生成AI時代、BtoB新規顧客との接点はどう設計すべきか？

3.7 マジセミ株式会社

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

セミナー概要

生成AIの普及により、BtoBの情報収集プロセスは大きく変わりつつあります。検索、広告、比較サイト、営業接点などを通じて段階的に情報収集していた見込み客が、生成AIを活用して短時間で情報を整理し、企業サイトに訪れる前に比較検討を進めるケースも増えています。

こうした変化により、従来の広告やSEOだけに頼ったリード獲得は、これまで以上に成果が読みにくくなっています。いまBtoBマーケティングに求められるのは、単に集客チャネルを増やすことではなく、見込み客が情報収集を始める前後のタイミングで、信頼される接点をどう設計するかです。

本ウェビナーでは、豊富な会員基盤を持つアイティメディアのデジタルイベントと、マジセミのウェビナーを題材に、生成AI時代におけるBtoB新規顧客との接点設計を解説します。大規模カンファレンスによる認知・関心層の形成と、課題を絞ったウェビナーによる商談機会の創出を、どのように使い分け、組み合わせるべきかを具体的にご紹介します。

募集対象

・従来のSEOやWeb広告によるリード獲得に限界を感じている方・認知拡大から商談創出までの効率的な設計を知りたい方・顧客が自社に接触する前の段階で信頼を得る接点を作りたい方・メディアやウェビナーを活用し、効率的に新規開拓したい方

定員

100名

開催場所・方法

Zoom ※URLは直前にメールにてご連絡いたします。 ※「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

プログラム

10:00～10:05　|　オープニング

10:05～10:25　|　商談化率が劇的に向上する！？AI時代を勝ちきる「リード投資術」

アイティメディア株式会社平岡健

AI時代における購買プロセスの変化が起きている中、アイティメディアのデジタルイベントを活用した顧客の意思決定のタイミングをキャッチするマーケティング戦略を解説します。

10:25～10:45　|　2026年米国BtoBマーケティング最新動向に見る、ウェビナーの新しい位置付け　〜営業に会う前の「理解形成」と「信頼獲得」をどう設計するか〜

マジセミ株式会社寺田雄一

2026年の米国BtoBマーケティングでは、変化の中心は売り手側ではなく、買い手側にあります。買い手は営業担当者に会う前に、検索、AI、記事、比較情報、レビュー、動画、ウェビナーなどを使い、自ら情報収集・比較・理解形成を進めるようになっています。その結果、BtoBマーケティングで重要になるのは、単に情報を発信することではありません。買い手に見つけてもらい、比較の中で選ばれ、自社に合うと納得してもらうための「理解が進む体験」をどう設計するかが問われています。本セッションでは、2026年の米国BtoBマーケティング最新動向をもとに、営業に会う前の買い手接点の変化を整理します。そのうえで、ウェビナーを単なるリード獲得施策ではなく、買い手の理解形成・信頼獲得・商談準備を前に進める場として捉え直し、AI時代におけるウェビナーの新しい位置付けを解説します。

10:45～10:55　|　質疑応答

10:55～11:00　|　エンディング

登壇者 (登壇順)

アイティメディア株式会社 BtoBメディア事業本部プロダクト本部 DE事業統括部統括部長　平岡健製造業・建設業・エネルギー業界への営業業務を長年従事した後、現在はイベント企画の開発と推進を担当。多数の成功例や失敗例の分析を行い、培った経験を活かし、中長期的な視点でクライアントをサポートする役割を担う。

マジセミ株式会社代表取締役　寺田雄一ウェビナー（Webセミナー）の集客・運営サービス「マジセミ」を起業、代表取締役社長。ITやものづくり関連のウェビナーを年間1,200回運営。野村総合研究所（NRI）出身。NRIでは社内ベンチャーとして、当時国内トップシェアであるオープンソース・サポートサービス「OpenStandia」を起業。その後、マジセミやクラウドID管理サービス「Keyspider」など次々と新規事業を創出する、50代起業家。

主催・共催

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

アイティメディア株式会社（プライバシーポリシー）

協力

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

リード獲得・MQL

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SCS評価制度で問われる、大企業・グループ会社のランサムウェア対策とは？〜VPN・ID悪用...

3.9 ディーアイエスサービス＆ソリューション株式会社

本セミナーはWebセミナーです。

ツールはSPEAKERSを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

本セミナーは2026年6月25日に開催されたセミナーの再放送です。

多くのご要望をいただきましたので、再放送の開催が決まりました。

SCS評価制度で問われる、大企業・グループ会社におけるID管理・ネットワーク分離・検知体制の実装レベル

ランサムウェアの被害は依然として高水準で推移しており、国内企業の被害報告は年間を通じて止まる気配がありません。感染経路の大半はVPN機器やリモートデスクトップからの侵入が占めており、攻撃者はこうしたネットワーク境界の脆弱性を突いて侵入し、ID・認証情報を窃取しながら組織内部へと横展開していきます。とりわけ大企業では、拠点やグループ会社が多い分だけVPN機器や認証基盤の数も増え、ID・権限管理が複雑化しがちです。実際に、大企業であってもVPN機器のバージョンを正確に把握できていなかったり、脆弱性が発見された際に対応機器を即時特定できなかったりするケースは珍しくありません。拠点ごとにセキュリティポリシーや運用レベルが異なる環境では、ゼロトラストの実現は容易ではなく、攻撃者にとっては「構造的な弱点」として映ります。

