バックオフィス
Back office operations
バックオフィスの課題を解決するウェビナー
バックオフィス業務に関する最新の課題解決策や成功事例、デジタル化・DX推進の取り組みを紹介するウェビナーを掲載しています。人事評価制度の改定、インボイス制度対応、座席・会議室の運用課題、業務のアウトソーシングによる人手不足解消など、各部門の実務に直結するテーマが揃っています。バックオフィス部門の効率化や戦略的な役割強化に向けたヒントを得ることができます。
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ウェビナーアーカイブ
(動画・資料)
人材不足や事業環境の変化に対応するために何を行えば良いのか 〜人材の育成と最適活用をタレント...
3.6 One人事株式会社
本セミナーはWebセミナーです
ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。
加速する人材不足・事業環境の変化
少子高齢化の深刻化や、目まぐるしい社会情勢の変化により、人材不足や企業を取り巻く環境の変化が加速しています。 そのような中で、企業は人材の確保や最適配置・事業方針の転換など様々な課題への対処が求められています。
マネジメント業務の負荷増大
特に、マネジメント業務における課題は企業の売り上げや利益に直結する点も多く、早急な対処が必要と言えます。 その課題には以下のようなものが挙げられます。 ・人事評価、スキル管理が十分に行えておらず、適切な人材配置が行えているかわからない ・従業員一人ひとりに本当にマッチした人材育成が行えていない ・従業員のエンゲージメント向上や離職防止の対策が取れていない このような課題にマネージャー個々人で対応しようとしても、大きな負荷がかかってきます。 また、近年では働き方の多様化や従業員の多様性といった点への対処も必要となり、その負担は大きくなる傾向にあります。
タレントマネジメントの実践をサポートするシステム
このような課題を解決するための手段として、本ウェビナーではタレントマネジメントを実現できる「one人事」をご紹介します。 タレントマネジメントの実現により、以下のようなメリットを生み出せます。 ・人材の最適な配置による経営戦略の遂行 ・人材育成の活性化、最適化 ・明確な採用基準の確立 ・エンゲージメントの向上、離職防止 ウェビナーの中では、タレントマネジメントについてのポイントを含め、人事労務の幅広い領域をサポートする機能もあわせてご紹介いたします。 人材の最適活用や、企業競争力の向上を実現したい経営層・人事部門の方に特におすすめの内容です。
プログラム
12:45~13:00 受付
13:00~13:05 オープニング(マジセミ)
13:05~13:45 人材不足や事業環境の変化に対応するために何を行えば良いのか 〜人材の育成と最適活用をタレントマネジメントシステムで実現〜
13:45~14:00 質疑応答
主催
One人事株式会社(プライバシー・ポリシー)
協力
株式会社オープンソース活用研究所(プライバシー・ポリシー) マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー)
期限が迫る電帳法への対応、不十分な対策で発生する大きな課題とは ~データ保存で終わらせず、業...
