業務改善を遂行したり、新たなデジタル事業を創出できるスキルに加えて、全社的な企業変革を旗振りするリーダーシップや実践力なども求められます。 本セミナーでは、こうした多くの企業・組織が直面する課題を解決できる「DX推進の即戦力人材」の育成を支援する研修サービスをご提案。 また、「人材育成に悩む企業が抱える課題」をどのように解決できたのか、実際の受講者の声を交えて成功事例をご紹介いたします。RPAの人材育成の課題解決や、総合的な実践力を備えた即戦力人材の育成を可能にする方法にご関心がある方は、ぜひご参加ください。

講演プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　社内のデジタル人材の育成に本当に必要な教育とは？～実践的スキルの習得で即戦力人材の育成を可能にする「正しい学び方」～

10:45～10:55　質疑応答

主催

NECソリューションイノベータ株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

PDMシステムによって流用設計の柔軟性が高まる

近年、ますますPDMシステムの需要が高まっています。

開発の現場では流用設計を行うことが一般的です。

しかしチームで設計を行う場合など、すでに設計した類似の図面資産の存在を認識できないために、再度新規の設計を行うことも少なくありません。

また最新の図面を用いているはずが、いつの間にかアップデートがあったりと、チーム設計での、図面資産の活用を最適化するのは容易ではありません。

PDMシステムの導入により、図面資産の最適な活用が期待できます。

既存のPDMシステムでは解決できない課題も

一方で、PDMシステムを導入するだけでは、解決できない課題もあります。 一般的なPDMでは、登録されているキーワードでしか検索が行えません。

図面検索AIの連携により拡張するPDMシステムの利便性

そこで当社は図面検索AIをPDMシステムに応用しました。

それにより、キーワード登録がされていなくても類似図面を提示することができ、設計の柔軟性がより高まります。

さらに、図面と対応する各種ドキュメントとの照合により、設計品質の向上も見込まれます。

設計資産のAI活用や、技術伝承による設計品質向上などの最新事例も

今回のセミナーでは、当社のPDMシステム（Base-Right）に図面検索AIを連携することで、既存のPDMシステムと比べてどのような利便性があるのかを2部構成で紹介します。

　第一部. PDM×図面検索AI　忘れがちなもう一つの“匠継承” 　第二部. 図面検索AIとPDM組み合わせによる設計効率向上事例のご紹介

現在、PDMシステムを検討されている方や、すでにPDMシステムを導入されているが、さらなる利便性を向上させたい方におすすめです。

プログラム

15:45～16:00　受付

16:00～16:05　オープニング（マジセミ）

16:05～16:50　設計DX！図面検索AI連携で広がるPDMの可能性

　第一部. PDM×図面検索AI　忘れがちなもう一つの“匠継承” 　第二部. 図面検索AIとPDM組み合わせによる設計効率向上事例のご紹介

16:50～17:00　質疑応答

主催

NSW 日本システムウエア株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

参加方法（URL）は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。

新たな脅威に対抗！ 巧妙化する攻撃被害にあわないために企業が実施すべき「多層防御」対策とは

サイバー攻撃はますます巧妙化し、攻撃者は日々新たな手法で企業の情報を盗取しようと試みています。

そんな中、各企業においても「何を優先的に守り、どんなツールで対策すべきかわからない」と 課題感をお持ちの方も多いのではないでしょうか？ 日々進化する脅威に対応するためには”何か一つのツールを入れたから万全”というわけではなく、異なるレイヤーのセキュリティ対策ソリューションを組み合わせて情報を守る「多層防御」が必要となってきます。
本セミナーでは 明治大学サイバーセキュリティ研究所所長/レンジフォース株式会社代表取締役 斎藤孝道氏、 サイバーリーズンCISO本城 信輔氏をお招きして攻撃者が試みる攻撃手法の例や近年のサイバー攻撃の動向を踏まえての、多層防御の必要性や対策イメージを解説していただきます。
また、具体的な対策案として、 多くの攻撃者が侵入を試みるWebサイトや公開サーバへの攻撃を遮断するWAF（Web application firewall)による対策と企業が保有する数多くのエンドポイントに対し、内部に侵入したマルウェアの感染や攻撃を検知し被害を防ぐエンドポイントソリューションEDR（Endpoint Detection and Response）による対策についてそれぞれ詳しくご紹介させていただきます。
無料のセミナーとなっておりますので、この機会にぜひご参加ください。

▽こんな方におすすめです！▽

■数あるソリューションの中で、現在の攻撃トレンドを踏まえ何を優先的に取り組むべきか具体的に知りたい ■企業の機密情報の漏えいが起きないよう徹底的に対策したい ■WAFとEDRで多層防御されたセキュリティ環境を構築したい

プログラム

13:00-13:05：ご挨拶

13:05-13:35：基調講演1

「多層防御」から「ゼロトラスト」へ～いま、何が起きているのか？～

サイバーセキュリティクラウドセキュリティ技術戦略アドバイザー 明治大学サイバーセキュリティ研究所所長 レンジフォース代表取締役 斎藤 孝道教授

日々報道されるサイバーセキュリティニュース。その裏には、今話題の「経済安全保障」もあると言えるでしょう。本講演では「経済安全保障」の視点を切り口に「いま、何が起きているのか？」をコンパクトに確認します。 それを踏まえて、今後企業が備えるべきサイバーセキュリティ対策について議論します。短い時間ではありますが、皆様のサイバーセキュリティの向上の一助になればと思います。

