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開発リソースが確保できない企業が増加、深刻化する「IT人材不足」問題

情報処理推進機構（IPA）社会基盤センターが公表した「IT人材白書2020」によると、日本国内の企業の多くが「自社のIT人材について、量・質ともに不足していると感じている」ことが明らかとなりました。 また、多くの企業でビジネスとITが密接に結びつく中、その重要な役割を担うシステム開発に携わるエンジニアのリソースが確保できないという課題が浮き彫りとなりつつあります。

オフショア開発パートナーの選び方、判断基準がわからない

IT人材不足の対策として、優秀なエンジニアを比較的低コストで確保できるオフショア開発を導入・検討する企業が多く見られるようになりました。 特にここ数年では、国を挙げてエンジニアの育成に努めているベトナムのオフショア開発が主流となっています。 しかし、これからオフショア開発を導入する企業にとっては、何を基準に開発パートナーを選べばいいのか、コミュニケーションや開発プロセス・品質や納期などは大丈夫か等、様々な不安が頭をよぎる方も多いのではないでしょうか。

オフショア開発成功のカギは「プロジェクト管理」、語学力が高いだけでは不十分

実際、オフショア開発を導入したものの、開発品質低下や納期遅延など様々な問題が噴出し、プロジェクトが失敗に終わってしまうケースも一定数存在しています。 文化的背景や仕事に対する価値観・考え方が異なる海外のエンジニアとうまく協力しながらプロジェクトを進めるためには、プロセスに基づいて緻密に意思疎通を行い認識齟齬をなくしていくことが重要です。 「弊社のオフショアエンジニアは日本語が堪能なのでコミュニケーションは問題ない」と謳っているオフショア開発企業も多いですが、実は語学力が高いだけでは不十分です。

開発プロセス・品質の観点から開発パートナーの選び方を解説

そこで本セミナーでは、主に開発プロセス・品質の観点から開発パートナーの選び方を解説します。 ベトナムオフショア開発導入前に知っておくべき【オフショア開発の成功ポイント】を、豊富なプロジェクト実績やノウハウを持つアイディーエス社が『ベトナムオフショア開発の最新情報』を交えながら分かりやすく解説いたします。 「オフショア開発を成功させたい」「オフショア開発で失敗したくない、どうすればうまくいくのか」「ベトナムオフショア開発について詳しく知りたい」とお悩みの方は、ぜひご参加ください。

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　日本語が得意なオフショア開発会社でも、プロジェクトが失敗に終わってしまう理由

11:45～11:55　質疑応答

主催

株式会社アイディーエス（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

参加方法（URL）は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。 「splunk.com」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

DXを成功に導くためには、ビジネス競争優位を実現する迅速なサービス開始と高信頼のサービス提供が不可欠です。

本イベントではハイブリッド、マルチクラウド化によりますます複雑化するITシステム環境の正確でリアルタイムの監視・観測の実現と、ゼロトラストな環境でのサイバー攻撃に対し迅速かつ確実に侵入を検知しインシデント対応を可能にする先進セキュリティ対策について先進事例とともにご紹介します。

主催

Splunk Services Japan（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社日本経済広告社（プライバシー・ポリシー） 株式会社アデックスデザインセンター（プライバシー・ポリシー） 株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

求められるSIerのビジネスモデルの転換

これまでSIerなどのIT企業は請負契約を中心としたお客様のシステムを開発するビジネスが主流でした。 しかしこれは、大きな赤字リスクを抱えるビジネスでもありました。 近年、企業の情報システムにおいてクラウドサービスが主流になっていることから、SIerなどのIT企業のビジネスも変革が求められています。 その選択肢としては、以下のようなものがあります。

・自らクラウドサービスを開発、提供する

・他社クラウドサービスを再販する

・他社クラウドサービスをインテグレートする「クラウドSIer」になる

自社開発は膨大なキャッシュが必要で、リスクを抱えてしまう恐れも

しかし、いざ始めようにも自社開発の場合は「開発投資」や「宣伝広告費」など、その他にもさまざまな費用がかかります。 さらに、売上げが計画通りに傾く保証はなく、また利益が出るのはサービスがある程度普及した後になります。 そのため、膨大なキャッシュが必要であり、リスクが高い選択です。