4.0 株式会社NIコンサルティング
本セミナーはWebセミナーです
ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。
対応開始が迫る、電帳法改正への対応義務化
2023年12月末までの「宥恕期間」の終了が目前に迫り、いよいよ電子帳簿保存法における電子取引のデータ保存の義務化が2024年1月1日より開始となります。 義務化の開始が迫る中で、すでに対策は講じているという方もいると思いますし、まだ何も検討していないという方やこれから対策を実施するという方も多いのではないでしょうか? 本ウェビナーでは、これから対応を行っていく方はもちろん、すでに何らかの対策を取っている方にも向け、対応を進める中で発生する見落としやその対策をについて解説いたします。
データ保存だけを行う認識だと発生する落とし穴
「電子帳簿保存法における電子取引のデータ保存の義務化」が始まるにあたり、電子取引のデータを保存する方法を検討すれば良いとお考えの方が多くいらっしゃいます。 しかし、データを保存するだけでは、ただ単に業務負荷が増えてしまうだけの状況になってしまいます。 こうなると、現場での運用が形骸化してしまい、社内での対応に漏れや徹底してもらえないなどの問題が発生してしまいます。
業務効率化・ペーパーレス化を実現する手段
こうした状況に陥らないために重要なのは「電帳法への義務化」として対応するのではなく、「業務効率化・ペーパーレス化」推進の業務改善として取り組むマインドを持つことです。 ウェビナーでご紹介するNI Collabo 360は、電帳法に対応した保存を行うだけではなく、書類を受領してから経理処理を行うまでの業務フローを効率化することが可能です。 また、高機能なAI-OCRが付随しておりデータ化の際の手間も削減できます。 そのうえ、ワークフロー機能や経費精算・支払管理といった機能も付随しているので、オールインワンで対応できる点が好評を得ています。 電帳法対応以外にもバックオフィスの全体的な業務効率化を実現できる機能が多数あるため、電帳法対応を行いつつ業務効率化・ペーパーレス化を実現できます。 電帳法義務化や、インボイス制度への対応で課題をお持ちの方、経理・総務業務の業務効率化を実現したいとお考えの決裁者・ご責任者様に特におすすめの内容です。
プログラム
12:45~13:00 受付
13:00~13:05 オープニング(マジセミ)
13:05~13:45 期限が迫る電帳法への対応、不十分な対策で発生する大きな課題とは ~データ保存で終わらせず、業務効率化を進める具体的手法を解説~
13:45~14:00 質疑応答
主催
株式会社NIコンサルティング (プライバシー・ポリシー)
協力
株式会社オープンソース活用研究所(プライバシー・ポリシー) マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー)
Googleフォームの課題 〜デザインやフィールドのカスタマイズ機能を備え、様々な用途で使...
3.6 Ascensio System SIA
本セミナーはWebセミナーです
ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。
ペーパーレス化により、利用シーンが拡大しているデジタルフォーム
デジタル化の波が進む中、紙媒体のフォームを電子化したデジタルフォームの利用シーンが拡大しています。 オンラインで記入・送信ができるため、企業の業務効率化、コスト削減、ペーパーレスの推進などに寄与しており、アンケートフォームや請求書、電子署名文書など、ビジネスのあらゆる面で利用されています。
編集の自由度が高すぎるWord、用途が限られるGoogleフォーム、初心者にはハードルが高いAdobe
デジタルフォームを扱う際、WordやGoogleフォーム、あるいはAdobe Acrobatなどで作成するのが一般的かと思います。 しかし、Wordは一貫したデザインやレイアウトを保つのが難しく、フォーマットを用意しても、ユーザーが意図せずレイアウトを崩す可能性があります。また、記入者による入力規則の逸脱などが起きることもあります。 一方のGoogleフォームはフォーム作成に特化しているものの、基本的にはアンケートや登録フォーム等、限られた用途でしか使えません。複雑な質問タイプやカスタムフィールドの作成は困難で、デザインやレイアウトのカスタマイズも限られています。 さらに、Adobe Acrobatに関しても、その操作性や機能の制約が課題となっています。特に、複雑なフォームを作成しようとすると、一部の専門知識が必要になる場合もあり、初心者にはハードルが高いです。また、ライセンス費用が比較的高額で、中小企業には負担となる可能性もあります。
カスタムフィールドの作成やレイアウトのカスタマイズ機能などを備えたフォーム作成ツール
本セミナーでは、これらの課題を解決するために、カスタムフィールドの作成やレイアウトのカスタマイズ機能などを備えたフォーム作成ツールを紹介します。 ユーザーが自由にレイアウトやデザインをカスタマイズできるだけでなく、アンケートから請求書、申込書など様々な用途に対応しながらも入力の一貫性も担保できる「ONLYOFFICE フォームクリエーター」をご紹介予定です。 WordやGoogleフォーム、Adobe Acrobatで感じていた課題を解決する新しい選択肢を、ぜひこの機会にご検討ください。
プログラム
09:45~10:00 受付
10:00~10:05 オープニング(マジセミ)
10:05~10:45 Googleフォームの課題〜デザインやフィールドのカスタマイズ機能を備え、様々な用途で使えるデジタルフォーム〜
10:45~11:00 質疑応答
主催
Ascensio System SIA(プライバシー・ポリシー)
協力
株式会社オープンソース活用研究所(プライバシー・ポリシー) マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー)
真正性を必要とするPDF文書への対応。なりすまし・改ざんを防止するには 〜専門知識がなくて...
