本セミナーはWebセミナー（Bizibl）です

参加方法（URL）は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。 なお、「sakura.ad.jp」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

セミナー概要

多くの反響をいただいた人気セミナーをもう一度お届け！

サイバー攻撃の多くは、システムに存在する脆弱性を悪用して行われます。脆弱性を放置すると、情報漏洩、ウェブサイト改ざん、システム停止といったセキュリティインシデントにつながる可能性があると言われていますが、実際どのようなリスクが存在し、またどのように解決すべきなのでしょうか。

本セミナーはビジネスIT向けWebセキュリティセミナーの「診断編Part1」と題して、アイティーエム株式会社様をお招きし、脆弱性診断はなぜ必要なのか、またどんなサイト(システム)には、どんな診断が向いているのか、診断の使い分けポイントについて詳しく解説していきます。

スピーカー

久光 勝美 アイティーエム株式会社

新卒で東芝エンジニアリングに入社、発電制御システムのHardware, Firmwareのテスト・品質管理業務に従事する。 1995年にデルコンピュータに入社、テクニカルサポートエンジニア、テクニカルサポートマネジャーを務める。 ITMには2016年に入社し、2021年にアプリケーション・セキュリティ部門を新規に設立し、開発者向けに特化したセキュリティ事業を展開し、その責任者を務める。

薄井 孝浩 さくらインターネット株式会社

ITソリューション営業を経てサイバーセキュリティ営業を経験。サービス立ち上げや拡販にも携わり、多面的に営業を推進。現在はさくらインターネット×セキュリティをキーワードに営業活動中。

主催

さくらインターネット（株）（プライバシーポリシー）

協力

アイティーエム株式会社（プライバシーポリシー）

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

老朽化したオンプレ防犯カメラが、企業運用の“見えないコスト”に

企業の拠点やオフィスで稼働しているオンプレミス型防犯カメラは、導入から10年以上が経過した機器も多く、老朽化による録画トラブルや機器故障が増加しています。サーバやストレージの保守・交換、セキュリティ更新対応など、維持のための管理工数も年々増え、情報システム部門の負担は限界に近づいています。特に中堅・中小企業では、専任担当者が1名しかいない「ひとり情シス」も多く、複数拠点を抱える企業ほど保守対応が属人化しがちです。防犯・監査・労務管理など多目的利用の要件が増すなか、従来型オンプレ運用のままでは、安定した継続運用が難しくなっています。

更新か、クラウド移行か。判断を先送りにしていませんか？

老朽化が進んでいるにもかかわらず、「とりあえず延命して使い続ける」という判断が続く企業は少なくありません。その結果、更新コストやトラブル対応コストが膨らみ、運用効率が低下しています。クラウド映像管理の導入が注目されているものの、「通信の安全性」「既存設備との互換性」「コストの妥当性」などへの不安から、検討が進まないケースも多く見られます。特に複数拠点を抱える企業では、拠点ごとに異なる機器構成や運用ルールが存在し、全社的な可視化や一元管理が進まない状況です。本セミナーでは、こうした“継続か移行か”の判断に迷う企業が、どのような観点で意思決定すべきかを整理し、最適な更新の方向性を考えます。

セーフィーが提案する、既存資産を活かした段階的なクラウド移行

本セミナーでは、クラウド映像サービス「Safie（セーフィー）」を活用した、防犯カメラ運用の新しい選択肢を紹介します。Safieは録画データをクラウド上に自動保存できるため、サーバやストレージの保守が不要となり、更新やバックアップの負担を大幅に軽減します。また「Safie Manager（セーフィーマネージャー）」を利用することで、複数拠点のカメラを遠隔から一元管理でき、限られた人員でも運用の見える化と安定稼働を両立します。さらに、既存のネットワーク環境や配線を活かした“段階的移行”にも対応。オンプレとクラウドを併用しながらリスクを最小化し、初期コストを抑えてスムーズに移行を進める方法を具体的に解説します。実際に段階的なクラウド移行を実現した企業事例を交えながら、「判断基準」「移行プロセス」「コスト比較」をわかりやすくご紹介します。

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:45　オンプレ継続かクラウド移行か？老朽化した防犯カメラ、更新の判断基準とは～既存資産を活かした段階的移行で、複数拠点を一元管理する方法～

13:45～14:00　質疑応答

主催

セーフィー株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

本セミナーは、Fortinet製品をご利用中の企業・組織の方を対象として開催します。該当しない企業・組織に所属される方のお申し込みは、参加をご遠慮いただく場合がございますので、あらかじめご了承ください。

