本セミナーはWebセミナーです

ツールはZoomを使います。URLは直前にメールにてご連絡いたします。 なお、「osslabo.com」「majisemi.com」からのメールが迷惑メールとならないよう、メールの設定をご確認下さい。

不正アクセス対策の重要性と現状

現代のサイバー攻撃は巧妙化しており、パスワードに依存した認証方法では防ぎきれないリスクが増えています。フィッシング攻撃や不正アクセスの脅威が拡大する中、企業に求められるのは、セキュリティを強化しながらユーザの利便性を損なわない認証方式の採用です。その中で、特にクライアント証明書は、ID・パスワードでの認証と組み合わせた多要素認証も可能なパスワードレス認証として、セキュリティと運用効率の両面で優れた解決策を提供します。

クライアント証明書の利用と課題

実際にクライアント証明書は様々なシステムで利用されていますが、クライアント証明書の運用には方法に応じて課題が存在します。例えば、クライアント証明書を自社で発行・管理する場合、認証局に関する知識の有無や運用の負荷、秘密鍵の管理するための設備など、多くのコストがかかります。また、パブリック認証局から証明書を取得する場合も、発行元の信頼性、コスト、運用のしやすさなど、多岐にわたる要素を考慮する必要があります。これらの課題をクリアするためには、単に技術的なスペックだけでなく、組織のニーズに合った証明書サービスを選ぶことが求められます。

安心の実績を持つクライアント証明書「マネージドPKI Lite byGMO」

本セミナーでは、トレードオフになりがちな「セキュリティ強化」と「利便性向上」を両立する、GMOグローバルサイン社のクライアント証明書サービス「マネージド PKI Lite byGMO」をご紹介します。「マネージドPKI Lite byGMO」の導入事例や成功企業の声を交えながら、グローバルサインで導入することのメリットと運用方法を具体的に解説いたします。

以下の方におすすめのセミナーです

• 個人情報を取り扱うシステムを運用/開発しており、そのシステムのセキュリティ強化が必要と考えている方
• パスワード認証のみでシステムアクセスを管理しており、セキュリティ対策が不十分と感じている方
• セキュリティ強化の上で、クライアント証明書に興味はあるが、まだ具体的に知らない方
• クライアント証明書の具体的な活用について知りたい方

プログラム

11:45～12:00　受付

12:00～12:05　オープニング（マジセミ）

12:05～12:45　不正アクセス対策を成功するクライアント証明書の導入のポイントとは？〜セキュリティと運用効率を両立する『マネージドPKI Lite byGMO』の活用法〜

12:45～13:00　質疑応答

主催

GMOグローバルサイン株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

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企業のDMARC対応の現状

なりすましメールによる被害は年々深刻化しており、ブランドの保護という観点からも多くの企業でDMARC対応の必要性が認識されています。また、GMailやYahooなどがDMARC対応を強く推奨したり、国内でも官民ともにDMARC対応を求めたりしています。しかし、DMARCの導入・運用には、複雑な設定や専門知識が必要となるため、多くの企業が対応に苦慮しているのが現状です。

なぜDMARC設定・運用はここまで複雑なのか？

DMARCの運用が困難である理由としては、まず設定そのものの難しさが挙げられます。DMARCやSPF、DKIMの設定にはDNSに関する専門知識が不可欠であり、特に外部のメール配信サービスを使用する場合にはSPFのDNS参照数が制限を超えないよう調整する必要があります。また、運用開始後のレポート分析にも課題があります。DMARC認証の結果は送信先のサーバからXML形式で提供されるため、その内容を理解して活用するには専門的な知識と膨大な時間が必要となります。多くの企業では、このレポートを分析しないまま放置してしまい、認証の効果を十分に活用できていない状況です。

統合管理・直感的なGUIで複雑さを解消する『DMARC Manager』

これらの課題を一気に解決するためのソリューションが、『DMARC Manager』です。DMARC、DKIM、SPFの設定、運用から、直感的なダッシュボードによる認証状況の可視化、さらには暗号化通信対応まで、包括的な機能を実装しています。本セミナーでは、DMARCの基礎知識から、実務上の課題、そして『DMARC Manager』を活用した解決策まで、具体的に解説いたします。