3.2 GMOグローバルサイン株式会社
本セミナーはWebセミナーです
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文書の電子化の流れ、ただPDF文書にするだけでは不十分
ワークフローシステムやテレワークと併用した働き方が広がったことで文書のデジタル化を検討する企業が増えています。 従来の紙文書への押印をデジタルの世界で実現するために必要となるのが、電子署名です。 契約文書をはじめ、帳票や各種証明書に電子署名が付与することで、真正性も担保されます。
電子署名の実装には知識・スキルが不足しがち
サービスプロバイダーやシステム開発会社様の中には文書のPDF化は機能として実装できても、電子署名の実装はどう進めればよいかわからない方も多いのではないでしょうか。 電子署名は真正性の観点から重要な技術ですが、専門的でニッチな分野であるため知識やスキル不足が課題となることが多く、結果として実装がなかなか進まないことも往々にしてあります。
専門知識不要で電子署名を実装する方法
本セミナーでは、電子署名を実装に必要な知識や技術をはじめ、そこまでの開発技術がなくても電子署名に必要な機能一式をAPI連携で簡単に実装できる、電子印鑑ソリューションをご紹介します。 PDF文書を扱うシステムやサービスの開発に携わる方で、なりすましや改ざん防止の対策をしたい企業はぜひご参加ください。
プログラム
14:45~15:00 受付
15:00~15:05 オープニング(マジセミ)
15:05~15:45 真正性を必要とするPDF文書への対応。なりすまし・改ざんを防止するには
15:45~16:00 質疑応答
主催
GMOグローバルサイン株式会社(プライバシー・ポリシー)
協力
株式会社オープンソース活用研究所(プライバシー・ポリシー) マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー)
人事・総務業務でのペーパーレス化はなぜ進まないのか? ~「多数の従業員を対象とした年末調整や...
3.4 大興電子通信株式会社
本セミナーはWebセミナーです
ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。
バックオフィス業務で求められるペーパーレス化・DX化
近年、企業でのDX化が推進されその範囲は、売り上げや利益に直結する営業やマーケティングといった部署だけでなく、総務や人事などのバックオフィスにも及んでいます。 バックオフィスにおける、DX化では業務効率化はもちろんのこと、ペーパーレス化や法改正への対応など、企業としての責任を果たす意味でも重要度が増しています。
紙の運用から抜け出せない業務
そういったバックオフィス業務の具体例として、給与明細や源泉徴収票・年末調整といったものや、雇用契約に関連する書類などが挙げられます。 紙での対応から抜け出したいと考えていても従業員数が多いことや、コストがかかってしまうといった理由で、踏み出せないといった企業も多いのではないでしょうか?
コストを抑えながら実現できる紙の運用からの脱却
本ウェビナーでは、こうしたバックオフィスのお悩みを解決できるソリューションをご紹介します。 例えば、年末調整の業務では、働き方の多様化で従業員の自宅へ書類を送付したものの、返送がない…といったタイムラグをなくすことができるメリットや、雇用契約の場面では脱ハンコ・脱サインが達成できるため、業務負担を大幅に削減することができます。 また、必要な機能だけを選択して運用できるため、不必要な機能がまとめられているパッケージを導入するよりも低コストでの導入と運用が可能となります。 あわせて、比較・検討の段階でご質問が多い点を、他社の類似サービスと比較した際のポイントとして解説いたします! 紙での業務に負荷を感じている総務・人事・労務部門のご担当者さまにおすすめの内容です。
プログラム
10:45~11:00 受付
11:00~11:05 オープニング(マジセミ)
11:05~11:45 人事・総務業務でのペーパーレス化はなぜ進まないのか? ~「多数の従業員を対象とした年末調整や雇用契約書の電子化」サービスをコスト・機能面で比較する~
11:45~12:00 質疑応答
主催
大興電子通信株式会社(プライバシー・ポリシー)
協力
株式会社オープンソース活用研究所(プライバシー・ポリシー) マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー)
電帳法対応、Slack/Teamsやメールなど、電子文書の受領はどうするのか? ~バラバラ...