Fortinetの「SSL-VPN」廃止が示す、“リモートアクセス再設計”期の到来

リモートワークの定着によりVPN利用は日常的になりましたが、従来型VPNではセキュリティと運用負荷の両面で限界が顕在化しています。特にコロナ禍に急ぎ整備したリモートアクセス環境は、現在リプレースのタイミングを迎えており、VPN装置や認証の脆弱性を狙う攻撃の増加、ランサムウェア被害、SSL-VPNを悪用した侵入事例など、リスクは深刻化しています。 こうした状況を踏まえ、Fortinet社はFortiGateの「SSL-VPNトンネルモード（クライアントVPN）」機能を廃止することを発表しました。もはや「リモートアクセスの再設計」は避けられないITインフラ課題であり、クラウド分散・SaaS化が進む現在、境界防御中心の設計から脱却していくことが求められています。FortiGate利用企業にとって、今こそ次のアクセス基盤を検討すべき重要な転換点と言えます。

VPN依存の限界：「セキュリティ」「運用効率化」「ユーザー体験」などが頭打ちに

VPN前提のリモートアクセス環境には、すでに明確な限界が生じています。内部からの不正アクセスや感染拡大を抑止しにくく、ゼロトラスト化に必要な“ユーザーごとの厳密なアクセス制御”を実現できません。さらに、VPN廃止後の具体的な代替策が見えず、ゼロトラストやSASEを検討したいものの、どこから着手すべきか判断できないという不安も多くの企業が抱えています。 加えて、SaaS利用時の遅延やネットワークのボトルネックによるユーザー体験の悪化、多様化する端末や散在するユーザーをどのように統一管理し、安全にデータを保護するかという課題も深刻です。 ランサムウェア被害が増える中、事業継続リスクを低減したいというニーズは高まっており、VPN依存のままではセキュリティ、運用効率、ユーザー体験のすべてが頭打ちになっていると言えます。

VPNからゼロトラスト／SASEへ──Fortinetが描く“次世代アクセス制御”と具体的な移行アプローチを紹介

FortiGateのSSL-VPN廃止を受け、今後はより堅牢なアーキテクチャを持つIPsec方式への移行が重要な選択肢となります。本セミナーは、Fortinet製品をご利用中の企業を対象として開催します。まず「なぜSSL-VPNを廃止するのか」という技術的背景を明確にした上で、安全にIPsecへ移行するための具体的なステップを解説します。また、VPN依存から段階的に移行し、セキュリティ強化と運用効率化を両立させるための実践的アプローチを、FortiGate利用企業に向けて分かりやすく提示します。 次世代のリモートアクセスの先に位置づけられるゼロトラストやSASEなど“脱VPN”を実現する次世代アクセス制御について、Fortinetが描く方向性を知りたい方は、ぜひご参加ください。

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:45　FortinetがSSL-VPN廃止を表明、FortiGateユーザーはどう備えるべき？～VPN依存のリモートアクセスから脱却し、ゼロトラストへ段階的に移行する“現実的なステップ”を解説～

【登壇者】 フォーティネットジャパン合同会社 マーケティング本部 マーケティングマネージャー 日置 敬介 (Keisuke Hioki)

14:45～15:00　質疑応答

主催

フォーティネットジャパン合同会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナー(Zoom)です

参加方法（URL）は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。 なお、「zoho.co.jp」「zohoevents.jp」「zohocorp.com」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

セミナー概要

12月17日（水）16:00〜17:00 （45分講演 | 15分質疑応答）

無料 オンライン（Zoom）開催 参加費無料（事前登録制）

人事評価の時代から、社員の成長を支援する“育成型人事”へ。

本セミナーでは、Zoho Peopleを活用して「評価・育成・配置・定着」をつなげる次世代タレントマネジメントの考え方と実践方法を、具体的な事例を交えてご紹介します。

主な内容

• 「評価中心の人事」から「育成中心の人事」への転換とは
• Zoho Peopleによる人材データベース・スキルマップ・成長記録の一元管理
• 評価・研修・配置をつなぐタレントマネジメント運用の設計ポイント
• CRM発想で“従業員を育てる”仕組みをどう作るか
• 実際の画面と活用イメージデモンストレーション

※セミナー内容が予告なく変更になる場合がございます。あらかじめご了承ください。

本イベントをおすすめする方

• “採る”だけでなく“育てる”に力を入れたい経営者・人事担当者
• テレワークや次世代の働き方に対応したい組織リーダー
• 採用マーケ〜スタッフナーチャリングを実践したい方