他社クラウドサービスを再販しても利益率が低すぎる

しかし、他社のクラウドサービスの再販や、クラウドSIは、代理店手数料が低く設定されているケースが多く、「利益が出ない」と悩まれている企業も多いと思います。　

粗利６０％以上の再販ビジネスを解説

そこで本セミナーでは、このような課題を解決する方法について解説いたします。 具体的には、弊社が提供するクラウドサービスの代理店となって頂くことで、粗利益率６０%以上を獲得できる具体的な方法を解説します。

プログラム

13:45~14:00　受付

14:00~14:05　オープニング（マジセミ）

14:05~14:45　SIerなどIT企業における、クラウドビジネスの問題点

14:45~14:55　質疑応答

主催

使えるねっと株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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本セミナーは、パートナー会社（IT事業者、SIer）向けの内容です。エンドユーザー企業向けではないため、予めご了承ください。

顧客のセキュリティニーズに応えられない、中小IT事業者の課題

昨今、サイバー攻撃は複雑化・多様化が進んでおり、企業のセキュリティ対策を一層難しくしています。 顧客からセキュリティの相談を持ちかけられても、知識不足や商品の問題により提案を諦めてしまうケースも多いのではないでしょうか？ また、顧客がアンチウイルスやファイアウォールなど単体のソリューションを求めてきた場合に、ランサムウェア対策やバックアップなど様々な対策を組み合わせ、全体的なセキュリティ強化に取り組む必要性を知りつつも、顧客の言うままに単体のソリューションの提案で終わってしまった経験はありませんか？ 様々なセキュリティ製品を熟知してトータルソリューションとして提案できるようにするのは、特に中堅中小のIT企業にとっては荷が重いためこのようになりがちです。 しかし裏返せば、セキュリティのトータルソリューションを提供できるようになれば顧客にとっての価値も大きく、ビジネス拡大を狙える武器となります。

リセール（再販）ビジネスモデルの限界

一般的に、ライセンスを購入してそのまま再販するリセールモデルは、利益率が低くなりがちです。 ライセンスのリセールでは他社との差別化ができないためギリギリまでの価格競争になりやすいためです。 価格競争の末に商談を獲得してもそれに見合う利益が得られなかった経験をお持ちの方は多いのではないでしょうか。 また、SIやSESのように労働力を提供するビジネスモデルでは、人月で売上の上限が決まってしまうため、特にエンジニア不足の昨今ではビジネス成長を狙うことが難しく、このような従来型のビジネスモデルに行き詰まりを感じる企業が増えています。

アクロニスの統合クラウドセキュリティ製品を自社ブランドで提供しませんか？

本セミナーでは、こうしたビジネスモデルの課題を解決するために、アクロニス社の統合クラウドセキュリティプラットフォーム「Acronis Cyber Protect Cloud」を使ったマネージドサービスビジネスをご紹介します。 「Acronis Cyber Protect Cloud」は現代のセキュリティに求められる、セキュリティ状況の可視化や、AIによる検出、パッチ管理、いざという時のためのバックアップや災害対策サイトなど各種のセキュリティ対策を網羅した強力なセキュリティ製品で、世界中の50万社を超える企業で利用されています。 本セミナーでは、「Acronis Cyber Protect Cloud」製品の特徴、マネージドサービスビジネスモデル、導入事例などを解説いたします。

プログラム

15:45～16:00　受付

16:00～16:05　オープニング（マジセミ）

16:05～16:25　自社ブランドでセキュリティマネージドサービスを販売する方法～高付加価値・持続的成長のビジネスを実現する、OEMでのセキュリティ製品提案～（ライプジャパン）