以下のような方におすすめ

• DMARC対応で何をすべきか悩んでいる人
• DMARC対応に必要な知識や基礎を身につけたい人
• DMAR対応するためにどんなツールやサービスがあるか情報収集したい人

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　複雑な「DMARC」の設定・運用の課題をどう解決するか？～レポート分析や部門間の調整、暗号化通信対応まで一気に解決～

11:45～12:00　質疑応答

主催

Vade Japan株式会社（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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高度化する標的型サイバー攻撃

近年のサイバー攻撃は、無差別型から特定の組織や個人を狙う「標的型攻撃」へと進化しています。従来の一斉攻撃や既存の脆弱性を狙った手法ではなく、ターゲットのネットワーク構成や使用ソフトウェアなどの内部情報を徹底的に収集し、防御体制の弱点を分析して、標的に特化したカスタマイズ型の攻撃を仕掛けるようになってきました。

さらに、その攻撃には、EDRの検知を回避する高度で巧妙な手法が用いられており、従来のセキュリティ対策では見逃されるリスクが高まっています。

なぜEDRでは検知が難しいのか

EDRは、エンドポイントでの挙動を24時間365日監視し、異常を検知する有効なツールとして広く導入されています。

しかしながら、近年の高度化した攻撃手法では、PowerShellやWMIなどの正規ツールを悪用し、ファイルレス攻撃でメモリ内に潜伏するケースが増加しています。これらの攻撃は、EDRが監視するファイル操作やプロセス生成といった典型的な挙動を抑え、長期間潜伏した後、ネットワーク内で横移動や情報窃取を行うのが特徴です。

このため、EDRの挙動検知だけでは不十分であり、不審なプロセスや異常な通信といった「状態」を継続的に監視し、潜伏中の攻撃者を能動的に探索する「脅威ハンティング」が重要になります。

高度化する標的型攻撃の実践的防御策を解説

本セミナーでは、脅威ハンティングツール「ThreatSonar」を活用し、高度化する標的型攻撃の具体的な手法を解説し、それに対抗する脅威の検出・分析手法をご紹介します。

「ThreatSonar」は、EDRでは検知が難しい潜伏型の脅威を特定するための高度な脅威識別・分析プラットフォームです。インストール不要な軽量なスキャンツールを使用して、メモリやディスクに潜んでいる疑わしいプログラムやファイルアクティビティを発見し、潜在的脅威を特定します。EDRと併用することで互いの機能を補完し、より強固なセキュリティ体制を実現します。

企業のセキュリティ対策強化を検討されている方で、高度化する標的型攻撃に対して、検知能力の向上や潜伏脅威の発見、早期対応の仕組みづくりに課題を持っている方に特におすすめです。

プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　【EDRだけでは検知が難しい】高度化する標的型攻撃に企業はどう備えるべきか

10:45～11:00　質疑応答

主催

株式会社CEL（プライバシーポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシーポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシーポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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「Microsoft 365」や「Google Workspace」などの普及でより複雑化するシステム環境

クラウド技術の進化によって、多くの企業システムのオンプレミスからクラウドへの移行やマルチクラウド／ハイブリッドクラウド環境の構築・運用などが広く普及しています。 また、「Microsoft 365」や「Google Workspace」などクラウドサービスの業務利用が拡大してきました。 現在、企業・組織のIT管理者は従来のオンプレミスにあるサーバーやネットワーク機器、「AWS（Amazon Web Services）」「Microsoft Azure」などに加え、クラウド上の業務アプリケーションを含めた管理対象の範囲は非常に多岐にわたっています。その結果、企業・組織の事業活動を妨げる高度化するサイバー攻撃などのセキュリティリスクも急増しています。