講師プロフィール

株式会社関西（青竹のふし） 代表取締役　　青山 敬三郎

平成元年（1989年）株式会社関西を設立。地域医療、リハビリテーションからITシステム開発まで多岐にわたる分野で社会に役立つ事業を展開。作業療法士の専門性を活かし、企業全体の環境適応を得意としており、CRM/SFAを含むITソリューションの導入にも精通しています。青山氏によるコンサルティングは、クライアント企業の業務改善と業績向上を実現し、それにより従業員のスキルアップと地域経済の活性化を促進しています。この取り組みは地域社会の豊かさをもたらす好循環を生み出し、さらに「Zoho」の採用によりビジネスの革新を推進しています。

主催・共催

ゾーホージャパン株式会社（プライバシーポリシー）

株式会社関西（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

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本セミナーは、主に「製造業の情シス・セキュリティ・経営企画部門の皆さま」を対象としています。該当しない企業の方の申込みは、場合によってはお断りさせていただくこともございます。あらかじめご了承ください。また、情報収集のみを目的とするお申込みはお控えください。

製造業を直撃するランサムウェアやサプライチェーン攻撃──“ID乗っ取り”が事業停止の引き金に

製造業では、ランサムウェアやサプライチェーン攻撃が年々大幅に増加し、特にアカウント乗っ取りが侵入経路の最多要因となっています。情報漏えいや不正アクセスは生産ライン停止に直結し、BCPの観点からも“ID基盤の強化”は待ったなしの課題です。 また、サプライチェーン全体のクラウド・SaaS化やリモートメンテナンス、委託先とのデータ連携などによりアクセス経路は複雑化し、設計・製造・品質管理といった各領域でSaaS利用が急増しています。その結果、従来の境界防御では守り切れなくなっています。 一方、IT部門の人員不足は深刻で、ID管理は属人化・手作業依存が常態化し、オンプレとクラウドが混在するハイブリッド環境ではID統合も難しく、運用負荷は増す一方です。こうした状況下で、各種ガイドラインに準拠した認証・ID管理体制の早急な整備が求められています。

バラバラなアクセス管理、退職者アカウントの削除漏れや共用IDの運用が重大リスクに直結

実際、製造業の多くの現場では、多数のSaaSや業務アプリのアクセス管理が部門ごとにバラバラで、統制できていないことが大きなリスクとなっています。工場・本社・各拠点で人員異動が多く、さらにパート・派遣・委託社員、協力会社の出入りも激しい場合が挙げられます。 また、アカウント棚卸しは「Microsoft Excel」による手作業に依存していることも多く、共同ID運用が温存されやすいのが実情です。その結果、退職者アカウントの削除漏れやパスワード使い回しといった弱い認証が残り、ランサムウェアやサプライチェーン攻撃の突破口になるのではという不安が高まっています。 また、誰がどのアプリにアクセスしているのか追跡できず、監査対応には毎回膨大な工数がかかります。こうした状況では、業務効率化とリスク低減を両立することが難しく、ID管理の抜本的な見直しが避けられません。

最短1カ月で導入可能、「docomo business RINK IDaaS」による解決アプローチとロードマップを紹介

本セミナーでは、製造業を取り巻くサプライチェーン攻撃の最新動向と被害実態を整理し、経済産業省の「サプライチェーン強化に向けたセキュリティ対策評価制度」が求めるID・アクセス管理強化の方向性をわかりやすく解説します。 また、現場部門や取引先を含むアカウント共有・管理の実態、Excel依存や共有ID運用によるリスク、インシデント時に「誰がどのアプリへアクセスしたのか分からない」という深刻な問題など、製造業が直面する固有の課題を明確にします。 その上でこれらの課題をどのように解消できるのかについて「docomo business RINK IDaaS」を活用した実践的な解決アプローチをご紹介します。併せて、月額300円/IDという低コストで最短1カ月から着手できる段階的な導入ロードマップを提示し、今年度中に無理なく統合認証・ID管理基盤を構築する具体的ステップを示します。

プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　【製造業向け】事業停止を招くサプライチェーン攻撃とID乗っ取り、その防止策とは？～1ID月額300円（税別）、最短1カ月で導入可能な統合認証・ID管理サービスをご紹介～

10:45～11:00　質疑応答

主催

NTTドコモビジネス株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

イベント概要

生成AIがもたらすBtoBマーケの構造変化

生成AIの普及により、BtoBの情報収集・比較・意思決定プロセスは大きな転換点を迎えています。ユーザーがAIアシスタントを活用する機会が増えることで、検索・広告・Webサイトを取り巻く環境にも新たな最適化の視点が必要になりつつあります。また、営業プロセスの高度化やWeb運用の仕組み化、体験型コンテンツの重要性など、マーケティングと営業の多くの領域で変化が進んでいます。

