本セミナーはWebセミナーです

参加方法（URL）は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。

同内容のセミナーを2日間開催します。

お申込みフォームにてご希望の日にちをご選択ください。 ・3月15日（火）14:00～15:00 ・3月17日（木）16:00～17:00

タッチモニターの遠隔操作で始めるDX化／働き方改革　～　工場や倉庫のどこからでも設備の操作／監視を実現　～

日本でもあらゆる業界でデジタルトランスフォーメーション（DX）のキーワードのもと、業務の見直し、働き方の変革、さらにはイノベーションが求められるようになり、経営課題のトップ事項としてあげる企業が多くなってきました。 とはいえ、急にこれまでのやり方を大きく変更しようと言われても、何をすればいいのか、どのように進めていけばいいのか戸惑ってしまうのではないでしょうか？
そこでブラックボックス・ネットワークサービスとタッチパネル・システムズ社は、多くの製造業の方々が簡単にDX化の第一歩として始めることができるKVMエクステンダとタッチモニターを組み合せたソリューションを、本ウェビナーで複数の用途例とともにご紹介致します。皆様のDX化／働き方改革の参考にしていただければと考えております。
タッチモニターと制御用PCなどの間に、KVMエクステンダを設置することで、これまでは生産設備の目の前や映像／USBケーブルが届く範囲に設置されていたタッチモニターを、工場内や倉庫内のどこへでも設置できるようになります。　 これにより、これまでは場所の制約を前提として作られていた通常ワークフローや緊急時の対応を大幅に見直すことが可能となり、「工場内の移動時間の削減」、「待機時間に別作業の割り当て」、「配置する人員、シフトの見直し」、「緊急時の初動対応までの時間短縮」などを、本ソリューションによるDX化の効果として提供できると考えております。

タッチモニターの利便性は？

制御プログラムの画面設計や処理フローにも依存しますが、何と言っても直感的に操作ができるのが一番の特徴です。マウスやキーボードを設置するスペースを必要しないという利点もあります。

延長できる距離は？　機能的な制限などは出ない？

LANケーブルで最大100m、もっと広い工場の場合には光ファイバーケーブルを使って最大20kmの延長が可能です。　ブラックボックスとタッチパネル・システムズ社で共同検証を行い、性能の劣化や仕様上の制限なしにご利用いただけることを確認しております。

タッチモニター以外も延長できるの？

今回のソリューションで組み合わせているKVMエクステンダは、映像の延長、マウス／キーボードや各種USB機器の延長、シリアルの延長が可能です。本ウェビナーでは、これらの機能の解説と実際の事例ではどのように使われているかも紹介いたします。

【本ウェビナーの想定ターゲット】

製造業の事例が中心となりますが、仕組みの部分は共通ですので、どの業界の方でもタッチモニターを延長し、接続対象の設備やコンピュータとは離れた場所で使いたい方には参考にしていただける内容です。タッチモニターの仕組み・種類、KVMエクステンダの仕組み・機能なども、それぞれ基本から解説します。

【アジェンダ】

全体で60分を予定しています。 タッチモニターの仕組み・種類・活用事例（タッチパネル・システムズ） KVMエクステンダの仕組み・活用事例（ブラックボックス） タッチモニターの遠隔操作の活用事例（ブラックボックス／タッチパネル・システムズ） Q&A

【ブラックボックス・ネットワークサービスについて】

1976年の創立より IT ネットワークの「延長」「分配」「切替」「変換」を事業の軸に、お客様の課題・要件に最適な機器とサービスの提供を通して、お客さまのビジネス拡大に寄与してきました。2019年1月より AGC Networks Ltd の完全子会社となり、引き続き米国ピッバーグを本拠地とするネットワークのエキスパートとして、これまで以上お客さまへ付加価値を提供すべく活動しております。日本市場においては、1988 年の日本法人設立より34年間、ブラックボックス・ネットワークサービス株式会社が Black Box 製品のセールス・マーケティング・サポート活動を実施しています。

