本セミナーはWebセミナーです

参加方法（URL）は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。 なお、「tenable.com」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

セミナー概要

DXに取り組まれている企業では、業務プラットフォームのクラウド移行が次々と行われています。しかし、セキュリティを考慮しながらの移行には手間と労力がかかり、後回しになるケースもあるようです。

このセッションでは、典型的なセキュリティ課題をユースケースとして紹介し、弊社のクラウドセキュリティツール Tenable.cs を利用した対策を解説します。セキュリティを考慮に入れたクラウド移行にお役立て下さい。

参加条件

クラウドを推進されている IT 部門、企業の情報セキュリティ部門の責任者・担当者。 なお、同業他社、個人事業主の皆様にはご参加をご遠慮頂いております。

プログラム

16:00-16:10　クラウド移行でセキュリティチェックが重要になる背景

16:10-16:20　クラウド運用上におけるセキュリティの課題

16:20-16:35　Tenable.csの概要

16:35-16:50　Tenable.csの詳細とデモ

16:50-17:00　Q&A

講演者

テナブルネットワークセキュリティジャパン株式会社 セキュリティエンジニア 薛 昊 (セツ コウ)氏

主催

テナブルネットワークセキュリティジャパン株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社マイナビ（プライバシー・ポリシー） 株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

本セミナーは2022年8月30日開催セミナーの再放送（録画配信）です。

・サービス事業者、マネージドサービスの提供を検討するシステムインテグレーターやリセラーの方が対象です。

・エンドユーザー企業の方のお申込みをお断りする場合がございます。あらかじめご了承ください。

「ランサムウェア」は、日本企業の最大のセキュリティ脅威に

IPA（情報処理推進機構）が2022年1月に公表した「情報セキュリティ10大脅威 2022」（組織編）では、前年に続き「ランサムウェアによる被害」が1位となりました。 近年、国内の企業や病院などのランサムウェア被害が相次いで報道されています。すべての被害が報道されるわけではないため、人々の注目を集めた事例は、サイバー犯罪の氷山の一角に過ぎません。 ランサムウェアは、もはや日本企業の最大のセキュリティ脅威と言えるでしょう。

サイバー攻撃の主要な標的は中小企業にシフト

特に、セキュリティ対策の専門部署や人材が相対的に少ない中小企業が攻撃のターゲットとされやすくなってきました。 サイバー攻撃者は、中小企業を起点とするサプライチェーンによって、より多くの感染拡大をたくらんでいるのです。そのため、IPAは「どの組織でも被害に遭う可能性がある」ことを念頭においた事前準備の重要性を強調しています。

中小企業を守るために必要不可欠な「統合的な機能強化」「万全なデータ保護」

中小企業を顧客として、ITインフラやセキュリティの運用保守・監視業務を担うMSP事業者やMSSP事業者は、こうした状況にどう対処すればいいのでしょうか。 企業の多くが、自社の最重要課題として「統合的なセキュリティの確保」「万全なデータ保護」と認識する必要があります。 また、2021年に発生した国際的な犯罪グループ「REvil」によるサプライチェーン攻撃では、MSP／MSSP事業者自身が標的対象となりました。今後は、自社だけでなく顧客企業に提供するサービスへの影響を考慮したITインフラ整備や万全な運用体制が求められているのです。

「中小企業に選ばれるサービス事業者」が提供するサイバーセキュリティサービス構築のコツ

本セミナーは、中小企業を支えるサービス事業者、マネージドサービスの提供を検討するシステムインテグレーターやリセラーの方を対象にしています。 進化し続けるサイバー攻撃に対抗する方法として、データ保護サービス基盤「Acronis Cyber Protect Cloud」やAcronisの最新技術、パートナープログラムなどをご紹介します。「中小企業により選ばれるMSP／MSSP」に欠かせない最先端のサイバーセキュリティ、データ保護サービスに関心をお持ちの方はぜひご参加ください。