変わる環境に、企業はどう対応すべきか

このような状況の中で、企業は「2026年にどのような変化が訪れるのか？」「検索や広告、営業、Webなどの取り組みを、これらの変化にどう対応させていくべきか？」「AIをどのように取り入れ、より良い顧客接点やオペレーションにつなげられるのか？」といった課題に直面しています。

12の予測から“2026年の勝ち筋”を導く

本イベントでは、検索・広告・営業・Web・体験設計・オペレーションといった主要領域を横断し、生成AI時代に押さえるべき12の視点を専門家が解説します。環境変化を前向きに捉えつつ、自社の強みを生かして“2026年の勝ち筋”を描くための実践的なヒントをお届けします。

募集対象

• リード獲得やナーチャリングなど、日々のマーケティング施策を担うご担当者
• リード獲得から商談化・受注までのプロセスを最適化したい営業・インサイドセールスの方
• 全社の売上向上や来期の戦略立案を担うマーケティング責任者・経営企画・事業推進の方

定員

1000名

開催場所・方法

Zoom ※URLは直前にメールにてご連絡いたします。 ※「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

プログラム

10:00-10:10　|　オープニング

10:10-10:25　|　2026年、BtoBマーケはどう変わる？──我々は何をすべきか？

マジセミ株式会社 寺田 雄一

生成AIの普及により、検索、広告、営業、Web、体験設計といったBtoBマーケティングのあらゆる領域で変化が進んでいます。ユーザーの情報取得行動は多様化し、従来の成功パターンが通用しにくくなる一方で、新しいチャンスも生まれています。いま私たちは、この変化を“脅威”として受け止めるのではなく、「では、我々はどう動くべきか？」という視点で捉え直す必要があります。本イベントでは、2026年に向けて押さえておくべき12の予測を軸に、各領域の専門家が最新の視点と実践例を共有します。オープニングセッションでは、その全体像と本イベントの狙いをお伝えし、このあと続く各セッションで“何が学べるのか”を俯瞰してご紹介します。

10:25-10:50　|　AIでBtoBマーケティングと営業はここまで強くなれる〜AIを起点に再設計する業務の未来

株式会社セールスフォース・ジャパン 山口 芽衣

加速する社会の変化を受け、かつて無いほどマーケティング/営業部門の密な連携が求められています。しかし、断片化されたデータや組織によりうまくいかないケースも多いのが現実です。 本セッションでは、Agentforce（自律型AI）がマーケティング/営業に加わることで、どのように業務プロセスが変革するのか。未来のマーケティング/営業の協業における新標準を、デモンストレーションとともにご紹介いたします。

10:50-11:15　|　AIで変わるインサイドセールス 〜商談獲得自動化・顧客の行動可視化で“決まる商談”を増やす〜

株式会社immedio 小牧 秀太郎

AIの進化により、インサイドセールスの役割は大きく変わろうとしています。 スクリプト作成やフォローメール送信などの定型業務はAIが担う一方で、商談の“質”を高めるためには、AIを活用したテックタッチが不可欠です。本セッションでは、インサイドセールスがどのように変化すべきかを「テックタッチ」の視点から解説。有効商談オートメーション「immedio（イメディオ）」を活用し、商談獲得の自動化や顧客行動の可視化を実現した最新事例を紹介します。

11:15-11:20　|　休憩：5分

11:20-11:45　|　もう“資料”では動かない。2026年は「体験」が意思決定を変える ── 企業成長を加速させる「体験主導型マーケティング」とは？

PLAINER株式会社 阿久津 卓哉

2026年、BtoBマーケティングは「資料中心の伝達」から「体験を起点にした理解」へと大きく転換します。 生成AIの普及、コンテンツ疲れ、Cookieレス。環境変化が進む中で、見込み顧客の情報取得と意思決定プロセスは確実に変わりつつあります。 本セッションでは、企業の意思決定スピードを加速させ、商談化率・受注率を高める「体験主導型マーケティング」の実践ポイントを整理。展示会・Web・ナーチャリング・営業接点など、すべてのタッチポイントで「伝わる体験」をつくる方法をお伝えします。 資料の限界を越え、体験で差がつく2026年のマーケティング戦略を解説します。

11:45-12:10　|　AIO時代のBtoBマーケティングの定石 ～MA×AIで変わるオペレーション～

株式会社シャノン 浅野 哲

既に多くの企業で使われるマーケティングオートメーション。以前は高度な機能は「使いこなせない」「必要ない」で終わらせていた企業も、AIの活用により生産性が高まる中、各所で見直しが始まっています。2026年度以降、AIOが本格化する中で間違いなく変わるのが「リソースの投下配分」です。非効率的なオペレーションに「慣れた」からという理由で続ける事は、日々難しくなる今、最適なMA×AIの活用方法をお伝えします。