【タッチパネル・システムズ について】

タッチパネル・システムズ株式会社は、米国カリフォルニア州ミルピタスに本社を置くElo Touch Solutionsの日本法人として、日本国内におけるタッチパネル製品の販売、サポートを行っています。 業務用タッチパネルの専業メーカーとして豊富なタッチ方式と製品ラインナップで、タッチのあらゆるニーズにお応えしています。

主催

ブラックボックス・ネットワークサービス株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

中小企業のテレワーク環境構築の課題

テレワークが普及する昨今、企業側は社員が自宅から社内ネットワークへセキュアにアクセスするための環境構築が必要です。 情報システムの担当者が少ない中小企業では、この環境構築にあたりどの手段が最適なのかわからない・環境構築のための要員が不足している等の問題を抱えていることが想定されます。

（中小企業のテレワーク実施する上での課題は「情報セキュリティ」が56.7%で最も多い） https://www.tokyo-cci.or.jp/file.jsp?id=1025070

VPN装置か？ZTNA（ゼロトラスト・ネットワーク・アクセス）か？

社員の自宅から社内ネットワークへセキュアにアクセスする手段は従来「VPN接続」が主流でした。 しかし、「VPN接続」は社内ネットワーク全体を1つの境界線で守る仕組みで、境界内部に侵入した脅威に対して防御することはできません。 内部に侵入した脅威にも防御できる「ZTNA（ゼロトラスト・ネットワーク・アクセス）」が提唱されるようになり、テレワーク・クラウドサービスが普及している現状に即したセキュリティ対策として注目を集めています。

セキュアなリモート接続を簡単に実現するには？

本セミナーでは、よりセキュアなアクセス方法を知るために「VPN接続」・「ZTNA」の違い、また簡単にZTNAを導入するためのサービス「Keygateway」について解説します。 テレワーク推進にあたって、リモートからセキュアに社内ネットワークへアクセスするための手段がわからない、またその環境準備の要員が不足している等でお困りの方は是非ご参加ください。

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:35　中小企業のテレワーク環境構築の課題と対策

エヌ・ティ・ティ・アドバンステクノロジ株式会社

14:35～14:45　ゼロトラスト接続サービス「Keygateway」のご紹介

かもめエンジニアリング株式会社

14:45～14:55　質疑応答

主催

かもめエンジニアリング株式会社（プライバシー・ポリシー）

共催

エヌ・ティ・ティ・アドバンステクノロジ株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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こんな事業者さまにおすすめのセミナーです

AI-OCRを導入したところで、本当に効果があるかわからない

製品のデモを見たが本当に機能するかわからない

契約後にサポートをどこまで手厚くやってくれるのか不安

大量の紙業務における課題

DXが叫ばれる昨今、小売や卸業者ではまだまだ紙業務が多く残っている企業が大半かと思います。

紙業務を運用するうえで、下記のような課題があるのではないでしょうか？ ・手書きやフォーマット種類の問題で、データ入力を手作業で行わざる得ない ・手作業を続けているとミスが発生してしまう ・OCRを導入してみたが、読み取り精度が低かった

これを解決するのがAI-OCRとRPAです。

「導入効果・費用対効果」が導入時のボトルネックに

一方で「AI-OCRやRPAを入れてどのくらい効果があるのか？」と上司や関係者に言われ、うまく説明ができないご担当者も多いかと思います。 今回は導入効果や費用対効果の試算方法、社内稟議を通しやすくするコツを解説させていただきます。

AI-OCR選びのポイントとは？

AI-OCRの選び方で気を付けるべきポイントは下記の3点です。 １、読み取り精度は高いか？ ２、RPAや外部システムとの連携はできるか？ ３、サポート体制はしっかりしているのか？ 導入後に実際「どの程度、何が解決できるのか」という、リアルな情報を知りたいのではないかと思います。

