本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

クラウドサービス／SaaSの利用拡大が招く、情シス担当部門の運用負荷問題

多くの企業が業務効率化や生産性の向上などを目的としてクラウドサービスを利用することが一般的になってきました。 特に、コロナ禍ではWeb会議、チャットアプリなどのSaaS利用が拡大しています。 その結果、情シス担当部門では、ユーザーの入退社・異動などに伴うIDライフサイクルに応じて、オンプレに加え、SaaS側のIDメンテナンスも必要となり、ID管理業務の運用負荷が増加します。 また、従業員が安心・便利に業務システムを利用できるための必要なセキュリティ対策や、業務システムとの認証連携など、様々な検討や運用対応する必要が出てきました。

複雑化するIDライフサイクル管理、Azure AD単独では解決が困難に

IDライフサイクル管理が複雑化する中、オンプレ・SaaSが同じ品質で管理できることがより重要になっています。 昨今、クラウドサービスとの認証連携に役立つ基盤としてAzure AD活用のニーズが高まっています。 ただ、Azure ADだけでは、オンプレの業務システムとの認証連携を考慮する必要があります。 その結果、IDライフサイクル管理の運用が煩雑になり、さらに管理側の負荷増大も懸念されます。

「Azure AD×ThemiStruct」で社内外の認証・ID管理の課題を解決

本セミナーでは、クラウドサービス／SaaSの多様化に伴う社内外の認証・ID管理の課題をどう解決していけばいいのか、をテーマに解説いたします。また、その具体的な解決策としてID管理・認証プラットフォームである「ThemiStruct」をご紹介。 Azure ADとThemiStructの組み合わせにより、クラウドファースト時代に最適な認証基盤の実現方法についてご理解いただければ幸いです。 標準的な認証技術の有効な活用方法、連携が困難なシステムの認証連携でお悩みの方は、ぜひご参加ください。

講演プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:45　クラウド／SaaSの利用拡大で複雑化するID管理・認証の仕組み～Azure ADとの組み合わせで社内システム連携の課題を解決する方法とは？～

14:45～15:00　質疑応答

主催

株式会社オージス総研（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

何から始めたら良いか分からず、取り掛かりが難しいDX

その必要性が広く謳われ、専任の部署や担当が立ち上がる等、多くの企業がDX推進にリソースを投じています。 ただ、DX推進を任されたものの、具体的にどう進めればいいか、何に留意すればいいのか、どうすれば失敗せずに進められるのか等が分からず、最初の一歩が踏み出せないという担当者も多いのではないでしょうか。

ただRPAを導入するだけでは効果が出ない可能性も

DXの第一歩として、RPAを導入して業務プロセスのデジタル化を行うという方法が考えられます。 しかし、RPAを導入する際には押さえておくべきポイントがあり、それが抜けてしまうと何の効果も出ず、せっかく導入した製品も使われずに放置されるという事態を招く可能性があります。

取り掛かりとして最重要なのは社内業務の棚卸し

RPA導入で失敗しないためには、まず社内業務の棚卸しをすることが重要です。 棚卸しをすることで、どの業務に問題があるのか、どこに手を打つべきか、改善点は何なのか等を明確にしてから注力する部分を見極めないと、RPAで明確な効果を出すことは出来ないのです。

棚卸しの方法と、RPAによる業務改善のプロセスをイグアスの事例をベースに紹介

とはいえ、棚卸しをどう行えばいいかわからないという方も多いと思います。 そこで本セミナーでは、RPAによって業務のデジタル化を実現したイグアス社の事例をもとに、社内業務の棚卸し方法とRPAによる業務改善のプロセスを紹介します。 DX推進の取り掛かりとして「何から始めたらいいか分からない」とお悩みのDX推進担当者や情シス担当の方は、ぜひご参加ください。

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　RPAで効果を出すために、社内業務の棚卸しが重要な理由

11:45～12:00　質疑応答

主催

ライトウェル（プライバシー・ポリシー）

共催

株式会社イグアス（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

ウェビナー普及によって、日本でも広がる動画コンテンツの需要

ニューノーマルな働き方が広がる中、新たなマーケティングの手段として「ウェビナー（Web×セミナー）」が注目されています。国土が広い欧米諸国では地理的なハンディキャップを解消するために採用されていましたが、日本でも重要な施策の一つに位置付けられるようになりました。 その結果、ウェビナーで配信する動画コンテンツ制作も活性化し、「配信する動画に翻訳字幕をつけて様々な地域で配信したい」というニーズも高まっています。

翻訳はしてみたものの、本当に伝わる内容になっているかが不安

現在、あらゆる業界・業種で活用されている動画コンテンツですが、その翻訳については、内容の正確性や専門性への対応はもちろんのこと、より分かりやすく内容を伝えられるかが重要視されます。 これまで以上に動画コンテンツには翻訳の質の高さが求められるようになりました。

翻訳・字幕制作などの工程間の分断化で起きる弊害も

講演会などの動画に翻訳字幕を付けるには、文字起こし（聴き起こし）や人手翻訳、さらに動画への字幕挿入などの作業を伴います。各工程をそれぞれ専門業者に依頼した場合、納品に時間を要したり、コストがかさむ場合も見受けられます。 翻訳・字幕制作などの工程間の分断化はできれば避けた方が良いでしょう。

スピード感のある、より伝わりやすい動画制作をワンストップで実現

本セミナーでは、読みやすく、伝わりやすい翻訳字幕をより迅速に制作したい方に向け、「クオリティ」「スピード」「コスト」のバランスを重視した多言語動画翻訳サービスをご紹介します。セミナー、シンポジウム、会議などの動画につける字幕の品質や制作スピードに課題をお持ちであれば、ぜひご参加ください。

講演プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:45　講演会などの動画に質の高い翻訳字幕をつけ、多国籍で理解を促進させる動画資産としてフル活用する～より伝わりやすい動画制作を迅速にワンストップで実現する方法～

15:45～15:55　質疑応答

主催

株式会社KYT（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

AWS依存から脱却する必要性

クラウドサービスとしてAWSを利用している企業は多いですが、リスクや負荷の分散という観点から、単一クラウドへの依存は危険であるとの考え方が広まっています。

AWSと並んで注目を集めるのが、Oracle Cloud

AWSと並んで注目を集めているクラウドサービスに、Oracle社が提供する「Oracle Cloud」があります。 クラウド上で OracleDB、MySQL を利用する場合の性能向上やコスト削減が可能であることから、多くの企業で採用されているクラウドサービスです。

クラウド間連携、マルチクラウドの課題

AWSとOracle Cloudを連携できれば、単一クラウドに依存しない環境を比較的低コストで運用していくことができます。 しかし、導入時に回線調達や設計見直しなどに多くの時間と労力を要するため、高いハードルがあります。 さらに、導入後にクラウド間のネットワーク遅延によって、パフォーマンスが劣化する可能性も考えられます。

クラウド間の閉域接続サービスを利用することで、手軽にAWSとOracle Cloudの連携を実現

そこで本セミナーでは、クラウド間の閉域接続サービスを利用することで、手軽にAWSとOracle Cloudの連携しマルチクラウド環境を実現する方法をご紹介します。 サービス初期費用が不要で従量課金、即日~数日で導入が可能なMegaport社のクラウド接続サービス「Megaport Cloud Router」を活用した、 マルチクラウド事例やユースケースを含め紹介しますので、ぜひご参加ください。

プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　AWS依存から脱却するために、Oracle Cloudを併用する理由

10:45～11:00　質疑応答

主催

株式会社スマートスタイル（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

年末調整システムの運用課題

さまざまな企業、部署で進む業務のデジタル化。 経理・労務分野でも「年末調整の電子化」をはじめ、さまざまなシステムの導入が進んでいます。

多くの企業が年末調整システムを導入した結果、これまで紙で年末調整を行っていた大量の書類の印刷、封入、配送、回収、入力などの手間が大幅に軽減されました。

しかし一方で、年末調整システムを導入しても、申請者からの「問い合わせ」やデータの不備や計算間違いなどの「差戻し」が削減できないという声も少なくありません。

年末調整業務が発生する年末から年始は多くの担当者にとって「超繁忙期」です。

年末調整の問い合わせや差戻しの発生を徹底的に削減するべく、どれだけ丁寧にマニュアルを作成し入力方法を案内しても、年末調整の問い合わせや差戻しは発生してしまう企業も少なくありません

なぜ、問い合わせや差し戻しが発生するのか？

業務効率化のために導入したシステムであるのに、なぜ問い合わせや差戻しが変わらず発生するのでしょうか？

「ITリテラシーが低いからシステムを活用できていない」という声も聞かれますが、本当の課題は「社員のITリテラシー」ではありません。

本セミナーでは、 ・年末調整システムで問い合わせや差戻しが頻発する理由 ・課題を解決し、社員のシステム定着を推進する方法と事例 を解説します。

プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:45　年末調整システム導入後も発生する問合せや差戻しを大幅に削減するには？

14:45～14:55　質疑応答

主催

テックタッチ株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

テレワークが当然となる時代に

新型コロナウイルスの影響で暫定的にテレワークを開始した企業様も少なくないのではないでしょうか？

昨今では業務の効率化や生産性向上、自社ビルの廃止によるコスト削減を目的とした積極的なテレワークが推進されています。

内閣府の資料によると、2020年の12月に23区内でテレワークを実施した企業は42.8%にもおよびます。

さらに入社を選ぶ条件としてテレワークを選ぶ人も増えており、ニューノーマルとして本格的なテレワーク環境の構築がさらに求められています。

テレワークを導入できない理由は…FAX業務？

テレワークが推進されEDI（電子商取引）の導入が進む一方、未だにFAXでの取引を廃止できないという問題もあります。

CO-NEXT社の2020年の調査によると、約35%の企業がFAX対応の為に一部社員のテレワークが実現できない」と回答しています。

「FAXを受け取る」業務が、本格的なテレワークの導入阻害の一因になっています。

しかしながら、取引先との関係もあり、簡単にはFAX廃止できない場合も少なくありません。

ペーパーレスFAX化によりFAXのオンライン送受信が可能に

FAXの出力をオンラインストレージ上に変更することで、ペーパーレスおよび現場での受け取り作業が不要になります。

「RICOH Desk Navi」は、現在お使いの複合機に導入するだけで、FAXの送受信を簡単にオンライン化できます。

さらに「RICOH Desk Navi」では、業務に関わるデータの一元管理が可能となります。

本セミナーでは、「RICOH Desk Navi」を用いたFAX業務のオンライン化だけではなく、一元管理の利便性についてもご紹介します。

プログラム

14:45～15:00　受付

15:00～15:05　オープニング（マジセミ）

15:05～15:45　お客様が使い続けている状況で、FAXを廃止できるのか？

15:45～15:55　質疑応答

主催

リコージャパン株式会社

本セミナーはWebセミナーです

参加方法（URL）は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。

COVID-19の影響からリモートワークが浸透する中で様々な課題が浮き彫りになって来ているのではないでしょうか？従業員の端末が境界の外に出ていく中で、ランサムウェアや外部脅威による情報漏洩のリスクに晒されています。新しい環境に順応するためにクラウド・モバイル中心の次世代アーキテクチャを前提としたネットワークの変革、ゼロトラストを柱としたセキュリティ戦略の転換など、全体の再考が求められています。

本ウェビナーでは代表的なEDR/XDRソリューション一堂に介して、それぞれの特長や違いをまとめてご説明いたします。その上でIT部門に求められる新しいセキュリティ投資に対する考え方についてIIJグループのベストプラクティスをご紹介します。

14:00-14:20 注目のEDR！導入して終わりではない、活用のポイント

株式会社インターネットイニシアティブ セキュリティ本部　セキュリティビジネス推進部　部長　山口 将則

EDRはエンドポイントにおけるサイバー攻撃の被害抑止において有効な手段です。しかし、運用のありかたによっては、その効果が大きく変わってきます。様々なお客様のインシデント対応をSOCという立場から運用してきた経験から、EDR を運用する上で考慮しなければならないポイントをご紹介します。

14:20-14:40 圧倒的な国内実績、運用を重視したCybereason EDR導入のメリット

サイバーリーズン・ジャパン株式会社 セールスエンジニア　佐藤 直樹

サイバー攻撃の脅威は既存のセキュリティ対策だけで防御するのは難しくなっています。喫緊の課題としてリソース（人材・コスト・時間）があげられます。有事に的確に対応できる人材、適切なコストの見極め、そして迅速な対処・対応は事業継続を左右します。サイバーリーズンがどのようにサイバー攻撃に対応し、リソースの課題をいかに解決できるか導入事例を含めてご紹介します。

14:40-15:00 XDRアライアンスで連携・統合！セキュリティ運用にインサイトを

クラウドストライク株式会社 首席上級セキュリティアドバイザー 古川 勝也​

グローバルでシェアNo.1のクラウドストライクがエンドユーザから指示される理由を解説します。独自の脅威インテリジェンスとカーネルモードのシングルエージェント、そしてクラウドネイティブのFalconプラットフォームは最新の脅威に即座に対応し、ゼロトラスト環境への変化に柔軟に対応、さらには運用の自動化を実現します。

15:00-15:20 EDRを超えてプラットフォーム全体を保護するXDRの価値

パロアルトネットワークス株式会社 Cortex営業本部　リージョナルセールスマネージャー 高野　清

XDRは2018年パロアルトネットワークスの創業者、Nir Zukが提唱したビジョンの一つです。当時出回っていたEDR製品は用途があまりに狭すぎて、日々進化するセキュリティニーズに応えきれませんでした。そこで弊社はEDRを超えるCortex XDRを提供しております。XDRビジョンを提唱した弊社だからこそ語れる最新のXDRソリューションをご紹介します。