侵入後のラテラルムーブメントを検知・遮断できず、被害が組織全体に拡大する

ランサムウェア攻撃では、初期侵入そのものよりも、侵入後にネットワーク内部を横方向に移動する「ラテラルムーブメント」が被害の規模を決定づけます。攻撃者はVPNやリモートデスクトップ経由で足がかりを得た後、特権IDの窃取や権限昇格を繰り返しながら、重要なサーバやデータベースに到達します。この横展開を検知・遮断できなければ、1つの拠点への侵入が組織全体のシステム停止や情報漏洩に発展します。しかし、多くの企業ではEDRなどのポイントソリューションを導入しているものの、侵入後の内部移動を横断的に監視する仕組みが整っていません。ID管理・ネットワーク監視・エンドポイント保護がそれぞれ分断されている環境では、ある領域で検知した脅威情報が他の防御層に即座に反映されず、攻撃者の横展開を許してしまうリスクがあります。ラテラルムーブメントを止めるには、ID・ネットワーク・検知の各層を連携させた「被害を局所化する仕組み」が不可欠です。

被害を局所化するための具体的な打ち手と、SCS評価制度にも繋がる対策

本セミナーでは、ランサムウェア攻撃による被害を局所化するための具体的な打ち手として、「ID管理・認証強化」「ネットワークセグメンテーション」「侵入後の検知・対応（XDR）」の3層で防御するアプローチをご紹介します。 1層目の認証強化には、Ciscoのクラウド型認証プラットフォーム「Cisco Duo」を活用します。Cisco Duoは多要素認証（MFA）やデバイスの健全性評価、適応型アクセスポリシーを提供し、IDの窃取や不正アクセスを入口で阻止します。2層目のネットワークセグメンテーションでは、ネットワークを論理的に分割し、万が一侵入を許しても攻撃者の移動範囲を特定のセグメント内に封じ込めます。3層目の侵入後の検知・対応には「Cisco XDR」を活用します。Cisco XDRは、ネットワーク・エンドポイント・メール・クラウド・アイデンティティの各領域を横断して脅威を検知し、ラテラルムーブメントを自動で封じ込める統合プラットフォームです。また、経済産業省が運用開始を予定しているSCS（サプライチェーン強化に向けたセキュリティ対策）評価制度においても、被害拡大を防ぐための対策が重要な評価項目とされており、本セミナーで紹介する対策はその準備にもつながります。被害を局所化する仕組みの構築を検討されている方は、ぜひご参加ください。

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:45　SCS評価制度で問われる、大企業・グループ会社のランサムウェア対策とは？　〜VPN・ID悪用による侵入と、横展開を防ぐセグメンテーションの実践〜

13:45～14:00　質疑応答

※当日いただいたご質問は後日開催企業より直接回答させていただきます

主催・共催

ディーアイエスサービス＆ソリューション株式会社（プライバシーポリシー）

シスコシステムズ合同会社（プライバシーポリシー）

協力

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

ランサムウェア・標的型攻撃

セミナー詳細を見る

【再放送】ダークウェブに社員情報が流出したとき、10分以内に「誰のものか」特定できますか？ ...

3.9 株式会社イエソド

本セミナーはWebセミナーです。

ツールはSPEAKERSを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

本セミナーは2026年06月03日に開催されたセミナーの再放送です。

多くのご要望をいただきましたので、再放送の開催が決まりました。

セミナーご参加企業様限定で、ダークウェブに流出した貴社従業員アカウントの認証情報（パスワード関連）の漏えい件数を調査し、無償提供いたします。

ダークウェブ流出が前提となる時代のセキュリティ対策

近年のランサムウェアは、窃取した認証情報をダークウェブで公開する「二重恐喝」へと進化しています。社内ネットワークの防御だけでは限界があり、自社のデジタル資産が外部でどう扱われているかを把握し続けることが不可欠です。「このIDは、現職か？退職者か？」「管理者権限の保有者か？」をハッカーから攻撃を受ける前に確認し対応する必要があります。

在職・退職・権限影響が分からず初動対応が遅れる

多くの企業では、人事情報、システム管理、ID管理、権限管理が部門ごとに分断されており、ダークウェブ上で従業員の認証情報らしき漏えいが見つかっても、それが誰のものか、在職中なのか退職者なのか、どのシステムにどの権限でアクセスできるのかを即座に判断できません。その結果、影響範囲の特定や対処が後手に回り、被害の拡大や監査・内部統制上のリスク増大を招きやすくなります。特に、異動前の権限や退職者IDが残る環境では、守るべき対象そのものが曖昧になり、漏えい時の混乱はさらに大きくなります。

人事とIDをつないで漏えい時の判断を速める

本セミナーでは、ダークウェブ流出時代のランサムウェア対策を背景に、なぜ今「IGA（Identity Governance and Administration）」が必要なのかを広い視点から整理した上で、漏えいした認証情報に対して誰のIDか、在職・退職区分、過去履歴、保有権限まで素早く追跡できる状態をどう実現するか、被害範囲の特定・封じ込めまでを一気通貫でカバーするかを解説します。あわせて、人・組織マスタを起点に人事情報とID情報を統合し、アカウントや権限を継続的に統制するYESODのアプローチを通じて、表面的な防御に留まらない実効性あるセキュリティ運用の考え方をご紹介します。