月間200時間削減した、納品書処理の業務改善事例

本セミナーではAI-OCRの使い方・選び方、RPAとの連携、稟議を通しやすくするポイントなどを解説。 納品書処理を月間200時間削減した、大興電子通信の社内活用事例を詳しく紹介します。 紙伝票業務におけるマンパワーを削減したいと検討されている企業様のヒントになれば幸いです。

プログラム

9:45-10:00　受付

10:00-10:05　オープニング（マジセミ）

10:05-10:15 DXを取り巻く環境、最新動向（NTT東日本）

10:15-10:50 AI-OCRとRPA導入で、どのような効果が得られるのか？（大興電子通信）

・納品書などの紙伝票業務の課題 ・AI-OCR+RPAでの課題解決事例 ・製品デモ

10:50-10:55　質疑応答

主催

東日本電信電話株式会社（プライバシー・ポリシー）

共催

大興電子通信株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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重要度が増す「カスタマーサクセス」

サブスクリプション型のビジネスを始めとして、現在全てのビジネスでお客様との継続的な関係構築が必須となっています。

その時に重要になるのが「カスタマーサクセス」という考え方です。 多くの企業が「カスタマーサクセス」の実現を目指し、取り組んでいると思います。

メールによる、お客様とのコミュニケーションの問題点

その際の顧客接点、お客様とのコミュニケーション手段として、「メール」を使っているケースが多いと思いますが、メールでのコミュニケーションは以下のような問題があります。

・お客様も、カスタマーサポート担当者も、日々大量のメールの中で重要なメールを見落としてしまう ・カスタマーサポート担当者が、どのメールがどのお客様のものか、誰が担当なのか、混乱してしまう ・そもそもお客様が、最近メールを見ないようになっている

チャットボットの問題点

カスタマーサポートの手段として、チャットボットを使用するケースも増えてきています。 確かにお客様からカスタマーサポート担当者に連絡する際には便利なのですが、カスタマーサポート担当者からお客様への連絡には使えません。

SlackやMicrosoft Teamsで、多数の顧客とチャットはできないのか？

最近では、多くの企業でSlackやMicrosoft Teamsなどのビジネスチャットを導入しています。 これらのビジネスチャットを、カスタマーサポートで利用できないのでしょうか？

その際問題になるのが、当然のことながらお客様企業毎に使っているツールが異なる、ということです。

マジセミ株式会社での活用事例を紹介

マジセミ株式会社も同様の課題がありました。 本セミナーでは、マジセミ株式会社がどのような課題を抱えていたのか、それをどのように解決しようとしているのか、その事例を交えて、お客様側のツールがSlack、Microsoft Teams、Chatworkなどバラバラでも、カスタマーサポート担当者は1つのビジネスチャットで対応できるツール「CHAT-HUB」について紹介します。

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:25　【動画配信】カスタマーサポートを、SlackやMicrosoft Teamsなどのビジネスチャットでやれないのか？

マジセミ株式会社　寺田雄一 （プレゼン内容） ・マジセミの業務内容 ・マジセミにおける、カスタマーサポートの課題 ・カスタマーサポートを、SlackやMicrosoft Teamsなどのビジネスチャットでやれないのか？ ・CHAT-HUBの活用

14:25～14:45　CHAT-HUBの紹介

株式会社ヴィセント　森大地

14:45～14:55　質疑応答

主催

株式会社ヴィセント（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです。

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3/2同社主催セミナーの録画放送です。前回好評につき、再放送いたします。

電子帳簿保存法改正に合わせたペーパレス化の課題

2022年1月施行の電子帳簿保存法の改正により、紙ベースでの請求書は電子データで保存しなければならなくなります。 本ウェビナー開催時には、電子帳簿保存法改正が施工されている状況となり、より一層ペーパーレス化を推進する企業が増加してくると想定されております。

しかし「そもそも電子帳簿保存法って何？」「改正されたけど何からすればいいの？」「自社にメリットはあるの？」 など、まだまだ電子帳簿保存法の改正内容について認知されていないのが現実です。

