本セミナーはWebセミナーです

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さまざまな業界において、コンテンツが多種多様化している

従来の業務では、扱うコンテンツはオフィス文書や画像データなどが主流でした。しかしDXが加速する近年では、さまざまなデジタルデータが求められています。 例えばドライブレコーダーや監視カメラなどの動画データ、通話や会話などの音声データなど、コンテンツのデータ量は増大し、種類も多様化しています。

業務システムと、ファイルサーバーと、人間が使い分けている

このようなコンテンツをファイルサーバーやオンラインストレージで管理している方も多いかと思います。 しかし、業務システムへのデータ入力と、ファイルサーバーへのコンテンツの登録と２度手間となり、従業員に負担がかかります。 さらに、一般的なファイルサーバーやオンラインストレージでは、「版管理ができない」などの課題もあります。

既存システムに、本格的なコンテンツ管理機能を簡単に追加する方法

理想は、業務システムが大容量かつ多様なコンテンツを扱えるようになることです。 それにより従業員は、業務システムのみ操作すればよくなり、業務効率が向上します。 そこで本セミナーでは、既存システムに本格的なコンテンツ管理機能を簡単に追加することで、業務を効率化する方法について解説します。 具体的には、既存システムと、コンテンツ管理システムのAlfrescoとをAPIやフェデレーションサービスで連携したり、iPaaSツール Workatoを使った連携方法などをご紹介します。

プログラム

9:45~10:00　受付

10:00~10:05　オープニング（マジセミ）

10:05~10:45　既存システムに動画・音声などの大容量データやCADデータなど、コンテンツ管理機能を追加する

10:45~10:55　質疑応答

主催

リックソフト株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

Hyland Software Inc. （プライバシー・ポリシー） 株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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コロナ禍は収束するか？

約３年におよぶコロナ禍、第７波は収束の兆しを見せています。 第７波では過去最大の感染者数となったにもかかわらず、「重症化しにくい」などの理由から、緊急事態宣言やまん延防止等重点措置などの行動制限はとられませんでした。 医療のひっ迫、後遺症など、引き続き重大な問題はあるものの、日常生活や社会経済活動を取り戻していく段階に入った、という意見もあります。

コロナ収束後、テレワークはどうなるのか？

コロナ禍で大きく変わった点のひとつに、働き方があります。 従来は、毎日オフィスに出社するのが当たり前でしたが、コロナ禍で一気にテレワークが普及。 自宅からリモートワークすることが当たり前になりました。

このテレワークですが、コロナ収束後はどうなるのでしょうか？

テレワークを継続する企業は多い

例えばNTTグループでは2022年6月、社員の勤務を原則自宅からのテレワークとすることを発表しました。 対象はグループ主要会社の約３万人、今後さらに拡大するとのことです。 他にもテレワークを継続する企業は多く、社員側もテレワークを希望しているケースが多いようです。

一方、オフィス回帰の企業も

一方、オフィス回帰を宣言する企業も増えています。 海外では、テスラやGoogleのオフィス回帰の方針が話題になりました。 また日本でも、ホンダが原則出社、楽天が週４日出社など、オフィス回帰の方針を打ち出しています。 記事などによると、経営者は比較的オフィス回帰を指示しているようにも思えます。

理想的な働き方とは？

もちろん、業種や業務の内容、企業毎の戦略などで方針に違いが出てきます。 今回の対談では、以下のような切り口から「理想的な働き方」を探っていきます。

・業種による違い ・業務内容による違い ・経営者と従業員 ・海外と日本 ・オフィスの存在意義はどう変わるのか？ ・テクノロジーによってどう変わるのか？ ・メタバースは新たな「働き方、ワークスペース」になるのか？

今回は、ミロ・ジャパン合同会社 溝口 宗太郎 氏をゲストとしてお招きし、コロナ収束後のテレワークや理想の働き方についてぶっちゃけトークを展開します。

参加者も交えて議論していきます。シナリオがない対談ですので、どこに行くかわかりません。また、時間の関係で全てのテーマについて十分な議論ができないと思います。ご了承下さい。