12:10-12:35　|　検索体験の進化が変えるSEOの常識 ～AI Overviewsと2026年トレンドの対応策～

株式会社WACUL 佐藤 健

検索流入が商談化や売上に直結するBtoBマーケティングにおいて、Googleの「AI Overviews」は、2026年に向けた環境変化のなかでも特に注目すべきテーマです。 本セッションでは、AI Overviewsの概要を整理しつつ、従来のSEOとの違いや、SEO担当者が押さえておくべきポイントを解説。さらに、検索体験の変化を踏まえ、これからの情報発信のあり方についても考察します。 AI時代における「見つけてもらう力」をどう高めていくか、そのヒントをご提供します。

12:35-12:40　|　休憩：5分

12:40-13:05　|　広告も展示会も効きにくい時代のBtoBマーケティング 〜“リードが取れない時代”を突破する、2026年の新常識〜

株式会社EventHub 鈴木 優一

検索広告のCPC上昇、SEO流入の鈍化、展示会来場者の減少──これまでの常套手段が効かなくなった今、BtoBマーケターはどこに活路を見出すべきか。 本セッションでは、Cookieレス・AI時代における“リード獲得の再設計”をテーマに、2026年の新常識となるBtoBマーケティング戦略を具体的に解説します。

13:05-13:30　|　2026年を勝ち抜くBtoBサイト設計 〜AI×仕組み化で成果を生み出すWeb資産のつくり方〜

株式会社ベーシック 菊池 貴行

デジタルマーケティングの常識が大きく変わる2026年。 限られたリソースの中で成果を上げるために、いまBtoB企業が求められているのは「仕組み化されたWebサイト運用」です。

本セッションでは、BtoBマーケティング支援ツール「ferret One」の知見をもとに、 ・AIを活用したWebサイト“資産化”の考え方 ・人手不足でも継続的に成果を生み出す仕組みの設計法 ・2026年の市場変化を見据えた実践的な対応ポイント を具体的な事例を交えてご紹介します。

13:30-13:55　|　【1,000本以上のLP制作実績から紐解く】生成AI時代だからこそ必要なWeb広告とクリエイティブを連動させる新たな型

株式会社free web hope 古瀬 純功

生成AIの普及により、誰でも容易にクリエイティブを作れる時代になりました。しかし、表面的な技術活用に溺れ、マーケティングの根幹である「顧客理解」と「戦略設計」が疎かになってはいませんか？

本セッションでは、CPC高騰市場において「CPA最適化」の罠に陥り、本来獲得できる顧客を取りこぼさないための戦略を解説します。AI時代でも決して変わらない「誰に・何を・どのように」を定義するBtoB LP制作の独自メソッドをお伝えします。

13:55-14:20　|　2026年、AIとデータで競合に差をつけるマーケティング戦略〜短期・中長期ロードマップをご紹介〜

株式会社ジーニー 橋本 裕代

現在、多くのマーケティング組織がAIエージェントを活用した運用効率化を進めています。しかし、AIモデルそのものの性能差だけでは競争優位を保ちにくくなりつつある中、2026年の競争優位は「いかに自社のナレッジをAIに活用させるか」にかかっています。ただし、自社ナレッジをAIに活用させるには、マーケティング各チャネルにおける正確なデータ計測や、AIが理解できる形へのデータ整理が不可欠です。本セッションでは、AIエージェントによる業務省力化や検証サイクルの安定化に加え、さまざまなシステムのデータと非構造化ナレッジを統合・活用するAX（AIトランスフォーメーション）の実装ロードマップと事例をご紹介します。

14:20-14:25　|　休憩：5分

14:25-14:50　|　生成AI時代、2026年にウェビナーが最強の顧客接点となる理由

マジセミ株式会社 寺田 雄一

生成AIの普及により、ユーザーの情報取得行動は着実に変化しています。従来、検索エンジンが担ってきた“入口”の一部がAIアシスタントへと置き換わり、SEOや記事コンテンツへの流入構造にも変化が生まれています。また、広告やWebサイトにも戦略の見直しが求められるようになりました。 こうした環境変化の中で、企業が能動的に顧客接点を創り、深い理解と信頼を同時に得られるチャネルとして、ウェビナーは一段と存在感を高めています。ライブならではの熱量、双方向コミュニケーションによる関係構築、行動データから得られる“温度感の可視化”など、ウェビナーはAIでは代替しにくい価値を複合的に提供できる稀有な施策です。 本セッションでは、検索行動の変化を踏まえながら、2026年に向けてウェビナーがなぜ強く、どのように成果へ直結させるべきかを解説します。