「電子帳簿保存法改正について、まとまった情報がなく、情報収集に苦労している」といった声も多数挙がっています。

2023年10月インボイス制度導入で、電子インボイス化も進む

2023年10月よりインボイス制度が導入されます。 国の規定に則ったインボイスを発行しないと消費税が正しく処理できなくなるため、 デジタル請求書の標準フォーマットを策定する動きが加速しています。 保存する請求書の増加が想定されるため、ペーパーレス化の対応がますます求められるようになるでしょう。

ペーパレス化による作業効率化、コスト削減を成功させたい

ペーパレス化による作業効率化・コスト削減を成功させるためには、新しいシステムの導入だけでは十分ではありません。 現状の運用や電子帳簿保存法改正内容を把握した上で、システムの選定や導入を行い現場へスムーズに利用を浸透させる必要があります。

本セミナーでは、freee社の上級コンサルタントに登壇いただき、わかったようでわからない電子帳簿保存法の改正内容と事業者が行うべき対策をわかりやすく解説します。 今回の改正を利用した確実なコストダウンの方法、重要ポイント、注意点などをお伝えします。 また、NTT東日本からはバックオフィス業務のペーパレス化の進め方と支援サービスをご紹介いたします。

こんな人におすすめ

電子帳簿保存法の改正は知っているが、詳細までわかっていない

法改正を機にペーパーレス化を進めたい

社内のリソースやIT投資が足りておらず、ペーパーレス化がなかなか進まない

プログラム

9:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:50　電子帳簿保存法改正とペーパーレス化のポイントを徹底解説

freee株式会社　プロダクト戦略本部 上級コンサルタント　尾籠　威則

10:50～11:00　質疑応答

主催

東日本電信電話株式会社（プライバシー・ポリシー）

共催

freee株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

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大規模災害やサイバー攻撃など増え続ける事業継続リスクへの備えとして注目される「データ保護」

いつ発生するか分からない地震や台風などの自然災害、事故や火災など、企業の中核となる事業活動の継続を妨げるリスクは数多く存在します。 そうした被害を最小限にとどめて事業停止や早期復旧を実現するためのBCP（事業継続計画）の整備が強く求められるようになりました。

コロナ禍のリモートワーク普及で、さらに重要性が高まる「バックアップ／リカバリ環境」

また昨今では、コロナウイルス感染症の感染予防策として多くの企業・組織でリモートワークが普及しています。企業のIT活用の形態が変化した結果、サイバー攻撃も事業継続リスクとなっています。 特に、データを暗号化して身代金を要求する「ランサムウェア」の攻撃が深刻化しています。巧妙化する攻撃の前では侵入を完全に防ぐことはできないことも多く、自社の重要資産であるデータを保護する「バックアップ／リカバリ」環境を整えることの重要性が高まっています。

IT予算、人員不足など、中小・中堅企業を悩ませる諸問題

あらゆる企業がデータ保護対策を進める中、特に中小・中堅企業ではIT予算や環境構築・運用コストの増大などの課題も多くあり、万全にバックアップ／リカバリ環境を整備することが難しいのが現状です。 「導入の手間やコストをかけたり、面倒な運用管理にはしたくない」「安全性、事業継続性の確保に疑問」「トラブル発生時、本当に復旧可能なの？」という不安を抱えている企業は少なくありません。

少人数の運用体制でも安全・安心なデータ保護とセキュリティ強化を実現する最適解

本セミナーでは、そうした課題を解決する安心・安全なデータ保護を実現する方法を解説します。デモンストレーションを交えながら、簡単な操作で統合的なデータ保護環境を構築・運用できることをご紹介いたします。 少人数の運用体制で安全・安心なデータ保護とセキュリティ強化を実現したい方は、ぜひご参加ください。