13:35-13:50：基調講演2

私たちが警戒すべき最新の脅威情報

サイバーリーズン・ジャパン株式会社 CISO 本城 信輔氏

2021年は二重脅迫型のランサムウェア攻撃が顕在化し、明るみになった攻撃だけでも200件以上あると言われています。 また、最近の標的型ランサムウェア攻撃では、人員が手薄な休日・祝日を狙う傾向があり、企業のセキュリティ対策がますます困難になってきています。 一方、感染には、従来の脆弱性攻撃の他にも、サプライチェーン攻撃を利用するなど、その手口は悪質化、巧妙化している傾向にあります。

本セッションでは、ランサムウェア攻撃を始めとした最新のサイバー攻撃にはどのような特徴があり、どのような脅威があるのかを解説し、私たちが警戒すべきことを考察します。

13:50-14:10：セッション1

被害がでてからでは遅い！悪意のある攻撃を遮断する「WAF」とは

株式会社サイバーセキュリティクラウド 営業部アカウントセールスチーム 山本 寛治

「Web改ざん」、「顧客情報の漏洩」、「Webサイトのアクセス停止」 これらの被害事例は日々増加する一方です。 企業の規模に関わらず、攻撃者は常にWebサイトへの攻撃を試みています。 安心して使えるWebサイトを保つにはどのようなセキュリティ対策をすればよいのでしょうか。 本セッションでは高度化・多様化する攻撃から企業のWebサイトを守るためのセキュリティ対策を ご紹介させていただきます。

14:10-14:30：セッション2

ランサムウェア攻撃に強い対処優先型のサイバー脅威対策とは

サイバーリーズン・ジャパン株式会社 プロダクトマーケティングマネージャー 菊川 悠一氏

ランサムウェアをはじめとするサイバー攻撃は業種、規模に関わらずあらゆる組織を標的としており対岸の火事では なくなっています。有事における攻撃の対処は平時の備えが重要です。この講演は最新の攻撃事例から浮かび上がる課題を解説し、有事における事業復旧に不可欠なサイバー脅威対策と運用の勘所についてご紹介します。

14:30-15:00：セッション3

クロストーク

株式会社サイバーセキュリティクラウド　技術広報 中山 貴禎

サイバーセキュリティクラウドセキュリティ技術戦略アドバイザー 明治大学サイバーセキュリティ研究所所長 レンジフォース代表取締役 斎藤 孝道教授

サイバーリーズン・ジャパン株式会社　CISO 本城 信輔氏

主催

株式会社サイバーセキュリティクラウド（プライバシー・ポリシー）

共催

サイバーリーズン・ジャパン 株式会社

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

参加方法（URL）は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。 なお、「mynavi.jp」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

本ページは、主催：Okta Japan株式会社、協力：株式会社マイナビ マイナビニュースセミナー運営事務局のWebセミナー「ゼロから分かるOkta」ウェビナーシリーズ《ライフサイクルマネジメント編》のご紹介です

急速に世界が変化した近年。 働き方も大きな変化を求められました。 リモートワークが普及し、さまざまな場所からネットワークにアクセスすることが増え 働く環境の改善やセキュリティ強化など、社内ITに求められる要件が増加しました。

本セミナー【ライフサイクルマネジメント編】では、 少しでも社内ITの負担を減らしデジタル化を進める生産性を上げるためにも 入社・退社、人事異動、組織改編、組織の拡大に伴い高まるIT部門への負担を、 IDやアカウントの登録変更に伴う定型作業をいかに自動化、省力化し、スピードアップできるかについてご紹介します。

「ゼロから分かるOkta」ウェビナーシリーズ

▼隔週開催中▼ 開催日程 ・3月開催：1日、15日、29日 ・4月開催：12日、26日

※複数日程、同内容の配信となります。ご都合のあう日程でご参加いただけます。 ※セミナー申込者から抽選で50名様にAmazonギフト券1,000円分を贈呈

申し込み

当日はオンラインWEBセミナーでの開催です。 視聴方法は受付完了後にご案内します。 ※共催企業の競合にあたる企業様のご参加はご遠慮いただいております。ご了承ください。

申し込み締切日

各開催日の前日15:00 最終締め切り：2022年4月25日 15:00 ※各開催日程の前日15時までにお申し込みの場合、翌日開催予定の視聴情報をお送り致します。 　前日15時以降または開催日当日のお申し込みは次回開催からのご案内となりますことご了承ください。

プログラム

16:00～16:05　Okta 会社紹介

16:05～16:25　プロダクト紹介

登壇者

Okta Japan 株式会社 リージョナルセールスマネージャー 小泉 知之

講演サマリー

入社・退社、人事異動、組織改編、組織の拡大に伴って、 IT部門へのID・アクセス管理の負担は増大になっています。 IDやアカウント登録や変更に伴う提携作業をいかに自動化、省力化し、 スピードアップすることができるの解説します。

社員の入社、退社、人事異動に伴うIDやアカウントの登録・変更・失効に関わるIT部門の負荷を軽減したい方、 ミスを招きやすい手動のIDやアカウントの登録・変更・失効の自動化をお考えの方、IDやアカウントの登録・変更・失効の自動化により、ユーザーの生産性を向上させたい方必見です！

16:25～16:40　デモンストレーション

講演サマリー

実際に、アイデンティティ・アクセス管理の一元化ソリューションを用いて、デモンストレーションをします。

16:40～17:00　Q&Aセッション

講演サマリー

営業、SE、CSMが皆様のご質問に回答いたします。

主催

Okta Japan株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社マイナビ（プライバシー・ポリシー） 株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）