講演プログラム

11:45～12:00　受付

12:00～12:05　オープニング（マジセミ）

12:05～12:25　あらゆる脅威に対抗！　アクロニスで実現するデータプロテクション

佐野 雄也（さの ゆうや）【アクロニス・ジャパン株式会社　ソリューションエンジニア】 　サイバー攻撃は巧妙化し、サイバー攻撃者は休むことなく我々に攻撃を仕掛けてきます。従来のセキュリティ対策では進化し続けるサイバー攻撃に対抗すること困難となりました。高度な脅威、未知の脅威に対抗するアクロニスの製品・最新テクノロジーをご紹介します。

12:25～12:50　「Acronis Cyber Protect Cloud」で始める中堅・中小ITベンダーの事業変革

長濱 敏行（ながはま としゆき）【アクロニス・ジャパン株式会社　パートナービジネス開発部 部長】 　あらゆるモノがサービス化されるクラウド時代を迎えて、それまで物販中心だったベンダーの方々の事業変革が始まっています。本セッションでは、ITシステムやサービスを運用管理と併せて提供するマネージドサービスプロバイダー（MSP）に最適なプラットフォームである「Acronis Cyber Protect Cloud」およびパートナープログラムをご紹介いたします。

12:50～13:00　質疑応答

主催

アクロニス・ジャパン株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

自社のコンテンツをNFT化し販売する事業を検討する企業が増加

「NFT」が近年の技術トレンドとして話題になっています。 それに伴い、自社のコンテンツをNFT化し、販売する事業を検討する企業が増加しています。 また、NFTを販売するためのマーケットプレイスを独自に開発するニーズも高まっています。 ユーザに最適化したカスタマイズができる、手数料やロイヤリティーも自社で決められるためビジネスをやりやすくなる等のメリットがあるからです。

NFTマーケットプレイスの独自開発は難しい

しかしながら、NFTマーケットプレイスの開発を始めようとすると、ノウハウがない企業が多くゼロからのスタートとなるため「何から始めればいいかわからない」といった状況に陥ることになります。 加えて、開発費用が高額であり、開発期間も長期間かかるなど、様々なハードルが立ち塞がります。

ブロックチェーン技術を持つエンジニアを確保できない

NFTマーケットプレイスの開発においては、技術力の観点でも課題があります。 まだ成長過程の分野であることから開発経験のある人材が少ないため、ブロックチェーン技術をもったエンジニアが在籍している企業は少なく、自社で育成することも困難です。

「NFTマーケットプレイス」業務パッケージ

そこで本セミナーでは、NFTマーケットプレイスの業務パッケージを導入することで、上記の課題を解決する方法を解説します。 2016年の創業以来、延べ100プロジェクト以上のNFT/ブロックチェーン開発実績をもつレリパ社による開発サービスについても紹介します。

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　NFTマーケットプレイス開発の課題と画期的なソリューション

11:45～11:55　質疑応答

主催

株式会社レリパ（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

いつまで続く？半導体不足

現在、世界的な半導体不足が続いています。

その影響を受け、部品や部材の不足やEOL（生産中止）の発生も相次いでおり、部品が手に入らないために、納期が長期化する例も散見されています。

代替部品の調達には膨大な人的リソースが必要

既存製品でEOL等により部品不足が発生すると、代替部品の調査とその評価を行う必要があります。

EOL品の規格・形・寸法等が明確な場合、比較的容易に調査を行うことができますが、その一方で、簡単には探すことのできない部品も少なくありません。

また、自社の調達ルートではないルートからの調達も視野に入れる必要もあり、人的リソースを部品検索に費やしてしまうという状況も発生しています。

11億点の部品データベースから専門家が代替品をピックアップ

弊社のBOM intelligenceツールでは、11億点以上の部品データベースより、代替部品を調査および評価することができます。

これらのデータベースには各部品の最新のデータシートはもちろん、互換性のレベルや環境評価情報、主要な商社における在庫情報などが含まれます。

また、それらの代替部品は「部品アナリスト」と呼ばれる専門家が選別するリストであるため信頼性も高く、既存のお客様からもご評価いただいております。

さらに、主要な電子部品においては「部品アナリスト」と呼ばれる専門家によるEOLまでの予測情報を公開しているため、EOLリスクの評価や、EOLまでの期間が長い部品を選べることも既存のお客様からご評価いただいております。

今回のセミナーでは、代替部品の調達における課題を中心に、どのように代替部品調査の効率化ができるのか、またどうやってEOLの予測情報を算出しているのかなどについてご紹介します。