16:25～16:45　Acronis Cyber Protect Cloud製品紹介（アクロニス）

16:45～17:00 　質疑応答

主催

rhipe Japan株式会社（プライバシー・ポリシー）

共催

アクロニス・ジャパン株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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ローコード、ノーコードが注目されている背景

「ローコード」「ノーコード」と言われるシステム開発ツールが注目されています。 「ローコード（LowCode）」は、ほとんどプログラムを書かなくてもシステム開発が行えるツールや手法、「ノーコード（NoCode）」は全くプログラムを書かなくてもシステム開発が行えるツールや手法、と言われています。

以前より（名前は違いましたが）このような考え方はツールは存在していましたが、以下のような背景により近年注目されています。

DXが求められており、企業のシステム開発ニーズが高まっている

その中で、従来のようにベンダーやSIerに外部委託するのではなく、システム開発を内製化することで対応するニーズも出てきている

よって、プログラムを書くのが不要な（又は最小限で済む）ノーコード、ローコードが注目されている

さらに全体的なエンジニア不足のため、ベンダー、SIerが行うシステム開発のツールとしても注目されている

ローコード、ノーコードの分類は？

このように注目されているローコード、ノーコードですが、様々なツールが提供されています。

代表的なノーコードツールといえばキントーン、ローコードツールといえばOutSystemsなどがあります。 また、マイクロソフトやGoogleなども、ローコードツールを提供しています。 一方、ノーコードツールは、Webサイトを構築するためのツールが多いように思います。

ローコード、ノーコードは、どのように分類されるのでしょうか。

どこに適しているのか？

また、それぞれどのようなところに適している（又は適していない）のでしょうか？

システムの種類によって

企業規模によって

その他

ローコード、ノーコードの課題、阻害要因

さらに、ローコード、ノーコードの問題点や阻害要因があるとしたら、どのようなものがあるのでしょうか。

担当者のITリテラシー不足

そもそも何を作ったらいいのか、わからない

「野良システム」問題

その他

また、このような課題や阻害要因を超えて、最初の一歩を踏み出すためにはどうすればよいのでしょうか。

今回は、株式会社ウフルで、ローコード/ノーコード開発ツール製品「enebular」の製品マーケティングとDevRelを担当されている山崎氏をゲストとしてお招きし、ローコード、ノーコードの課題、阻害要因や未来についてぶっちゃけトークを展開します。

参加者も交えて議論していきます。シナリオがない対談ですので、どこに行くかわかりません。また、時間の関係で全てのテーマについて十分な議論ができないと思います。ご了承下さい。

山崎 亘 氏

日本オラクル株式会社で、開発ツール製品マーケティング、サービス マーケティング、開発者向けマーケティングを20年にわたり担当し、製品企画から営業支援、顧客向けマーケティングなど多岐に渡り活動。 株式会社ウフルでは、ローコード/ノーコード開発ツール製品「enebular」の製品マーケティングとDevRelを担当。Web、ソーシャル メディア、イベント、ユーザーコミュニティなどを使った活動を通し、担当製品の普及、浸透を目指す。

寺田 雄一

ウェビナー（Webセミナー）の集客・運営サービス「マジセミ」を起業、代表取締役社長。ITやものづくり関連のウェビナーを年間1,000回運営。 野村総合研究所（NRI）出身。NRIでは社内ベンチャーとして、当時国内トップシェアであるオープンソース・サポートサービス「OpenStandia」を起業。 その後、マジセミやクラウドID管理サービス「Keyspider」など次々と新規事業を創出する、50代起業家。

プログラム

18:45～19:00　受付

19:00～19:10　オープニング

19:10～20:20　ローコード、ノーコードの課題、阻害要因

20:20～20:30　クロージング

主催

マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

参加方法（URL）は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。

セミナー概要

コロナ禍でのテレワークの拡大、IT環境の変化なども影響し、年々高度化・巧妙化するサイバー攻撃。境界防御モデルが崩壊している今、ゼロトラストに基づく具体的なセキュリティ対策を模索する企業や組織が増えています。しかし、ゼロトラスト実現のために複数のソリューションを後付け的に導入することでサイロが生まれ、新たなリスクが生まれていることも事実です。