多層的なセキュリティ対策が、セキュリティ運用の複雑化を招く現状

現在、多くの企業・組織が様々な種類のセキュリティ製品・サービスを運用してセキュリティ強化を図っています。その結果、システム全体におけるセキュリティ監視や運用が複雑化してきました。それぞれのセキュリティ機器・サービスから様々な種類のログが大量に生成されるため、アラートの見落としや重大なインシデントの予兆を見逃してしまうこともあります。クラウド固有のセキュリティ課題も存在する中で、複数のクラウドを併用するマルチクラウドでは、クラウド事業者が提供するツールだけでは自社環境に潜む脆弱性の検知は難しい状況です。 そのため、限られた運用人員でセキュリティを運用しなければならず、その効率化や標準化の必要性を強く感じている方も多くいらっしゃるのではないでしょうか。

歴23年のSOC事業者が開発、IT管理者の負荷を軽減するクラウドセキュリティ強化方法を紹介

本セミナーでは、複雑化するマルチクラウドのセキュリティ運用に悩む企業・組織の情報システム部門やシステム／セキュリティ運用部門の方を対象に開催します。マルチクラウド化の現状と運用課題を分析するとともに、課題解決の第一歩として「Microsoft 365やGoogle Workspaceなどクラウドサービスの統合ログ管理と可視化の実現」を提言します。 また、SOC事業者として23年の実績を誇る、LogStareが提供する統合管理ソリューションをご紹介します。さらに同ソリューションによるMicrosoft 365やAWS、ネットワーク機器やサーバ、業務PCなどの運用管理の様子をデモで実演します。 複雑化するマルチクラウドのセキュリティ運用を効率化・標準化し、「IT管理者に無理をさせないセキュリティ強化」を今すぐ始められる方法を知りたい方は、ぜひご参加ください。

講演プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　複雑なマルチクラウド化で高まるセキュリティリスク、運用課題を今すぐ解消するには？～M365／Google Workspaceを安全に使うための統合ログ管理を実現～

・マルチクラウド化の現状と運用課題、ログ統合管理と可視化がセキュリティ強化に必須である理由を解説

・歴23年のSOC事業者が実践する統合管理ソリューション「LogStare」をデモを交えてご紹介

10:45～11:00　質疑応答

主催

株式会社LogStare（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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増加する中堅・中小企業へのサイバー攻撃：特に深刻化するランサムウェア

近年、サイバー攻撃のターゲットは大企業から中堅・中小企業へとシフトしています。特にランサムウェア攻撃が急増しており、大企業が高度なセキュリティ対策を導入する中、攻撃者はセキュリティが手薄な中堅・中小企業を狙う傾向が高まっています。

特に、サプライチェーンの一部を担う企業は、大企業への侵入を目的とした「踏み台」として悪用されるケースが増加しています。このような「サプライチェーン攻撃」は、企業間の信頼関係を巧妙に悪用するため、発見が困難であり、被害が連鎖的に拡大しやすいのが特徴です。そのため、包括的な監視体制の構築や迅速な対応プロセスの整備が不可欠です。

中堅・中小企業が陥るセキュリティ対策の盲点

しかしながら、中小企業では、セキュリティ対策が断片的になり、全体的な防御体制が構築できていないケースが少なくありません。

アンチウイルスソフトやファイアウォールは導入しているものの、包括的な脅威検知やリスク管理の仕組みが不足していることが多いのが現状です。さらに、定期的な侵害調査や、脆弱性診断やペネトレーションテストを実施していないため、システム内に潜在する脆弱性が長期間放置され、攻撃者に悪用されるリスクも高まっています。

そのため、限られたセキュリティ対策予算で最大の効果を上げるためには、自社の情報資産を正確に特定し、リスクの優先順位を明確にした上で、実効性のあるセキュリティ強化策を講じることが求められます。

限られた予算で最大限の効果を発揮するセキュリティ強化策とは

本セミナーでは、中堅・中小企業が直面するセキュリティ対策の課題に焦点を当て、典型的な侵入経路と攻撃手法、そして最新の事例をもとに、限られた予算で最大限の効果を発揮するセキュリティ強化策について詳しく解説します。