講演プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:15　ご挨拶（SB C&S株式会社）

14:15～14:45　お客様に支持される「Acronis Backup」のご紹介　簡単・安心・安全なデータマネジメントの構築実現に向けて～「Acronis Cyber Protect Cloud」の優位性・機能・デモ（アクロニス・ジャパン株式会社）

14:45～14:55　質疑応答

主催

SB C&S株式会社（プライバシー・ポリシー）

共催

アクロニス・ジャパン株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです。

ツールはTeamsを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

本セミナーは1/27同社主催セミナーの録画放送です。

好評につき、追加開催いたします。前回参加できなかった方は奮ってご参加ください。

DXを取り巻く社会環境と企業の変化

デジタル庁の発足、2025年の崖、法改正などの背景から、2030年DX市場は3兆円を突破する見込みです。 DX化が進む今、時代の変化に応じて企業も進化していかなければなりません。 今後、世の中の変化に柔軟に対応し、消費者・労働者から選ばれる企業を目指していかないと企業の成長が停滞してしまう可能性もあります。

なぜビジネス拡大できない？経営者が直面する「人材不足」の課題

企業が成長し続けるためには、新規事業への参入や収益化や既存事業のアップセル・クロスセルなどビジネスの拡大が必要です。 一方、自社のみで事業を拡大していくには下記のような課題があるのではないでしょうか。

・既存事業において、自社の人材リソース・アセットでの運用が難しい業務が発生する

・新規事業で売り上げを拡大したいが、在庫リスクや開発・運用コストが高い、納期が必要以上にかかる

・営業体制、サポート体制、技術分野の人材・ノウハウが不足している

これらに共通するのは人材不足の問題です。 しかし、当然すぐに人員確保ができる企業は多くありません。

NTT東日本グループとの協業を通じた事業拡大とは？

上記のような課題をお持ちのSIer、ITベンダの企業さまにはNTT東日本との協業ビジネス　パートナープログラム「BPO」と「OEM」をお勧めします。

「BPO」とは？

既存事業拡大の寄与ため、NTT東日本グループを結集した通信分野にとどまらない事業連携（コールセンタ、物流業務など）を通じ、業務のアウトソースを可能にします。

「OEM」とは？

新規事業拡大の寄与ため、低リスク・低コストでICTサービスの貴社ブランド化、新規事業参入や貴社サービスの付加化価値向上を可能にします。 また、貴社事業の課題や方向性、体制に合わせた協業を複数ご紹介します。

今回のセミナーでは、「既存事業拡大のためのBPO」 と「新規事業参入のためのOEM」の2つの切り口で、SIer、ITベンダの企業さまのビジネス拡大に対する課題解決をご紹介いたします。 NTT東日本でのパートナープログラムで受けられるメリットや、パートナー企業の取り組みイメージが湧く内容になっています。

こんなIT企業さまにおすすめ

・新規ビジネスに参入したいが、人材不足やコストが課題で参入できない ・自社の人材リソース・アセット・ノウハウで運用が難しい業務が発生する ・顧客の要望に柔軟に対応したい ・手軽に自社サービスの付加価値を上げたい

プログラム

15:45～16:00　受付

16:00〜16:05　オープニング（マジセミ）

16:05～16:50　DX時代の協業ビジネスという選択肢～経営層が直面する事業の拡大と人材不足を課題解決～（NTT東日本）

・アフターコロナでベンダが直面する課題 ・DXソリューションの市場規模と成長性 ・DX時代に対応する企業の事業拡大の課題 ・既存事業拡大のためのBPOのメリット、取り組み事例紹介 ・新規事業参入のためのOEMのメリット、取り組み事例紹介 ・まとめ

16:50〜16:55　質疑応答

主催

東日本電信電話株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

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本セミナーは、2021/12/22に開催したセミナーと同じ講演内容となっています。

