本セミナーはWebセミナーです

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社会においてDX推進が求められており、人材育成を強化する必要がある

近年、「DX」という言葉がホットワードとなっています。 デジタル技術の急激な進歩に伴い、企業にはデジタル技術を活用した事業変革”DX”が求められています。 それにより、社内でDX人材を育成することも求められており、企業はますます人材育成に注力していく必要があります。

DX人材の育成が難しく、どう進めればよいのか分からない

そのような社会情勢に伴い、社内のDX推進において具体的な施策を検討される担当者も増えてきました。 しかし、DX推進に当たって「社員をどのように育成していけばよいのか分からない」という課題があるかと思います。 さらに、「DX」という言葉だけが独り歩きしてしまい、「何から手をつけてよいかわからない」「何から踏み出せばよいのかわからない」「DXによって業務の何を変えられるのか想像できない」などの課題を抱える企業が多いのも実情です。

社内におけるITリテラシー可視化の重要性

DXを推進していくとき、そのゴールを設定することも大切ですが、まずは現時点のITリテラシーを可視化することが重要です。 ITリテラシーの可視化を行うことによって、自社は「どの分野が強く」「どの分野が弱い」のか、その特徴を明らかにすることができます。 そして、ITリテラシーやDXの必要性を理解し、マインドセットに繋げることによって、業務上の課題発見や改善にも目を向けることができるようになります。 さらに、ITリテラシー向上のための研修・トレーニングを実施し、さらなるリテラシーやスキルの向上、DXへの知見を広げ、発見した課題の解決に繋げることができるようにもなります。

実践的なDX人材を育成するために必要な教育を解説

そこで本セミナーでは、実践的なDX人材を育成するために必要な教育方法について解説いたします。 また、アセスメントの無料トライアルや導入、その後の支援となる研修導入についても詳しくご紹介いたします。

プログラム

13:45~14:00　受付

14:00~14:05　オープニング（マジセミ）

14:05~14:45　実践的なDX人材を育成するために必要な教育とは？

14:45~14:55　質疑応答

主催

Modis株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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パワハラ防止法の義務化による職場環境の変化

2022年4月からは中小企業も含め、「労働施策総合推進法（パワハラ防止法）」が完全義務化されました。 これにより今後すべての企業は、パワハラ防止方針の明確化や相談体制の整備、パワハラに関する労使紛争を速やかに解決する体制を整える必要があります。

今後さらに変化していくハラスメントへの対策とは

テレワークの普及によってパワハラの実態が見えにくくなったり、コミュニケーションの変化による新たなハラスメントも発生しつつあります。 また、今後働き方改革が広がるに従って、ハラスメントへの対策は従業員の休職や退職を防止するためにも益々重要となります。 ハラスメント対策で重要なことは、管理職も社員も含めて、全員がハラスメントに対する正しい知識を得ることです。 そのために、経営や人事部はどういった対策を講じるべきなのでしょうか？

経営や人事部は、社内への教育をどのようにすべきか？

そこで本セミナーでは、ハラスメント対策の義務化を背景に、経営や人事部が社内への教育をどのようにすべきか解説いたします。

プログラム

9:45~10:00　受付

10:00~10:05　オープニング（マジセミ）

10:05~10:45　ハラスメント対策の義務化において、職場はどのように対応すべきか？

10:45~10:55　質疑応答

主催

エスエイティーティー株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです。

ツールはTeamsを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

なぜ中小企業の社内DXが進まないのか？

新型コロナウィルスの感染拡大に伴い、中小企業の多くが直近2年以内にリモートワークを導入しました。 当時、ZoomやTeamsなどのクラウドサービスを利用開始したものの、その後社内DX化が進んでいないケースは多いのではないでしょうか。 在宅勤務から出社に切り替える企業も増えていることでしょう。 なぜ、多くの中小企業ではDXが思ったほど進まなかったのでしょうか？

NTT東日本グループは、なぜフルリモートの経営スタイルに舵を切れたのか？

NTT東日本グループは、日本全国どこに住んでいてもリモートワークで働ける新制度「リモートスタンダード制度」を2022年7月1日から導入しています。 社員の希望に応じて、日本全国どこからでもリモートワークで働けるようになり、転勤、単身赴任のない働き方を拡大していく方針です。 NTT東日本グループの中核を担うNTT東日本では、コロナ以降DX化に取り組んできました。 本セミナーでは、NTT東日本グループがどのように社内の障壁を乗り越え、どのようなステップでDX化を実現してきたのかに迫ります。

働き方改革の基盤をつくる「SaaS選び」

社内DXや働き方改革を妨げている理由には、人事制度や労働慣習の他にも、IT環境やセキュリティの問題が潜んでいます。 快適にリモートワーキングを進めるために、インフラ・ツール、特にSaaSの導入は不可欠です。 コラボレーションツール、プロジェクト管理、ビデオ会議、ID認証など、DX時代に必須なSaaSをどのように選べばよいのでしょうか？

新しい働き方・デジタルワークシフトを推進するのに必要なSaaSを一挙に解説します！

本セミナーでは、これからDXやリモートワークを推進していく企業様向けに、新しい働き方・デジタルワークシフトを実現するためのSaaS選びのポイントおよび具体的な製品・ソリューションをご提案します。 NTT東日本のDX推進をサポートしてきたネクストモードの取り組み、中小企業のバックオフィス業務効率化ソリューションもご紹介いたします。 現在利用しているSaaSを見直したい経営者、リモートワークに最適なIT環境を構築したいシステム責任者の皆様にとってヒントになる内容です。奮ってご参加ください。

プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ ）

15:05～15:15 【録画放映】ワーケーション実践から見えてきた、あたらしい働き方

ネクストモード株式会社 代表取締役 里見 宗律

15:15～15:35 ネクストモード流SaaS導入支援、ソリューション紹介

ネクストモード株式会社 SaaS部 部長 久住 陽介

15:35～15:50 バックオフィス業務に関する社内DX事例や導入前後のサポートをご紹介！

東日本電信電話株式会社 ビジネス開発本部第三部門 サポートサービス担当 中村 聡子

15:50～15:55　質疑応答

主催

ネクストモード株式会社（プライバシー・ポリシー）

共催

東日本電信電話株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）