Viettel Cyber Security（VCS）は、ベトナムの国有企業であり、東南アジア最大の通信事業者であるViettelグループの一部門として2011年に設立されました。ホワイトハッカーを含む500名以上のセキュリティ専門家が在籍し、国際基準に準拠したCREST認証を取得しています。また、世界的なセキュリティコンテスト「Pwn2Own 2023-2024」で2年連続優勝を達成。アジアだけでなく、国際的にもトップクラスのサイバーセキュリティ企業としての地位を確立しています。

日本市場においても、VCSは侵害調査、脆弱性診断、ペネトレーションテスト、24時間365日の監視サービスなど、さまざまな高品質のセキュリティソリューションを競争力のある価格で提供しており、多くの企業のセキュリティ強化を支援しています。

こんな方におすすめ

中堅・中小企業の経営者やセキュリティ部門の責任者で、 ・セキュリティ対策を見直したい方 ・本格的な対策をこれから検討している方 ・現在の対策が本当に効果的か不安な方 ・高品質なセキュリティ対策を適正な価格で導入したい方 などに特におすすめです。

講演プログラム

13:45～14:00　受付

14:00～14:05　オープニング（マジセミ）

14:05～14:45　増加する中堅・中小企業へのサイバー攻撃：なぜ対策をしても被害を防げないのか？

14:45～15:00　質疑応答

主催

Viettel Cyber Security Company（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

本セミナーはWebセミナーです

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本セミナーは、SIer、IT機器／PC販売／リース事業者などのIT運用支援ビジネスを展開されている、または検討される企業の方が対象です。該当されない方の参加をお断りさせていただく場合がございます。あらかじめご了承ください。

エンドユーザーへのアップセル効果が期待できる「セキュリティサービス」事業

現在、多くのIT事業者が、顧客企業の抱えるIT人材不足の補完策として「IT運用支援ビジネス」の新規案件の獲得や収益拡大を目指しています。既存のIT運用サポートサービスの付加価値として、特にセキュリティ監視機能の提供や拡張を図るという動きが活発になってきました。 最近は、ランサムウェアをはじめとするサイバー攻撃が猛威を振るっている状況です。そうした中、セキュリティに関する専門的な知識やリソースが不足している中小企業では、外部にセキュリティ運用を委託するニーズは高まっています。 そのため、セキュリティを中心としたサイバープロテクションを強化するMSP（マネージドサービスプロバイダー）事業が、安定した新たな収益源として期待されるようになりました。

サービス提供に必要なセキュリティ技術とは？　サービス構築・運用をどう進めるべきか？

ただ、サイバー攻撃の手法は常に進化しており、最新の脅威に対応するためには新しいセキュリティ技術やツールを導入したり、継続的な技術アップデートが求められます。 また、多くの企業・組織でセキュリティ対策の強化が求められている中、IT事業者自身における「セキュリティ人材」の不足も深刻化しています。さらに24時間365日の監視体制が求められるMSP事業では、夜間や休日を問わず脅威に即時対応するために人的リソースや運用コストが増大してしまうこともあります。 セキュリティサービスの提供を目指す場合は、そうした課題を乗り越える必要があります。

ランサムウェアも対抗可能、バックアップ対応に強みを持つデータ保護サービスの始め方を解説

本セミナーでは、顧客企業のIT運用支援ビジネスの一環として、セキュリティサービスの提供を検討されているSIer、IT機器／PC販売／リース事業者などを対象に開催します。セキュリティサービスの提供によって、自社の事業成長や継続的な収益の獲得、顧客保護を実現するヒントをご紹介します。 また、サービス提供の課題を解決するソリューションとして、Acronisが提供する統合型データ保護サービス「Acronis Cyber Protect Cloud」をご紹介。ランサムウェアなどの最新の脅威から組織を防御し、バックアップ／ディザスタリカバリといったデータ保護機能を解説。事業者である管理側の労力を最小化し、顧客企業に最適なセキュリティサービスを、より低コストで実現できるメリットなどを解説します。 「セキュリティサービス提供に必要なセキュリティ技術とは何か？」「どうすれば効率的にインフラを構築・運用できるのか」など、市場や顧客のニーズに合わせたMSP事業を展開したい企業の担当者は、ぜひご参加ください。