14:50-15:15　|　AI検索時代のオウンドメディア戦略 〜マルチチャネル運用とROI最適化〜

TechSuite株式会社 倉田 真太郎

AI検索の登場以降、オウンドメディアの在り方・ROIの評価方法が問われるようになりました。本セッションでは、取り巻く環境変化を踏まえ、コンテンツ戦略はどのようにするべきか、マルチチャネル運用、AI活用を含めた具体的なオペレーションについて実践的に解説します。

15:15-15:40　|　【独自調査も公開】検索から「AIの推薦」へ。BtoB商材を選ばせるマーケティング×PR

株式会社IDEATECH 競 仁志

生成AIを入り口にBtoB商材を探す担当者が増えています。これからは「検索して調べる」のではなく、「まずAIに聞き、その答えをもとに候補を決める」流れが一般的になっていきます。 本セッションでは、AIに自社商材を推薦させる状態をどう作るかを、BtoBマーケティング全体の設計と結びつけて解説します。独自調査の結果をもとに、「AIと人間のどちらから見ても信頼できる情報」をどう用意するかに焦点を当て、調査レポートやプレスリリースなどのデジタルPRを、リード獲得・商談創出とつなげる具体的な方法をお伝えします。

15:40-15:45　|　エンディング

登壇者 (登壇順)

マジセミ株式会社 代表取締役　寺田雄一 ウェビナー（Webセミナー）の集客・運営サービス「マジセミ」を起業、代表取締役社長。ITやものづくり関連のウェビナーを年間1,200回運営。野村総合研究所（NRI）出身。NRIでは社内ベンチャーとして、当時国内トップシェアであるオープンソース・サポートサービス「OpenStandia」を起業。その後、マジセミやクラウドID管理サービス「Keyspider」など次々と新規事業を創出する、50代起業家。

株式会社セールスフォース・ジャパン マーケティング統括本部 デマンドジェネレーショングループ キャンペーンマネージャー　山口 芽衣 Sales Cloud（営業支援/顧客管理システム）のキャンペーンマーケティング担当。NPO法人の（ほぼ）専従職員、日系ITベンダーのイベントマーケティングを経て、2020年にSalesforceのイベントチームとして入社。2024年2月より現職。LGBTQ+とアライのための社員コミュニティ「Outforce Japan」のコアメンバーも務め、Equality活動にも邁進中。

株式会社immedio マーケティング　小牧 秀太郎 早稲田大学大学院で宇宙工学を学び、ソーシャルベンチャーに新卒入社。事業企画や新規事業企画を経験。その後、株式会社じげんの子会社であるアップベースに入社。不動産業界特化型人材紹介のマーケティング責任者として、集客企画の戦略・実行を担当。immedioでは一人目のマーケターとしてインサイドセールスと連携しつつ、リード獲得と商談数最大化を両面で追っている。

PLAINER株式会社 エバンジェリスト　阿久津 卓哉 新卒で株式会社東日本銀行に入行し、企業開拓専担者として法人新規開拓や融資提案営業に従事。 その後株式会社favyにてデジタルマーケティングやコンサルティング、新規事業開発に携わる。株式会社Rocketsでは、セールスエンゲージメントSaaS「LEADPAD」をローンチして、グロースを経験。執行役員COOとしてビジネスサイドを統括。2025年4月にPLAINERにジョイン。ウェビナーやイベントの登壇も多数。

株式会社シャノン 執行役員CMO兼西日本支社 支社長　浅野 哲 ■サン・マイクロシステムズ（現オラクル）、村田製作所等を経て2010年にシャノン入社 ■シャノンでは、サービス企画、カスタマーサクセス、関西支社立ち上げを行い、2025年6月よりCMO就任　マーケティングおよびアライアンスの責任者を務める

株式会社WACUL SEOグループ 部長　佐藤 健 1987年生まれ。美容室専売品の専門商社で営業として4年間従事。その後、株式会社ベーシックに転職し、WEBマーケティングメディア「ferret」や複数メディアの営業責任者を歴任。2019年に株式会社WACUL入社。営業部門でクライアントの課題解決に向き合ったのちに、前職の経験を活かしてSEOのコンサルタントへ。現在はToBからToCの幅広い業種に対して年間2,300本以上のSEOコンテンツを提供している「AIアナリストSEO」サービスのグループ責任者を担当。​

株式会社EventHub マーケティング マネージャー　鈴木 優一 2010年上智大学大学院卒業。新卒でITベンチャー企業に就職。その後エン・ジャパン、タレントマネジメントシステムを提供するカオナビに社員番号5番で1人目のマーケターとしてジョイン、BtoBマーケティング組織の立ち上げに携わる。FinTechスタートアップのOLTAを経て、2022年5月にMarketing ManagerとしてEventHubのマーケティング全般を担当