3.6 リックソフト株式会社
本セミナーはWebセミナーです
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本セミナーは10/26に開催された同名セミナーと同じ内容を含みます。
前回満席でご参加いただけなかった方は、ぜひご参加くださいませ。
電子帳簿保存法改正による電子データ保存の義務化
電子帳簿保存法改正により緩和される一方、規制強化も厳しくなりました。 これによる企業の課題として、電子取引における電子データ保存の義務化への対応が挙げられます。 そのため、今後さらに進むペーパーレス化のためにも、これらに対応した仕組みを構築する必要があります。
Slack/Teamsやメールなど、ばらばらな方法で受け取った電子文書をどのように保存、管理すればよいのか?
しかし、SlackやTeams、メールなどで受け取った書類をどう保存し、どう管理すればよいのか分からないという課題があるかと思います。 では、電子文書の受け取り方がさまざまある中で、企業はどのように対応すべきなのでしょうか?
電子帳簿保存法改正における書類管理の方法を解説
そこで本セミナーでは、電子帳簿保存法改正における書類管理の方法を解説いたします。 そして、後から指摘された法的要件にもすばやく対応できる、柔軟性のある文書情報管理についても紹介いたします。
プログラム
9:45~10:00 受付
10:00~10:05 オープニング(マジセミ)
10:05~10:45 電帳法対応、Slack/Teamsやメールなど、電子文書の受領はどうするのか?
10:45~10:55 質疑応答
主催
リックソフト株式会社(プライバシー・ポリシー)
協力
株式会社オープンソース活用研究所(プライバシー・ポリシー) マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー)
正社員・非正規社員の離職率を下げるためには? ~主観的な定性評価から、定量的なジョブ型評価...
3.0 株式会社ケイズコーポレーション
本セミナーはWebセミナーです
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非正規従業員の離職防止策
非正規従業員を多く抱える企業では、少ない評価者で多数の従業員の評価を行うケースが多いと思います。 そのような場合、評価者の主観的な評価で従業員に不満が募るといったことや、評価者の負担が大きくなり疲弊してしまうといった事象も見られます。
正社員の働き方の変化
また、正社員も働き方改革やテレワークの推進により、働く時間や場所が分散し、定性的な評価が難しい状況となっています。
多種多様な働き方に対応できる評価
多種多様な働き方をする従業員が存在する状況で、定性的な評価のみを行っていくと報酬面や待遇面の決定方法にあいまいさを感じ、不満を持つ従業員が増えてしまうと考えます。 そのような問題を解決する一つの手段として、定量的で根拠が明確な評価方法への切り替えが考えられます。 Shared Meeを活用することで、従業員に対し職務内容を明確に定義したうえで、労働時間の長短だけではなく成果によって評価を行う、ジョブ型評価が実現できます。 さらに、採用時からデータを蓄積することにより、採用時と勤務開始後のデータを見比べることができ、採用時に相性がいい人材の傾向を知ることもできます。
従業員の離職防止を実現したい経営者・人事ご担当者様はにおすすめのセミナーです。
プログラム
15:45~16:00 受付
16:00~16:05 オープニング(マジセミ)
16:05~16:45 正社員・非正規社員の離職率を下げるためには? ~主観的な定性評価から、定量的なジョブ型評価への転換の重要性~
16:45~16:55 質疑応答
主催
株式会社ケイズコーポレーション(プライバシー・ポリシー)
協力
株式会社オープンソース活用研究所(プライバシー・ポリシー) マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー)
電帳法対応、Slack/Teamsやメールなど、電子文書の受領はどうするのか? ~バラバラ...