講演プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　中小企業向け事業の成長源泉となる「セキュリティサービス提供」の始め方～ランサムウェアなどのサイバー攻撃対策や、バックアップデータ保護に強いMSPになる秘訣～

・AXLBIT株式会社

・アクロニス・ジャパン株式会社

11:45～12:00　質疑応答

主催・共催

AXLBIT株式会社（プライバシー・ポリシー）

アクロニス・ジャパン株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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中小企業を襲うサイバー脅威の増加と対策の重要性

リモートワークの普及により、中小企業にもサイバー攻撃のリスクが拡大しています。特に、ランサムウェア被害が急増しており、従来の対策だけでは十分ではありません。現在行っているセキュリティ対策が本当に効果的か、見直すことが企業の経営における必須事項となっています。

いまやっている対策は効果があるのか？その対策で十分なのか？

多くの企業がウィルス対策ソフトやエンドポイントセキュリティを導入していますが、それだけでサイバー攻撃の脅威に対応できていると言い切れるでしょうか？巧妙化するランサムウェアや内部不正に対して、これらの対策が有効に機能している保証はありません。有事の初動対応が遅れれば、被害は瞬く間に拡大し、事業継続そのものが危機に瀕する可能性もあります。今こそ現行対策が本当に充分なのかを見直すときです。

万が一、社員が不正サイトにアクセスしてまったり、ウィルス感染してしまった場合の「最後の砦」について解説

社員がウィルスに感染してしまった場合、被害を最小限に抑えるためには迅速な対応が必要です。講演では、セキュリティ対策の「最後の砦」として、万が一の被害を最小限に抑える初動対応の重要性について解説します。また、セキュリティ対策と運用をセットにしたトータルサービスであるMGSPの導入によって、リスクを最小化する具体的な方法を紹介し、自社のセキュリティ体制がどのように強化されるかをわかりやすく説明します。

プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:45　ウィルス対策、エンドポイント対策だけで十分なのか？本当に効果があるのか？　～中小企業を、ランサムウェア攻撃などの被害から守る「最後の砦」について解説～

10:45～11:00　質疑応答

主催・共催

アイシーティーリンク株式会社（プライバシー・ポリシー）

三井物産セキュアディレクション株式会社 （プライバシー・ポリシー）

株式会社クロスポイントソリューション（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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増え続ける大規模な被害事例、必要不可欠な「内部不正対策」

昨今、企業規模を問わず取り組むべき重要なセキュリティ対策の1つが「内部不正対策」です。IPAが毎年公表する「情報セキュリティ10大脅威 2024」（組織編）では、「内部不正による情報漏えい等の被害」が3位となり9年連続でランクインしました。 実際、大規模な情報漏えいなどの被害事例が数多く報告されています。内部不正が起きると、企業経営に大きな影響を与え、企業価値の毀損につながるリスクが高まります。自組織の情報資産を守るためには、外部の対策とともに内部に存在するリスクへの対策も必要不可欠となっています。

外部の攻撃よりも難しい「不正行為の検知」、UEBAなど対策製品の高コストが障壁に

従業員や組織の関係者や元関係者の行為である内部不正には、顧客情報など内部情報の無断持ち出しや改ざん・削除、情報システムの破壊などが挙げられます。通常の業務を行う正当な権限を持つ人間の犯行であることから、サイバー攻撃などの外部脅威と比べて検知が難しいのが現状です。 内部不正対策として有効なセキュリティソリューションの代表例が「UEBA（User and Entity Behavior Analytics）」です。UEBAは、ユーザーの通常の行動を基にして異常なアクティビティを自動で検知し、従来のセキュリティ対策では対応が難しかった内部脅威の検知、アカウント乗っ取りなどの早期発見、異常なデータアクセスの検出などに役立ちます。その一方で、導入時のコストやリソースが高くつくことがあり、スキル不足などが原因で自組織だけで運用が難しい場合もあります。