今の時代を生き抜くには、働き方をはじめとした環境の変化にも対応できるセキュリティ対策を行うことが重要となってくるのではないでしょうか。

本イベントでは…

本イベントでは、IT インフラを広範にカバーする VMware がゼロトラストセキュリティの実現とサイロを解消し運用まで見据えた真のエンドポイントセキュリティについて、デモを交えてご紹介します。

※本セミナーは、5/31に開催したVMware Security Summit 2022のセッションの一部を抜粋してお送りさせて頂きます。

当日プログラム

13:00-13:05 オープニング

13:05-13:45 VMware で実現するゼロトラストセキュリティとは

新型コロナウイルスの流行により急速にテレワークが浸透し、企業を取り巻く環境はインターネットを中心とした世界へ移行しています。今後は、ハイブリッドな分散された業務環境がニューノーマルとなり、従来のオフィスを中心とした境界型セキュリティでは守れない、オフィス外にあるデバイスのセキュリティをいかに担保するかが重要になってきます。

本セッションでは、高度化するセキュリティ脅威に対して、VMware が提供するゼロトラストセキュリティである VMware Anywhere Workspace について、デモを交えてご紹介します。

ヴイエムウェア株式会社 エンドユーザーコンピューティング事業部 スペシャリストエンジニア 村田 詩歩 氏

13:45-14:25 利便性とセキュリティの両立したテレワーク環境を実現

安全なテレワーク環境には、自宅やオフィスなど場所を問わず、業務継続の実現が不可欠です。そのためには、エンドポイントのライフサイクル管理とセキュリティ保護が緊密に連携する必要があります。

情報システム内で担当業務が分かれている場合、運用は煩雑となり、昨今の高度かつ巧妙なサイバー攻撃への対応は後手に回ってしまいます。

Workspace One と Carbon Black の連携により、運用のサイロ化を解消し運用まで見据えた真のエンドポイントセキュリティを実現します。

ヴイエムウェア株式会社 セキュリティ事業部 シニアソリューションエンジニア 世羅 英彦 氏

ヴイエムウェア株式会社 エンドユーザーコンピューティング事業部 井本 玲雄 氏

14:25-14:30 クロージング

主催

ヴイエムウェア株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社マイナビ TECH+セミナー運営事務局（プライバシー・ポリシー） 株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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クラウド化が進む中、クラウドとオンプレの併用・マルチクラウドなどインフラ環境は多様化している

クラウドへの移行過渡期やユーザの利用目的に応じて、クラウドとオンプレの併用、あるいはAWSやAzureなどマルチクラウドでインフラ環境を構築するケースが増えています。システム不具合が発生した際、運用側はユーザーに極力影響を与えないため、または速やかに状況を知らせるために、システム監視を行う必要がありますが、異なるインフラをまたがる環境下では統合的なシステム監視を行うのに難しさがあります。

ハイブリッド/マルチクラウド環境におけるオープンソース監視ツール利用による工数増大

監視環境を構築する手段は様々ですが、その一般的に浸透している手法としてオープンソースの監視ツールを利用する手段があります。オープンソースであることから利用自体にライセンス料はかからず、監視対象のシステムの特性に合わせて細かな部分まで監視することが可能です。一方で、オープンソースを使って監視を行う際には監視対象のサーバにソフトをインストールし、各種設定を行う必要がります。それに加え監視サーバー自体を監視・保守していかなければなりません。

ハイブリッド/マルチクラウド環境でこの手法で監視基盤を構築すると、人的な工数が増えてしまい本来力を割くべきクラウドを徹底的に使いこなす方へリソースを割けないという課題に繋がります。

かんたんに、ハイブリッドクラウド、マルチクラウドの監視ができる、”Mackerel(マカレル)”のご紹介

本セミナーでは、ハイブリッドクラウド、マルチクラウドにおけるオープンソース監視ツール利用時の課題を踏まえつつ、それを解決するSaaS型の監視ツールである「Mackerel(マカレル)」について紹介致します。