なお、今回のセミナーにご参加いただいた企業様には、特別にBOM intelligenceを2週間無償でお試しいただけます。ぜひ代替部品調査の効率と正確性の向上を実感してください。

プログラム

15:45～16:00　受付

16:00～16:05　オープニング（マジセミ）

16:05～16:45　半導体不足における部品調達の課題

16:45～16:55　質疑応答

主催

S&P Global（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

【ご好評につき追加開催】本講演は2022/07/13に開催した同タイトルのセミナーと同じ内容となります。 ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

社内規定の改定など、大手企業で進む「脱PPAP」

2020年11月にデジタル改革担当相から打ち出された、中央省庁におけるPPAPの廃止。 現在は行政機関だけではなく、一般企業でも見直しが進められています。 また、大手ITベンダーを中心にPPAPを禁止するように社内規定を改定する動きが広まっているのです。

脱PPAPできなければ、企業間取引にも影響が

暗号化ファイルとパスワードをメールで送るPPAPは、情報漏えいを防ぐためのメールセキュリティ対策として採用されていました。 そして、PPAPを用いたファイルの送受信は、多くの企業間取引に活用されてきました。脱PPAPが進む中、PPAPに代わる安全なファイルの送受信がないことが事業活動に影響を与え始めています。

情報流出の引き金にも、指摘される多くのセキュリティリスク

以前からPPAPは「ウイルスチェックができない」「メールを傍受される危険性がある」「ZIPパスワードそのものの脆弱性」など、セキュリティ上における問題点が数多く指摘されていました。 また、送信側・受信側、双方の業務効率化の妨げになる可能性もあるため、簡単で安全なファイルの送受信を実現するPPAPの代替案の採用を検討する企業が増えています。

ユーザーの利便性を保ちつつ、簡単・安全に情報共有する方法と事例を紹介

既にPPAPの代替策として多くの製品・サービスが市場に登場していますが、さまざまな代替手段が検討される中、最適な解決策が見えていない企業も多くいます。 「自社に最適な解決策なのか？」と悩んでいる企業担当者も少なくありません。 本セミナーでは、脱PPAPを実現する代替策を見つけるヒントと、実際の解決事例を解説します。 自社に最適なファイル送受信の在り方を模索している方は、ぜひご参加ください。

プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:45　「脱PPAP」できなければ取引不可も　政府や大手企業でも進む代替策の最適解

15:45～15:55　質疑応答

主催

株式会社NSD（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

本セミナーは、新規事業開発のご担当者の方を優先させて頂きます。

セミナー申込時のアンケートに、現時点で想定している事業領域などについてお書きください。

ニューノーマルと言われる時代に、企業に求められる「新規事業」

2020年、我々の事業環境は一変しました。 ニューノーマル時代が到来し、DXが推奨される現在、全ての企業に「新規事業」が求められています。

新規事業で、勝てる領域はどこなのか？

多くの企業では、既存事業の改善や拡大については、これまでも取り組んできたと思います。 しかし、新規事業を立ち上げた経験は乏しく、経営から「新規事業を作れ」と言われても、「そもそもどのような領域で、どのようなテーマで事業を創ればいいのか？」とスタートから悩まれるケースがほとんどだと思います。 また、「この領域でビジネスをする」と考えたとしても、その領域で自社が勝てるのかについて、当然ながら検討しなければなりません。

参入領域特定の進め方と、新規事業案の選別で考えるべき４つの判断基準

本セミナーでは、新規事業に取組む企業が、どのようなプロセスで、またどのような考え方で、参入領域を特定していけばよいのかについて解説します。 また、複数の候補がある中で、どのように選別するべきなのか、４つの判断基準について解説します。

下期から始める、新規事業・参入領域の特定に関するサポートサービスのご紹介

新規事業開発について、2023年度から本格的に開始することを目標に、2022年度下期に計画を策定しようとされている企業も多いと思います。 本セミナーではそのような企業に対して提供している、新規事業・参入領域の特定に関するサポートサービスについてご紹介します。

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　下期から始める、新規事業・参入領域の特定に関するサポートについて　～参入領域特定の進め方と、新規事業案の選別で考えるべき４つの判断基準～

