本セミナーはWebセミナーです。

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このセミナーは10/21同社主催セミナーの録画配信です。

アフターコロナでもビジネスチャンスが拡大するDX市場

新型コロナウイルスの感染拡大で、多くの企業が重大な経済的影響を受けました。 そのような経済的リスクに対処するため、既存の事業スタイルから脱却し、多角経営や新規事業に取り組む企業が増えています。 特にWeb会議ツールやテレワークソリューションなどを扱うICT市場は、コロナ禍で最も成長したマーケットです。 コロナ終息後も、働き方改革や人手不足、消費者の生活様式の変化により、今後もDXソリューションの規模は拡大傾向にあります。

継続的な売上をつくる「ストック型ビジネス」vs「売り切り型ビジネス」

DX事業といった今後ビジネスチャンスのある市場へ参入して事業変革を行う企業もいる一方、 収益構造の観点から「ビジネスモデルの転換」を目指す企業も増えています。 従来型のプロダクトの製造販売や、システム構築などの売り切り型ビジネス（ショットビジネス）は現在も主流でありますが、今回のような一時的に経済が縮小する局面においては大きな売上減となってしまいます。 一方、ストック型ビジネスは「安定的・継続的な売上が期待できる」ため、コロナ禍においても影響が少なかったと言われています。

どうやって参入すればよいのか？

新規事業に参入するときに大きなハードルになるのが、お客様に提供するサービスを新たに開発する必要があるということです。 これは大きな投資になりますし、失敗するリスクも大きいです。また、導入後のサポート窓口の設置や人員確保も必要です。

NTT東日本では、パートナー企業様がICTサービスを自社ブランド・価格設定にて提供できるパートナープログラムを実施しています。 パートナー企業様は、在庫リスクや開発コスト、導入後のサポート窓口のリソースを確保することなく、新規ICT事業を始めることができます。 また、NTT東日本の卸提供するサービスは月額制のサービスが多く、一度販売すれば毎月のストック収入を安定的に確保できます。

今回のセミナーでは

本セミナーでは、アフターコロナを見据えたDX事業とは何か、参加企業様がストック型ビジネスに参入するメリットを解説します。 また、低リスクで新規ICT事業に参入する方法として、NTT東日本パートナープログラムを、実際の成功事例とともにお話します。

プログラム

15:45～16:00　受付

16:00〜16:05　オープニング（マジセミ）

16:05～16:50　NTT東日本と提携して、投資コストを抑えてストック型ビジネスに参入する方法〜パートナー成功事例も紹介〜

・アフターコロナを見据えたICT事業の成長性 ・ストック型ビジネスモデルのメリットと参入課題 ・NTT東日本パートナープログラムの紹介 ・パートナー事業者様　成功事例共有

16:50〜17:00　質疑応答

主催

東日本電信電話株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

※本セミナーは、前回8月20日のプログラムが大変好評だったため同内容にて開催しています。

需要が増加する、産業用PC

産業用PCの需要が増加しています。 ミック研究所の調査では2018年から2022年にかけて年平均成長率5.7%となり、市場規模1,361億円に達すると予想されています。

IoTやスマートファクトリーへの対応

産業用PCは、工場やインフラ設備などに代表される24時間連続稼働や、停止が許されない高信頼な制御が求められる用途で多く使用されてきました。

しかし最近ではさらに用途を広げ、IoTやスマートファクトリーへの対応などインターネットなどをつないだ環境下で使用される用途での役割が増してきています。

産業用PCをどう選択すればよいのか？

このような状況の中、企業はどのように産業用PCを選択すればよいのでしょうか？ 産業用PCは海外メーカー製のシェアが高いですが、国産メーカーと海外メーカーでは、信頼性、性能、サポートなどはどう違うのでしょうか？

本セミナーでは、産業用PCの国産メーカーと海外メーカーの比較について解説します。

なお前回のセミナーにはなかった項目として、 最新のIntel® Atom® x6000Eシリーズを搭載した『EMBOX TypeAE1010』（仮称）についても紹介いたします。