溝口 宗太郎 氏

日本マイクロソフトでWindows、Internet Explorerのプロダクトマーケティングに従事し、Windows 7から10までのローンチに携わる。 その後FinTechスタートアップのPaidy、SAPジャパンでB2B、B2B2Cマーケティングに従事し、2018年3月にSlack Japan株式会社入社。 エグゼクティブプログラム担当として、年間200回以上のエグゼクティブ向けブリーフィングを実施、Slack の価値を経営層に伝道した。 2021年10月より、ミロ・ジャパン合同会社にマーケティング責任者として参画。

寺田 雄一

ウェビナー（Webセミナー）の集客・運営サービス「マジセミ」を起業、代表取締役社長。ITやものづくり関連のウェビナーを年間1,000回運営。 野村総合研究所（NRI）出身。NRIでは社内ベンチャーとして、当時国内トップシェアであるオープンソース・サポートサービス「OpenStandia」を起業。 その後、マジセミやクラウドID管理サービス「Keyspider」など次々と新規事業を創出する、50代起業家。

プログラム

18:45～19:00　受付

19:00～19:10　オープニング

19:10～20:20　コロナ収束後、テレワークはどうなるのか？

20:20～20:30　クロージング

主催

マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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DX実現のためには、人的資本の確保が必要

DXの重要性が叫ばれている昨今、DXを推進する人の能力こそが企業にとって最も重要な資本であるとの認識が広まり、「人的資本」の必要性が取り沙汰され始めています。 そして、人的資本を確保するための手段として多くの企業が取り組み始めているのが、現在注目を集めている「リスキリング」です。

技術の進歩に適応するため、エンジニア人材のリスキリングが必須

DX推進にあたっては、特にエンジニア人材のリスキリングが重要な課題となっています。 テクノロジーが急激に進化する状況に適応していくためには技術を常にアップデートしていく必要があり、米国デロイトのレポートによればソフトウェアエンジニアは12~18ヶ月に一度、最新の技術について学び直しを継続していく必要があると言われています。 一方で、IPAが提供する『DX白書2021』によると、全社員に学び直しの機会を提供できている企業は7.9%にとどまっている実情があります。

リスキリングを経営戦略・アクションに落とし込むことができない

企業の経営陣からすると、リスキリングの必要性は分かっていても、どうやって経営戦略に落とし込めばいいのか、具体的なアクションにつなげればいいかが見えてこないといった課題を抱えているケースが多く見受けられます。 予算感がいまいち掴めない、現場のニーズをうまく把握できない、どんな人材をいつまでにどれくらいの人数育てればいいのかが分からない、といったこと等がハードルとなってしまい、リスキリングを実行に移せないのです。

戦略策定、アクションにつなげるための考え方を解説

そこで本セミナーでは、リスキリングをただの絵空事で終わらせることなく具体的な経営戦略の一部として策定し、アクションにつなげるために必要な考え方やプロセスを解説するとともに、リスキリング実現をサポートするテックピット社の育成サービスも紹介します。 開発現場で必要なスキルをハンズオン形式で現役のエンジニアから学ぶことができるだけでなく、経営レベルの戦略策定からサポートを行うことでリスキリングの計画〜実行までパートナーとして伴走させていただくサービスとなっています。

来期の経営戦略としてリスキリングを一つの重点施策として考えているものの、具体的な道筋や実行イメージがまだ描けていないとお考えの経営サイドの方、社内エンジニアの育成に携わる方、エンジニア組織の責任者の方、エンジニアの育成担当者の方は、ぜひご参加ください。

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　経営戦略としてのリスキリング〜エンジニアのリスキリングを成功させるにはどうすればいいのか？〜

11:45～11:55　質疑応答

主催

株式会社テックピット（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）