11:45～11:55　質疑応答

主催

株式会社フィンチジャパン（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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不正アクセスやランサムウェア対策を講じても、情報漏洩インシデントが減らないのは何故なのか？

東京商工リサーチの調査によると、2021年に上場企業とその子会社で個人情報の漏えい・紛失事故を公表したのは120社、事故件数は137件、漏えいした個人情報は574万9,773人分に達し、この10年で最多となりました。 セキュリティに関する情報は増え、ツールの質も高まっているにも関わらず、情報漏洩が減らないのはなぜでしょうか？

うっかりミス、ルール違反による内部情報漏洩は撲滅できない

IPAが公表した営業秘密の漏洩ルート(2020年)からは、外部からのサイバー攻撃等による漏洩が8％なのに対し、内部に原因を持つ情報漏洩が87.6%と大きく上回っています。 内部情報漏洩は、より有益な情報が抜き取られるリスクが高いため、優先的に対策を行う必要がありますが、ルールを定めるだけで終わっている企業も多いのではないでしょうか。 うっかりミスやルール違反など、内部の人間が関わる情報漏洩を防ぐためには、ルールや社員のリテラシーに頼るだけでは不十分です。

製造・金融などの大企業のデータ流出を技術的に防ぐ「DLP」という選択肢

膨大な機密データの漏洩を防ぐために、データそのものを保護するDLP（Data Loss Prevention）という選択肢があります。 重要な情報の持ち出しや改ざんを早期に検出・ブロックできる「デジタルガーディアン」は、サイバー攻撃対策やフォレンジックにも対応した高度なDLPソリューションです。 本セミナーでは、企業の内部情報対策の現状や課題、DLPによる解決方法や事例をご紹介いたします。

プログラム

9:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　【大企業向け】セキュリティ教育やポリシー強化では防げない、データ誤送信や紛失による内部情報漏洩

＜アジェンダ＞ ・昨今の内部情報漏洩の状態 ・内部情報漏洩の課題と対策 ・DLPによる解決方法 ・事例紹介（製造業）

10:45～10:55　質疑応答

主催

JBサービス株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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Javaの現在、過去、未来について考える

今回のテーマは「Java」です！ エンタープライズシステムのプログラミング言語、及びプラットフォームとして、デファクトスタンダートの地位を築いた「Java」の現在、過去、未来について、考えて行きます。

Javaを中心としたプログラミング言語の歴史

まずはJavaのポジションや、現在の状況、今後に向けた課題などを理解するために、Javaを中心としたプログラミング言語の歴史を簡単に振り返ります。

（1990年代）Java誕生

1996 Sun Microsystems から Java発表 1999 J2EE（Java 2 Platform, Enterprise Edition）発表、企業情報システムのデファクトスタンダードに

（2000年代）PHP、Ruby、Python、JavaScriptなど、動的なスクリプト言語が人気に

2000 Strutsリリース、MVCフレームワークがブームに 2003 Spring Frameworkリリース、DIコンテナ人気に火をつける

（2010年代）Scala、Go、Rust、Kotlin、TypeScript、Swift、Carbonなど、21世紀に登場する著名な言語は全て型安全に

2010 OracleがSun Microsystemsを買収 2014 Java 8、Spring Bootが登場 2016 MicroProfileが登場 2017 Oracle JDKの有償プランの価格が大幅引き下げ 2018 Java 11、GraalVMが登場 2021 Java 17リリース

Javaの現在

その上で、現在の最新のJavaについて、理解していきます。 ・現在のJavaはどうなっている？ ・最新の機能は？ ・ディストリビューションは？

また、2017年に広がった、「Javaが無料では使えなくなる」という噂にも触れます。

Javaが得意なSIerが今後とるべき舵は？

次に、システムインテグレーター（SIer）について考えて行きます。 2000年代から2010年代にかけて、Javaが企業情報システムの開発言語、及びプラットフォームとして、デファクトスタンダートの地位を築く中で、SIerもJavaを使ったシステム開発に注力し、ノウハウを蓄積してきました。 しかし、IT業界が大きく変化し、Javaも大きく変化していく中で、SIerはその変化に対応できているのでしょうか？ 例えば、CI/CD、テスト自動化、アジャイル開発などに対応できているのでしょうか？