多数のご要望により、追加開催させていただきます。

テレワーク／クラウド普及で、社内外に散在する「特権ID」

新型コロナウイルス感染症の影響を受け、多くの企業がテレワークに移行し、どこからでもアクセスできるクラウドサービスの利用が拡大しています。 また、テレワークの対象に情報システム部門も該当し、システムの運用管理業務をリモートで実施可能になりました。その結果、システム管理者が取り扱う権限の強い特権IDが社内外に散在しています。

特権IDの管理不備が、企業に多大な被害をもたらす要因にも

システムやクラウドサービスに対するあらゆる権限を持つ特権ID。社内外を問わず、悪意を持ったユーザーに利用されやすく、企業の機密・個人情報の流出や重要システムの停止など、多大な被害をもたらす危険性を秘めています。 特にテレワーク環境では特権IDユーザーの実際の作業状況が見えづらく、徹底した管理がより求められるようになりました。

境界防御のみでは企業のセキュリティ維持は困難に

企業を取り巻くIT環境が大きく変化したことで、ネットワークベースの境界防御のみで企業のセキュリティを維持することが難しくなっています。また境界防御によるセキュリティには、一度攻撃者が境界線を突破すると、企業内ネットワークの横移動を防ぐことができないため、不十分であることが示されています。

ゼロトラストセキュリティを確立する方法を紹介

本セミナーでは、ゼロトラストにおける特権ID管理の役割をわかりやすく解説します。ゼロトラストを実現する上で、特にクラウドの特権IDやリモートアクセス時の特権ID管理は、考慮いただきたいポイントとなります。 最新の事例やデモを交えながら、特権ID管理に求められるすべての機能をワンストップで提供できるソリューションである特権ID管理ツール「iDoperation」の活用例をご紹介します。

講演プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:35　ゼロトラストにおける特権ID管理の役割と適用ステップ

11:35～11:45　質疑応答

主催

NTTテクノクロス株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

DX推進で高まる「システム開発サイクルの高速化」への要求

多くの企業がデジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組み、ビジネスのデジタル化が加速しています。 目まぐるしく変化する市場やビジネスのニーズに合わせて、システム開発・運用部門には、リリースサイクルの短縮や高速化が求められるようになりました。

リリース後の予期せぬパフォーマンス低下、一体、原因はどこにある？

デジタルサービスの重要性が高まる中、企業の利益に直結するようなWebアプリケーション／サービスにおいては、ユーザーが快適に利用できることが必要不可欠な要件です。 機会損失や信用低下へつながるリスクを防ぐため、システム開発の現場ではリリース前の負荷テストが実施されています。非機能要件、特に性能面の品質確保のためには重要な工程です。

従来の負荷テストだけでは難しい、非機能要件の品質保証

ただ、負荷テストを実施しても、突然のレスポンス遅延やパフォーマンス低下が起きるなど本番環境で思わぬトラブルに見舞われることがあります。また、負荷テストツールだけでは根本的な解決に必要な情報を得られないケースも出てきます。

さらに、負荷テスト時につぶしきれなかった予想外の問題がリリース後に出てしまうと、原因を特定する調査時間が長期化したり、担当者の負担を増加させかねません。しかし一方で、限られた時間の中で十分なテストを実施し、すべての懸念点を解消することは難しいのが現状です。

Webサービスのモニタリングをもっと楽に。具体的なテクニック・ノウハウを伝授

本セミナーでは、負荷テストの際に、APM（アプリケーション性能管理）ツールによるWebシステムの可視化（モニタリング）で、短期間で原因特定を可能にする具体的なテクニックをご紹介いたします。 「負荷テストをもっと楽にしつつ、限られた工数で高品質なWebシステムをリリースしたい」とお考えの方は、ぜひご参加ください。

講演プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　ご挨拶

15:05～15:20　負荷テストでなぜ性能モニタリングが必要なのか？～良くあるお客様課題の整理～

15:20～15:45　負荷テストの効果を「最大化」する性能モニタリングのテクニック

15:45～15:55　質疑応答

主催

株式会社アシスト（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）