プログラム

15:45～16:00　受付

16:00～16:05　オープニング（マジセミ）

16:05～16:45　産業用PCをどう選択すればよいのか？

16:45～17:00　質疑応答

主催

イノテック株式会社

主催

イノテック（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

参加方法（URL）は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。 なお、「mynavi.jp」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

本ページは、株式会社ビジネス・フォーラム事務局、株式会社マイナビ TECH+セミナー運営事務局 主催の「ビジネス・フォーラム事務局 × TECH+ フォーラム　経営とIT Day 2021 Nov. 経営とデジタルを融合し、新たな価値を創造する」のご紹介です。

★本セミナーでは、ご視聴いただく対象を 部長相当職以上の方に限定して開催します★

対象者の方、お申込みをお待ちしております。

経営とデジタルを融合し、進化し続ける組織へと舵を切る。

新型コロナウイルス感染拡大の影響は広範囲に及び、いまだ企業経営をめぐる先行きは不確実性を 帯びています。加えて、テクノロジーを活用した技術革新や産業構造の変化、破壊的イノベーションを 起こすディスラプターの登場などにより、多くの企業がビジネスの再考を迫られています。

デジタル化の推進という企業経営の重要課題において大きなカギを握るのがCIO/CDO を中心とした IT 部門やデジタル推進部門です。経営のトランスフォーメーションをリードする役割として、 これらの部門はどのように経営と関わり、変革を支援するべきなのでしょうか。

本セミナーでは、様々な分野でWith コロナ / ニューノーマルへの移行が進むなか、 デジタル変革に挑む企業のリーダーや専門家をお招きし、経営とデジタルのかかわり方について、 先進的な企業の取り組みとともに、視聴いただく皆様と一緒に考えます。

11:00～11:40　(A-1)【基調対談】新たな価値を創造するための変革とは

～出光興産CDOに聞く、DXを実現するための条件、そして勘所 (仮)

【講演者】 出光興産株式会社 執行役員 CDO・CIO情報システム管掌 (情報システム部) (兼) デジタル・DTK推進部長 三枝 幸夫 氏

【プロフィール】 1985年ブリヂストン入社。生産システムの開発、工場オペレーション等に従事。工場設計本部長を経て2016年に執行役員となり、マーケットドリブン型のスマート工場化などを推進後、2017年よりCDO・デジタルソリューション本部長となり、全社のビジネスモデル変革とDXを推進。 2020年1月より出光興産 執行役員CDO・デジタル変革室長、2021年7月より同社 執行役員 CDO・CIO情報システム管掌 (情報システム部) (兼) デジタル・DTK推進部長

【講演者】 株式会社経営共創基盤 共同経営者 マネージングディレクター 望月 愛子 氏

【プロフィール】 中央青山監査法人にて、監査業務に従事。IGPI参画後は、大手企業の事業ポートフォリオ見直し及び新規事業創出に関わる戦略立案～実行サポート、デューデリジェンス、M&Aアドバイザリー等に携わる。近年はCVCを含むオープンイノベーションに関わる組織設計やDXを通じた組織改革支援を数多く手掛けるとともに、IT領域から科学技術系テクノロジー領域まで、幅広い領域のベンチャーを立ち上げ時期からEXITまで支援。 IGPIテクノロジー代表取締役CEO、名古屋工業大学共創基盤（NITEP）取締役、ユーグレナ社外取締役、南海電気鉄道社外取締役 早稲田大学政治経済学部卒、公認会計士

【講演概要】 多くの企業がデジタルトランスフォーメーションに本腰を入れ始めている。その変革を一過性のデジタル化で終わらせないために、企業はどのようにデジタルと向き合うべきなのか。本講演では、ブリヂストンでCDOとしてDXの推進・ビジネスモデルの変革を指揮し、現在は出光興産でCDO・デジタル変革室長を務める三枝幸夫氏と、『IGPI流 DXのリアル・ノウハウ』の著者である経営共創基盤 望月愛子氏がDXの本質と、その推進の勘所についてお話しする予定です。