端末の操作ログとSIEMで実現するリーズナブルな内部不正対策を解説

重要度がさらに上がっている内部不正対策をより少ない投資額で高度化するにはどうすればよいのでしょうか。 本セミナーは「内部不正対策を実施したいが高額な関連ソリューションの導入が難しい」とお悩みの企業・組織の方を対象に開催いたします。 今ある資産を活かした内部不正対策の実現方法として、ユーザーの行動を最も記録している端末の操作ログに着目し、そのログを活用する内部不正対策ソリューションをご紹介。Ｓｋｙが提供する「SKYSEA Client View」と、SIEMに求められる主要な機能をマルチテナント型SaaSで提供する「Sumo Logic」を組み合わせ、さらにユーザーの怪しい挙動を検出後の通知・調査サービスなどの「マネージドセキュリティサービス（MSS）」を加えたパッケージソリューションです。デモを交えてその特長をお伝えします。 「高額な内部不正対策ソリューションの代替案を探している」「既存製品の操作ログを有効活用して不正を検知したい」とお考えの方は、ぜひご参加ください。

講演プログラム

09:45～10:00　受付

10:00～10:05　オープニング（マジセミ）

10:05～10:35　情報漏洩リスクは組織の中にも外にも存在している、デジタル時代の重要データの守り方（Ｓｋｙ株式会社）

10:35～10:55　サイバー攻撃よりも検知が難しい内部不正、見逃さないために必要な対策とは？（株式会社テリロジー）

10:55～11:00　質疑応答

主催・共催

株式会社テリロジー（プライバシー・ポリシー）

Sky株式会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー）

マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー）

※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。

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翻訳サービスが多く存在しているが自社のニーズにフィットしていないことが多い

一般的な翻訳サービスを利用することで入力したデータが漏洩するインシデントが発生しています。例として内部文書を翻訳した際にクラウドサーバから情報が漏洩して顧客との契約情報が漏洩してしまう事例等が発生しております。また、提供範囲が広く、あらゆる分野で利用できる一方、業界や専門用語に特化した翻訳ができないことが多くあります。そのため、セキュリティ面、翻訳精度面から一般的なクラウド型翻訳サービスが不十分だと感じる企業も多くあります。

外部翻訳サービスはデータの二次利用によるセキュリティ問題や汎用的な翻訳となるので満足度が低い

翻訳サービスでデータ二次利用から機密情報や個人情報の流出リスクの払しょくは難しく、どう対応すればよいかわからないという担当者も多くいます。また、翻訳結果が汎用的な内容で企業固有の表現やニーズに合わないことで部分的な翻訳の実施や手直しにより翻訳にかかる時間の削減が限定的となることから外部サービスの利用以外の手段を探すケースがあります。

自社のオンプレ環境でセキュアかつ自社に適した翻訳で業務効率化を実現する方法を解説

本セミナーでは自社専用のオンプレミス翻訳を構築して、データの機密性を保ちながら、企業独自の用語や文脈を学習させることで専門性の高い高精度な翻訳をセキュアに実現する方法を解説します。 セキュリティ面、専門性の高い文章の翻訳が不十分で翻訳サービスの利用に踏み切れていないエンタープライズ企業の担当者におすすめのセミナーとなっております。

プログラム

10:45～11:00　受付

11:00～11:05　オープニング（マジセミ）

11:05～11:45　外部翻訳サービス利用での機密情報の漏洩リスクを防ぎながら既存データの学習で専門領域の高精度翻訳を実現 ～セキュアなオンプレミス環境で汎用的な翻訳から脱却して業務効率化～

11:45～12:00　質疑応答

主催

シストランジャパン合同会社（プライバシー・ポリシー）

協力

株式会社オープンソース活用研究所（プライバシー・ポリシー） マジセミ株式会社（プライバシー・ポリシー） ※共催、協賛、協力、講演企業は将来的に追加、削除される可能性があります。