株式会社ベーシック ferret事業部 マーケティング部 リーダー　菊池 貴行 金融機関、メディア運営会社を経て2018年より株式会社ベーシックへ入社。

ferret Oneカスタマーサクセス部にて、オンボーディングチーム立ち上げメンバーとして活躍し、顧客の「BtoBマーケティング」の立ち上げ支援を行い、担当社数は累計120社以上。

製造業・ITサービス・コンサルティングサービスなど、有形から無形の幅広い業界の企業に対して、各社の事業理解から組織状態など踏まえた顧客に寄り添った戦略設計や施策の設計などマーケティング支援を行う。

現在はマーケティング部にてセミナーの企画から講師を担当し、これまでに支援してきた豊富な経験をもとにした、実務に使えるセミナー内容に定評がある。

株式会社free web hope 広告コンサルタント リーダー　古瀬 純功 トヨタ自動車入社後、生産技術部門で設計・検査等の業務に携わり、業務のカイゼン活動にも従事。年間100万円以上の原価低減の施策を毎年提案。 その後、2019年8月にfree web hopeに参画。現在は広告運用をメインにデータ分析やLPO、自社メディア監修の業務を担当。 また広告運用のインハウス化の支援も行っている。

株式会社ジーニー MA/CDPマーケティングチーム　橋本 裕代 IT・DX領域でのカスタマーサクセスや企画業務を経て、2023年に株式会社ジーニーに入社。MA/CDPのマーケティング担当として、オン・オフライン問わず幅広くマーケティング施策を企画・運営。

TechSuite株式会社 バクヤスAI 事業部 COO　倉田 真太郎 同志社大学経済学部在学中よりWEBディレクターとして実務経験を開始。 コニカミノルタ株式会社を経て当社に参画。生成AI活用型SEO記事代行事 業を立ち上げ、同カテゴリ内で市場シェアNo.1を獲得。 同サービスで30,000記事超のAIライティング実績。立ち上げ1年で月商1億規模のメディアグロースの経験を有する。現在はAIアプリ開発から組織開発までSEO運用のシステム化・仕組み化を行う。

株式会社IDEATECH 取締役　競 仁志 2013年株式会社ネットプロテクションズへ入社。その後自身で会社を創業。海外企業の日本市場進出支援を行う。2020年より株式会社IDEATECH（旧：ベイニッチ）の取締役へと就任。リサーチデータマーケティング「リサピー」事業の立ち上げ・推進の責任者となる。企画立案数は3,000以上、累計担当企業社数は300社以上を実施。BtoB領域のPR・マーケティング・セールスを「コンテンツ」で統合し、売上向上を実現。

主催

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

協力

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株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

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本セミナーはWebセミナーです

参加方法（URL）は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。

マルチクラウド化でデータが分散、統合と利活用の難易度が急上昇

企業のデータ活用は、クラウド・SaaSの拡大により複雑化しています。システムやデータが分散し、ガバナンスやセキュリティを担保しながら統合・可視化を行う難易度は年々上昇しています。データ利活用が経営競争力の鍵になる一方で、構想段階でROIを明確にできず、取り組みが止まる企業が少なくありません。

データ利活用の効果を定量的に示せず、本格導入に進めない

多くの企業が同業他社の成功事例を参考にしますが、自社のデータ構造や業務プロセスは異なり、単純な横展開では成果を再現できません。結果としてROIを定量的に示せず、投資判断や予算化に踏み切れないケースが増えています。PoC段階で手応えを得ても、経営層へ成果を説明できず本格導入に進めないという声も多く聞かれます。

構想設計からROI算出まで、データ利活用の“はじめの一歩”から支援

本セミナーでは、IIJが提供する 「IIJデータ利活用ソリューション」 を通じ、構想段階からROIを導くために伴走し、実装・運用へと導くアプローチを紹介します。IIJは、クラウドデータプラットフォーム（IIJ CDP）、AI活用型分析基盤、AWS可視化基盤などを組み合わせ、 データ収集から分析、可視化、運用までをワンストップで支援 。ROIを軸に、PoC設計から定着までお客様と共に挑戦し、現場で成果を生み出す支援をします。データ利活用を“構想で終わらせない”ための第一歩を、このセミナーで掴んでください。

こんな方におすすめ

• データ活用のROIを経営層に説明できず、予算化に課題を感じている方

• PoCから先に進めず、全社展開の道筋を描けていない方

• 自社のデータ構造に即した、実践的な利活用の始め方を知りたい方

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　挨拶：IIJ

14:05～14:45　データ利活用のROIは、なぜ他社の成功事例が参考にならないのか？～ROI算出を支援、構想段階から実装・運用へ導く「IIJデータ利活用ソリューション」～