11:50～12:20　(A-2)デジタル化から、ビジネストランスフォーメーションへ

【講演者】 Denodo Technologies株式会社 営業本部 営業部長 徳澤 丙午 氏

【プロフィール】 Denodo Technologies株式会社セールスディレクター。データ統合、MDM、NoSQLなどデータマネジメント領域に関して20年以上の経歴を持つ。前職はMarkLogic、日本IBM（MDM製品責任者、DB製品主管）などを歴任。2020年より現職。

【講演概要】 デジタルトランスフォーメーション (DX) が経営課題である中、デジタル化やクラウド化といったモダナイゼーションは進んでいるが、本来の目的であるビジネス変革等のトランスフォーメーションはどうだろうか。 本講演では、ビジネストランスフォーメーションに不可欠な、ロジカルデータファブリックについて解説する。

12:30～13:00　(A-3)事業停止に追い込むサイバー攻撃から学ぶ事業復旧型の対策とは

【講演者】 サイバーリーズン・ジャパン株式会社 マーケティング本部 プロダクトマーケティングマネージャー 菊川 悠一 氏

【プロフィール】 10年以上におよび複数の無線/有線LANネットワークセキュリティのベンダーでSEとして従事した後、プロダクトマーケティングとして日本における製品リリース、販売戦略を推進。現在サイバーリーズンのプロダクトマーケティングマネージャーとして、エンドポイントセキュリティの拡販、啓発活動を行っている。

【講演概要】 世界中で猛威を振るっているランサムウェアや情報漏えいなどのサイバー攻撃は残念ながら従来型の防御型対策をすり抜けた結果と言えます。事業を止めない防御型と共に、侵害による事業停止から素早く復旧する対策が不可欠です。この講演では最新の脅威から浮かび上がる課題と事業復旧型対策についてわかりやすく解説します。

13:30～14:10　(A-4)【特別講演】製造×DX　ミスミが仕掛ける製造業における労働生産性改革meviy (メヴィー)

【講演者】 株式会社ミスミグループ本社 常務執行役員 ID企業体社長 吉田 光伸 氏

【プロフィール】 国内事業、海外事業、新規事業を経てオンライン機械部品調達サービス「meviy」（メヴィー）を展開。権威ある10個の受賞に加え国内シェアNo.1を獲得、製造業におけるデジタルトランスフォーメーションを牽引する。 ミスミ入社前は、国内大手通信会社、外資系大手ソフトウェアベンダに籍を置き、 インターネット黎明期からデジタルを活用した新規事業の立ち上げ・事業拡大に数多く携わる。 meviyオフィシャルサイト: https://meviy.misumi-ec.com/ Twitter ID: @misumi_meviy

【講演概要】 昨今、日本の製造業における労働生産性は下落の一途を辿っています。今後日本が対峙する未曾有の人手・時間不足の中で如何にして、労働生産性を高め、高い競争力をつけていくかが大きな課題です。機械や設備の自動化に必要な部品を短期で受注生産するデジタルサービス「ｍｅｖｉｙ（メヴィー）」は、調達のデジタル化を後押しし、調達時間の最大9割削減を実現することにより、非効率な作業が大幅に削減でき付加価値の高い時間の創出を実現します。本講演は、労働生産性の改革とモノづくり産業のデジタル変革（ＤＸ）を目指すミスミの戦略について紹介します。

14:20～14:50　(A-5)現場とITを貫く業務の「流れる化・自動化」で効果の出るDXを

【講演者】 ServiceNow Japan合同会社 統括本部長 津留崎 厚徳 氏

【プロフィール】 京都大学法学部卒業後、国内企業を経て2008年日本オラクル入社。大手金融機関や事業会社に対して会計・人事などのバックオフィス業務や顧客サービスを変革するソリューション提案に従事。2021年1月ServiceNow Japanに入社し、金融機関をはじめとするお客様のデジタル・トランスフォーメーションを支援する。

【講演概要】 DXで確実に効果を刈り取るには、製品開発やプロセス革新のため現場主導のDXプロジェクトを走らせるだけでなく、社員の時間の大多数を費やしている日常のビジネス(Business as Usual)をいかに効率化するかが肝心です。IT部門や各業務部門をまたいだ業務プロセスの自動化に取り組む先進事例をご紹介します。

15:00～15:30　(A-6)ハイブリッド/マルチクラウドに適したバックアップ環境成功事例

【講演者】 ヴィーム・ソフトウェア株式会社 システムズエンジニアリング本部 本部長 吉田 慎次 氏

【プロフィール】 異業種からIT業界に移り、はや30数年。サポートやインストラクター、社内IT管理者、システムエンジニア、プロフェッショナルサービス、ビジネスデベロップメントなどを経験し、現在に至る。特にシステムエンジニア歴が長く、外資系企業数社を経て2019年よりVeeamのSE部門マネージャーとして従事。

【講演概要】 DX推進によりハイブリッド/マルチクラウド環境が増える中、データ保護についてもそれに適した準備が求められています。ワークロードの移行からデータ保護、データの利活用までも同一のインターフェイス・ライセンスで利用できる解決策とは。本セッションでは、事例やユースケースを中心にご紹介いたします。

15:40～16:20　(A-7)【特別講演】中外製薬のDXの取り組み

【講演者】 中外製薬株式会社 執行役員 デジタル・IT統轄部門長 志済 聡子 氏

【プロフィール】 1986年 日本アイ・ビー・エム株式会社入社。官公庁システム事業部、ソフトウエア事業部等で部長を歴任後、IBM Corporation(NY)に出向し、帰国後2009年に執行役員公共事業部長に就任。その後も執行役員としてセキュリティー事業本部長や公共事業部長を歴任。2019年中外製薬に入社し現職。

【講演概要】 今製薬業界では取り巻く環境の変化に伴いDXへの動きが加速しています。経営課題を解決し、業界のトップイノベーターを目指す中外製薬では、DXを成長のKey Driverとして位置づけ、「CHUGAI DIGITAL VISION 2030」のもと全社を挙げたDXを展開しています。ビジョンと戦略、人と組織の巻き込み、人財獲得・育成など、DX推進における課題点、成功に導く重要なポイントについてお伝えします。また、Visionを実現する「革新的創薬創出」、「バリューチェーン改革」、「デジタル基盤強化」の３つの基本戦略における具体的プロジェクトの事例、成果とデジタル技術の活用について紹介します。

主催

株式会社ビジネス・フォーラム事務局（プライバシー・ポリシー） 株式会社マイナビ TECH+セミナー運営事務局（プライバシーポリシー）

協賛

Denodo Technologies株式会社（プライバシーポリシー） サイバーリーズン・ジャパン株式会社（プライバシーポリシー） ServiceNow Japan合同会社（プライバシーポリシー） ヴィーム・ソフトウェア株式会社（プライバシーポリシー）

特別協賛

日商エレクトロニクス株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社ネクプロ（プライバシーポリシー）

本セミナーはWebセミナーです。

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このセミナーは10/27同社開催セミナーの録画配信です。

5Gはどのくらい実用化が進んでいるのか？

「超高速・超低遅延・多数同時接続」を実現する5Gネットワーク。2時間の映画のダウンロードが、わずか3秒で完了すると言われています。 日本での商用化は2020年3月から開始されておりますが、ビジネスシーンでは、これから普及していく見込みです。 企業や自治体は限られたエリア内で5Gネットワークを利用する場合、「ローカル5G」環境を構築することができます。 しかしながら、中小企業がローカル5Gを商用利用しようと思っても、莫大なコストがかかるのが現状です。

Wi-Fi6とは？5GとWi-Fi6の違いや特徴を解説！

そこで注目されるのはWi-Fi6です。通信の高速化と複数端末の同時接続を実現する、最新の無線規格です。 今回のセミナーでは5Gネットワークの最新事情やNTT東日本の取り組みをご紹介。 Wi-Fi6で解決できる通信課題や、5GとWi-Fi6の共通点や違いについて比較解説いたします。 また、NTT東日本のソリューションをOEMで提供できる「パートナープログラム」や活用する事業者の事例も紹介させていただきます。

こんな事業者様におすすめ

・速度、低遅延、同時接続に課題感のあるクライアントを抱えている ・5Gの仕組みやWi-Fiとの違いがいまいち理解できていない ・Wi-Fiやネットワーク関連で顧客に提案できる商材を増やしたい ・NTT東日本の製品をOEMで販売したい

NTT東日本の「パートナープログラム」とは？

NTT東日本では、パートナー企業様がICTサービスを自社ブランド・価格設定にて提供できるパートナープログラムを実施しています。 パートナー企業様は、在庫リスクや開発コスト、導入後のサポート窓口のリソースを確保することなく、新規ICT事業を始めることができます。 また、NTT東日本の卸提供するサービスは月額のサービスが多く、一度販売すれば、毎月のストック収入を安定的に確保できます。

プログラム

15:45～16:00　受付

16:00〜16:05 オープニング（マジセミ）

16:05～16:50　【協業企業募集】5GとWi-Fi6徹底比較！

・5Gネットワークの最新事情と今後の予測 ・パブリック5G、ローカル5G、Wi-Fiの特徴比較 ・Wi-Fi6の特徴、解決できる課題 ・NTT東日本パーナープログラム紹介 ・パートナープログラムを活用する事業者さまの事例

16:50～17:00 質疑応答

主催

東日本電信電話株式会社（プライバシー・ポリシー）

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今回は事前に録画した映像を配信するセミナーとなっておりますが、 是非皆さまからのリアルタイムでのご質問などお待ちしております。

重要性が高まる「ウェビナー」

コロナ禍でリアルセミナーが開催できなくなり、この１年でウェビナーが大幅に増加しました。 その結果、「リアルセミナーよりも参加しやすい」「全国どこからでも参加できる」といったウェビナーのメリットが認知され、コロナ後も多くのセミナーはオンラインでの開催を継続すると思われます。 また、ウェビナーはデジタルマーケティングの顧客接点のひとつとしても重要性が高まっています。

でも、やり方が分からない？

このような背景から、今後ウェビナーを積極的に開催したいと考える企業は多いと思います。 しかし、まだウェビナーを開催したことがなく、ウェビナーの開催の仕方、運営方法が分からないという方も多いではないでしょうか。

ウェビナー運営の実務についての入門解説

そこで本セミナーでは、年間600回のウェビナーを運営するマジセミ株式会社が、ウェビナー運営の実務について、初心者向けに解説します。

ウェビナーをやってみたけど、申込者が少ない、集客できない

また、実際にウェビナー運営をやってみると、「申込者が少ない」「集客できない」といった課題にぶつかると思います。 本セミナーでは、年間20,000人を集客するマジセミ株式会社が、なぜ集客が難しいのか、どうすれば集客できるようになるのかについて、解説します。

プログラム

9:45～10:00　受付 10:00～10:05　オープニング 10:05～10:55　（動画配信） 　　　　　　　　いまさら聞けない、ウェビナー入門 ～運営実務の入門解説と、集客の課題～ 　　　　　　　　マジセミ株式会社 代表取締役社長 寺田雄一 10:55〜11:00　クロージング

主催

マジセミ株式会社

本セミナーはWebセミナーです

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今回は過去に開催したセミナーの動画を使用してのセミナーとなりますが、皆様からのご質問やご意見はぜひリアルタイムでお待ちしております。

コロナ禍で大きく変わったマーケティング

2020年、コロナ禍でマーケティングは大きく変わりました。 リアルのセミナーや展示会は、ことごとく中止になり、一部で再開はされたものの、来場者数は大幅に縮小しています。 また、テレワークの普及によって在宅勤務が増えたため、オフィスに電話するテレアポも苦戦しています。

一方で、ウェビナー（Webセミナー）の開催は増えています。 展示会などもオンラインで行われるようになりました。

どのチャネルが有効なのか？

このような変化の中、IT企業や製造業の営業・マーケティング担当者は、どのようなリード獲得手段が最適なのか、模索していると思います。 例えば、以下のような選択肢があります。

・プライベートの小規模ウェビナー（20～30名規模） ・プライベートの大規模ウェビナー（数百名規模） ・オンライン展示会でのウェビナー ・オンライン展示会でのバーチャル展示 ・メディアWebサイトでのホワイトペーパーダウンロード ・その他

リード獲得のチャネルの特性と、単価の比較

本セミナーでは、それぞれのチャネルの特性と、リード獲得単価について比較していきます。

プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング

10:05～10:55　（動画配信

　　　　　　　　　リード獲得チャネルの特性と、単価の比較（IT企業＆製造業向け） 　　　　　　　　　マジセミ株式会社 代表取締役社長　寺田 雄一

10:55～11:00　クロージング

主催

マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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ビジネスチャットの普及

テレワーク環境における、日常のコミュニケーション手段として、SlackやMicrosoft Teamsなどのビジネスチャットは広く普及しました。 現在では、業務を進める上で、必須のツールになっています。

社外とのやりとりでは、Slack、Microsoft Teams、Chatwork、Mattermostなど、バラバラ

ビジネスチャットは様々なものがあります。 SlackやMicrosoft Teams、ChatWorkなどが人気ですが、オープンソースのMattermostを使っている企業も多いでしょう。 通常、企業内では単一のツールを使っていることが多いと思います。 しかし、取引先やパートナー企業など社外とのやりとりでは、相手先のツールに合わせざるを得ないケースも多く、結果として複数のツールを同時に使っている企業がほとんどではないでしょうか。

メッセージの送受信を、特定のチャット（例えばMicrosoft Teams）に統合する

本セミナーでは、そのような課題をお持ちの企業に対して、Slack、Microsoft Teams、Chatwork、Mattermostなどのメッセージの送受信を、特定のチャット（例えばMicrosoft Teams）に統合するツール「CHAT-HUB（チャットハブ）」をご提案します。 ユーザーは単一のチャット（例えばMicrosoft Teams）を使いながら、取引先やパートナー企業が使っているチャット（例えばSlack、ChatWork）とメッセージの同期が可能です。

監査やバックアップ

さらに、複数のチャットツールを使っている場合、メッセージの保存ができなかったり、後から監査できない、という課題もあります。 本セミナーでは、ビジネスチャットアーカイバーとして本ツールを導入し、社員が社外とやりとりしているメッセージを全て一元化、バックアップ、監査を可能にする方法についても解説します。

デモンストレーションも

実際の操作感などを体感していただくために、デモンストレーションも予定しています。 また、現在β版としてご評価頂ける企業様を募集中です。 ぜひご参加下さい。

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:45　企業利用のSlackやMicrosoft Teamsと、取引先やパートナー企業のチャットとを連携する「CHAT-HUB（チャットハブ）」～ビジネスチャットの一元化、監査、バックアップ～

13:45～14:00　質疑応答

主催

株式会社ヴィセント（プライバシー・ポリシー）

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本セミナーは、新規事業開発のご担当者の方を優先させて頂きます。

セミナー申込時のアンケートに、現時点で想定している事業領域などについてお書きください。

ニューノーマルと言われる時代に、企業に求められる「新規事業」

2020年、我々の事業環境は一変しました。 ニューノーマル時代が到来し、DXが推奨される現在、全ての企業に「新規事業」が求められています。

新規事業で、勝てる領域はどこなのか？

多くの企業では、既存事業の改善や拡大については、これまでも取り組んできたと思います。 しかし、新規事業を立ち上げた経験は乏しく、経営から「新規事業を作れ」と言われても、「そもそもどのような領域で、どのようなテーマで事業を創ればいいのか？」とスタートから悩まれるケースがほとんどだと思います。 また、「この領域でビジネスをする」と考えたとしても、その領域で自社が勝てるのかについて、当然ながら検討しなければなりません。