講演プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　ハイブリッド/マルチクラウドにおける監視の課題と勘所　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　～監視環境の構築・運用の工数削減を実現するSaaS型監視ツールのご紹介～

11:45～11:55　質疑応答

主催

株式会社はてな（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

参加方法（URL）は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。

withコロナに必要な「リスキリング」とは？ ～学び直しで終わらない・真の価値と効果的な進め方～

2020年以降、新型コロナウイルスの流行により多くの産業・業態で一気に経済活動のオンライン化、デジタル化が加速しました。 経済産業省からもこのタイミングで本格的に「リスキリング」の推進が始まり、今後withコロナの中生き残る上で避けては通れない、重要課題の一つとして挙げられています。

本セミナーでは、この「リスキリング」と密接に関係する「DX」を併せて見えてくる、従業員の意識改善も含めた次世代人材育成・その最適解を徹底追求。 「リスキリング」の正体を分かり易く紐解きつつ、これまで600社以上のDX人材育成の支援をしてまいりました株式会社STANDARDが30分で明快に「withコロナに必要なリスキリングとは？」について解説します。

こんな課題を解決します

・リスキリングの進め方、具体的な実践方法は？ ・リスキリングの意味、正確には？ ・withコロナの人材育成、次の一手は？ ・次世代人材に何が必須？

主催

株式会社STANDARD（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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【ご注意ください】 本セミナーは、2022年6月14日に開催されたウェビナーの再放送（録画配信）です。

同日に聴講された方の再受講も可能ですが、お気をつけください。 ※セミナー最後の質疑応答はリアルタイムでスピーカーが回答いたします。

【ご注意ください】 本説明会は、過去Keygateway関連のセミナーにご参加くださった方や、サービス説明を受けたことのある方向けです。

まだKeygatewayについてあまりご存知ない方は、事前に以下の動画をご視聴の上でお申し込み下さい。 ●「Keygateway C1」ご紹介 … https://youtu.be/QnVCVNyv5ag ● セミナー動画「ゼロトラストの実現に向けて一歩踏み出そう」より … https://youtu.be/_T3ntNjpB5U

※ なお、競合と判断させていただいた方のご参加はご遠慮願っております。

VPNの課題を解決

Keygateway C1は、ゼロトラストモデルによるネットワーク接続サービスです。 社内ネットワークへのアクセスで長らく主流を占めていたVPNは、社内と社外の境界だけを防御しており、いったん侵入されれば多くの業務システムへ被害が拡大していました。 ゼロトラストモデルでは社内外を問わず「各業務アプリ毎に」「アクセスがある度に」ポリシーに基いた認証・認可を行い、VPNのような被害を防止できます。

既存の社内システムを、AzureADやIDaaSなどにSAML連携

またKeygateway C1は、AzureADや各種IDaaSなどと連携し、SaaSとオンプレ業務アプリの認証・認可を統合します。 また、SAMLに対応していないSaaSや社内システムも、修正無しにSAMLに連携可能です。 （※ 接続回線は既存のVPNを利用し、オンプレシステムのSAML対応のみを行う「Keygateway T1」も別途ご提供しています）

Keygateway C1の使い方や、競合製品との比較、価格などを解説

本説明会では、Keygateway C1をご検討頂いている方向けに、以下の内容について解説する予定です。 ・Keygateway C1の概要と使い方 ・Keygateway C1が解決できる具体的な課題、ユースケース ・他サービスとの比較 ・連携デモ（設定・動作） ・価格体系 ・導入までのプロセス

Windowsファイルサーバーへのアクセスも可能

さらに、自宅PCなどから、企業内のWindowsファイルサーバーに、セキュアにアクセスすることが可能になりました。 この新機能についても解説します。

プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　ゼロトラスト接続サービス「Keygateway C1」解説

10:45～10:55　質疑応答

主催

かもめエンジニアリング株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）