14:45～15:00　質疑応答

主催

株式会社インターネットイニシアティブ（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

ランサムウェア被害から学ぶ「次のレベル」のセキュリティ対策

報道されているランサムウェア被害事案だけでなく、数多くの企業で被害が発生しています。今普及しているEDRやSASEなどのセキュリティ対策ソリューションでは検出することが難しい攻撃手法を試みられており、一般的な対策以上のことが求められています。本ウェビナーでは直近のランサムウェア被害における公開情報などから原因や攻撃フローの考察を行い、一般的な対策以外の重要な対策ポイントについて解説します。

サプライチェーンの脆弱性が可視化されず、重大リスクが潜在化する課題

多くの企業では、サプライチェーン全体のセキュリティレベルを体系的に把握できていません。取引先ごとの対策状況が不明確なまま依存度が高まると、ネットワーク上の弱点を見落とすリスクが高まります。 また、調査や評価が一度きりのスポット対応に留まり、継続的な監視・改善につながっていないケースも少なくありません。この可視化不足こそが、潜在的なリスクを長期間放置してしまう要因になっています。

BlueVoyant Cyber Defense Platformを活用した運用改善のポイント

本セミナーでは、高度なAI技術と専門家による見解を統合し、サプライチェーンリスク管理やダークウェブ監視、脆弱性管理など、内部、外部の脅威に対応するBlueVoyant Cyber Defense Platformを活用した、セキュリティ対策の向上につなげるための具体的な方法を解説します。特に直近で発生した社会的影響の大きなサイバー攻撃事例を元に、フィッシング対策やダークウェブを起点とするサイバー脅威検知などの実務における検討ポイントや、運用負荷を軽減するための工夫にも触れ、現場で活かせる知見をお伝えします。

プログラム

12:45～13:00　受付

13:00～13:05　オープニング（マジセミ）

13:05～13:50　＜他では聞けない＞直近のランサムウェア被害事例から考える、サプライチェーンを含む対策ポイント

13:50～14:00　質疑応答

主催・共催

Ｓ＆Ｊ株式会社（プライバシーポリシー）

BlueVoyant Japan（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

※本セミナーは講演部分に録画での配信を含みます

POS分析では捉えきれない「買わない理由」が売場改善の盲点に

POSデータを活用した販促分析が一般化する一方で、そのデータが示すのは「買った人」の動きだけです。実際には、来店したにもかかわらず購入に至らなかった“買わない人”が多数存在し、その離脱要因こそが売上を左右します。しかし、従来のデータ分析ではその瞬間を捉えることができず、売場改善のボトルネックとなってきました。近年、AIカメラによる映像解析が進化し、来店者の動線や注視行動をリアルに把握できるようになったことで、これまで“ブラックボックス化”していた非購買行動を定量的に理解する新たな可能性が生まれています。

「非購買行動」が見えないまま、販促施策の検証が勘と経験に依存

多くの企業が棚割や販促物の効果検証をPOSデータやアンケートに頼っていますが、それらはあくまで購買結果に基づくものであり、「なぜ買わなかったのか」を説明するデータは存在しません。結果として、施策の意思決定は属人的になり、効果検証の再現性が低下。現場と本部でデータの粒度や評価軸が異なり、意思決定のスピードも鈍化しています。「売場で何が起きているのか」を可視化し、データを基にした仮説検証を行うことが、次世代の販促DXには不可欠です。

AIカメラ×売場データで“購買離脱行動”を可視化し、科学的な売場改善へ

本セミナーでは、SafieのAIカメラとゴウリカマーケティングの「Go Insight」を活用し、店頭映像から顧客行動データを抽出・分析することで、「買わない理由」を可視化する最新手法を紹介します。AIカメラが来店者の立ち止まり、注視、離脱といった行動を検知し、Go Insightがそれを定量的に解析。どの棚で関心が途切れ、どの販促物が成果に結びつかなかったのかをデータで明らかにします。POSでは把握できなかった“購買離脱行動”を分析し、売場改善・棚割・販促の意思決定を科学的に行う方法を、実際の導入事例を交えて解説します。POSデータ活用に限界を感じているマーケティング担当者や店舗運営者に、行動データを軸とした次世代の販促DX戦略を提案します。

プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:45　POSでは見えない「買わない理由」をAIで可視化 〜AIカメラ×売場データで解く“購買離脱行動”の分析法〜

15:45～16:00　質疑応答

※本セミナーは講演部分に録画での配信を含みます

主催・共催

セーフィー株式会社（プライバシーポリシー）

ゴウリカマーケティング株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。