3.5 リックソフト株式会社
本セミナーはWebセミナーです
ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。
電子帳簿保存法改正による電子データ保存の義務化
電子帳簿保存法改正により緩和される一方、規制強化も厳しくなりました。 これによる企業の課題として、電子取引における電子データ保存の義務化への対応が挙げられます。 そのため、今後さらに進むペーパーレス化のためにも、これらに対応した仕組みを構築する必要があります。
Slack/Teamsやメールなど、ばらばらな方法で受け取った電子文書をどのように保存、管理すればよいのか?
しかし、SlackやTeams、メールなどで受け取った書類をどう保存し、どう管理すればよいのか分からないという課題があるかと思います。 では、電子文書の受け取り方がさまざまある中で、企業はどのように対応すべきなのでしょうか?
電子帳簿保存法改正における書類管理の方法を解説
そこで本セミナーでは、電子帳簿保存法改正における書類管理の方法を解説いたします。 そして、後から指摘された法的要件にもすばやく対応できる、柔軟性のある文書情報管理についても紹介いたします。
プログラム
9:45~10:00 受付
10:00~10:05 オープニング(マジセミ)
10:05~10:45 電帳法対応、Slack/Teamsやメールなど、電子文書の受領はどうするのか?
10:45~10:55 質疑応答
主催
リックソフト株式会社(プライバシー・ポリシー)
協力
株式会社オープンソース活用研究所(プライバシー・ポリシー) マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー)
Excel®を手放すことなく予算実績管理を効率化する方法 〜「Excel®による予算実績管...
3.7 デジタル・インフォメーションテクノロジー株式会社
本セミナーはWebセミナーです
ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。
ビジネス環境が多様化する時代、タイムリーな予算実績管理による現状把握が重要
ビジネス環境が多様化する現代、急速に変化する市場環境にスピーディに対応することが求められています。 そのためには、まず何よりも予算実績管理によって会社の現状をタイムリーかつ正確に把握することが重要です。 現状を認識できなければ目標への道筋もわからず、有効なアクションを取ることができないからです。
予算実績管理において、Excel®を手放せない状況
RPA、BIツールなど、タイムリーな予算実績管理を支援するソリューションも数多く出回るようになりました。 しかしながら、従前よりExcel®で予算実績管理を行ってきた組織では、他の手段だと意図した指標や形式で分析・レポート作成ができないため、未だExcel®を使い続けている状況が多く見受けられます。
集計に時間がかかる、処理が遅い、ファイルが重くなる、スキルがないと効率化できないなど、Excel®には課題が山積み
Excel®の方が効率的であるなら無理に変える必要はありませんが、Excel®には集計に時間がかかる、処理が遅い、ファイルが重くなる、スキルがないと効率化できない(マクロを組めない)、メンテナンスが大変、ファイルの配布・取りまとめが大変などなど…数多くの課題があり、これらが予算実績管理の作業工数を肥大化させる要因となっており、タイムリーな現状把握の妨げとなっている実態があります。 とはいえ上記で言及した通り安易にExcel®を手放すこともできないため、「Excel®は使い続けつつExcel®の課題も解決したい」、そんな要望に応える手段が求められています。
Excel®を手放すことなく予算実績管理を効率化する方法
そこで本セミナーではExcel®を手放すことなく予算実績管理を効率化する方法について解説します。 550社以上の導入実績があり、予算実績管理をとりまくExcel®業務の工数大幅削減を実現するデジタル・インフォメーション・テクノロジー社のソリューション「xoBlos(ゾブロス)」についても紹介する予定です。 「Excel®による予算実績管理が非効率と感じている、でもExcel®は使い続けたい」とお考えの経営企画部の方、予算実績管理に関わる方は、ぜひご参加ください。
プログラム
09:45~10:00 受付
10:00~10:05 オープニング(マジセミ)
10:05~10:45 Excel®を手放すことなく予算実績管理を効率化する方法〜「Excel®による予算実績管理が非効率、でもExcel®は使い続けたい」にお応え〜
10:45~10:55 質疑応答
主催
デジタル・インフォメーションテクノロジー株式会社(プライバシー・ポリシー)
協力
株式会社オープンソース活用研究所(プライバシー・ポリシー) マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー)