情報共有
ウェビナーアーカイブ
(動画・資料)
情報共有とDXとの関係 ~グループウェアは、どのようにDX推進の役に立つのか?~
3.6コネクシオ株式会社
本セミナーはWebセミナーです
ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。
避けて通れないDX推進
現在、日本社会は労働人口減少・少子高齢化などの影響により、少ない労働力で生産性を高くすることが求められるようになりました。 そのために、多くの企業がAI、IoT、ビッグデータの活用などによるDXの推進に取り組んでいます。
情報が点在しており、総務や営業・情シス部門の生産性が低い
DXの実現には様々な方向性が考えられますが、その一つとして社内の情報共有の改善があります。 具体的には、顧客・名刺情報、社員のスケジュール、社内の周知事項、担当者間の引き継ぎ資料などを共有する際に、情報があちらこちらに点在していたり、多くのツールを横断しなければならないせいで情報共有に時間がかかる、労働生産性が低いといった課題を抱えている企業が一定数見られます。
ソリューションのコストや導入後の定着化に懸念
上記に挙げた情報共有の課題を解決するため、グループウェアをはじめとした製品も多く出回っています。 しかしながら、予算的にDX化のコストはなるべく抑えたい、導入した製品が社内に定着せず費用が無駄になってしまうのが不安などの懸念から、どの製品が最適なのかを決めきれずなかなか導入に踏み切れないといった状況の企業も多いのではないでしょうか。
点在した情報の集約によって円滑に情報共有を行い、社内のDX化を実現する
本セミナーでは、点在した情報の集約によって社内のDX化を実現する方法を解説するとともに、グループウェア+顧客管理・活動管理ツールを使ったDXの取り組み方をご紹介します。 ウェビナーの最後にご紹介する「mitoco」「SmartVisca」は、低コストで導入でき、さらに導入〜運用・定着化のご支援までさせていただくため、製品の導入コストを無駄にしたくないとお考えの方に最適なソリューションとなっています。
・業務をDX化したいが何をすればよいか分からない方
・社内情報が一元管理できておらず生産性が低いとお困りの方
・DX化へのコストはなるべく抑えたい、ソリューション導入で失敗したくないとお考えの方
上記に該当するDXを検討中の経営者の方、DX推進の担当者の方はぜひご参加ください。
プログラム
13:45~14:00 受付
14:00~14:05 オープニング(マジセミ)
14:05~14:45 情報共有とDXとの関係~グループウェアは、どのようにDX推進の役に立つのか?~
14:45~14:55 質疑応答
主催
コネクシオ株式会社(プライバシー・ポリシー)
協力
株式会社テラスカイ(プライバシー・ポリシー) 株式会社サンブリッジ(プライバシー・ポリシー) 株式会社オープンソース活用研究所(プライバシー・ポリシー) マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー)
リモートでもチームワーク抜群の社内ヘルプデスクを構築する3つのポイント リモート環境に強い...
4.0OrangeOne株式会社
本セミナーはWebセミナーです
ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。
テクニカルサポートデスクの課題。コロナ禍でどう変化したか?
新型コロナによる働き方の変化が、サポートデスク業務に対しても変化をもたらしました。 これまで出社時に口頭で担当者に確認していたような質問を、非対面でサポートデスクに問い合わせするようになりました。 リモート環境を考慮し、コミュニケーションツールも多様化しました。
こうした変化の中で、高い業務効率性や、複数の問い合わせチャネルからの情報を統合管理する必要が生じています。 また、オペレーターの確保や教育が難しい状況が続いており、特に専門性を要するテクニカルサポートデスクでは質・量の両面における人材不足に悩む企業も少なくありません。
問い合わせが増えるほど属人化する対応。残らない対応履歴。
1人あたりが対応する問い合わせ件数が多くなるほど、オペレーターは対応に忙殺され、情報共有がおろそかになっていきます。 対応履歴DBの入力内容は簡素で漠然としたものとなり、対応結果以外に見るべき情報もなく、それが社内のスタンダードになってしまう場合もあるようです。 問い合わせ手段の多様化が進む中、対応履歴がチャネルごとに分散し、対応の属人化がさらに進んでしまうケースも少なくありません。 「全チャネルの顧客情報や対応履歴を一元管理して、対応ノウハウを共有したい」と思いつつも、具体的な手段がわからずに悩んでいるご担当者も多いのではないでしょうか?
外資系ツールは日本語対応しておらず、使いにくい。初期設定が手間になる。
プロジェクト管理ツール・問い合わせ管理ツールの多くは外資系IT企業の製品であり、日本語対応が不十分と感じている方も多いと思います。 グローバルに普及しているプロダクトも、日本でのカスタマーサポートが整備されていないことも少なくありません。 日本語メインのユーザーにとって本当に使いやすい製品を選ばないと、導入後に利用が浸透していきません。
リモートでもチームワークを最大化できる、使いやすい
問い合わせ管理ツールとは?
本セミナーでは、こうした課題を解決するための問い合わせ管理ツール選びのポイントや、運用のコツについて解説します。 また、クラウド型問い合わせ管理ツール「Freshdesk」の特徴と機能をご紹介します。 「Freshdesk」は月額料金1万円以下の低価格で、サポートデスクにおける履歴管理の一元化や、業務効率化のための機能、高いセキュリティを提供し、世界で15万社以上で利用されている人気ツールです。 テクニカルサポートデスクの課題いお悩みの企業様、DXの実現に向けて取り組みたい企業様はぜひご参加ください!
プログラム
10:45~11:00 受付
11:00~11:05 オープニング(マジセミ)
11:05~11:40 リモートでもチームワーク抜群の社内ヘルプデスクを構築する3つのポイント
・リモートワーク下での社内ヘルプデスク、問い合わせ管理の課題 ・「Freshdesk」機能・特徴紹介、ユースケースごとの使い方 ・「Freshdesk」製品デモ
11:40~11:55 質疑応答
主催
OrangeOne株式会社(プライバシー・ポリシー)
協力
株式会社オープンソース活用研究所(プライバシー・ポリシー) マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー)
【JALほか豪華企業登壇!】DX・デジタルリーダー向けイベント デジタルの民主化DAY S...
0.0株式会社ドリーム・アーツ
本セミナーはWebセミナーです
参加方法(URL)は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。 なお、「dreamarts.co.jp」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。
DXに立ち向かう組織の絶対条件「デジタルの民主化」
すべての企業が、積極的であるかどうかに関わらず「DX」という波に巻き込まれる時代。 これまで根付いた日本社会のデジタルに対する考え方をひっくり返し、発想を転換させる。 そんな日本のリーダーに相応しい大企業の「デジタルの民主化」事例をご紹介します。
デジタルの民主化
最も業務に精通する現場部門が自律的にデジタルを活用することで、これまでにないスピードで組織にデジタライゼーションが広がり、組織全体のデジタル・リテラシーと、変革マインドを獲得できます。「デジタルの民主化」は、DXに立ち向かう組織の絶対条件です。
大企業から日本社会に変革を
大企業が先陣をきって「デジタルの民主化」を実践することで、日本企業におけるデジタルを活用したあらたな発想と変革の道標となる。それが日本経済を支える大企業の役割ではないでしょうか。 これまで根付いた日本社会のデジタルに対する発想を転換させる。 そんな日本をリードする大企業の「デジタルの民主化」事例をご紹介します
タイムスケジュール
15:00 – 15:15 DXに立ち向かう組織に求められる「デジタルの民主化」
株式会社ドリーム・アーツ
協創パートナー推進本部 エンゲージメントリードグループ
長濱 美優
DXの実現は今やどの企業でも必須の取り組みです。IT人材の不足が懸念される中で、大企業がスピード感をもってDXを推進するためには、組織横断でデジタル化に取り組む必要があります。本講演ではその土台となる「デジタルの民主化」についてお話しします。
15:15 – 15:30 経営戦略と「デジタルの民主化」
日本航空株式会社 IT企画本部IT推進企画部 一般管理グループ長
下田 朋彦 氏
15:30 – 15:45 人事部員が見出した「デジタルの民主化」の価値
大和ハウス工業株式会社 人事部給与・厚生グループ長
相川 光一郎 氏
15:45 – 16:00 デジ民の真意とDXの真相
株式会社ドリーム・アーツ マーケティング本部長
野﨑 智裕
現地限定開催&後日Webアーカイブ配信
16:00 – 16:30 パネルディスカッション 1
「デジ民」を成功に導く!推進体制ベストプラクティス
三菱オートリース株式会社 デジタル戦略部 課長
岡村 隆輝 氏
三菱オートリース株式会社 デジタル戦略部
川田 聖子 氏
日本航空株式会社 IT企画本部 IT推進企画部 一般管理グループ
木村 明美 氏
16:30 – 17:00 パネルディスカッション 2
ケースマネジメントのデジタル化による最大効果の獲得
日本郵便株式会社 本社 チャネル企画部 簡易郵便局企画室 係長
森川 誠也 氏
立命館大学 情報システム部 情報システム課
西田 江里 氏
お申し込み者限定後日配信
実践!アプリ開発チャレンジ
日本郵便株式会社 本社 チャネル企画部 簡易郵便局企画室 係長
森川 誠也 氏
日本航空株式会社 IT企画本部 IT推進企画部 一般管理グループ
木村 明美 氏
ヨネックス株式会社 社長室
政埜 ゆりか 氏
主催
株式会社ドリーム・アーツ(プライバシー・ポリシー)
協力
株式会社オープンソース活用研究所(プライバシー・ポリシー) マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー)
Why Slack?導入事例セッション「なぜコミュニケーションツールとして Slack を...
0.0Slack(株式会社セールスフォース・ジャパン)
本セミナーはWebセミナーです
参加方法(URL)は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。
本ページは、主催:Slack(株式会社セールスフォース・ジャパン)、『Why Slack?導入事例セッション「なぜコミュニケーションツールとして Slack を選んだのか?」』のご紹介です
新しい働き方へ、シフトしよう
社内外で昔から使っている電話とメールによるコミュニケーションや、 チーム毎に各々のツールを導入している現状を改善したい。 しかしどんなコミュニケーションツールを選べばいいか迷っている。
そんな方向けに、今回はさまざまな選択肢がある中でなぜ Slack を選んだか、 また他ツールから Slack へ移行するにあたりどんな取り組みをしたか、 という観点で Slack のユーザー企業にお話し頂きます。
導入にあたっての「使いやすさ」「外部アプリとの連携」「セキュリティ」 「社外とのやりとり」などの評価ポイントや、実際使ってみた結果見えてきた効果 についてディスカッションしていきます。
このウェビナーで聞けること:
検討Phase:どのような課題解決を目的に導入検討をしていたのか 運用Phase:Slack でどのようにリモートワーク・組織改革・生産性向上を実現しているのか
スピーカー:
アジェンダ
15:00 - 15:20 オープニング + Why Slack?
15:20 - 15:35 導入事例 1│ 株式会社ビースタイルホールディングス
「Slack をビースタイルグループ全社導入への道と導入後定着への道」 Slack を一部利用からグループ6社全体利用へ移行した際の ・経営層・社員への移行メリットのアプローチ ・各個社毎にワークスペース分けた構成 ・移行・運用のための内製開発・ルール設定 などを紹介します
15:35 - 15:50 導入事例 2│ 株式会社BuySell Technologies
「クローズドからオープン文化へ Slack 導入によるコミュニケーションの活性化」
BuySell Technologiesは2021年10月に社内コミュニケーションツールを Slack に移行しました。 既に浸透していた別ツールからなぜ Slack に移行したのか、選定理由や移行時の障壁、Slack 活用による変化、今後の課題についてご紹介します。
15:50 - 16:10 パネルディスカッション・ライブ Q&A
16:10 - 16:15 クロージング
主催
Slack(株式会社セールスフォース・ジャパン)(プライバシー・ポリシー)
協力
株式会社オープンソース活用研究所(プライバシー・ポリシー) マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー)
【製造業】なぜ、スマートグラスでワークフローを管理する必要があるのか? 〜 歩留まり改善・...
3.9AMA Xperteye株式会社
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ツールはTeamsを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。
まだ普及していない、製造業におけるワークフロー管理
製造業においては、紙を用いたワークフロー管理がまだまだ残っています。
・承認依頼書 ・チェックリスト ・紙からの転記 ・作業手順書 / 指示書
これまで慣れ親しんだ紙から急にモバイル端末に変更するのは簡単ではありません。
ワークフロー管理のメリット
しかし一方で、ワークフローを管理することにより、これまで紙だと時間がかかってしまっていたことや、分かり得なかったことが分かるようにもなります。
例えば、
・ある手順Aにおける想定時間は20分であったが、実際に作業してもらうと平均で30分かかっていることが分かり、作業手順書を見直すことにした。
といった事例や、他にも、
・承認のプロセスの可視化による歩留まり改善 ・コンプライアンスの遵守状況 ・全作業者の進捗をリアルタイムで観測できる ・作業手順書の差し替え
など、ワークフロー管理は製造現場の業務改善に大きく寄与します。
ワークフロー管理をスマートグラスで行う理由は?
さらに、AMA Xperteye Proceedというワークフローシステムを用いると、ワークフローをスマートグラスに表示させることも可能です。 それにより両手も自由に使えるだけではなく、作業員がその製造工程で不明点がある場合でも、スマートグラスを通じて簡単に指示・指導できます。
今回のセミナーでは、スマートグラスを用いたワークフロー管理について解説します。
・スマートグラスで、現場の作業者がどのようにワークフローを見ることができるのか? ・どのように操作するのか? ・本当に現場での使用に耐えうるのか? ・管理者はどんなことが分かるのか
他にも、スマートグラスを使うことでどんなメリットがあるのかをお伝えします。 製造現場の業務効率をさらに向上させたい方に、特におすすめです。
参加者様限定で、一早く最新スマートグラスも発表します!
プログラム
10:45~11:00 受付
11:00~11:05 オープニング(マジセミ)
11:05~11:45 【製造業】なぜ、スマートグラスでワークフローを管理する必要があるのか?
11:45~11:55 質疑応答
主催
AMA Xperteye株式会社(プライバシー・ポリシー)
協力
株式会社オープンソース活用研究所(プライバシー・ポリシー) マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー)
【最新事例】DXに不可欠な組織横断の業務デジタル化 -デジタルの民主化DAY-
0.0株式会社ドリーム・アーツ
本セミナーはWebセミナーです
参加方法(URL)は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。
開催の意義
すべての企業が、積極的であるかどうかに関わらず「DX」という波に巻き込まれる時代。 今のビジネスが順調でも、デジタルを活用できない企業はいずれ追いつかれ、追い抜かれてしまいます。
デジタルの民主化
最も業務に精通する現場部門が自律的にデジタルを活用することで、これまでにないスピードで組織にデジタライゼーションが広がり、組織全体のデジタル・リテラシーと、変革マインドを獲得できます。「デジタルの民主化」は、DXに立ち向かう組織の絶対条件です。
大企業から日本社会に変革を
大企業が先陣をきって「デジタルの民主化」を実践することで、日本企業におけるデジタルを活用したあらたな発想と変革の道標となる。それが日本経済を支える大企業の役割ではないでしょうか。
これまで根付いた日本社会のデジタルに対する発想を転換させる。 そんな日本をリードする大企業の「デジタルの民主化」事例をご紹介します。
プログラム
14:00-14:15 DXを推進する組織に求められる「デジタルの民主化」
DXの実現は今やどの企業でも必須の取り組みです。IT人材の不足が懸念される中で、大企業がスピード感をもってDXを推進するためには、組織横断でデジタル化に取り組む必要があります。本講演ではその土台となる「デジタルの民主化」についてお話しします。
【講演】 株式会社 ドリーム・アーツ マーケティング本部 インサイドセールスグループ マネージャー 井上 統生
14:15-14:40 経営統合と成長戦略を支えるDX・業務デジタル化
2019年に株式会社サイバー・コミュニケーションズと株式会社VOYAGE GROUPの経営統合により発足したCARTA HOLDINGSでは、統合以前から業務デジタル化にいち早く着手していました。ミッション「The Evolution Factory」を掲げ、ネット広告市場において業界のリーディングカンパニーを目指すべく、より高度なデジタル新領域へ挑戦する同社の目指す企業カルチャーについてお話いただきます。
【ユーザー講演】 株式会社 CARTA HOLDINGS ICT本部 副本部長 粟飯島 勝明 氏
14:40-15:00 スマデビ導入10年目、市民開発NEXTSTAGEへの布石
グループ46社、4,500名のサーラグループ情報活用に欠かすことが できない存在のSmartDBは、社内の情報共有は勿論 グループを横断した基盤として各社の現場業務を支えています。コロナ禍によって業務のデジタル化が急務な中、スピーディに現場の課題を解決するSmartDBへの期待はさらに高まっています。〝全ての社員が業務デジタル化の主役〟「伴走型スマデビ市民開発」の取り組みについてお話いただきます。
【ユーザー講演】 株式会社 サーラビジネスソリューションズ 企画チーム リーダー 小出 輝雄 氏
15:00-15:10 休憩
15:10-15:30 128店舗・約3万5千名を支える「情報伝達サイクル」と「デジタル活用の浸透」
㈱イトーヨーカ堂では、メールや電話、掲示板など複数ツールによる情報の分断や、業務指示に関わるルールの整備が不十分で、本来の注力すべき業務に時間がさけず生産性を下げている状況が解決できないでいました。お客様の満足度向上を目指し、従業員の業務効率を上げる為に現在イトーヨーカ堂が取り組んでいる様々な生産性改善の取り組みの一つとして現場主体の業務デジタル化に取り組んだ事例についてお話いただきます。
【ユーザー講演】 株式会社 イトーヨーカ堂 販売業務部 マネジャー 小柳 優子 氏
15:30-15:45 大企業の「デジタルの民主化」を支えるソリューション・ラインナップ
【講演】 株式会社 ドリーム・アーツ マーケティング本部 マーケティンググループ 橋本 佳奈
15:45-15:55 質疑応答・アンケート回答
16:00- 質疑応答&情報交換会
※現地参加に当選された20名様をご招待。詳細は当選者の方に別途ご案内します。
主催
株式会社ドリーム・アーツ(プライバシー・ポリシー)
協力
株式会社オープンソース活用研究所(プライバシー・ポリシー) マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー)
脱Excel、ノーコード事例紹介 DX組織に求められるバックオフィス変革-大企業向け- 第2...
0.0株式会社ドリーム・アーツ
本セミナーはWebセミナーです
参加方法(URL)は主催企業より直接メールにてご連絡いたします。 なお、「dreamarts.co.jp」「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認ください。
本ページは、主催:株式会社ドリーム・アーツのWebセミナー「脱Excel、ノーコード事例紹介 DX組織に求められるバックオフィス変革 -大企業向け- 第2回 デジタルの民主化DAY」のご紹介です
開催の意義
すべての企業が、積極的であるかどうかに関わらず「DX」という波に巻き込まれる時代。 今のビジネスが順調でも、デジタルを活用できない企業はいずれ追いつかれ、追い抜かれてしまいます。
デジタルの民主化
最も業務に精通する現場部門が自律的にデジタルを活用することで、これまでにないスピードで組織にデジタライゼーションが広がり、組織全体のデジタル・リテラシーと、変革マインドを獲得できます。「デジタルの民主化」は、DXに立ち向かう組織の絶対条件です。
大企業から日本社会に変革を
大企業が先陣をきって「デジタルの民主化」を実践することで、日本企業におけるデジタルを活用したあらたな発想と変革の道標となる。それが日本経済を支える大企業の役割ではないでしょうか。
これまで根付いた日本社会のデジタルに対する発想を転換させる。 そんな日本をリードする大企業の「デジタルの民主化」事例をご紹介します。
募集対象
企業に所属し、DXやデジタル活用をリードする方
タイムスケジュール
14:05-14:15 講演 株式会社ドリーム・アーツ
DXに立ち向かう組織に求められる 「デジタルの民主化」
株式会社ドリーム・アーツ 協創パートナー推進本部 エンゲージメントリードグループ ゼネラルマネージャー 馬本 高志
14:15-14:35 ユーザー講演 学校法人佐野学園(神田外語大学・神田外語学院)
DXを加速させるデジタルの民主化 ~バックオフィスの脱Excel・紙業務~
コロナ禍においてオンライン授業づくりに取り組んだことを皮切りに、さらなる教育イノベーションの実行に挑戦する神田外語グループ。一方で紙が中心の事務業務や老朽化したシステムが足枷に。DXを加速すべく人事部主体の業務デジタル化についてご紹介します。
学校法人佐野学園(神田外語大学・神田外語学院) 法人本部 人事部 シニアマネージャー 藤田 加津 氏
14:35-14:55 ユーザー講演 株式会社赤ちゃん本舗
本部・店舗、全社で取り組む業務デジタル化
赤ちゃん本舗では会社に根付いた紙文化により、申請から決裁までに要する時間、また柔軟な働き方が実現できないことが課題となっていました。総務・DX推進部門を中心に全社一丸となり推進するデジタル化プロジェクトについてご紹介します。
株式会社赤ちゃん本舗 業務DX推進部 ジュニアスタッフ 伊藤 竜 氏
14:55-15:00
休憩
15:00-15:20 ユーザー講演 株式会社トランテックス
ノーコード開発で挑戦する、高度なケースマネジメント業務
トランテックスでは、300にのぼる業務のデジタル化を目指してSmartDBを導入。そのなかでも特に高度な業務と業務、人と人の連携が求められる複雑性の高い業務のノーコード開発事例をご紹介します。
株式会社トランテックス IT推進部 部長 鈴木 健二 氏
15:20-15:30 講演 株式会社ドリーム・アーツ
「デジタルの民主化」を実現する業務デジタル化クラウド「SmartDB」
株式会社ドリーム・アーツ マーケティング本部 マーケティンググループ 橋本 佳奈
15:30-15:50 ユーザー講演 コクヨ株式会社
先進企業に聞く。SmartDBによる「デジタルの民主化成功」のコツ!
コクヨ株式会社 情報システム部 土江 快知 氏
15:50-16:00 質疑応答
主催
株式会社ドリーム・アーツ(プライバシー・ポリシー)
協力
株式会社オープンソース活用研究所(プライバシー・ポリシー) マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー)
DXを失敗させないための電子契約入門 電子帳簿保存法改正に伴うペーパーレス化、コスト削減、...
3.5東日本電信電話株式会社
本セミナーはWebセミナーです。
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本セミナーは、2/22同社開催セミナーのアーカイブ動画放映です。
上司からの「いきなりDX」...。何からはじめるか?
上司からいきなりDXを命じられ、何から開始してよいかお困りの担当者も多いのではないでしょうか。 DXが何を指しているか曖昧であり、使えるコストにも制約があります。
電子契約が進んだ背景
実際にDXを実施している企業は何を行なっているのでしょうか。 帝国データバンクの調査結果によると、1位が「オンライン会議設備の導入」(61.9%)、2位が「ペーパーレス化」(60.6%)という結果に。 働き方改革およびDXの第一歩としてペーパレス化を推進するために、電子契約が普及したとも言えるでしょう。
電子契約の導入で失敗してしまう理由とは?
コロナ禍で利用率が上昇している電子契約ですが、メリットや成功事例ばかりではありません。 例えば電子契約の導入にで送信コストが増え、コスト削減に繋がらない企業があります。 導入しても、顧客が電子契約に消極的では使いこなせません。
ここでしか聞けない電子契約の失敗事例と解決策、サービスの選び方を解説。
本セミナーは、電子契約の入門編として、電子契約サービスの詳細、導入時の注意点、ここでしか聞けない導入までの苦労話や失敗事例を解説します。弁護士ドットコムが提供する「クラウドサイン」の活用方法もご紹介いたします。
プログラム
13:45~14:00 受付
14:00〜14:05 オープニング(マジセミ)
14:05~14:40 DXを失敗させないための電子契約入門(弁護士ドットコム)
14:40~14:55 質疑応答
主催
東日本電信電話株式会社(プライバシー・ポリシー)
共催
弁護士ドットコム株式会社(プライバシー・ポリシー)
協力
株式会社オープンソース活用研究所(プライバシー・ポリシー) マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー)
DXを失敗させないための電子契約入門 電子帳簿保存法改正に伴うペーパーレス化、コスト削減、...
3.8東日本電信電話株式会社
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上司からの「いきなりDX」...。何からはじめるか?
上司からいきなりDXを命じられ、何から開始してよいかお困りの担当者も多いのではないでしょうか。 DXが何を指しているか曖昧であり、使えるコストにも制約があります。
電子契約が進んだ背景
実際にDXを実施している企業は何を行なっているのでしょうか。 帝国データバンクの調査結果によると、1位が「オンライン会議設備の導入」(61.9%)、2位が「ペーパーレス化」(60.6%)という結果に。 働き方改革およびDXの第一歩としてペーパレス化を推進するために、電子契約が普及したとも言えるでしょう。
電子契約の導入で失敗してしまう理由とは?
コロナ禍で利用率が上昇している電子契約ですが、メリットや成功事例ばかりではありません。 例えば電子契約の導入にで送信コストが増え、コスト削減に繋がらない企業があります。 導入しても、顧客が電子契約に消極的では使いこなせません。
ここでしか聞けない電子契約の失敗事例と解決策、サービスの選び方を解説。
本セミナーは、電子契約の入門編として、電子契約サービスの詳細、導入時の注意点、ここでしか聞けない導入までの苦労話や失敗事例を解説します。弁護士ドットコムが提供する「クラウドサイン」の活用方法もご紹介いたします。
プログラム
13:45~14:00 受付
14:00〜14:05 オープニング(マジセミ)
14:05~14:40 DXを失敗させないための電子契約入門(弁護士ドットコム)
14:40~14:55 質疑応答
主催
東日本電信電話株式会社(プライバシー・ポリシー)
共催
弁護士ドットコム株式会社(プライバシー・ポリシー)
協力
株式会社オープンソース活用研究所(プライバシー・ポリシー) マジセミ株式会社(プライバシー・ポリシー)