15:20-15:30 サイロ化したセキュリティコストを戦略的ゼロトラスト投資に

株式会社IIJグローバルソリューションズ 営業本部 営業開発部 ソリューション推進グループ　グループリーダー　中馬 直哉

コロナ禍をきっかけにセキュリティ投資のポイントはゼロトラストに向けてシフトしています。目先の対応で部分導入しサイロ化してしまうケースも多く投資面でも、人的リソース面でもセキュリティリスクにおいても悪循環に陥ってしまうケースがあります。中長期も見据えた上での検討の進め方や重要ポイントについて解説します。

主催

株式会社インターネットイニシアティブ（プライバシー・ポリシー）

共催

株式会社IIJグローバルソリューションズ（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

参加方法（URL）は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。 なお、「mynavi.jp」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

本ページは、主催：株式会社マイナビ マイナビニュースセミナー運営事務局、共催：KDDI株式会社、KDDI まとめてオフィス株式会社のWebセミナー「一橋ビジネススクール楠木教授が導く！今はじめるべき本気のデジタル改革」のご紹介です

不安定な状態が続くいま、企業規模に関わらずDXの定着が急務となっています。 しかし、どのように推進していけばいいのか分からない、取り組みを進めているがビジネス変革には繋げられていないといった悩みを抱える企業が多いのも現状です。

そこで本セミナーでは、一橋ビジネススクール 楠木氏が 「デジタル改革を成功させる秘訣」をテーマに、DX 推進企業の大手ドラッストアチェーン、ツルハホールディングス小橋氏と企業のDX推進をサポートするKDDI丸田氏と共に「DX推進のいろは」を語ります。

小橋氏からは実例を元に、DX 推進を成功させるためのポイント、考え方、推進方法について丸田氏からは、悩みを抱える企業に対して、どんなサポートを行っているのかについて伺い、デジタル改革を成功させるためのヒントに迫ります。

主催

株式会社マイナビ マイナビニュースセミナー運営事務局（プライバシー・ポリシー）

共催

KDDI まとめてオフィス株式会社（プライバシー・ポリシー）

本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。

本セミナーは、2021年12月に開催したセミナーと同じ講演内容となっています。

多数のご要望により、追加開催させていただきます。

突貫工事なリモートワーク整備で浮かび上がった課題

世界的なパンデミックの影響を受けて、2020年以降、多くの企業や組織がリモートワークを導入したり、拡大しました。 ただ、緊急性に迫られたことから、突貫工事的にリモートワークの環境を整備した結果、さまざまな課題が明らかとなっています。 リモートワークが働き方の選択肢として定着しつつある中、現状の課題を解決しつつ、どこでも働ける業務環境をしっかりと確立しようという企業が増えています。

格段に上がる情報漏えいのリスクはどう回避できる？

リモートワークのために業務PCに重要な情報を保存したり、社外から重要なシステムやデータへのアクセスが増えています。PCにデータを保存しないように注意していても、メールやチャットに添付されたファイルや、従来のVPN接続ではPCにデータが残ってしまうこともあります。 そのため、情報流出や漏えいなどのリスクを考慮し、業務PCのセキュリティ対策の強化は必要不可欠となりました。

恒久的な環境整備に欠かせない「セキュリティ強化」などの対策

リモートワークは感染症対策としてだけではなく、働き方の選択肢として、かつ、近年頻発する自然災害に備えた対策としても有効です。 そのため、恒久的な業務環境としてしっかりと確立しようとする企業も多く、「セキュリティ強化」「BCPへの考慮」が求められることは間違いありません。一方で、膨大な手間とコストがかかってしまう従来通りの業務PC、業務環境の運用管理に頭を悩ませている企業も多いのではないでしょうか。

自社導入を踏まえ、業務環境の運用管理における最適解を紹介

本セミナーでは、そうした業務PC、業務環境に関する運用管理の課題に対する解決策として「Azure Virtual Desktop」をご紹介。実際に操作することで、その使用感を分かりやすくお伝えいたします。 自社導入で分かった、デスクトップ仮想化の新しい選択肢としてAzure Virtual Desktopが注目を集めている理由を分かりやすく解説します。

講演プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:45　なぜ、中小企業のリモートワークに「Azure Virtual Desktop」は最適なのか？　～自社導入から得た、「どこでも働ける業務環境」を実現するシンクライアント環境の活用術を解説～

14:45～14:55　質疑応答

主催

株式会社シティアスコム（プライバシー・ポリシー）