参入領域特定の進め方と、新規事業案の選別で考えるべき４つの判断基準

本セミナーでは、新規事業に取組む企業が、どのようなプロセスで、またどのような考え方で、参入領域を特定していけばよいのかについて解説します。 また、複数の候補がある中で、どのように選別するべきなのか、４つの判断基準について解説します。

下期から始める、新規事業・参入領域の特定に関するサポートサービスのご紹介

新規事業開発について、2022年度から本格的に開始することを目標に、2021年度下期に計画を策定しようとされている企業も多いと思います。 本セミナーではそのような企業に対して提供している、新規事業・参入領域の特定に関するサポートサービスについてご紹介します。

プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　下期から始める、新規事業・参入領域の特定に関するサポートについて　～参入領域特定の進め方と、新規事業案の選別で考えるべき４つの判断基準～

10:45～11:00　質疑応答

主催

株式会社フィンチジャパン（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです。

ツールはTeamsを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

アフターコロナを見据えたビジネスチャンスのある市場とは？

新型コロナウイルスの感染拡大で、多くの企業が重大な経済的影響を受けました。 そのような経済的リスクに対処するため、既存の事業スタイルから脱却し、多角経営や新規事業に取り組む企業が増えています。 特にWeb会議ツールやテレワークソリューションなどを扱うICT市場は、コロナ禍で最も成長したマーケットです。 コロナ終息後も、働き方改革や人手不足、消費者の生活様式の変化により、今後もDXソリューションの規模は拡大傾向にあります。

なぜ「ストック型ビジネス」が求められるのか

DX事業といった今後ビジネスチャンスのある市場へ参入して事業変革を行う企業もいる一方、 収益構造の観点から「ビジネスモデルの転換」を目指す企業も増えています。 従来型のプロダクトの製造販売や、システム構築などの売り切り型ビジネス（ショットビジネス）は現在も主流でありますが、今回のような一時的に経済が縮小する局面においては大きな売上減となってしまいます。 一方、ストック型ビジネスは「安定的・継続的な売上が期待できる」ため、コロナ禍においても影響が少なかったと言われています。

どうやって参入すればよいのか？

新規事業に参入するときに大きなハードルになるのが、お客様に提供するサービスを新たに開発する必要があるということです。 これは大きな投資になりますし、失敗するリスクも大きいです。また、導入後のサポート窓口の設置や人員確保も必要です。

NTT東日本では、パートナー企業様がICTサービスを自社ブランド・価格設定にて提供できるパートナープログラムを実施しています。 パートナー企業様は、在庫リスクや開発コスト、導入後のサポート窓口のリソースを確保することなく、新規ICT事業を始めることができます。 また、NTT東日本の卸提供するサービスは月額制のサービスが多く、一度販売すれば毎月のストック収入を安定的に確保できます。

今回のセミナーでは

本セミナーでは、アフターコロナを見据えたDX事業とは何か、参加企業様がストック型ビジネスに参入するメリットを解説します。 また、低リスクで新規ICT事業に参入する方法として、NTT東日本パートナープログラムを、実際の成功事例とともにお話します。

プログラム

15:45～16:00　受付

16:00〜16:05　オープニング（マジセミ）

16:05～16:50　アフターコロナを見据えたDX事業とは？ストック型ビジネスで安定成長しませんか

・アフターコロナを見据えたDX事業とは？ ・ストック型ビジネスモデルのメリットと参入課題 ・NTT東日本パートナープログラムの紹介 ・パートナー事業者様　成功事例共有

16:50〜17:00　質疑応答

主催

東日本電信電話株式会社（プライバシー・ポリシー）