Javaの今後のチャレンジ

最後に、現在のJavaの課題と、Javaの未来について考えます。 ・Java 8またはそれ以前から脱却できない事業者 ・後発言語に対する立ち位置 ・サーバレスアーキテクチャへの対応

今回は、Javaチャンピオンの、株式会社サムライズム代表取締役社長 山本 ユースケ 氏をゲストとしてお招きし、Javaの現在、過去、未来についてぶっちゃけトークを展開します。

参加者も交えて議論していきます。シナリオがない対談ですので、どこに行くかわかりません。また、時間の関係で全てのテーマについて十分な議論ができないと思います。ご了承下さい。

山本 ユースケ 氏

Twitter4J、BusinessCalendar4J などのオープンソースJavaライブラリの開発者。2019 年に Java チャンピオンに任命されている。外資系のソフトウェアベンダの経験を経て、Twitter では日本初のエンジニア 職に就く。 現在はJetBrainsの総代理店である株式会社サムライズムの代表取締役社長。著書に『プロになるJava』『IntelliJ IDEAハンズオン』『Twitter APIポケットリファレンス』(技術評論社)。

寺田 雄一

ウェビナー（Webセミナー）の集客・運営サービス「マジセミ」を起業、代表取締役社長。ITやものづくり関連のウェビナーを年間1,000回運営。 野村総合研究所（NRI）出身。NRIでは社内ベンチャーとして、当時国内トップシェアであるオープンソース・サポートサービス「OpenStandia」を起業。 その後、マジセミやクラウドID管理サービス「Keyspider」など次々と新規事業を創出する、50代起業家。

プログラム

18:45～19:00　受付

19:00～19:10　オープニング

19:10～20:20　Javaの未来

20:20～20:30　クロージング

主催

マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

本セミナーは、本年 03/09 に開催されたウェビナーの再放送（録画配信）です。

同じ内容を 09/13（火）12:00～ にも放送します。

ご都合の良い方にお申込みください。

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DX推進で高まる「システム開発サイクルの高速化」への要求

多くの企業がデジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組み、ビジネスのデジタル化が加速しています。 目まぐるしく変化する市場やビジネスのニーズに合わせて、システム開発・運用部門には、リリースサイクルの短縮や高速化が求められるようになりました。

リリース後の予期せぬパフォーマンス低下、一体、原因はどこにある？

デジタルサービスの重要性が高まる中、企業の利益に直結するようなWebアプリケーション／サービスにおいては、ユーザーが快適に利用できることが必要不可欠な要件です。 機会損失や信用低下へつながるリスクを防ぐため、システム開発の現場ではリリース前の負荷テストが実施されています。非機能要件、特に性能面の品質確保のためには重要な工程です。

従来の負荷テストだけでは難しい、非機能要件の品質保証

ただ、負荷テストを実施しても、突然のレスポンス遅延やパフォーマンス低下が起きるなど本番環境で思わぬトラブルに見舞われることがあります。また、負荷テストツールだけでは根本的な解決に必要な情報を得られないケースも出てきます。

さらに、負荷テスト時につぶしきれなかった予想外の問題がリリース後に出てしまうと、原因を特定する調査時間が長期化したり、担当者の負担を増加させかねません。しかし一方で、限られた時間の中で十分なテストを実施し、すべての懸念点を解消することは難しいのが現状です。

Webサービスのモニタリングをもっと楽に。具体的なテクニック・ノウハウを伝授

本セミナーでは、負荷テストの際に、APM（アプリケーション性能管理）ツールによるWebシステムの可視化（モニタリング）で、短期間で原因特定を可能にする具体的なテクニックをご紹介いたします。 「負荷テストをもっと楽にしつつ、限られた工数で高品質なWebシステムをリリースしたい」とお考えの方は、ぜひご参加ください。

講演プログラム

11:45～12:00　受付

12:00～12:05　ご挨拶

12:05～12:20　負荷テストでなぜ性能モニタリングが必要なのか？～良くあるお客様課題の整理～

12:20～12:45　負荷テストの効果を「最大化」する性能モニタリングのテクニック

12:45～12:55　質疑応答

主催

株式会社アシスト（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）